この夏、東京株式市場でバーゲンセールが開催されていたが、そろそろ終了のようだ。
前にも書いた通り、十分な収益力のある有名企業で配当利回り及び配当余力も高い企業の株式が、信じられないほどお買い得の値段で山ほど放置されていた。
このような時には、証券アナリストだのストラテジストだのがどいつもこいつも、リスクが高い状況だから現金を多くして備えましょうとか言い出す。そして往々にしてこういった連中は、相場の雰囲気が良くなって株価が上がってくると、さらなる上昇が期待できるとか言い出す。こういったことからわかるように、したり顔で経済のことを語る連中の話の逆の行動をするのが正解である。
お前らはアマゾンプライムデーとかには安いとか言って飛び付くクセに、株式のバーゲンセールでは全然お買い物しないから話にならない。
ちなみにバーゲンセールが終了したからといって慌てて売って売却益を得る必要はなく、大安売りの時期を狙って優良な企業の株式を仕入れ、そのまま配当収入を楽しみに末永く保有するのがよろしい。
日本株が安値で放置される理由のひとつに、低成長で期待できなから買う必要が無いといった主張がある。
この辺りは山崎元氏の説が正しい。
日本は、人口が減り低成長なのだから、日本の株式を買っても儲からないという人が、素人にもエコノミストにもよくいるが、正しくない。
株式は、将来予想されるキャッシュフローを、リスクプレミアムを含む割引率で現在価値に割り引いて価格が決定される、と考えられる。
低成長なものは低成長なりに、高成長なものは高成長なりに、将来予想されるキャッシュフローに対して、リスクに見合う割引率が設定されて、現在価値に割り引かれて株価が決定される。
現在の株価は、将来の成長率予想を織り込んでいると考えられる。投資のリターンにとっての問題は、（1）割引率の大小と、（2）実際の将来の成長率と予想成長率との差、である。仮に、リスクプレミアムが一緒で同じ割引率なら、高成長・低成長いずれであっても、予想通りの成長率が実現した場合のリターンは、原則として同じになる理屈だ。
この山崎元氏のように真っ当なことを言う良心的なエコノミストというのもいるので、全員が全員信用ならないというわけではない。ちなみに彼の著書はどれも初学者にも優しく内容も良くて個人的にもオススメだ。
