本稿は、文明の将来を予言する試みではない。「文明は近い将来滅びるのか」という二分法的な問いに答えることを目的としない。産業革命を起点として、人口・エネルギー・生産性・複雑性が同時かつ自己加速的に成長する構造が成立した 19〜21 世紀を「偉大なる成長期（The Great Growth）」とみなしたとき、その後に人類文明が現在の規模と複雑性を維持できなくなる局面、すなわち「偉大なる衰退期（The Great Decline）」が訪れる可能性を、歴史学・複雑系・エネルギー制約・人口動態・環境制約・リスク理論（統計）の観点から統合的に整理する。結論を先に言えば、人類の生物学的絶滅は低確率だが、現代文明が前提としている「高い複雑性を長期に維持すること」は難しく、数百年スケールでは文明の縮退や断続（連続性の弱まり）が十分に現実的である。問題は「人類が滅びるか」ではなく、「何を維持し、何を継承できるか」にある。
1. まず言葉を定義する：何が「衰退」なのか
「偉大なる衰退期」という言葉は誤解を招きやすい。ここでは次の三つを区別して扱う。第一に「人類の滅亡（生物種としての絶滅）」、第二に「文明の断絶（文字・科学・制度・専門職能の継承が途切れる）」、第三に「高度文明の縮退（現在の規模・複雑性・到達範囲を維持できず、できていたことを段階的に放棄する）」である。本稿の中心は第二と第三であり、第一は補助線として扱う。衰退とは一斉崩壊や石器時代への全面回帰を意味しない。むしろ「維持対象の縮小」「冗長性の低下」「地域差の固定化」「知識と装置の再現不能化」として現れる可能性が高い。
2. 歴史学・文明論：衰退は例外ではなく、むしろ既定のパターン
歴史を俯瞰すると、文明は成長と複雑化を通じて問題解決能力を高めるが、同時に維持コストを増やし、やがて限界点に達して簡素化（縮退）へ向かう、という反復が見える。ここで強い枠組みを与えるのが「複雑性は問題解決能力を上げる一方、限界効用が逓減し、ある点で維持が合理的でなくなる」という見方である[1]。この観点では、外敵や災害は引き金になり得るが、より本質的には「維持負荷の累積」と「効用の逓減」が縮退を説明する。
3. 複雑系・ネットワーク理論：現代文明は“超複雑系”であり、脆弱性を内蔵する
現代文明は、グローバル供給網、極端な専門分業、高密度エネルギー依存、情報ネットワークへの全面依存という特徴を同時に備えた超複雑系である。複雑なネットワークは、偶発的な故障に対して頑健でも、重要ノードが失われると急速に機能を失い得る[2]。また、複雑系は閾値（ティッピングポイント）を跨ぐと状態が急変し、その後の回復が難しくなるという一般的性質がある[3]。衰退期とは、単発の危機ではなく、こうした閾値越えが複数領域で重なり、回復のための余剰（エネルギー・資本・人材・信頼）そのものが減っていく局面として捉えるのが妥当である。
4. 物理・エネルギー制約：成長モデルの継続は難しく、問題は“維持水準”に移る
19〜20 世紀の加速は、化石燃料という高密度エネルギーを短期間に集中利用できたことに大きく依存している。エネルギー経済の観点では、社会が自由に使える余剰は「ネットエネルギー」に依存し、主要エネルギー源のエネルギー収支（EROI）が低下すれば、維持できる複雑性の上限が下がり得る[4]。このとき焦点は「成長が止まるか」ではなく、「止まった後にどの規模と複雑性を維持できるか」へ移る。
5. 環境・地球システム：単独の終末要因ではなく、連鎖を太くする増幅器
気候変動は単独で人類を絶滅させるというより、食料・水・居住可能域・災害頻度・移民・紛争などを通じて社会の安定性を損ない、他のリスクを増幅する要因として働きやすい。IPCC AR6 統合報告書は、気候変動がすでに広範な影響とリスクをもたらしていることを、査読文献にもとづき総括している[5]。また、地球システムに「安全な活動領域」があるという考え方（プラネタリー・バウンダリー）は、環境の制約が文明運用の外部条件として無視できないことを明確にする[6]。衰退期の文脈では、環境は「文明を一撃で終わらせる刃」ではなく、「複雑性維持に必要な余剰を削り、連鎖的な不安定化を起こしやすくする増幅器」として位置づく。
6. 経済・人口動態：維持負荷の増大と、支える側の縮小
長期的には、人口構造の変化（出生率低下と高齢化）は、成長率だけでなく、インフラ維持、教育・訓練、研究開発、災害復旧、行政運営といった文明維持の人的基盤に影響し得る。さらに、制度は複雑化するほど調整コストが増し、危機時の柔軟性を失いやすい。これらは「資源があるかないか」とは別の経路で、文明の維持能力を低下させる。ここまでの議論は定性的だが、マクロな相互作用をモデル化して「オーバーシュートと縮退」を示した古典的研究として、World3 モデルを用いた『成長の限界』がある[7]。同書は予言ではなく、有限の制約下で指数関数的成長を続ける系がどのような振る舞いをしやすいかを、シミュレーションとして提示した点に意義がある。
7. 統計学（確率論）の整理：小さな年率でも、数百年では累積する
「衰退期が来るか」を統計的に扱うとき、鍵になるのは年率ハザード（その年に文明の連続性が大きく損なわれる確率）である。年率が小さくても、期間が長くなれば「少なくとも一度起きる確率」は積み上がる。衰退期は、単発の大災害よりも、複数要因が重なって「回復力が下がった状態」が長く続く局面を含むため、累積確率を押し上げる方向に働く。ここで統計ができるのは未来を断言することではなく、「起きないと断言する方が無理がある」条件を明示することにある。
8. 「複数の独立理論が同じ方向を指す」とは何か
偉大なる衰退期の可能性を押し上げるのは、単一の理論ではない。歴史学は複雑性の限界効用逓減という帰納を与える[1]。ネットワーク理論は相互依存系が特定の損失に脆弱になり得る構造を与える[2]。複雑系理論は閾値越えによる状態遷移と回復困難性を与える[3]。エネルギー経済はネットエネルギーの制約を与える[4]。地球システム科学は外部制約条件とリスクの増幅経路を与える[5][6]。経済シミュレーションは制約下の系が縮退に至り得ることを示す[7]。方法論もデータも異なるのに、結論域が「高複雑性の維持は難しく、縮退局面は十分起こり得る」に収束することが、この一致の意味である。
9. 「いつ来るのか」：衰退は一点ではなく帯として現れる
衰退は宣言されて始まるのではなく、後世になって「ここが転換点だった」と理解される形で進むことが多い。成長期の末期は当事者には惰性として見え、同時に部分的な繁栄が残るため、全体の縮退が可視化されにくい。したがって「我々の死後数百年以内」という射程は、社会構造の更新、人口動態の反転、エネルギー基盤の転換、制度疲労の蓄積が十分に顕在化する時間幅として妥当である。ここで言う衰退は「急落」だけでなく「緩やかな縮小」や「地域分断」として現れ得るため、開始は一点ではなく複数の後退が重なった帯として理解した方が現実に近い。
10. ズバリ何％か：一点推定と不確実性
確率を一点で述べるなら、「我々の死後数百年以内（概ね 300 年以内）に、現在の文明が前提としている規模と複雑性を維持できなくなる局面、すなわち偉大なる衰退期が訪れる確率」は約 60％（±15％）程度が中庸である。これは「必ず来る」という意味ではないが、「来ない」と断言するより合理的な見通しである、という位置づけだ。この推定は「人類絶滅」ではなく「文明の縮退・断続」を対象にしているため、人類絶滅の確率とは区別して読む必要がある。
11. その結果、何が起こるのか：最もあり得る帰結
偉大なる衰退期の最も現実的な帰結は、全面崩壊ではなく、次のような同時進行である。第一に、グローバル供給網が恒常的に不安定化し、一部の高度インフラが維持対象から外される。第二に、技術は存在しても再現できないものが増え、理論と実装の断絶が拡大する。第三に、文明レベルが地域ごとに分断され、高度文明を部分的に維持できる地域と、前近代的水準へ後退する地域の差が固定化する。第四に、人類は存続しても、文明の自己理解が失われ、過去の到達点が説明不能な遺構として残る可能性がある。要するに、衰退とは「文明の死」ではなく「文明の縮尺変更」である。
12. 結論：偉大なる衰退期は訪れるのか
結論は二段で述べるべきだ。第一に、人類が滅亡するかという意味での終末は低確率である。第二に、19〜21 世紀型の高複雑性文明が、その規模と到達範囲を数百年単位で維持し続ける可能性は高くなく、縮退・断続・再編という意味での「偉大なる衰退期」は十分に現実的である。したがって、このテーマの中心は恐怖や予言ではない。人類は残るとして、どの領域を維持し、どの知識を保存し、どの制度を簡素化し、どの形で継承するかという設計問題である。偉大なる衰退期とは運命ではなく、確率として近づいたり遠ざかったりする局面であり、問うべきは「来るか」ではなく「来たとき、何を残せるか」である。
13. 偉大なる衰退期を強く支持する学術的裏付け
ここまでの議論は、直観や歴史的比喩ではなく、複数分野の理論的・実証的研究が独立に同じ方向を指している点に根拠を置いている。本節では、その「強い裏付け」を明示的に整理する。
第一に、Joseph A. Tainter は、人類学・歴史学の立場から、文明が問題解決のために複雑性を高めるほど、その維持コストが増大し、やがて複雑性への投資の限界効用が逓減することを示した[1]。この理論において文明の崩壊とは、外敵や災害といった偶発的要因ではなく、合理的に複雑性を積み上げた結果として生じる構造的帰結である。重要なのは、崩壊が「非合理の失敗」ではなく、「合理性の帰結」として説明される点であり、これは現代文明にも直接適用可能な枠組みを与える。
第二に、Tainter の議論は比喩に留まらず、近年ではネットワークモデルとして定量化されている。社会を相互依存する役割ネットワークとしてモデル化すると、問題負荷の増大に応じて管理・統制層が肥大化し、ある閾値を超えた時点でレジリエンスが急激に低下する挙動が再現される[8]。これは、社会が「少しずつ弱くなる」のではなく、一定点を超えると急速に縮退する可能性を数理的に裏付ける。
第三に、生物物理学の立場からは、社会を資源とエネルギーを消費する代謝系として捉えることで、複雑性の維持を物理制約として扱える。Ugo Bardi らは、複雑性と資源・エネルギー収支の関係を定式化し、条件次第で急激な縮退が起こり得ることを示している[9]。ここで示される縮退は道徳的・政治的失敗ではなく、物理法則に基づく制約として位置づく。
第四に、成長と崩壊の非対称性、すなわち成長は遅く崩壊は速い傾向を説明する枠組みとして「Seneca Effect」がある。文明は長い時間をかけて成長する一方、縮退は短期間で進行しやすい。この非対称性は、偉大なる衰退期が「長い警告の後に突然可視化される」可能性を理論的に支持する[10]。
第五に、大規模社会でも人口規模は安全装置にならない可能性がある。人口統計の観点からは、集団内部が高度に同期（相関）している場合、規模による平均化が効きにくく、不安定性が残るという議論が提示されている[11]。これは、グローバル化した現代文明が「大きいから安全」なのではなく、「大きいがゆえに同時に揺らぐ」構造を持つことを示唆する。
第六に、比較文明研究は、文明の衰退が単一原因で起きるのではなく、環境制約・制度疲労・資源管理失敗・社会的選択の相互作用として進むことを多数の事例から整理してきた[12]。これは、偉大なる衰退期が「一つの破局イベント」ではなく、複数の制約が同時に効き始める時代区分であるという見方を補強する。
以上を総合すると、異なる方法論・前提・データ（人類学、複雑系数理、生物物理学、人口統計学、比較文明史）が、共通して「高度に複雑化した文明は、その維持条件が失われると段階的または急速に縮退し得る」という結論域へ収束している。ここでいう「強い裏付け」とは未来を確定する予言ではなく、独立な理論群が同じ方向へ制約条件を積み重ね、結論域を狭めているという意味である。
参考文献
- Joseph A. Tainter, The Collapse of Complex Societies, Cambridge University Press (1988). 書誌情報（Google Books）: https://books.google.com/books/about/The_Collapse_of_Complex_Societies.html?id=M4H-02d9oE0C
- R. Albert, H. Jeong, A.-L. Barabási, “Error and attack tolerance of complex networks,” Nature 406, 378–382 (2000). DOI: https://doi.org/10.1038/35019019
- Marten Scheffer, Critical Transitions in Nature and Society, Princeton University Press (2009). JSTOR: https://www.jstor.org/stable/j.ctv173f1g1
- C. A. S. Hall, J. G. Lambert, S. B. Balogh, “EROI of different fuels and the implications for society,” Energy Policy 64, 141–152 (2014). ScienceDirect: https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0301421513003856
- IPCC, AR6 Synthesis Report: Climate Change 2023 (Longer Report, PDF). https://www.ipcc.ch/report/ar6/syr/downloads/report/IPCC_AR6_SYR_LongerReport.pdf
- Will Steffen et al., “Planetary boundaries: Guiding human development on a changing planet,” Science 347(6223):1259855 (2015). DOI: https://doi.org/10.1126/science.1259855
- Donella H. Meadows, Dennis L. Meadows, Jørgen Randers, William W. Behrens III, The Limits to Growth (1972). 概要（書誌）: https://en.wikipedia.org/wiki/The_Limits_to_Growth
- Florian Schunck et al., “A dynamic network model of societal complexity and resilience inspired by Tainter’s theory of collapse”, arXiv:2102.06698 (2021). https://arxiv.org/abs/2102.06698
- Ugo Bardi et al., “Toward a General Theory of Societal Collapse: A Biophysical Examination”, arXiv:1810.07056 (2018). https://arxiv.org/abs/1810.07056
- Ugo Bardi, The Seneca Effect: Why Growth is Slow but Collapse is Rapid, Springer (2017). https://link.springer.com/book/10.1007/978-3-319-57207-9
- Marcus J. Hamilton & Robert S. Walker, “Demographic synchrony increases the vulnerability of human societies to collapse”, arXiv:2510.07660 (2025). https://arxiv.org/abs/2510.07660
- Jared Diamond, Collapse: How Societies Choose to Fail or Succeed, Viking (2005). Wikipedia: https://en.wikipedia.org/wiki/Collapse%3A_How_Societies_Choose_to_Fail_or_Succeed