交換子の期待値がゼロでも量子の非可換性は消えない

ある物理量を繰り返し測定したとき、得られた値の平均がゼロになることがある。例えば、測定値が \(+1\) と \(-1\) を等しい確率で取る場合、平均値はゼロになる。しかし、一回の測定で得られる値は必ず \(+1\) または \(-1\) であり、ゼロになることはない。一方、測定するたびにゼロが得られる物理量も、平均値はゼロになる。二つの場合で平均値が一致していても、測定結果の分布には明確な違いがある。

平均値の計算では、測定値にそれぞれの出現確率を掛けて足し合わせる。その過程で正負の寄与が相殺されるため、個々の値がどの程度の大きさを持っていたかという情報は失われる。測定結果のばらつきを調べるには、平均値からの偏差を二乗して平均する分散が必要になる。平均値と分散は同じ確率分布から計算されるが、平均値は分布の中心を表し、分散はその中心からの広がりを表す。それぞれの評価量が取り出している情報を区別することで、平均値がゼロになる理由と、測定結果にばらつきが残る理由を説明できる。

量子力学では、物理量を演算子によって表す。例えば、粒子の位置と運動量を表す演算子には、積を計算する順序によって結果が異なるという性質がある。この性質を非可換性と呼び、二つの演算子の積の順序による差を交換子によって表す。交換子が非零であれば、演算子の積には順序に依存する差が存在する。この性質は演算子の代数的な関係によって決まり、どの量子状態について測定結果を評価するかとは区別される。

ところが、交換子を特定の量子状態について評価し、その期待値を求めると、交換子が非零であっても結果がゼロになる場合がある。期待値の計算では、量子状態によって定まる重みを用いて演算子の寄与を足し合わせる。この過程で寄与が相殺されれば、演算子の積に存在していた順序依存性は、期待値という一つの数値には現れなくなる。交換子そのものが表している非可換性と、特定の量子状態において交換子の期待値として現れる非可換性には、情報量の違いがある。

この違いは、量子力学の不確定性関係にも現れる。従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式は、二つの観測量の分散積に対して、交換子の期待値と共分散から下限を与える。交換子の期待値がゼロになれば、下限を構成する交換子の項もゼロになる。共分散もゼロである場合、不等式が保証する下限はゼロになるが、実際の分散積には正の値が残り得る。従来の下限は数学的に正しくても、与えられた量子状態と観測量の組について成立している制約を十分に記述しているとは限らない。

そこで、実際の分散積と従来の下限との差に注目する。この差を交換子の二乗ノルムと量子状態の性質によって評価できれば、交換子の期待値には現れなかった非可換性を、不確定性関係の制約として取り出せる。平均値による評価と二次形式による評価の違いは、量子状態における期待値の意味を明確にするだけでなく、不確定性関係が与える下限をどこまで精密化できるかを考えるための数学的な出発点になる。


1. 平均値がゼロでも変動は残る

1.1 平均値と二次モーメント

平均値が同じ二つの確率分布を考える。確率変数 \(X\) は \(+1\) と \(-1\) を等しい確率で取り、確率変数 \(Y\) は常に \(0\) を取るものとする。それぞれの確率分布は、次のように定義できる。

\[
\Pr(X=1)=\Pr(X=-1)=\frac12,\qquad \Pr(Y=0)=1
\]

\(\Pr\) は事象が起こる確率を表す。期待値は、確率変数が取り得る値にそれぞれの確率を掛け、その積を足し合わせたものである。例えば、\(X\) については、値 \(+1\) に確率 \(1/2\) を掛けたものと、値 \(-1\) に確率 \(1/2\) を掛けたものを加える。

\[
\begin{aligned}
\mathbb E[X]
&=\frac12\cdot1+\frac12\cdot(-1)\\
&=\frac12-\frac12\\
&=0
\end{aligned}
\]

一方、\(Y\) は確率 \(1\) でゼロを取るため、その期待値もゼロになる。

\[
\mathbb E[Y]=1\cdot0=0
\]

\(X\) の期待値がゼロになる理由は、正負の値が同じ大きさと同じ確率を持つことで、それぞれの寄与が相殺されることにある。\(Y\) については、取り得る値そのものがゼロである。期待値の計算結果は一致しているが、その結果が得られる仕組みは異なる。

この二つの分布を区別するために、値を二乗してから平均する。確率変数 \(X\) の取り得る値は \(+1\) と \(-1\) であるため、どちらを二乗しても \(1\) になる。\(Y\) の取り得る値はゼロであるため、二乗した値もゼロである。

\[
\begin{aligned}
\mathbb E[X^2]
&=\frac12\cdot1^2+\frac12\cdot(-1)^2\\
&=1
\end{aligned}
\]

\[
\mathbb E[Y^2]=1\cdot0^2=0
\]

このように、確率変数を二乗した値の期待値を二次モーメントと呼ぶ。期待値の計算では正負の値が相殺される場合があるが、二次モーメントの計算では、どちらの値も二乗によって非負の値に対応する。そのため、もとの値の符号による相殺は生じない。

ここで、値の平均を求めてから二乗することと、値を二乗してから平均を求めることを区別する必要がある。確率変数 \(X\) について、前者は期待値の二乗である。

\[
(\mathbb E[X])^2=0^2=0
\]

後者は二次モーメントであり、すでに求めたように \(\mathbb E[X^2]=1\) となる。同じ確率変数について計算していても、平均を取る操作と二乗する操作の順序によって結果が異なる。この差が、確率変数の分散を構成する。

確率変数 \(X\) の分散は、各値と期待値との差を二乗して平均した量として定義される。

\[
\operatorname{Var}(X)
=
\mathbb E\left[(X-\mathbb E[X])^2\right]
\]

分散の定義に現れる \(X-\mathbb E[X]\) は、確率変数の値が平均値からどれだけ離れているかを表す偏差である。偏差をそのまま平均すると正負の寄与が相殺されるため、偏差を二乗してから平均することで、平均値の周囲に値がどの程度広がっているかを評価する。

分散と二次モーメントの関係を明確にするため、平均値を \(\mu=\mathbb E[X]\) と置く。二乗を展開すると、次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Var}(X)
&=\mathbb E[(X-\mu)^2]\\
&=\mathbb E[X^2]-2\mu\mathbb E[X]+\mu^2\\
&=\mathbb E[X^2]-\mu^2
\end{aligned}
\]

最後の等式では、\(\mu=\mathbb E[X]\) を用いている。つまり、分散は二次モーメントから期待値の二乗を引いた量としても表せる。

\[
\operatorname{Var}(X)
=
\mathbb E[X^2]-(\mathbb E[X])^2
\]

二次モーメントは原点からの値の大きさを二乗平均によって評価するのに対し、分散は平均値からの広がりを評価する。例えば、常に \(3\) を取る確率変数の二次モーメントは \(9\) であるが、分散は \(9-3^2=0\) となる。値がゼロから離れていても、測定結果が一定であれば、平均値からのばらつきは存在しない。

確率変数 \(X\) と \(Y\) の場合は、どちらも期待値がゼロである。そのため、分散はそれぞれの二次モーメントに一致する。

\[
\operatorname{Var}(X)=1,\qquad
\operatorname{Var}(Y)=0
\]

二つの確率分布について、各評価量の関係を整理すると次のようになる。

評価対象 確率変数 \(X\) 確率変数 \(Y\)
取り得る値 \(-1,+1\) \(0\)
期待値 \(0\) \(0\)
二次モーメント \(1\) \(0\)
分散 \(1\) \(0\)

この比較では、期待値だけを見ると \(X\) と \(Y\) を区別できない。しかし、二次モーメントを計算すれば、\(X\) には非零の値を持つ寄与が存在し、\(Y\) にはそのような寄与が存在しないことが分かる。さらに分散を用いれば、\(X\) の測定結果には平均値の周囲にばらつきがあり、\(Y\) の測定結果は一定であることを区別できる。

一般に、二次モーメントが有限である実数値の確率変数については、分散の非負性から次の不等式が成立する。

\[
(\mathbb E[X])^2\leq\mathbb E[X^2]
\]

この不等式は、平均値の二乗が二次モーメントを超えないことを表す。両者の差は分散に等しく、期待値がゼロになる場合にも二次モーメントは正の値を取り得る。逆に、二次モーメントがゼロであれば、二乗した値の期待値がゼロであるため、確率変数は確率 \(1\) でゼロになる。期待値がゼロになる条件と、二次モーメントがゼロになる条件には、このような違いがある。

ただし、二次モーメントによって確率分布のすべてを復元できるわけではない。例えば、期待値と分散が一致していても、取り得る値の範囲や出現確率が異なる分布を構成できる。平均値、二次モーメント、分散は、それぞれ確率分布の特定の性質を取り出す評価量である。平均値による評価では失われる非零の寄与を、二次モーメントによって検出できることが、交換子の期待値と二乗ノルムを比較する際にも重要になる。

1.2 線形評価によって失われる区別

期待値を計算すると正負の寄与が相殺されるという性質は、線形代数を用いると、より一般的な形で記述できる。有限次元の実ベクトル空間 \(V\) を考え、その要素を一つの実数へ対応させる線形写像 \(M\) を定義する。

\[
M:V\longrightarrow\mathbb R
\]

ここで、\(V\) は評価対象となるベクトルの集合、\(\mathbb R\) は評価結果となる実数の集合を表す。線形写像とは、ベクトルの足し算と定数倍の関係を保存する写像である。例えば、二つのベクトル \(\boldsymbol x,\boldsymbol y\in V\) と実数 \(a,b\) について、次の関係を満たす。

\[
M(a\boldsymbol x+b\boldsymbol y)
=
aM(\boldsymbol x)+bM(\boldsymbol y)
\]

具体例として、二次元の実ベクトル空間を考える。

\[
V=\mathbb R^2
\]

ベクトル \(\boldsymbol x=(x_1,x_2)\) の各成分を足し合わせ、その和を評価値とする写像を定義する。

\[
M(\boldsymbol x)=x_1+x_2
\]

例えば、ベクトル \((1,2)\) は \(3\) に対応し、ベクトル \((2,1)\) も \(3\) に対応する。成分の和が等しいベクトルは、成分の組合せが異なっていても同じ評価値に対応する。二つの成分を一つの数値へ集約する過程で、各成分がどのような値を持っていたかという区別が失われるためである。

評価値がゼロになる場合を考える。ベクトル \((1,-1)\) とゼロベクトル \((0,0)\) に対して、写像 \(M\) を適用すると次の結果が得られる。

\[
M(1,-1)=1-1=0
\]

\[
M(0,0)=0+0=0
\]

ベクトル \((1,-1)\) には非零の成分が存在するが、成分の和を求めると正負の寄与が相殺される。ゼロベクトルについては、各成分がゼロであるため評価値もゼロになる。これは、前節で比較した確率変数 \(X\) と \(Y\) の期待値が、異なる理由によってゼロになったことと対応している。

線形写像によってゼロへ対応する要素の集合を、その写像の核と呼ぶ。

\[
\ker M
=
\{\boldsymbol x\in V\mid M(\boldsymbol x)=0\}
\]

\(\ker M\) は、写像 \(M\) を適用した結果がゼロになるすべてのベクトルからなる集合である。成分の和を評価値とする写像の場合、核に含まれるベクトルは、二つの成分の和がゼロになるという条件を満たす。

\[
\ker M
=
\{(t,-t)\mid t\in\mathbb R\}
\]

例えば、\((1,-1)\)、\((2,-2)\)、\((-3,3)\) は、いずれもこの核に含まれる。成分の大きさが異なっていても、正負の成分が相殺されるため、すべて同じ評価値ゼロに対応する。

さらに、この核は評価値がゼロになる場合だけでなく、任意の評価値について、どのような区別が失われるかを表している。あるベクトル \(\boldsymbol x\) に核の要素 \(\boldsymbol z\in\ker M\) を加えると、線形性から次の関係が成立する。

\[
\begin{aligned}
M(\boldsymbol x+\boldsymbol z)
&=M(\boldsymbol x)+M(\boldsymbol z)\\
&=M(\boldsymbol x)
\end{aligned}
\]

例えば、\((2,3)\) に核の要素 \((1,-1)\) を加えると \((3,2)\) になる。二つのベクトルの成分は異なるが、どちらも成分の和は \(5\) である。写像の核に含まれる方向へベクトルを変化させても、評価値は変化しない。

異なる要素が必ず異なる値へ対応する写像を単射という。線形写像が単射であるためには、核に含まれる要素がゼロベクトルだけであることが必要十分である。核に非零の要素が存在すれば、その要素とゼロベクトルが同じ評価値に対応する。その場合、評価値がゼロであることから、元のベクトルがゼロであることを導くことはできない。

このような線形評価に対して、ベクトルの各成分が持つ大きさを二次形式によって評価する方法がある。実対称行列 \(W\) を用いて、次の二次形式を定義する。

\[
Q(\boldsymbol x)=\boldsymbol x^{\mathsf T}W\boldsymbol x
\]

\(\boldsymbol x^{\mathsf T}\) は列ベクトル \(\boldsymbol x\) を行ベクトルへ転置したものを表す。行列 \(W\) は各成分に対する重みや、成分間の組合せを定める。例えば、\(W\) を二次元の単位行列に取ると、二次形式は各成分の二乗の和になる。

\[
W=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&1
\end{pmatrix}
\]

\[
Q(\boldsymbol x)
=
\begin{pmatrix}
x_1&x_2
\end{pmatrix}
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&1
\end{pmatrix}
\begin{pmatrix}
x_1\\
x_2
\end{pmatrix}
=
x_1^2+x_2^2
\]

この二次形式は、ベクトルのユークリッドノルムの二乗に一致する。ノルムはベクトルの大きさを表す量であり、各成分を二乗して足し合わせることで、成分の符号による相殺を避けている。例えば、成分の和がゼロになるベクトル \((1,-1)\) についても、二次形式は正の値を取る。

\[
Q(1,-1)=1^2+(-1)^2=2
\]

一方、ゼロベクトルについては、各成分がゼロであるため二次形式の値もゼロになる。

\[
Q(0,0)=0^2+0^2=0
\]

線形写像では区別できなかった二つのベクトルを、二次形式では区別できる。成分の符号が異なっていても、二乗した値は非負になるためである。

この性質は、単位行列を用いた場合に限られない。実対称行列 \(W\) が正定値であれば、任意の非零のベクトルについて二次形式の値は正になる。

\[
\boldsymbol x\neq\boldsymbol 0
\quad\Longrightarrow\quad
\boldsymbol x^{\mathsf T}W\boldsymbol x>0
\]

正定値行列を用いた二次形式は、ベクトルを構成する方向に異なる重みを与えながら、その非零性を評価できる。例えば、対角成分がそれぞれ \(2\) と \(3\) である行列を用いると、二次形式は次のようになる。

\[
W=
\begin{pmatrix}
2&0\\
0&3
\end{pmatrix}
\]

\[
Q(\boldsymbol x)=2x_1^2+3x_2^2
\]

この場合、ベクトルの二つの成分は異なる重みで評価される。しかし、どちらの重みも正であるため、少なくとも一つの成分が非零であれば、二次形式の値は必ず正になる。成分の大きさに対する評価方法が変化しても、非零のベクトルが評価値ゼロへ対応することはない。

一般に、実対称行列 \(W\) の最小固有値を \(\lambda_{\min}(W)\)、最大固有値を \(\lambda_{\max}(W)\) とすると、二次形式の値は次の範囲に制約される。

\[
\lambda_{\min}(W)\|\boldsymbol x\|^2
\leq
Q(\boldsymbol x)
\leq
\lambda_{\max}(W)\|\boldsymbol x\|^2
\]

\(\|\boldsymbol x\|\) はベクトルのユークリッドノルムである。この不等式は、二次形式がベクトルの大きさにどの程度の重みを与えるかについて、その上下限を表している。最小固有値が正であれば、非零のベクトルについて二次形式は正の下限を持つ。そのため、次の同値関係が成立する。

\[
Q(\boldsymbol x)=0
\iff
\boldsymbol x=\boldsymbol 0
\]

一方、最小固有値がゼロになる場合には、非零のベクトルが二次形式によってゼロへ対応することがある。例えば、次の行列を用いる場合を考える。

\[
W=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&0
\end{pmatrix}
\]

この行列は半正定値であり、二次形式は \(Q(\boldsymbol x)=x_1^2\) となる。第 2 成分に与えられる重みがゼロであるため、第 2 成分だけが非零であるベクトルについては、二次形式の値もゼロになる。

\[
Q(0,1)=0
\]

したがって、二次形式が非零のベクトルを評価値ゼロから区別できるかどうかは、重みを定める行列の固有値構造にも依存する。二乗によって符号の相殺を避けるだけでなく、すべての非零方向に対して正の重みが与えられることが必要になる。

なお、正定値二次形式によって任意の二つのベクトルを一意に区別できるわけではない。例えば、ベクトル \((1,0)\) と \((0,1)\) は、ユークリッドノルムの二乗がともに \(1\) である。正定値二次形式が保証するのは、非零のベクトルがゼロベクトルと同じ評価値ゼロに対応することを防げるという性質である。ベクトルの方向や成分の組合せまで復元するには、さらに別の評価量が必要になる。

線形写像の核は、対象を一つの数値へ集約するときに、どの方向の変化が評価値へ現れなくなるかを表す。これに対して、正定値二次形式は、そのような方向に存在する非零の成分についても大きさを評価できる。ただし、重みを定める行列にゼロ固有値が存在すれば、二次形式にも評価できない方向が生じる。量子力学では、密度行列を重みとする期待値と演算子の二乗ノルムに、これと対応する関係が存在する。交換子の期待値がゼロになっても、その二乗ノルムが正になる場合があり、さらに密度行列の固有値構造が、その二次形式によって非可換性を評価できる範囲を制約する。


2. 量子状態は観測演算子を期待値へ写す

2.1 量子状態と観測量

量子力学における期待値と分散を理解するために、量子状態、観測演算子、測定結果の確率分布という三つの数学的対象を区別する。有限次元の量子系では、量子状態は密度行列 \(\rho\) によって表される。密度行列は自己共役な半正定値行列であり、そのトレースは \(1\) になる。

\[
\rho\geq0,\qquad \operatorname{Tr}(\rho)=1
\]

\(\operatorname{Tr}\) は行列のトレースを表し、対角成分の和として計算される。密度行列の半正定値性は、すべての固有値が非負であることを意味する。固有値を \(\lambda_k\)、対応する正規直交固有ベクトルを \(|k\rangle\) とすると、密度行列は次のように表現できる。

\[
\rho=\sum_{k=1}^{d}\lambda_k|k\rangle\langle k|
\]

\(d\) は量子状態を記述するヒルベルト空間の次元であり、\(|k\rangle\langle k|\) は固有ベクトル \(|k\rangle\) が張る一次元部分空間への射影演算子である。密度行列の固有値は、次の条件を満たす。

\[
\lambda_k\geq0,\qquad
\sum_{k=1}^{d}\lambda_k=1
\]

この表現では、密度行列の固有値が、それぞれの固有状態に対する確率的な重みとして現れる。例えば、一つの固有値が \(1\) で、残りの固有値がすべてゼロである状態は純粋状態である。複数の固有値が正である状態は混合状態であり、複数の固有状態に確率的な重みが与えられている。

すべての固有値が等しい場合、密度行列は単位行列 \(I\) を状態空間の次元 \(d\) で割ったものになる。

\[
\rho=\frac{I}{d}
\]

この状態を完全混合状態と呼ぶ。任意の正規直交基底について、その基底を構成する状態に等しい重みが与えられる。密度行列の固有値がどのように分布しているかは、観測演算子の作用をどのような重みで評価するかに関係するため、量子状態における期待値や分散を理解するうえで重要になる。

測定する物理量は、自己共役演算子 \(A\) によって表される。自己共役とは、演算子が次の条件を満たすことである。

\[
A^\dagger=A
\]

\(\dagger\) は複素共役と転置を組み合わせた随伴を表す。有限次元の自己共役演算子は実数の固有値を持つため、測定結果として得られる物理量の値を表現できる。

観測演算子 \(A\) をスペクトル分解すると、次の形になる。

\[
A=\sum_k a_kP_k
\]

\(a_k\) は観測量が取り得る値であり、\(P_k\) はその値に対応する固有空間への射影演算子である。複数の独立した固有ベクトルが同じ固有値を持つ場合、\(P_k\) はそれらが張る部分空間への射影になる。異なる固有値に対応する固有空間は直交しているため、射影演算子は次の関係を満たす。

\[
P_kP_l=\delta_{kl}P_k,\qquad
\sum_kP_k=I
\]

\(\delta_{kl}\) は、\(k=l\) の場合に \(1\)、それ以外の場合に \(0\) となるクロネッカーのデルタである。これらの関係は、異なる測定結果に対応する部分空間が互いに直交し、それらを合わせると状態空間全体になることを表している。

量子状態 \(\rho\) に対して観測量 \(A\) を測定したとき、結果が \(a_k\) になる確率は、ボルン則によって次のように与えられる。

\[
p_k=\operatorname{Tr}(\rho P_k)
\]

既稿「量子確率はなぜボルン則に従うのか」では、量子状態と測定演算子から測定結果の確率を定める規則を扱った[1]。密度行列と射影演算子による確率の定式化は、量子情報科学における状態と測定の数学的基礎を構成する[2]。

密度行列が半正定値であることから、各測定結果の確率 \(p_k\) は非負になる。また、すべての射影演算子を足し合わせると単位行列になるため、確率の総和は次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
\sum_kp_k
&=\sum_k\operatorname{Tr}(\rho P_k)\\
&=\operatorname{Tr}
\left(\rho\sum_kP_k\right)\\
&=\operatorname{Tr}(\rho I)\\
&=\operatorname{Tr}(\rho)\\
&=1
\end{aligned}
\]

つまり、密度行列の半正定値性とトレースが \(1\) になるという条件によって、測定結果に対する確率分布が構成される。観測演算子は取り得る値と対応する固有空間を定め、量子状態はそれらの結果がどのような確率で得られるかを定める。

観測量の期待値は、各測定結果にその確率を掛けて合計した値である。観測量 \(A\) の期待値を \(\langle A\rangle_\rho\) と書くと、ボルン則とスペクトル分解から次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
\langle A\rangle_\rho
&=\sum_k a_kp_k\\
&=\sum_k a_k\operatorname{Tr}(\rho P_k)\\
&=\operatorname{Tr}
\left(\rho\sum_k a_kP_k\right)\\
&=\operatorname{Tr}(\rho A)
\end{aligned}
\]

最後の等式では、観測演算子のスペクトル分解を用いている。ここで重要になるのは、期待値が確率分布を経由して計算されると同時に、密度行列と観測演算子の積のトレースとしても表現できることである。測定結果の平均を求める操作が、行列に対する線形な評価として記述されている。

同じ量子状態を繰り返し準備し、そのたびに観測量 \(A\) を測定したとき、測定結果のばらつきは分散によって表される。観測量 \(A\) の分散を \(V_\rho(A)\) とすると、その定義は次のようになる。

\[
V_\rho(A)
=
\sum_k
(a_k-\langle A\rangle_\rho)^2p_k
\]

この式は、各測定結果と期待値との差を二乗し、結果が得られる確率によって重み付けして合計したものである。第 1 章で扱った確率変数の分散と同じ定義が、量子状態と観測演算子から構成される確率分布に対して適用されている。

観測演算子の二乗については、射影演算子の直交性から次の関係が成立する。

\[
\begin{aligned}
A^2
&=
\left(\sum_k a_kP_k\right)
\left(\sum_l a_lP_l\right)\\
&=\sum_{k,l}a_ka_lP_kP_l\\
&=\sum_k a_k^2P_k
\end{aligned}
\]

このため、測定結果の二次モーメントも、演算子の二乗に対する期待値として表現できる。

\[
\begin{aligned}
\langle A^2\rangle_\rho
&=\operatorname{Tr}(\rho A^2)\\
&=\sum_k a_k^2\operatorname{Tr}(\rho P_k)\\
&=\sum_k a_k^2p_k
\end{aligned}
\]

分散の定義を展開し、確率の総和が \(1\) であることを用いると、次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)
&=\sum_k
(a_k-\langle A\rangle_\rho)^2p_k\\
&=\sum_k a_k^2p_k
-2\langle A\rangle_\rho
\sum_k a_kp_k
+\langle A\rangle_\rho^2\sum_kp_k\\
&=\langle A^2\rangle_\rho
-\langle A\rangle_\rho^2
\end{aligned}
\]

したがって、量子状態における観測量の分散は、次の形にまとめられる。

\[
\boxed{
V_\rho(A)
=
\operatorname{Tr}(\rho A^2)
–
\left(\operatorname{Tr}(\rho A)\right)^2
}
\]

右辺の第一項は、演算子を二乗してから量子状態について期待値を求めたものである。第二項は、演算子の期待値を求めてから、その値を二乗したものである。両者の差が、同じ量子状態に対する測定結果のばらつきを表す。

添字 \(\rho\) は、期待値と分散が量子状態に依存することを示している。この依存性を具体的に調べるため、二準位系における観測演算子を考える。

\[
A=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&-1
\end{pmatrix}
\]

この演算子は、測定結果として \(+1\) と \(-1\) を取り得る。対応する固有状態を、それぞれ \(|0\rangle\) と \(|1\rangle\) とする。

まず、量子状態が \(|0\rangle\) に対応する純粋状態である場合を考える。

\[
\rho_0
=
|0\rangle\langle0|
=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&0
\end{pmatrix}
\]

この状態について観測量 \(A\) を測定すると、結果は確率 \(1\) で \(+1\) になる。期待値と二次モーメントは、それぞれ次の値を取る。

\[
\langle A\rangle_{\rho_0}=1,\qquad
\langle A^2\rangle_{\rho_0}=1
\]

したがって、分散はゼロになる。

\[
V_{\rho_0}(A)=1-1^2=0
\]

一方、量子状態を完全混合状態にすると、二つの測定結果が等しい確率で得られる。

\[
\rho_{\mathrm m}
=
\frac I2
=
\begin{pmatrix}
1/2&0\\
0&1/2
\end{pmatrix}
\]

この状態に対する期待値は、正負の測定結果が等しい確率で現れるためゼロになる。演算子 \(A\) の二乗は単位行列なので、二次モーメントは \(1\) になる。

\[
\langle A\rangle_{\rho_{\mathrm m}}=0,\qquad
\langle A^2\rangle_{\rho_{\mathrm m}}=1
\]

この場合の分散は次の値になる。

\[
V_{\rho_{\mathrm m}}(A)=1-0^2=1
\]

二つの状態で観測演算子は同一であり、測定結果として取り得る値も同じである。しかし、量子状態を変更すると、それぞれの結果が得られる確率が変わり、期待値と分散も変化する。純粋状態 \(\rho_0\) では一つの測定結果が確定しているのに対し、完全混合状態 \(\rho_{\mathrm m}\) では二つの測定結果に等しい確率が与えられている。

観測演算子の固有値は、測定によって得られる可能性のある値を定める。量子状態は、その可能性の中からどの結果がどの程度の確率で現れるかを定める。分散は、これら二つの数学的対象を組み合わせることで決まる量である。

2.2 受理確率の変動と測定結果の変動

量子状態における期待値と分散の区別は、量子計算における受理確率を考えると、さらに明確になる。量子アルゴリズムは入力を受け取り、量子状態に対して一連の演算を行い、最後に測定結果から受理または不受理を判定する。同じ入力に対しても測定結果が確率的に決まる場合があるため、アルゴリズムの出力を記述するには、入力ごとの受理確率を考える必要がある。

既稿「量子計算の受理確率は古典計算でも多項式回の問い合わせで近似できる」では、量子アルゴリズムの受理確率を入力の関数として捉え、その分散や入力変数の影響力から、古典的な問い合わせ計算量に関する制約を検討した[3]。標準的な二値入力の量子問い合わせモデルでは、入力への問い合わせを \(T\) 回行う量子アルゴリズムの受理確率を、入力ビットについて高々 \(2T\) 次の多重線形多項式で表現できる[4]。

この次数の制約は、アルゴリズムが入力の各成分から取得できる情報に由来する。問い合わせを行う回数によって受理確率の多項式表現の次数が制約されるため、入力全体を変化させたときに受理確率がどのように変動するかを、関数の数学的な性質として分析できる。

一方、個々の入力に対する受理確率は、量子状態における観測量の期待値として表現できる。入力を \(x\)、計算終了時の量子状態を \(\rho_x\)、受理を表す射影演算子を \(E\) とすると、受理確率 \(p(x)\) は次の式で与えられる。

\[
p(x)=\operatorname{Tr}(\rho_x E)
\]

射影演算子 \(E\) は、受理と判定する測定結果に対応する部分空間への射影である。受理に対応する部分空間では固有値が \(1\) となり、その直交補空間では固有値が \(0\) となる。このため、次の関係が成立する。

\[
E^\dagger=E,\qquad E^2=E
\]

例えば、計算終了時の量子状態が、受理に対応する状態 \(|1\rangle\) と不受理に対応する状態 \(|0\rangle\) から構成される場合を考える。状態を次のように表す。

\[
|\psi_x\rangle
=
\alpha_x|0\rangle+\beta_x|1\rangle
\]

\(\alpha_x\) と \(\beta_x\) は複素数の確率振幅であり、状態の規格化条件から次の関係を満たす。

\[
|\alpha_x|^2+|\beta_x|^2=1
\]

この状態に対応する密度行列と、受理を表す射影演算子は、それぞれ次のようになる。

\[
\rho_x=|\psi_x\rangle\langle\psi_x|,
\qquad
E=|1\rangle\langle1|
\]

したがって、受理確率は次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
p(x)
&=\operatorname{Tr}
\left(
|\psi_x\rangle\langle\psi_x|
|1\rangle\langle1|
\right)\\
&=\langle\psi_x|E|\psi_x\rangle\\
&=|\beta_x|^2
\end{aligned}
\]

量子アルゴリズムの入力を変えると、計算終了時の量子状態が変化し、それに伴って確率振幅や受理確率も変化する場合がある。既稿で扱った分散は、このような入力間の受理確率の変動を評価するものである。

入力 \(X\) をある確率分布から選ぶ確率変数とすると、その分散は次の式で表される。

\[
\operatorname{Var}_X(p(X))
=
\mathbb E_X[p(X)^2]
–
\left(\mathbb E_X[p(X)]\right)^2
\]

ここで \(\mathbb E_X\) は入力の確率分布について期待値を求める操作を表す。例えば、入力を変えるたびに受理確率が大きく変動するアルゴリズムでは、この分散が正になる。一方、すべての入力について受理確率が同じであれば、分散はゼロになる。

この分散が評価しているのは、入力 \(X\) が変化したときに、受理確率という関数の値がどの程度変動するかである。受理確率 \(p(x)\) は、入力 \(x\) が与えられれば一つの実数として定まる。

これに対して、量子状態における観測量の分散を求める場合は、入力 \(x\) と計算終了時の量子状態 \(\rho_x\) を固定する。その状態について測定を繰り返したときに、受理または不受理という測定結果がどの程度変動するかを考える。

受理を表す射影演算子 \(E\) に対する分散は、前節で導出した分散の定義を用いると、次のように求められる。

\[
V_{\rho_x}(E)
=
\operatorname{Tr}(\rho_xE^2)
–
\left(\operatorname{Tr}(\rho_xE)\right)^2
\]

射影演算子は \(E^2=E\) を満たすため、二次モーメントと期待値が一致する。この関係と受理確率の定義を用いると、次の等式が得られる。

\[
\begin{aligned}
V_{\rho_x}(E)
&=\operatorname{Tr}(\rho_xE^2)-p(x)^2\\
&=\operatorname{Tr}(\rho_xE)-p(x)^2\\
&=p(x)-p(x)^2\\
&=p(x)(1-p(x))
\end{aligned}
\]

受理確率が \(0\) または \(1\) であれば、この分散はゼロになる。その場合、受理または不受理のいずれか一方の結果が確定している。受理確率が \(1/2\) の場合には、二つの結果が等しい確率で生じるため、分散は最大値 \(1/4\) になる。

入力間の分散と、固定入力における量子測定の分散は、次の二段階からなる確率モデルを考えることで関係づけられる。まず、入力 \(X\) をある確率分布から選択する。次に、その入力について量子アルゴリズムを実行し、計算終了時の量子状態を測定する。

最終的な測定結果を確率変数 \(Y\) とし、受理の場合を \(Y=1\)、不受理の場合を \(Y=0\) と定義する。入力 \(X=x\) が与えられたときの条件付き確率は、次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\Pr(Y=1\mid X=x)&=p(x)\\
\Pr(Y=0\mid X=x)&=1-p(x)
\end{aligned}
\]

この条件付き確率分布から、固定入力における測定結果の期待値と分散が求められる。

\[
\mathbb E[Y\mid X=x]=p(x)
\]

\[
\operatorname{Var}(Y\mid X=x)
=
p(x)(1-p(x))
\]

ここで、条件付き期待値 \(\mathbb E[Y\mid X]\) は、入力 \(X\) が選ばれたという条件の下で、測定結果 \(Y\) の平均を求めたものである。入力そのものが確率変数であるため、この条件付き期待値も入力に依存する確率変数になる。

測定結果 \(Y\) の全体のばらつきは、固定入力における測定結果のばらつきと、入力を選択することによる条件付き期待値のばらつきに分解できる。この関係を表すのが、全分散の公式である。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Var}(Y)
={}&
\mathbb E_X[
\operatorname{Var}(Y\mid X)
]\\
&+
\operatorname{Var}_X(
\mathbb E[Y\mid X]
)
\end{aligned}
\]

この公式が成立する理由は、測定結果と全体の期待値との差を、条件付き期待値を経由して分解できることにある。全体の期待値を \(\mu=\mathbb E[Y]\)、入力ごとの条件付き期待値を \(m(X)=\mathbb E[Y\mid X]\) と置くと、次の関係が成立する。

\[
Y-\mu
=
(Y-m(X))+(m(X)-\mu)
\]

右辺の第一項は、固定入力における測定結果と、その入力に対する平均値との差である。第二項は、入力ごとの平均値と、すべての入力を含む全体の平均値との差である。

両辺を二乗して期待値を求めると、第一項と第二項の二乗に加え、両者の積に対応する交差項が現れる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Var}(Y)
={}&
\mathbb E[(Y-m(X))^2]\\
&+\mathbb E[(m(X)-\mu)^2]\\
&+2\mathbb E[
(Y-m(X))(m(X)-\mu)
]
\end{aligned}
\]

交差項については、入力 \(X\) を固定した場合の偏差の期待値がゼロになることを用いる。

\[
\begin{aligned}
\mathbb E[Y-m(X)\mid X]
&=\mathbb E[Y\mid X]-m(X)\\
&=0
\end{aligned}
\]

入力を固定すれば \(m(X)-\mu\) は定数になるため、条件付き期待値を取ることで交差項はゼロになる。

\[
\begin{aligned}
&\mathbb E[
(Y-m(X))(m(X)-\mu)
]\\
&\quad=
\mathbb E_X[
(m(X)-\mu)
\mathbb E[Y-m(X)\mid X]
]\\
&\quad=0
\end{aligned}
\]

この結果、固定入力における測定のばらつきと、入力ごとの平均値のばらつきを表す二項だけが残る。全分散の公式は、これら二種類の変動が交差項を残さずに加算されるという構造を表している。

量子アルゴリズムの受理確率について、条件付き期待値と条件付き分散を代入すると、次の等式が得られる。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
\operatorname{Var}(Y)
={}&
\mathbb E_X[p(X)(1-p(X))]\\
&+
\operatorname{Var}_X(p(X))
\end{aligned}
}
\]

右辺の第一項は、入力を固定したときに生じる量子測定の分散を、入力の確率分布について平均したものである。第二項は、入力によって受理確率そのものが変動することに対応する。既稿で対象とした受理確率の分散は、この第二項に位置づけられる。

具体例として、二種類の入力 \(x_0\) と \(x_1\) を等しい確率で選ぶ場合を考える。それぞれの受理確率を次の値に設定する。

\[
p(x_0)=0,\qquad p(x_1)=1
\]

入力が \(x_0\) であれば必ず不受理となり、入力が \(x_1\) であれば必ず受理となる。いずれの場合も、固定入力における測定結果の分散はゼロである。

\[
\begin{aligned}
V_{\rho_{x_0}}(E)&=0\\
V_{\rho_{x_1}}(E)&=0
\end{aligned}
\]

一方、入力を等しい確率で選択すると、受理確率 \(p(X)\) は \(0\) と \(1\) を等しい確率で取る。そのため、入力間の分散は次の値になる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Var}_X(p(X))
&=\frac12\cdot0^2
+\frac12\cdot1^2
-\left(\frac12\right)^2\\
&=\frac14
\end{aligned}
\]

この場合、最終的な測定結果の分散は、すべて入力の選択に由来する。

\[
\operatorname{Var}(Y)
=
0+\frac14
=
\frac14
\]

これと対照的な例として、すべての入力について受理確率が一定になる量子アルゴリズムを考える。

\[
p(x)=\frac12
\]

例えば、入力を使用せずに一つの量子ビットを等しい確率振幅の重ね合わせ状態へ準備し、その量子ビットの測定結果によって受理と不受理を判定するアルゴリズムが、この条件を満たす。

受理確率は入力によらず一定であるため、その関数を古典的に記述する場合には、入力への問い合わせは必要ない。すべての入力に対して一定値 \(1/2\) を返すことで、受理確率を厳密に表現できる。

一方、各入力における量子測定では、受理と不受理が等しい確率で生じる。そのため、入力間の分散はゼロであるが、固定入力における測定結果の分散は正になる。

\[
\operatorname{Var}_X(p(X))=0
\]

\[
V_{\rho_x}(E)
=
\frac12
\left(1-\frac12\right)
=
\frac14
\]

全分散の公式に代入すると、測定結果全体の分散は次のようになる。

\[
\operatorname{Var}(Y)
=
\frac14+0
=
\frac14
\]

二つの例では、最終的な受理と不受理の確率分布が一致する。しかし、その分布が生じる仕組みは異なる。第一の例では入力を変更することで測定結果が変わり、第二の例では入力を固定しても測定結果が変わる。全体の分散だけを比較すると、この違いは現れない。

評価対象 入力によって受理確率が決まる場合 受理確率が一定の場合
入力ごとの受理確率 \(p(x_0)=0,\ p(x_1)=1\) \(p(x)=1/2\)
入力間の分散 \(\operatorname{Var}_X(p(X))=1/4\) \(\operatorname{Var}_X(p(X))=0\)
量子測定の分散 \(V_{\rho_x}(E)=0\) \(V_{\rho_x}(E)=1/4\)
測定結果全体の分散 \(\operatorname{Var}(Y)=1/4\) \(\operatorname{Var}(Y)=1/4\)
変動の発生源 選択された入力によって測定結果が変化する。 同じ入力でも量子測定の結果が変動する。
固定入力における測定結果 受理または不受理の一方に確定する。 受理と不受理が等しい確率で生じる。

この比較から、受理確率の関数としての記述可能性と、量子測定結果の確定性を区別できる。受理確率がすべての入力について一定であれば、その関数は入力に対する問い合わせを行わずに古典的に記述できる。しかし、その一定値が \(0\) と \(1\) の間にある場合、個々の量子測定の結果にはばらつきが残る。

既稿で扱った多項式の次数、入力変数の影響力、古典的な問い合わせ回数は、入力から受理確率への関数が持つ構造に関係する。これに対して、量子状態における観測量の分散は、状態を固定したときに成立する測定結果の確率分布に関係する。全分散の公式によって両者の関係を記述できるが、受理確率の古典的な近似可能性から、二つの非可換な観測量に関する不確定性関係が直接導かれるわけではない。

ここで得られる帰結は、量子状態から取り出した一つの期待値を厳密に記述できる場合にも、その期待値を生み出す測定結果の分布には別の情報が残るということである。この区別は、交換子を量子状態について評価するときにも現れる。演算子の期待値として得られた数値と、その演算子が持つ代数的な性質を区別する必要がある。

2.3 期待値は演算子の構造をどこまで保持するか

量子状態を固定した場合、期待値の計算は、観測演算子から一つの実数への写像として捉えられる。固定された量子状態 \(\rho\) に対して、自己共役演算子 \(A\) をその期待値へ対応させる写像を次のように定義する。

\[
M_\rho(A)
=
\operatorname{Tr}(\rho A)
\]

密度行列と観測演算子はともに自己共役であるため、その積のトレースは実数になる。実際、複素共役を取ると、次の関係が成立する。

\[
\begin{aligned}
\left(\operatorname{Tr}(\rho A)\right)^*
&=\operatorname{Tr}((\rho A)^\dagger)\\
&=\operatorname{Tr}(A\rho)\\
&=\operatorname{Tr}(\rho A)
\end{aligned}
\]

最後の等式では、行列の積のトレースが巡回性を持つことを用いている。複素共役を取っても値が変わらないため、期待値は実数である。

トレースの線形性により、二つの自己共役演算子 \(A,B\) と実数 \(a,b\) について、次の関係が成立する。

\[
\begin{aligned}
M_\rho(aA+bB)
&=\operatorname{Tr}(\rho(aA+bB))\\
&=a\operatorname{Tr}(\rho A)
+b\operatorname{Tr}(\rho B)\\
&=aM_\rho(A)+bM_\rho(B)
\end{aligned}
\]

したがって、量子状態を固定した期待値評価は、自己共役演算子からなる実ベクトル空間上の線形写像である。状態空間の次元が \(d\) である場合、自己共役演算子の空間は実ベクトル空間として \(d^2\) 次元を持つ。その空間に属する演算子を一つの実数へ対応させるため、\(d\geq2\) では異なる演算子を同じ期待値へ対応させる方向が存在する。

この性質は、第 1 章で扱った線形写像の核を用いて記述できる。期待値評価によってゼロへ対応する自己共役演算子の集合は、次のようになる。

\[
\ker M_\rho
=
\{A\mid A^\dagger=A,\
\operatorname{Tr}(\rho A)=0\}
\]

例えば、二準位系の完全混合状態を考える。

\[
\rho=\frac I2
\]

この状態に対して、観測演算子 \(A\) を次のように定義する。

\[
A=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&-1
\end{pmatrix}
\]

期待値は、密度行列と観測演算子の積のトレースとして計算できる。

\[
\begin{aligned}
M_\rho(A)
&=\operatorname{Tr}(\rho A)\\
&=\operatorname{Tr}
\left(
\begin{pmatrix}
1/2&0\\
0&1/2
\end{pmatrix}
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&-1
\end{pmatrix}
\right)\\
&=\operatorname{Tr}
\begin{pmatrix}
1/2&0\\
0&-1/2
\end{pmatrix}\\
&=\frac12-\frac12\\
&=0
\end{aligned}
\]

演算子 \(A\) の期待値がゼロになる理由は、二つの固有値に等しい確率が与えられ、正負の寄与が相殺されることにある。この演算子は固有値 \(+1\) と \(-1\) を持ち、零演算子とは異なる。

零演算子を \(O\) とすると、その期待値もゼロになる。

\[
O=
\begin{pmatrix}
0&0\\
0&0
\end{pmatrix}
\]

\[
M_\rho(O)
=
\operatorname{Tr}(\rho O)
=
0
\]

両者は同じ期待値へ対応するが、観測演算子の固有値が異なるため、測定結果の確率分布も異なる。演算子 \(A\) を測定すれば \(+1\) または \(-1\) が得られるのに対し、零演算子 \(O\) を測定すれば結果は常にゼロになる。

この差は、演算子の二乗を量子状態について評価することで区別できる。

\[
A^2=I,\qquad O^2=O
\]

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Tr}(\rho A^2)
&=\operatorname{Tr}(\rho I)\\
&=1
\end{aligned}
\]

\[
\operatorname{Tr}(\rho O^2)=0
\]

期待値では正負の寄与が相殺されるが、二次モーメントでは各固有値を二乗してから評価するため、正負の寄与がともに非負の値へ対応する。演算子 \(A\) の非零の作用が、二次モーメントには残っている。

さらに、完全混合状態では任意の自己共役演算子 \(A\) に対して、期待値はトレースを状態空間の次元で割ったものになる。

\[
\begin{aligned}
M_{I/d}(A)
&=\operatorname{Tr}
\left(\frac IdA\right)\\
&=\frac1d\operatorname{Tr}(A)
\end{aligned}
\]

したがって、この状態に対する期待値評価の核は、トレースがゼロになる自己共役演算子の集合に一致する。

\[
\ker M_{I/d}
=
\{A\mid A^\dagger=A,\
\operatorname{Tr}(A)=0\}
\]

この核には、零演算子だけでなく、多数の非零の演算子が含まれる。例えば、先ほどの対角行列と次の行列はいずれもトレースがゼロである。

\[
A=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&-1
\end{pmatrix},
\qquad
B=
\begin{pmatrix}
0&1\\
1&0
\end{pmatrix}
\]

両者は、完全混合状態について同じ期待値を持つ。

\[
M_{I/2}(A)=M_{I/2}(B)=0
\]

しかし、二つの演算子の作用は異なる。演算子 \(A\) は基底状態 \(|0\rangle\) と \(|1\rangle\) をそれぞれ \(+1\) 倍、\(-1\) 倍する。一方、演算子 \(B\) は二つの基底状態を交換する。

\[
\begin{aligned}
A|0\rangle&=|0\rangle\\
A|1\rangle&=-|1\rangle
\end{aligned}
\]

\[
\begin{aligned}
B|0\rangle&=|1\rangle\\
B|1\rangle&=|0\rangle
\end{aligned}
\]

この作用の違いは、二つの演算子を続けて適用したときにも現れる。例えば、基底状態 \(|0\rangle\) に対して、最初に \(B\) を適用し、その結果に \(A\) を適用すると、次の状態が得られる。

\[
AB|0\rangle=-|1\rangle
\]

これに対して、最初に \(A\) を適用し、その結果に \(B\) を適用すると、次の状態が得られる。

\[
BA|0\rangle=|1\rangle
\]

したがって、二つの演算子の積は順序によって異なる。

\[
AB\neq BA
\]

積の順序によるこの差を表す演算子が交換子である。

\[
[A,B]=AB-BA
\]

交換子を用いれば、二つの演算子が可換である条件は、次のように表現できる。

\[
[A,B]=0
\]

一方、固定された量子状態について交換子の期待値を求める場合は、交換子そのものを一つの数値へ対応させる操作になる。自己共役演算子の交換子は一般に反自己共役であり、その期待値は純虚数になるが、トレースによる線形評価であることは同じである。

完全混合状態では、行列の積のトレースが巡回性を持つため、任意の二つの観測演算子について交換子の期待値が次のように計算される。

\[
\begin{aligned}
\langle[A,B]\rangle_{I/d}
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\frac Id(AB-BA)
\right)\\
&=
\frac1d
\left(
\operatorname{Tr}(AB)
–
\operatorname{Tr}(BA)
\right)\\
&=0
\end{aligned}
\]

ここでゼロになるのは、交換子を完全混合状態について評価した結果である。交換子が非零である場合にも、トレースの巡回性によって二つの積の寄与が相殺されるため、期待値はゼロになる。

量子状態における期待値の写像は、観測演算子の測定結果に対する平均値を与える。しかし、その写像によって同じ値へ対応する演算子であっても、固有値、固有空間、他の演算子との積の関係には違いが残り得る。特に完全混合状態では、非可換な演算子の交換子についても、その期待値は必ずゼロになる。交換子の期待値に基づく制約と、交換子そのものが表す非可換性との区別は、不確定性関係が与える分散積の下限を分析するための具体的な数学的問題となる。


3. 不確定性関係は二つの観測量の分散積を制約する

3.1 位置と運動量の非可換性

量子力学では、二つの観測量の関係を、それぞれの演算子が持つ固有値や固有状態だけでなく、演算子同士の積によって調べることができる。観測量 \(A,B\) について、二つの演算子の積を順序を入れ替えて計算し、その差を取ったものを交換子と呼ぶ。

\[
[A,B]=AB-BA
\]

積 \(AB\) は、状態に対して最初に \(B\) を適用し、その結果に \(A\) を適用することを表す。これに対して、積 \(BA\) では適用する順序が逆になる。二つの積が等しければ、どの状態に対して作用させても結果は一致する。この場合、交換子は零演算子となる。

\[
[A,B]=0
\]

この条件を満たす二つの演算子を可換という。一方、二つの積が異なる場合には、交換子は非零となり、二つの演算子は非可換である。非可換性は演算子の積の順序に関する性質であり、ある特定の量子状態について計算した期待値が一致するかどうかとは区別される。

有限次元の自己共役演算子については、可換性と固有状態の関係を明確に記述できる。二つの自己共役演算子が可換であれば、それらを同時に対角化する正規直交基底を選ぶことができる。例えば、二つの演算子を次のように表す。

\[
A=
\begin{pmatrix}
a_1&0\\
0&a_2
\end{pmatrix},
\qquad
B=
\begin{pmatrix}
b_1&0\\
0&b_2
\end{pmatrix}
\]

この場合、それぞれの積は次のようになる。

\[
AB=
\begin{pmatrix}
a_1b_1&0\\
0&a_2b_2
\end{pmatrix}
\]

\[
BA=
\begin{pmatrix}
b_1a_1&0\\
0&b_2a_2
\end{pmatrix}
\]

行列の対角成分を構成する数値の積は可換なので、二つの行列の積は一致する。この共通の固有基底に含まれる状態を準備すれば、観測量 \(A,B\) の測定結果をそれぞれ確定させることができる。ただし、任意の状態について二つの観測量の分散がゼロになるという意味ではない。測定結果が確定するためには、準備された状態が対応する固有空間に含まれるという条件も必要になる。

非可換な観測量の代表的な例は、粒子の位置と運動量である。既稿「時間とエネルギーの不確定性原理とは何か」では、時間とエネルギーの関係を、位置と運動量の関係や量子状態の変化速度に関する制約と区別した[5]。ハイゼンベルクが 1927 年に論じた不確定性原理は、正準共役な物理量を記述し、測定する際の制約に関する問題を提示した[6]。同年、ケナードは位置と運動量の標準偏差についての数学的な不等式を与えた[7]。

位置と運動量が非可換になる理由は、波動関数に対する二つの演算子の作用を比較すると理解できる。一次元空間における粒子の状態を波動関数 \(\psi(x)\) で表すと、位置演算子 \(\hat x\) は、波動関数に位置 \(x\) を掛ける操作として定義される。

\[
(\hat x\psi)(x)=x\psi(x)
\]

一方、運動量演算子 \(\hat p\) は、波動関数を位置について微分する操作として定義される。

\[
(\hat p\psi)(x)
=
-i\hbar\frac{d\psi(x)}{dx}
\]

\(i\) は虚数単位であり、\(\hbar\) は換算プランク定数である。位置演算子は波動関数に位置の値を掛けるのに対し、運動量演算子は波動関数が位置によってどのように変化しているかを微分によって評価する。

十分に滑らかで、無限遠において十分速く減衰する波動関数を考える。この波動関数に運動量演算子を適用し、その結果に位置演算子を適用すると、次の式が得られる。

\[
(\hat x\hat p\psi)(x)
=
-i\hbar x\frac{d\psi(x)}{dx}
\]

これに対して、位置演算子を先に適用した場合には、運動量演算子によって積 \(x\psi(x)\) を微分することになる。

\[
\begin{aligned}
(\hat p\hat x\psi)(x)
&=-i\hbar\frac{d}{dx}(x\psi(x))\\
&=-i\hbar
\left(
\psi(x)+x\frac{d\psi(x)}{dx}
\right)
\end{aligned}
\]

後者では、積の微分によって \(\psi(x)\) に比例する項が追加される。この項は、位置演算子を後から適用した場合には現れない。二つの作用の差を計算すると、微分を含む項が相殺される。

\[
\begin{aligned}
([\hat x,\hat p]\psi)(x)
&=(\hat x\hat p\psi)(x)
-(\hat p\hat x\psi)(x)\\
&=i\hbar\psi(x)
\end{aligned}
\]

したがって、適切な共通定義域において、位置と運動量の交換子は次の形になる。

\[
\boxed{
[\hat x,\hat p]=i\hbar I
}
\]

\(I\) は単位演算子であり、適用した状態をそのまま保持する。この関係を正準交換関係と呼ぶ。位置と運動量の非可換性は、位置を掛ける操作と位置について微分する操作を、どの順序で組み合わせるかによって生じている。

位置と運動量については、それぞれの測定結果の分散を \(V_\rho(\hat x),V_\rho(\hat p)\) とすると、標準偏差は次のように定義される。

\[
\Delta x=\sqrt{V_\rho(\hat x)},
\qquad
\Delta p=\sqrt{V_\rho(\hat p)}
\]

標準偏差は分散の平方根であり、測定対象となる物理量と同じ次元を持つ。例えば、位置の標準偏差は長さの次元を持ち、運動量の標準偏差は運動量の次元を持つ。

必要な分散が有限である状態について、二つの標準偏差は次の不確定性関係を満たす。

\[
\boxed{
\Delta x\,\Delta p\geq\frac{\hbar}{2}
}
\]

位置の標準偏差が正である場合には、この不等式を次のように書き換えられる。

\[
\Delta p\geq\frac{\hbar}{2\Delta x}
\]

位置の分布を狭めて \(\Delta x\) を小さくすると、運動量の標準偏差に対して許容される最小値は大きくなる。位置と運動量の測定結果の分布を、両方とも任意の精度で狭めることには、量子状態が満たすべき数学的な制約が存在する。

この不等式が対象にしているのは、同一の量子状態を繰り返し準備し、位置を測定する場合と運動量を測定する場合について、それぞれ得られる確率分布である。例えば、一方の集団では位置を測定し、もう一方の集団では運動量を測定する。それぞれの集団における測定結果から分散を求め、その積に対して成立する下限を考えている。

位置演算子と運動量演算子は、無限次元のヒルベルト空間上で扱われる非有界演算子である。非有界とは、演算子の作用の大きさを、すべての規格化された状態について一つの有限な定数で抑えられないことを意味する。このため、演算子の積や交換子を扱うには、その作用が定義される状態の集合を考慮する必要がある。

有限次元の行列では、同じ正準交換関係を厳密に実現することはできない。例えば、次元 \(d\) の行列 \(A,B\) については、トレースの巡回性から次の関係が成立する。

\[
\operatorname{Tr}([A,B])
=
\operatorname{Tr}(AB)-\operatorname{Tr}(BA)
=
0
\]

一方、交換子が \(i\hbar I\) に等しいと仮定すると、そのトレースは次の値になる。

\[
\operatorname{Tr}(i\hbar I)
=
i\hbar d
\]

正の整数 \(d\) について、この値はゼロにならない。したがって、有限次元行列の交換子は、非零の定数を掛けた単位行列に一致することができない。位置と運動量の正準交換関係は、不確定性関係を理解するための代表例であるが、有限次元の量子系では、それぞれの観測演算子が持つ固有の交換関係を用いて分散積の制約を調べることになる。

3.2 ロバートソン・シュレーディンガー不等式

位置と運動量の不確定性関係では、交換子が非零の定数を掛けた単位演算子になるため、その期待値は量子状態によらず一定になる。一般の二つの観測量については、交換子が単位演算子に比例するとは限らず、交換子の期待値も量子状態によって異なる。この状態依存性を取り入れた不確定性関係を、ロバートソンが 1929 年に与えた[8]。

二つの自己共役な観測演算子を \(A,B\)、量子状態を \(\rho\) とする。ロバートソンの不確定性関係は、二つの観測量の分散を用いて次のように表される。

\[
\boxed{
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq
\frac14
\left|
\langle[A,B]\rangle_\rho
\right|^2
}
\]

左辺の \(V_\rho(A)V_\rho(B)\) は、同じ量子状態における二つの観測量の分散の積である。右辺には交換子 \([A,B]\) の期待値が現れる。期待値は、密度行列と交換子の積のトレースによって求められる。

\[
\langle[A,B]\rangle_\rho
=
\operatorname{Tr}(\rho[A,B])
\]

自己共役演算子の交換子は反自己共役になる。実際、\(A^\dagger=A\)、\(B^\dagger=B\) という条件を用いると、交換子の随伴は次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
[A,B]^\dagger
&=(AB-BA)^\dagger\\
&=B^\dagger A^\dagger-A^\dagger B^\dagger\\
&=BA-AB\\
&=-[A,B]
\end{aligned}
\]

したがって、その期待値は純虚数になる。ロバートソンの不等式では期待値の絶対値を取り、その二乗によって非負の実数を構成している。

交換子の期待値が非零であれば、分散積に正の下限が生じる。例えば、位置と運動量の交換子を用いると、期待値は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\langle[\hat x,\hat p]\rangle_\rho
&=\operatorname{Tr}(\rho i\hbar I)\\
&=i\hbar\operatorname{Tr}(\rho)\\
&=i\hbar
\end{aligned}
\]

状態のトレースは \(1\) であるため、交換子の期待値は状態に依存しない。この値をロバートソンの不等式に代入すると、分散積について次の下限が得られる。

\[
V_\rho(\hat x)V_\rho(\hat p)
\geq
\frac{\hbar^2}{4}
\]

両辺の平方根を取れば、位置と運動量の標準偏差積についての不確定性関係になる。

\[
\Delta x\,\Delta p
\geq
\frac{\hbar}{2}
\]

ロバートソンの関係は、位置と運動量について成立する不確定性関係を、一般の観測演算子の組へ拡張するものである。下限を決める量は、二つの観測演算子の交換子と、その交換子を評価する量子状態である。

ただし、二つの観測量の分散積を制約する要因には、交換子の期待値に加えて、二つの観測量の統計的な関連も存在する。シュレーディンガーは 1930 年に、この関連を対称化された共分散として取り入れ、ロバートソンの不等式を精密化した[9]。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq{}&
\frac14
\left|
\langle[A,B]\rangle_\rho
\right|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
\end{aligned}
}
\]

これがロバートソン・シュレーディンガー不等式である。追加された \(\operatorname{Cov}_\rho(A,B)\) は、二つの観測量の対称化された共分散を表す。

古典的な確率変数 \(X,Y\) については、共分散を次のように定義できる。

\[
\operatorname{Cov}(X,Y)
=
\mathbb E[XY]-\mathbb E[X]\mathbb E[Y]
\]

この式は、それぞれの確率変数が平均値からどのように変動するかについて、その関連を評価している。確率変数がともに実数値を取る場合、積 \(XY\) と \(YX\) は一致するため、積の順序を考慮する必要はない。

量子力学では、二つの自己共役演算子 \(A,B\) の積 \(AB\) は一般に自己共役にならない。その随伴は次のようになる。

\[
(AB)^\dagger=BA
\]

二つの演算子が非可換である場合、\(AB\) と \(BA\) は異なる。そのため、積 \(AB\) の期待値は一般に複素数になり、古典的な共分散の定義をそのまま適用すると実数の評価量になるとは限らない。

そこで、積の順序について対称化した演算子を用いる。

\[
S(A,B)=\frac{AB+BA}{2}
\]

この演算子の随伴を計算すると、元の演算子に一致する。

\[
\begin{aligned}
S(A,B)^\dagger
&=\frac{(AB)^\dagger+(BA)^\dagger}{2}\\
&=\frac{BA+AB}{2}\\
&=S(A,B)
\end{aligned}
\]

したがって、対称化された積は自己共役であり、その期待値は実数になる。この期待値を用いて、量子状態における共分散を次のように定義する。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)
={}&
\frac12\langle AB+BA\rangle_\rho\\
&-
\langle A\rangle_\rho
\langle B\rangle_\rho
\end{aligned}
}
\]

右辺の第一項は、二つの観測演算子の対称化された積を量子状態について評価したものである。第二項は、それぞれの観測量の期待値の積である。この差によって、二つの観測量の平均値からの偏差にどのような関連が存在するかを評価する。

例えば、二つの観測演算子が同じ演算子 \(A\) である場合には、共分散は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Cov}_\rho(A,A)
&=\frac12\langle A^2+A^2\rangle_\rho
-\langle A\rangle_\rho^2\\
&=\langle A^2\rangle_\rho
-\langle A\rangle_\rho^2\\
&=V_\rho(A)
\end{aligned}
\]

同じ観測量についての共分散は、その観測量の分散に一致する。この関係は、共分散が二つの観測量の変動の関連を記述する量であることを示している。

二つの観測量が非可換である場合、この共分散は対称化された積に基づく量であり、二つの観測結果に対する通常の同時確率分布が存在することを前提としていない。共分散の定義そのものが、演算子の積の順序を対称化することで成立している。

二つの不確定性関係を比較すると、それぞれが分散積に対してどのような制約を与えているかを整理できる。

評価対象 ロバートソン不等式 ロバートソン・シュレーディンガー不等式
制約する量 \(V_\rho(A)V_\rho(B)\) \(V_\rho(A)V_\rho(B)\)
交換子の寄与 \(\frac14|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\) \(\frac14|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\)
共分散の寄与 下限には含まれない。 \(\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\)
交換子の期待値がゼロの場合 下限はゼロになる。 共分散の二乗が下限として残る。
交換子の期待値と共分散がともにゼロの場合 下限はゼロになる。 下限はゼロになる。

ロバートソン・シュレーディンガー不等式では、交換子の期待値がゼロであっても、共分散が非零であれば、分散積に正の下限を与えることができる。例えば、二つの観測量として同じ演算子 \(A\) を選ぶと、交換子はゼロになるが、共分散は分散に一致する。

\[
[A,A]=0
\]

\[
\operatorname{Cov}_\rho(A,A)=V_\rho(A)
\]

この場合、ロバートソンの不等式は次の関係を与える。

\[
V_\rho(A)^2\geq0
\]

これに対して、ロバートソン・シュレーディンガー不等式では、共分散の二乗が加わるため、右辺は左辺と一致する。

\[
V_\rho(A)^2
\geq
V_\rho(A)^2
\]

この例では、共分散の項を加えることによって、分散積の下限が実際の値に一致する。シュレーディンガーによる精密化は、従来の交換子項を維持しながら、その項だけでは表現されなかった観測量の関連を下限に取り入れたものである。

一方、交換子の期待値と共分散がともにゼロになる場合には、精密化された不等式でも右辺はゼロになる。二つの観測量がそれぞれ正の分散を持っていれば、実際の分散積と下限の間には差が存在する。この差の意味を理解するためには、二つの項がどのような数学的構造から導かれたのかを調べる必要がある。

3.3 グラム行列による導出

ロバートソン・シュレーディンガー不等式は、量子状態について定義される演算子の内積の性質から導くことができる。まず、二つの観測量 \(A,B\) から、それぞれの期待値に対応する定数項を引いた演算子を考える。

\[
X=A-\langle A\rangle_\rho I
\]

\[
Y=B-\langle B\rangle_\rho I
\]

これらを中心化演算子と呼ぶ。例えば、\(X\) の期待値を求めると、次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\langle X\rangle_\rho
&=\operatorname{Tr}
\left(
\rho(A-\langle A\rangle_\rho I)
\right)\\
&=\langle A\rangle_\rho
-\langle A\rangle_\rho
\operatorname{Tr}(\rho)\\
&=0
\end{aligned}
\]

\(Y\) についても同じ関係が成立する。

\[
\langle X\rangle_\rho
=
\langle Y\rangle_\rho
=
0
\]

中心化によって、観測量の期待値を基準とする偏差が演算子として表現される。古典的な確率変数の分散を求めるときに、各値から期待値を引く操作を行ったのと対応している。

中心化演算子 \(X,Y\) はともに自己共役である。また、単位行列は任意の演算子と可換であるため、期待値に対応する定数項を取り除いても、二つの演算子の交換子は変化しない。

\[
\begin{aligned}
[X,Y]
&=[
A-\langle A\rangle_\rho I,
B-\langle B\rangle_\rho I
]\\
&=[A,B]
\end{aligned}
\]

この性質によって、中心化された演算子を用いて分散を記述しながら、元の観測量が持つ非可換性をそのまま保持できる。

次に、有限次元の複素行列からなるベクトル空間上に、密度行列 \(\rho\) によって重み付けされた内積を定義する。

\[
(X,Y)_\rho
=
\operatorname{Tr}(\rho X^\dagger Y)
\]

ここでの内積は、通常の行列の内積に対して、量子状態を表す密度行列を重みとして取り入れたものである。密度行列が正定値であれば、この式は複素ベクトル空間上の内積の条件を満たす。対応する二乗ノルムは、次のように定義される。

\[
\|X\|_\rho^2
=
(X,X)_\rho
=
\operatorname{Tr}(\rho X^\dagger X)
\]

この二乗ノルムが量子状態の固有値にどのように依存するかを調べるため、密度行列のスペクトル分解を用いる。

\[
\rho
=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k|k\rangle\langle k|
\]

これを二乗ノルムの定義に代入すると、次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
\|X\|_\rho^2
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k|k\rangle\langle k|
X^\dagger X
\right)\\
&=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k
\langle k|X^\dagger X|k\rangle\\
&=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k
\|X|k\rangle\|^2
\end{aligned}
\]

最後の式に現れる \(\|X|k\rangle\|\) は、状態ベクトル \(|k\rangle\) に演算子 \(X\) を適用した結果の通常のベクトルノルムである。各固有状態に対する演算子の作用の大きさを二乗し、密度行列の固有値によって重み付けして合計することで、状態依存の二乗ノルムが構成されている。

密度行列の固有値はすべて非負であるため、この二乗ノルムも非負になる。

\[
\|X\|_\rho^2\geq0
\]

さらに、すべての固有値が正である場合には、二乗ノルムがゼロになるためには、すべての固有状態に対する \(X\) の作用がゼロになる必要がある。固有状態は状態空間全体の基底を構成するため、この条件は演算子 \(X\) が零演算子であることに一致する。

\[
\rho>0
\quad\Longrightarrow\quad
\left(
\|X\|_\rho^2=0
\iff X=0
\right)
\]

一方、密度行列に零固有値が存在する場合には、その固有値に対応する状態に対する演算子の作用が、二乗ノルムへ寄与しなくなる。この場合、非零の演算子についても二乗ノルムがゼロになることがあるため、定義した形式は半正定値の形式となる。これは第 1 章で扱った、重みを与える行列の零固有値によって評価されない方向が生じるという性質に対応している。

中心化された観測演算子については、この二乗ノルムが観測量の分散に一致する。例えば、\(X=A-\langle A\rangle_\rho I\) について計算すると、次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\|X\|_\rho^2
&=\operatorname{Tr}(\rho X^\dagger X)\\
&=\operatorname{Tr}(\rho X^2)\\
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\rho(A-\langle A\rangle_\rho I)^2
\right)\\
&=
\langle A^2\rangle_\rho
-2\langle A\rangle_\rho^2
+\langle A\rangle_\rho^2\\
&=
\langle A^2\rangle_\rho
-\langle A\rangle_\rho^2\\
&=V_\rho(A)
\end{aligned}
\]

同様に、\(Y\) の二乗ノルムは観測量 \(B\) の分散に一致する。

\[
\|X\|_\rho^2=V_\rho(A),
\qquad
\|Y\|_\rho^2=V_\rho(B)
\]

したがって、二つの観測量の分散積は、演算子をベクトルとみなしたときの二乗ノルムの積として記述できる。

\[
V_\rho(A)V_\rho(B)
=
\|X\|_\rho^2\|Y\|_\rho^2
\]

この表現を使うと、分散積の下限を求める問題は、二つのベクトルのノルムと内積が満たす関係を調べる問題になる。

二つの演算子 \(X,Y\) について、それぞれの内積を成分として並べた行列を考える。

\[
G_\rho(X,Y)
=
\begin{pmatrix}
(X,X)_\rho & (X,Y)_\rho\\
(Y,X)_\rho & (Y,Y)_\rho
\end{pmatrix}
\]

この行列をグラム行列と呼ぶ。対角成分は、それぞれの演算子の二乗ノルムを表す。非対角成分は、二つの演算子の内積を表す。内積は共役対称性を持つため、非対角成分には次の関係が成立する。

\[
(Y,X)_\rho=(X,Y)_\rho^*
\]

したがって、グラム行列は自己共役行列であり、次のように書き換えられる。

\[
G_\rho(X,Y)
=
\begin{pmatrix}
\|X\|_\rho^2 & (X,Y)_\rho\\
(X,Y)_\rho^* & \|Y\|_\rho^2
\end{pmatrix}
\]

このグラム行列は半正定値である。その理由は、二つの演算子の任意の線形結合について、二乗ノルムが非負になることにある。

任意の複素数 \(s,t\) に対して、演算子 \(sX+tY\) の二乗ノルムを展開する。

\[
\begin{aligned}
\|sX+tY\|_\rho^2
={}&
|s|^2(X,X)_\rho\\
&+s^*t(X,Y)_\rho\\
&+t^*s(Y,X)_\rho\\
&+|t|^2(Y,Y)_\rho
\end{aligned}
\]

右辺は、グラム行列を用いると二次形式として表現できる。

\[
\|sX+tY\|_\rho^2
=
\begin{pmatrix}
s^*&t^*
\end{pmatrix}
G_\rho(X,Y)
\begin{pmatrix}
s\\
t
\end{pmatrix}
\geq0
\]

この関係が任意の \(s,t\) について成立するため、グラム行列は半正定値となる。密度行列が零固有値を持つ場合にも、対応する二次形式の非負性は維持される。

半正定値行列の固有値はすべて非負である。行列式は固有値の積に等しいため、グラム行列の行列式も非負になる。

\[
\det G_\rho(X,Y)\geq0
\]

二次元のグラム行列について、この行列式を成分から計算すると、次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
\det G_\rho(X,Y)
&=
(X,X)_\rho(Y,Y)_\rho\\
&\quad-
(X,Y)_\rho(Y,X)_\rho\\
&=
\|X\|_\rho^2\|Y\|_\rho^2
–
|(X,Y)_\rho|^2
\end{aligned}
\]

したがって、二つの演算子の二乗ノルムと内積は、次の不等式を満たす。

\[
\boxed{
\|X\|_\rho^2\|Y\|_\rho^2
\geq
|(X,Y)_\rho|^2
}
\]

これはコーシー・シュワルツの不等式に対応する。二つのベクトルの内積の絶対値は、それぞれのノルムの積を超えない。グラム行列の行列式は、ノルムの積の二乗と内積の絶対値の二乗との差を表している。

中心化演算子を用いる場合、左辺はすでに二つの観測量の分散積に一致することが分かっている。そのため、右辺の内積を観測量 \(A,B\) によって表現すれば、不確定性関係を導くことができる。

中心化演算子 \(X,Y\) は自己共役であるため、その内積は次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
(X,Y)_\rho
&=\operatorname{Tr}(\rho X^\dagger Y)\\
&=\operatorname{Tr}(\rho XY)\\
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\rho
(A-\langle A\rangle_\rho I)
(B-\langle B\rangle_\rho I)
\right)\\
&=
\langle AB\rangle_\rho
–
\langle A\rangle_\rho
\langle B\rangle_\rho
\end{aligned}
\]

この式には演算子の積 \(AB\) が現れる。積 \(AB\) は、順序について対称な部分と反対称な部分に分解できる。

\[
AB
=
\frac{AB+BA}{2}
+
\frac{AB-BA}{2}
\]

右辺の第一項は自己共役な対称化された積である。第二項は交換子の半分に等しく、反自己共役である。

\[
AB
=
\frac{AB+BA}{2}
+
\frac12[A,B]
\]

この分解を中心化演算子の内積へ代入すると、次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
(X,Y)_\rho
={}&
\frac12\langle AB+BA\rangle_\rho\\
&-
\langle A\rangle_\rho
\langle B\rangle_\rho\\
&+
\frac12\langle[A,B]\rangle_\rho
\end{aligned}
\]

最初の二項は対称化された共分散の定義に一致する。したがって、中心化演算子の内積は、共分散と交換子の期待値を用いて次のように表現できる。

\[
\boxed{
(X,Y)_\rho
=
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)
+
\frac12\langle[A,B]\rangle_\rho
}
\]

共分散は実数であり、交換子の期待値は純虚数である。このため、複素数としての内積の実部には共分散が現れ、虚部には交換子の期待値に対応する量が現れる。

この関係を明確にするため、次の実数 \(u,v\) を定義する。

\[
u=\operatorname{Cov}_\rho(A,B)
\]

\[
v=\frac{1}{2i}\langle[A,B]\rangle_\rho
\]

交換子の期待値は純虚数であるため、それを \(2i\) で割った \(v\) は実数になる。このとき、中心化演算子の内積は次の形になる。

\[
(X,Y)_\rho=u+iv
\]

その絶対値の二乗を計算すると、実部と虚部に対応する二項の交差項が相殺される。

\[
\begin{aligned}
|(X,Y)_\rho|^2
&=(u+iv)(u-iv)\\
&=u^2+v^2
\end{aligned}
\]

したがって、共分散と交換子の期待値を使うと、内積の絶対値の二乗は次のように表される。

\[
\boxed{
|(X,Y)_\rho|^2
=
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
+
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2
}
\]

この結果をグラム行列の行列式が非負であるという条件に代入する。

\[
\begin{aligned}
\det G_\rho(X,Y)
={}&
V_\rho(A)V_\rho(B)\\
&-
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&-
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
\geq{}&0
\end{aligned}
\]

項を移動すれば、ロバートソン・シュレーディンガー不等式が得られる。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq{}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
\end{aligned}
}
\]

この導出によって、不確定性関係の右辺に現れる二つの項が、中心化演算子の内積の実部と虚部から構成されていることが分かる。交換子の項は、演算子の積の反対称な部分を状態について評価したものであり、共分散の項は、積の対称な部分から期待値の積を引いたものである。両者は一つの複素数として表現される内積の異なる成分に対応している。

さらに、不等式が成立する根拠は、量子状態によって重み付けされたグラム行列の半正定値性にある。この数学的構造を用いることで、分散積の下限が成立する理由だけでなく、その下限が実際の分散積に一致するための条件も調べることができる。

3.4 不等式が残す差

ロバートソン・シュレーディンガー不等式が与える下限を \(L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)\) と定義する。添字 \(\mathrm{RS}\) は、ロバートソン・シュレーディンガー不等式による下限であることを表す。

\[
\begin{aligned}
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
={}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
\end{aligned}
\]

この記法を用いると、従来の不確定性関係は次の形になる。

\[
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
\]

ここで、実際の分散積から従来の下限を引いた量を \(D_\rho(A,B)\) と定義する。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
V_\rho(A)V_\rho(B)
–
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
}
\]

この量を不確定性関係の残差と呼ぶ。分散積は下限以上であるため、残差は非負になる。

\[
D_\rho(A,B)\geq0
\]

残差がゼロであれば、従来の下限は実際の分散積と一致する。

\[
D_\rho(A,B)=0
\]

\[
V_\rho(A)V_\rho(B)
=
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
\]

一方、残差が正である場合には、実際の分散積と下限の間に差が存在する。この差は、分散積についてさらに大きな下限を構成できる余地を表している。

前節の導出から、残差は中心化演算子のグラム行列の行列式に一致する。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
\det G_\rho(X,Y)
}
\]

この関係を展開すると、次の式が得られる。

\[
D_\rho(A,B)
=
\|X\|_\rho^2\|Y\|_\rho^2
–
|(X,Y)_\rho|^2
\]

つまり、残差は分散積と従来の下限との差であると同時に、演算子のノルムと内積から構成されるグラム行列の行列式でもある。この対応によって、残差がどのような条件でゼロになるかを、線形代数の性質から分析できる。

密度行列が正定値であり、中心化演算子 \(X,Y\) がともに非零である場合を考える。この場合、コーシー・シュワルツの不等式の等号成立条件から、残差がゼロになるための必要十分条件は、二つの演算子が複素ベクトル空間上で線形従属になることである。

\[
D_\rho(A,B)=0
\iff
X=cY
\]

ここで \(c\) は複素数の定数である。今回の中心化演算子はともに自己共役であるため、\(Y\) が非零であれば、この比例係数は実数になる。実際、両辺の随伴を取ると次の関係が得られる。

\[
X^\dagger=(cY)^\dagger=c^*Y
\]

自己共役性から \(X^\dagger=X\) が成立するため、次の条件が必要になる。

\[
cY=c^*Y
\]

\(Y\) が非零であることから、\(c=c^*\) となり、\(c\) は実数である。したがって、元の観測量については、次の関係が成立する。

\[
A-\langle A\rangle_\rho I
=
c(B-\langle B\rangle_\rho I)
\]

これを整理すると、\(A\) は \(B\) の定数倍と単位行列に比例する項の和として表現される。

\[
A
=
cB+
\left(
\langle A\rangle_\rho
-c\langle B\rangle_\rho
\right)I
\]

この場合、\(B\) は自身および単位行列と可換であるため、二つの観測演算子の交換子はゼロになる。

\[
[A,B]=0
\]

中心化演算子の一方が零演算子になる場合も、その観測量は単位行列に比例するため、交換子はゼロになる。したがって、密度行列が正定値である場合には、非可換な二つの観測量について残差は必ず正になる。

\[
\rho>0,\qquad [A,B]\neq0
\quad\Longrightarrow\quad
D_\rho(A,B)>0
\]

この結果は、従来の不確定性関係が残す差と非可換性の間に、一定の数学的な関係が存在することを示している。正定値な量子状態の下では、非可換な観測量は中心化された演算子として線形従属になることができない。そのため、対応するグラム行列は正の行列式を持ち、分散積と従来の下限の間には正の残差が生じる。

ただし、逆の関係は一般に成立しない。例えば、三準位系の完全混合状態と、次の二つの対角行列を考える。

\[
\rho=\frac{I}{3}
\]

\[
A=
\begin{pmatrix}
1&0&0\\
0&-1&0\\
0&0&0
\end{pmatrix},
\qquad
B=
\begin{pmatrix}
1&0&0\\
0&1&0\\
0&0&-2
\end{pmatrix}
\]

二つの観測演算子は同じ基底において対角行列であるため、可換である。

\[
[A,B]=0
\]

どちらの演算子もトレースはゼロであるため、完全混合状態における期待値はゼロになる。

\[
\langle A\rangle_\rho
=
\langle B\rangle_\rho
=
0
\]

それぞれの二乗を求めると、次のようになる。

\[
A^2=
\begin{pmatrix}
1&0&0\\
0&1&0\\
0&0&0
\end{pmatrix}
\]

\[
B^2=
\begin{pmatrix}
1&0&0\\
0&1&0\\
0&0&4
\end{pmatrix}
\]

したがって、分散はそれぞれ次の値を取る。

\[
V_\rho(A)=\frac23,
\qquad
V_\rho(B)=2
\]

さらに、二つの観測演算子の積は次のようになる。

\[
AB=BA=
\begin{pmatrix}
1&0&0\\
0&-1&0\\
0&0&0
\end{pmatrix}
\]

積のトレースがゼロであり、それぞれの観測量の期待値もゼロであるため、共分散はゼロになる。

\[
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)=0
\]

この場合、交換子の期待値と共分散はともにゼロなので、従来の下限はゼロである。しかし、実際の分散積には正の値が残る。

\[
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)=0
\]

\[
D_\rho(A,B)
=
\frac23\cdot2
=
\frac43
\]

この例では二つの観測量が可換であるにもかかわらず、残差は正になる。中心化された二つの演算子が線形独立であり、状態依存の内積について直交しているためである。したがって、残差全体を非可換性だけに由来する量として解釈することはできない。残差には、中心化演算子の間に存在する線形独立性や統計的な関連の程度も反映されている。

また、密度行列が零固有値を持つ場合には、グラム行列の等号成立条件も変化する。この場合、演算子 \(X,Y\) 自体が線形独立であっても、量子状態について評価された二乗ノルムの間では線形従属に対応する関係が成立することがある。

この違いは、密度行列の平方根 \(\sqrt{\rho}\) を用いると明確になる。状態依存の内積は、次のように書き換えられる。

\[
\begin{aligned}
(X,Y)_\rho
&=\operatorname{Tr}(\rho X^\dagger Y)\\
&=\operatorname{Tr}
\left(
\sqrt{\rho}X^\dagger Y\sqrt{\rho}
\right)\\
&=\operatorname{Tr}
\left(
(X\sqrt{\rho})^\dagger
(Y\sqrt{\rho})
\right)
\end{aligned}
\]

この式は、状態依存の内積が、二つの行列 \(X\sqrt{\rho}\) と \(Y\sqrt{\rho}\) に対する通常の行列内積として表現できることを示す。したがって、グラム行列の行列式がゼロになる条件は、これら二つの行列が線形従属になることである。

密度行列が正定値であれば、\(\sqrt{\rho}\) は逆行列を持つ。そのため、\(X\sqrt{\rho}\) と \(Y\sqrt{\rho}\) の線形従属性は、\(X,Y\) 自体の線形従属性に一致する。

一方、密度行列が零固有値を持つ場合には、\(\sqrt{\rho}\) は逆行列を持たない。演算子の作用の一部が、\(\sqrt{\rho}\) を右から掛けることによって評価の対象から外れるためである。この場合、\(X\sqrt{\rho}\) と \(Y\sqrt{\rho}\) が線形従属であっても、\(X,Y\) 自体は線形独立であり得る。

従来の不確定性関係の残差を評価する際には、このように観測演算子の代数的な関係と、量子状態の固有値構造の両方が関与する。

残差を制約する新しい量を構成するには、従来の不等式が保証する非負性よりも強い関係が必要になる。例えば、状態と観測量に依存する非負の量 \(T_\rho(A,B)\) について、次の不等式が成立するとする。

\[
D_\rho(A,B)\geq T_\rho(A,B)\geq0
\]

この関係と残差の定義を組み合わせると、分散積について次の下限が得られる。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
&=
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
+
D_\rho(A,B)\\
&\geq
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
+
T_\rho(A,B)
\end{aligned}
\]

追加された量 \(T_\rho(A,B)\) が正になる場合、新しい下限は従来の下限より大きくなる。さらに、\(T_\rho(A,B)\) が残差そのものに一致する場合には、新しい下限は実際の分散積に一致する。

したがって、不確定性関係を精密化するという数学的な課題は、グラム行列の行列式によって表される残差について、どのような非負の量を下限として与えられるかという問題になる。

正定値な量子状態では、非可換性が存在すれば残差も正になる。一方、可換な観測量についても正の残差が生じる場合があり、零固有値を持つ状態では非可換性と残差の関係も異なる。このため、交換子そのものの大きさを残差の制約として取り入れるには、観測演算子の非可換性に加えて、量子状態が演算子の作用をどのような重みで評価しているかを考慮する必要がある。


4. 完全混合状態では交換子の期待値がゼロになる

4.1 非可換な二つのパウリ行列

従来の不確定性関係が与える下限と、観測演算子の非可換性との関係を具体的に調べるため、状態空間の次元が \(2\) である量子系を考える。このような量子系を量子ビットと呼ぶ。量子ビットの観測演算子は二次元の自己共役行列として表現できるため、演算子の積、交換子、期待値、分散を行列の成分から直接計算できる。

量子ビットを記述する代表的な演算子として、次の三つのパウリ行列がある。

\[
\sigma_x=
\begin{pmatrix}
0&1\\
1&0
\end{pmatrix},
\qquad
\sigma_y=
\begin{pmatrix}
0&-i\\
i&0
\end{pmatrix},
\qquad
\sigma_z=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&-1
\end{pmatrix}
\]

添字 \(x,y,z\) は、それぞれ三次元空間における座標軸の方向に対応している。例えば、スピン量子数が \(1/2\) である粒子のスピン角運動量について、各方向の成分は次のように表現できる。

\[
S_x=\frac{\hbar}{2}\sigma_x,
\qquad
S_y=\frac{\hbar}{2}\sigma_y,
\qquad
S_z=\frac{\hbar}{2}\sigma_z
\]

スピン角運動量の各成分は、測定結果として \(+\hbar/2\) または \(-\hbar/2\) を取る。これに対して、パウリ行列は測定結果が \(+1\) または \(-1\) になるように規格化された無次元の観測量として利用できる。パウリ行列を用いることで、角運動量の単位を含む係数と、演算子同士の代数的な関係を分けて調べられる。

三つのパウリ行列はすべて自己共役であり、二乗すると単位行列に一致する。

\[
\sigma_x^2=\sigma_y^2=\sigma_z^2=I
\]

例えば、\(\sigma_x\) の二乗は次のように計算できる。

\[
\sigma_x^2
=
\begin{pmatrix}
0&1\\
1&0
\end{pmatrix}
\begin{pmatrix}
0&1\\
1&0
\end{pmatrix}
=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&1
\end{pmatrix}
=I
\]

この性質は、それぞれのパウリ行列の固有値が \(+1\) と \(-1\) であることに対応している。いずれの固有値も二乗すれば \(1\) になるため、どの固有状態についても二乗した演算子の作用は同じになる。

一方、異なる二つのパウリ行列を掛け合わせる場合には、積の順序によって結果が異なる。観測量として次の二つの演算子を選ぶ。

\[
A=\sigma_x,\qquad B=\sigma_z
\]

この二つの観測量は、それぞれ \(x\) 方向と \(z\) 方向のスピン成分に対応する。まず、積 \(\sigma_x\sigma_z\) を計算する。

\[
\begin{aligned}
\sigma_x\sigma_z
&=
\begin{pmatrix}
0&1\\
1&0
\end{pmatrix}
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&-1
\end{pmatrix}\\
&=
\begin{pmatrix}
0&-1\\
1&0
\end{pmatrix}
\end{aligned}
\]

次に、積の順序を入れ替えて \(\sigma_z\sigma_x\) を計算する。

\[
\begin{aligned}
\sigma_z\sigma_x
&=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&-1
\end{pmatrix}
\begin{pmatrix}
0&1\\
1&0
\end{pmatrix}\\
&=
\begin{pmatrix}
0&1\\
-1&0
\end{pmatrix}
\end{aligned}
\]

二つの積を比較すると、対応する行列の成分が互いに逆符号になっている。したがって、次の関係が成立する。

\[
\sigma_x\sigma_z=-\sigma_z\sigma_x
\]

この関係を反可換という。二つの演算子の積の順序を入れ替えると、積全体の符号が反転する。交換子を計算すると、その差は次の非零の行列になる。

\[
\begin{aligned}
[\sigma_x,\sigma_z]
&=
\sigma_x\sigma_z-\sigma_z\sigma_x\\
&=
\begin{pmatrix}
0&-1\\
1&0
\end{pmatrix}
–
\begin{pmatrix}
0&1\\
-1&0
\end{pmatrix}\\
&=
\begin{pmatrix}
0&-2\\
2&0
\end{pmatrix}
\end{aligned}
\]

この行列は、パウリ行列 \(\sigma_y\) を用いると次のように表現できる。

\[
-2i\sigma_y
=
-2i
\begin{pmatrix}
0&-i\\
i&0
\end{pmatrix}
=
\begin{pmatrix}
0&-2\\
2&0
\end{pmatrix}
\]

したがって、二つの観測演算子の交換子は次の形になる。

\[
\boxed{
[\sigma_x,\sigma_z]=-2i\sigma_y
}
\]

交換子が \(\sigma_y\) に比例するという結果は、異なる二方向のスピン成分の積の順序に存在する差が、残る一方向のスピン成分によって表現されることを示している。非可換性は、それぞれの観測演算子を構成する行列と、その積の関係から生じている。

さらに、二つの演算子が反可換であることから、積の和はゼロになる。

\[
\sigma_x\sigma_z+\sigma_z\sigma_x=0
\]

この性質は、交換子と共分散の寄与を分けて調べるうえで都合がよい。交換子は二つの積の差を表すため非零になる一方、共分散の定義に現れる対称化された積はゼロになる。したがって、二つの観測量の積を構成する対称な部分と反対称な部分が、異なる値を持つ具体例になっている。

これらの関係は、いずれもパウリ行列の成分から導かれたものである。量子状態をどのように準備するかにかかわらず、交換子は \(-2i\sigma_y\) となり、対称化された積はゼロになる。観測演算子の非可換性は演算子同士の代数的な関係によって決まり、その交換子が特定の状態においてどのような期待値を持つかという問題とは区別される。

4.2 完全混合状態における分散積

二つの非可換な観測量 \(A=\sigma_x\)、\(B=\sigma_z\) を固定し、その量子状態に完全混合状態を選ぶ。二準位系の完全混合状態は、密度行列の二つの固有値がともに \(1/2\) になる状態である。

\[
\rho=
\frac I2
=
\begin{pmatrix}
1/2&0\\
0&1/2
\end{pmatrix}
\]

この密度行列は単位行列に比例しているため、どの正規直交基底を用いて表現しても同じ形になる。例えば、\(\sigma_z\) の固有状態を \(|0\rangle,|1\rangle\) とすると、完全混合状態は次のように表現できる。

\[
\rho=
\frac12|0\rangle\langle0|
+
\frac12|1\rangle\langle1|
\]

一方、\(\sigma_x\) の固有状態を次のように定義する。

\[
|+\rangle=
\frac{|0\rangle+|1\rangle}{\sqrt2},
\qquad
|-\rangle=
\frac{|0\rangle-|1\rangle}{\sqrt2}
\]

これらは \(\sigma_x\) に対して、それぞれ固有値 \(+1\) と \(-1\) を持つ。

\[
\sigma_x|+\rangle=|+\rangle,
\qquad
\sigma_x|-\rangle=-|-\rangle
\]

完全混合状態は、この二つの固有状態を用いても同じ密度行列として表現できる。

\[
\rho=
\frac12|+\rangle\langle+|
+
\frac12|-\rangle\langle-|
\]

つまり、完全混合状態は、\(\sigma_z\) の固有基底においても、\(\sigma_x\) の固有基底においても、二つの固有状態に等しい確率的な重みを与える。同じ密度行列について、異なる観測量の固有基底を用いて測定結果の確率を求められる。

まず、完全混合状態における \(\sigma_z\) の期待値を計算する。

\[
\begin{aligned}
\langle\sigma_z\rangle_\rho
&=\operatorname{Tr}(\rho\sigma_z)\\
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\begin{pmatrix}
1/2&0\\
0&1/2
\end{pmatrix}
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&-1
\end{pmatrix}
\right)\\
&=
\operatorname{Tr}
\begin{pmatrix}
1/2&0\\
0&-1/2
\end{pmatrix}\\
&=\frac12-\frac12\\
&=0
\end{aligned}
\]

正負の固有値が等しい確率的な重みで評価されるため、期待値ではそれぞれの寄与が相殺される。

同様に、\(\sigma_x\) の期待値もゼロになる。

\[
\begin{aligned}
\langle\sigma_x\rangle_\rho
&=\operatorname{Tr}(\rho\sigma_x)\\
&=
\frac12\operatorname{Tr}
\begin{pmatrix}
0&1\\
1&0
\end{pmatrix}\\
&=0
\end{aligned}
\]

さらに、\(\sigma_y\) についても対角成分の和がゼロになるため、その期待値はゼロである。

\[
\langle\sigma_y\rangle_\rho
=
\frac12\operatorname{Tr}(\sigma_y)
=
0
\]

三つのパウリ行列の期待値をまとめると、次の関係が成立する。

\[
\boxed{
\langle\sigma_x\rangle_\rho
=
\langle\sigma_y\rangle_\rho
=
\langle\sigma_z\rangle_\rho
=
0
}
\]

この結果は、完全混合状態が特定の方向へのスピンの偏りを持たないことを表している。どの方向のスピン成分についても、正負の測定結果が等しい確率で得られるため、その平均値はゼロになる。

次に、各観測量の二次モーメントを計算する。前節で確認したように、パウリ行列の二乗は単位行列に一致する。

\[
\sigma_x^2=\sigma_z^2=I
\]

したがって、二次モーメントは次の値になる。

\[
\begin{aligned}
\langle\sigma_x^2\rangle_\rho
&=\operatorname{Tr}(\rho I)\\
&=1
\end{aligned}
\]

\[
\begin{aligned}
\langle\sigma_z^2\rangle_\rho
&=\operatorname{Tr}(\rho I)\\
&=1
\end{aligned}
\]

期待値がゼロになる場合にも、演算子の二乗に対する期待値には正の値が残る。これは、パウリ行列の固有値 \(+1\) と \(-1\) のどちらを二乗しても \(1\) になるためである。第 1 章で比較した平均値と二次モーメントの違いが、量子状態における観測演算子の評価にも現れている。

分散は二次モーメントから期待値の二乗を引いた量であるため、\(\sigma_x\) と \(\sigma_z\) の分散はそれぞれ次のように求められる。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(\sigma_x)
&=
\langle\sigma_x^2\rangle_\rho
–
\langle\sigma_x\rangle_\rho^2\\
&=1-0^2\\
&=1
\end{aligned}
\]

\[
\begin{aligned}
V_\rho(\sigma_z)
&=
\langle\sigma_z^2\rangle_\rho
–
\langle\sigma_z\rangle_\rho^2\\
&=1-0^2\\
&=1
\end{aligned}
\]

したがって、二つの観測量の分散積は次の値になる。

\[
\boxed{
V_\rho(\sigma_x)V_\rho(\sigma_z)=1
}
\]

完全混合状態を繰り返し準備し、一方の集団について \(\sigma_x\) を測定し、もう一方の集団について \(\sigma_z\) を測定すると、どちらの場合にも \(+1\) と \(-1\) が等しい確率で得られる。そのため、それぞれの測定結果の平均はゼロになるが、平均値からのばらつきは残り、分散積は正の値を持つ。

これに対して、ロバートソン不等式が与える下限を計算する。二つの観測量の交換子は、前節で求めたように次の演算子である。

\[
[\sigma_x,\sigma_z]
=
-2i\sigma_y
\]

完全混合状態における交換子の期待値は、\(\sigma_y\) の期待値を用いると次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\langle[\sigma_x,\sigma_z]\rangle_\rho
&=
-2i\langle\sigma_y\rangle_\rho\\
&=-2i\cdot0\\
&=0
\end{aligned}
\]

交換子は非零の演算子であるが、完全混合状態における期待値はゼロになる。その結果、ロバートソン不等式の右辺に現れる交換子の項もゼロになる。

\[
\frac14
\left|
\langle[\sigma_x,\sigma_z]\rangle_\rho
\right|^2
=
0
\]

この場合、ロバートソン不等式から得られる関係は次のようになる。

\[
V_\rho(\sigma_x)V_\rho(\sigma_z)
\geq0
\]

さらに、シュレーディンガーによる精密化に含まれる共分散を計算する。量子状態における共分散の定義を用いると、次の式が得られる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Cov}_\rho(\sigma_x,\sigma_z)
={}&
\frac12
\langle
\sigma_x\sigma_z+\sigma_z\sigma_x
\rangle_\rho\\
&-
\langle\sigma_x\rangle_\rho
\langle\sigma_z\rangle_\rho
\end{aligned}
\]

前節で確認したように、二つのパウリ行列は反可換である。そのため、対称化された積は零演算子になる。

\[
\sigma_x\sigma_z+\sigma_z\sigma_x=0
\]

また、完全混合状態におけるそれぞれの期待値もゼロになるため、共分散は次の値になる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Cov}_\rho(\sigma_x,\sigma_z)
&=
\frac12\operatorname{Tr}(\rho\,0)
–
0\cdot0\\
&=0
\end{aligned}
\]

したがって、ロバートソン・シュレーディンガー不等式の右辺を構成する二つの項は、ともにゼロになる。

\[
\begin{aligned}
L_{\mathrm{RS}}(\rho;\sigma_x,\sigma_z)
={}&
\frac14
|\langle[\sigma_x,\sigma_z]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(\sigma_x,\sigma_z)^2\\
={}&0
\end{aligned}
\]

実際の分散積は \(1\) であるため、従来の不確定性関係は、この具体例について次の不等式を与える。

\[
\boxed{
1\geq0
}
\]

この不等式は正しい。しかし、下限がゼロであるため、二つの観測量の分散積が正になるという具体的な制約は右辺に現れていない。非可換な観測量についても、交換子の期待値がゼロになり、共分散もゼロであれば、従来の関係は分散積の非負性を保証するだけになる。

第 3 章で定義した残差を計算すると、この場合には実際の分散積と同じ値になる。

\[
\begin{aligned}
D_\rho(\sigma_x,\sigma_z)
&=
V_\rho(\sigma_x)V_\rho(\sigma_z)\\
&\quad-
L_{\mathrm{RS}}(\rho;\sigma_x,\sigma_z)\\
&=1-0\\
&=1
\end{aligned}
\]

この残差は、中心化演算子のグラム行列からも求められる。完全混合状態では二つの観測量の期待値がともにゼロであるため、中心化演算子は元のパウリ行列に一致する。

\[
X=\sigma_x,\qquad Y=\sigma_z
\]

それぞれの二乗ノルムは \(1\) であり、二つの演算子の状態依存の内積は次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
(X,Y)_\rho
&=
\operatorname{Tr}(\rho\sigma_x\sigma_z)\\
&=
-i\operatorname{Tr}(\rho\sigma_y)\\
&=0
\end{aligned}
\]

したがって、グラム行列は単位行列になる。

\[
G_\rho(X,Y)
=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&1
\end{pmatrix}
\]

その行列式は \(1\) である。

\[
D_\rho(\sigma_x,\sigma_z)
=
\det G_\rho(X,Y)
=
1
\]

この計算は、二つの観測量が状態依存の内積について直交していることを示している。内積がゼロになるため、従来の下限を構成する共分散と交換子の期待値には寄与が現れない。一方、それぞれの演算子は正の二乗ノルムを持ち、線形独立であるため、グラム行列の行列式には正の値が残る。

完全混合状態における二つのパウリ行列について、以上の計算結果を整理すると次のようになる。

評価対象 計算結果
交換子 \(-2i\sigma_y\)
交換子の期待値 \(0\)
共分散 \(0\)
従来の下限 \(0\)
実際の分散積 \(1\)
残差 \(1\)

この比較から、交換子の非零性、交換子の期待値、観測量の分散積が、それぞれ異なる性質を記述していることが分かる。交換子は観測演算子の積の順序による差を保持している。これに対して、交換子の期待値は、その差を完全混合状態について評価した結果であり、ここではゼロになる。

実際の分散積には、二つの観測量の測定結果がそれぞればらつきを持つことが反映されている。この例では、従来の下限が利用する二つの項がともにゼロになる一方、分散積と下限との差には正の値が残る。交換子の期待値による評価で失われた非可換性を、別の評価量によってどこまで残差の制約として取り出せるかという問題が、具体的な数値として現れている。

4.3 トレースの巡回性がもたらす相殺

完全混合状態において交換子の期待値がゼロになる性質は、パウリ行列や量子ビットに特有のものではない。任意の有限次元量子系について、状態が完全混合状態であれば、すべての交換子の期待値がゼロになる。この性質は、密度行列の固有値がすべて等しいことと、行列のトレースが持つ巡回性から導かれる。

状態空間の次元を \(d\) とする。完全混合状態の密度行列は、次のように表される。

\[
\rho=\frac Id
\]

任意の二つの観測演算子 \(A,B\) について、交換子は次のように定義される。

\[
[A,B]=AB-BA
\]

この交換子を完全混合状態について評価すると、期待値は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\langle[A,B]\rangle_\rho
&=
\operatorname{Tr}(\rho[A,B])\\
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\frac Id(AB-BA)
\right)\\
&=
\frac1d
\left(
\operatorname{Tr}(AB)
–
\operatorname{Tr}(BA)
\right)
\end{aligned}
\]

有限次元行列のトレースには、積を構成する行列の順序を巡回的に入れ替えても値が一致するという性質がある。二つの行列については、次の関係として表される。

\[
\operatorname{Tr}(AB)
=
\operatorname{Tr}(BA)
\]

この性質は、行列の成分を用いると直接確認できる。行列 \(A,B\) の成分をそれぞれ \(A_{jk},B_{jk}\) とすると、積 \(AB\) の対角成分は次のようになる。

\[
(AB)_{jj}
=
\sum_{k=1}^{d}
A_{jk}B_{kj}
\]

したがって、積 \(AB\) のトレースは、すべての対角成分の和として次のように表現できる。

\[
\operatorname{Tr}(AB)
=
\sum_{j=1}^{d}
\sum_{k=1}^{d}
A_{jk}B_{kj}
\]

一方、積 \(BA\) のトレースは次のようになる。

\[
\operatorname{Tr}(BA)
=
\sum_{j=1}^{d}
\sum_{k=1}^{d}
B_{jk}A_{kj}
\]

この式において総和の添字 \(j,k\) を入れ替えると、次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Tr}(BA)
&=
\sum_{j=1}^{d}
\sum_{k=1}^{d}
B_{kj}A_{jk}\\
&=
\sum_{j=1}^{d}
\sum_{k=1}^{d}
A_{jk}B_{kj}\\
&=
\operatorname{Tr}(AB)
\end{aligned}
\]

途中の等式では、行列の各成分が複素数であり、その積が可換であることを用いている。行列の積そのものは順序に依存する場合があるが、すべての対角成分を足し合わせると、順序を入れ替えた積に対して同じトレースが得られる。

この巡回性を交換子の期待値の式へ代入すると、次の結果になる。

\[
\begin{aligned}
\langle[A,B]\rangle_{I/d}
&=
\frac1d
\left(
\operatorname{Tr}(AB)
–
\operatorname{Tr}(BA)
\right)\\
&=0
\end{aligned}
\]

したがって、任意の有限次元量子系の完全混合状態について、次の関係が成立する。

\[
\boxed{
\langle[A,B]\rangle_{I/d}=0
}
\]

この等式が成立する直接の理由は、完全混合状態における期待値の計算が、演算子のトレースを状態空間の次元で割る操作に一致することにある。交換子のトレースでは、積の順序を入れ替えた二つの寄与が必ず相殺されるため、観測演算子の非可換性が期待値に現れなくなる。

一般の密度行列については、交換子の期待値がどのように状態に依存するかを、トレースの巡回性によってさらに詳しく調べることができる。

\[
\begin{aligned}
\langle[A,B]\rangle_\rho
&=
\operatorname{Tr}(\rho AB)
–
\operatorname{Tr}(\rho BA)\\
&=
\operatorname{Tr}(\rho AB)
–
\operatorname{Tr}(A\rho B)\\
&=
\operatorname{Tr}((\rho A-A\rho)B)
\end{aligned}
\]

したがって、交換子の期待値は次のように書き換えられる。

\[
\boxed{
\langle[A,B]\rangle_\rho
=
\operatorname{Tr}([\rho,A]B)
}
\]

ここで \([\rho,A]=\rho A-A\rho\) は、密度行列と観測演算子 \(A\) の交換子である。元の式では二つの観測演算子の交換子を量子状態について評価していたが、書き換えた式では、密度行列と観測演算子の可換性が明示されている。

例えば、密度行列と観測演算子 \(A\) が可換である場合には、次の関係が成立する。

\[
[\rho,A]=0
\]

この条件の下では、任意の観測演算子 \(B\) について、二つの観測演算子の交換子の期待値はゼロになる。

\[
[\rho,A]=0
\quad\Longrightarrow\quad
\langle[A,B]\rangle_\rho=0
\]

この結果は、観測演算子 \(A\) と \(B\) が互いに非可換であっても成立する。例えば、\(\rho=|0\rangle\langle0|\)、\(A=\sigma_z\)、\(B=\sigma_x\) とすれば、密度行列と \(A\) は可換である。一方、二つの観測演算子の交換子は非零である。

\[
[\rho,\sigma_z]=0,
\qquad
[\sigma_z,\sigma_x]=2i\sigma_y\neq0
\]

この純粋状態においても交換子の期待値はゼロになる。したがって、特定の二つの観測量について交換子の期待値がゼロになるという性質は、完全混合状態だけに限られない。密度行列と観測演算子の関係によって、純粋状態においても同様の相殺が生じる。

完全混合状態が持つ特徴は、この相殺が任意の観測演算子の組について成立することである。密度行列が単位行列に比例しているため、任意の観測演算子 \(A\) に対して次の関係が成立する。

\[
[\rho,A]
=
\left[\frac Id,A\right]
=
0
\]

このため、どの二つの観測演算子を選んでも、交換子の期待値がゼロになる。特定の観測量と状態の組合せによって生じる相殺が、完全混合状態ではすべての観測演算子に対して成立している。

さらに、逆の関係も調べることができる。ある密度行列 \(\rho\) について、任意の自己共役演算子 \(A,B\) に対して交換子の期待値がゼロになると仮定する。

\[
\operatorname{Tr}(\rho[A,B])=0
\]

この条件から、密度行列と任意の観測演算子 \(A\) が可換になることを示せる。まず、固定した \(A\) に対して、次の自己共役演算子 \(B\) を選ぶ。

\[
B=i[\rho,A]
\]

\(\rho\) と \(A\) はともに自己共役であるため、その交換子は反自己共役になる。この交換子に虚数単位 \(i\) を掛けることで、自己共役演算子が得られる。

ここで \(C=[\rho,A]\) と置くと、交換子の期待値について次の関係が成立する。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Tr}(\rho[A,B])
&=
\operatorname{Tr}([\rho,A]B)\\
&=
i\operatorname{Tr}(C^2)
\end{aligned}
\]

\(C\) は反自己共役であるため、\(C^\dagger=-C\) を満たす。したがって、次の関係が得られる。

\[
C^\dagger C=-C^2
\]

これを用いると、先ほどの条件は次のように書き換えられる。

\[
0
=
-i\operatorname{Tr}(C^\dagger C)
\]

\(\operatorname{Tr}(C^\dagger C)\) は行列 \(C\) のフロベニウスノルムの二乗であり、非負の実数である。この値がゼロになるための必要十分条件は、行列 \(C\) が零行列になることである。

\[
\operatorname{Tr}(C^\dagger C)=0
\iff
C=0
\]

したがって、次の関係が成立する。

\[
[\rho,A]=0
\]

観測演算子 \(A\) は任意に選べるため、密度行列 \(\rho\) はすべての自己共役演算子と可換であることになる。有限次元の行列空間において、すべての自己共役行列と可換な行列は単位行列の定数倍に限られる。

この性質は、密度行列の固有基底を用いると具体的に理解できる。密度行列を次のように表現する。

\[
\rho=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k|k\rangle\langle k|
\]

異なる二つの固有方向 \(j,k\) の間を交換する自己共役演算子を考える。

\[
A_{jk}
=
|j\rangle\langle k|
+
|k\rangle\langle j|
\]

この演算子と密度行列の交換子は、次のようになる。

\[
[\rho,A_{jk}]
=
(\lambda_j-\lambda_k)
\left(
|j\rangle\langle k|
–
|k\rangle\langle j|
\right)
\]

任意の \(j,k\) について交換子がゼロになるためには、すべての固有値が等しくなければならない。

\[
\lambda_1=\lambda_2=\cdots=\lambda_d
\]

密度行列の固有値の和は \(1\) であるため、各固有値は \(1/d\) に一致する。

\[
\lambda_k=\frac1d
\]

したがって、密度行列は完全混合状態になる。

\[
\rho=\frac Id
\]

以上の結果から、有限次元量子系について次の同値関係が得られる。

\[
\boxed{
\rho=\frac Id
\iff
\operatorname{Tr}(\rho[A,B])=0
\quad
\text{for all Hermitian }A,B
}
\]

つまり、すべての観測演算子の組について交換子の期待値がゼロになるという性質は、完全混合状態を特徴づける条件でもある。完全混合状態では固有値がすべて等しく、どの方向に対しても同じ重みが与えられる。その結果、演算子の積の順序による差が、期待値という評価量には現れなくなる。

ただし、完全混合状態において交換子の期待値が常にゼロになることから、観測量の共分散も常にゼロになるとは結論できない。完全混合状態における共分散を計算すると、次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Cov}_{I/d}(A,B)
={}&
\frac1{2d}
\operatorname{Tr}(AB+BA)\\
&-
\frac1{d^2}
\operatorname{Tr}(A)
\operatorname{Tr}(B)
\end{aligned}
\]

トレースの巡回性を用いると、積の和に対するトレースは次のように簡略化できる。

\[
\operatorname{Tr}(AB+BA)
=
2\operatorname{Tr}(AB)
\]

したがって、完全混合状態における共分散は次の式になる。

\[
\boxed{
\operatorname{Cov}_{I/d}(A,B)
=
\frac1d\operatorname{Tr}(AB)
–
\frac1{d^2}
\operatorname{Tr}(A)
\operatorname{Tr}(B)
}
\]

交換子の場合には、積の差を取ることでトレースの寄与が相殺される。これに対して、共分散では対称化された積を評価するため、二つの積のトレースは加算される。したがって、完全混合状態においても、共分散は観測演算子の組合せに応じて正または負の値を取り得る。

例えば、量子ビットの完全混合状態について、二つの観測量として同じパウリ行列を選ぶ。

\[
A=B=\sigma_z
\]

この場合、交換子はゼロであり、交換子の期待値もゼロになる。一方、共分散は観測量の分散に一致する。

\[
\operatorname{Cov}_{I/2}(\sigma_z,\sigma_z)
=
V_{I/2}(\sigma_z)
=
1
\]

さらに、異なる二つの非可換な観測量についても、完全混合状態で共分散が非零になる場合がある。例えば、次のように観測演算子を選ぶ。

\[
A=\sigma_x,
\qquad
B=\frac{\sigma_x+\sigma_z}{\sqrt2}
\]

ここで \(B\) は、\(x\) 方向と \(z\) 方向の中間に対応するスピン成分を表す。二つの観測演算子の交換子は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
[A,B]
&=
\frac1{\sqrt2}
[\sigma_x,\sigma_x+\sigma_z]\\
&=
\frac1{\sqrt2}
[\sigma_x,\sigma_z]\\
&=
-\sqrt2 i\sigma_y
\end{aligned}
\]

交換子は非零であるため、二つの観測演算子は非可換である。完全混合状態においては、その交換子の期待値はゼロになる。

\[
\langle[A,B]\rangle_{I/2}=0
\]

一方、対称化された積を計算すると、次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
AB+BA
&=
\frac1{\sqrt2}
\left(
2\sigma_x^2
+
\sigma_x\sigma_z
+
\sigma_z\sigma_x
\right)\\
&=
\frac{2I}{\sqrt2}\\
&=
\sqrt2 I
\end{aligned}
\]

二つの観測演算子の期待値はともにゼロであるため、共分散は次の値になる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Cov}_{I/2}(A,B)
&=
\frac12
\langle AB+BA\rangle_{I/2}\\
&=
\frac12
\langle\sqrt2 I\rangle_{I/2}\\
&=
\frac1{\sqrt2}
\end{aligned}
\]

また、\(A^2=B^2=I\) が成立するため、二つの観測量の分散はともに \(1\) になる。

\[
V_{I/2}(A)=V_{I/2}(B)=1
\]

したがって、実際の分散積は \(1\) であり、従来の不確定性関係による下限は次の値になる。

\[
\begin{aligned}
L_{\mathrm{RS}}(I/2;A,B)
&=
0+
\left(\frac1{\sqrt2}\right)^2\\
&=
\frac12
\end{aligned}
\]

この場合、従来の不確定性関係は次の不等式を与える。

\[
1\geq\frac12
\]

完全混合状態では交換子の期待値がゼロになるが、共分散が非零であれば、ロバートソン・シュレーディンガー不等式は正の下限を与えることができる。ただし、この例では分散積と下限の間に \(1/2\) の残差が存在する。

観測演算子の組を変更した場合に、従来の下限と残差がどのような値になるかを比較すると、次のようになる。量子状態はいずれも完全混合状態 \(\rho=I/2\) に固定する。

評価対象 \(A=\sigma_x,\ B=\sigma_z\) \(A=\sigma_x,\ B=(\sigma_x+\sigma_z)/\sqrt2\) \(A=B=\sigma_z\)
交換子 \(-2i\sigma_y\) \(-\sqrt2 i\sigma_y\) \(0\)
交換子の期待値 \(0\) \(0\) \(0\)
共分散 \(0\) \(1/\sqrt2\) \(1\)
従来の下限 \(0\) \(1/2\) \(1\)
実際の分散積 \(1\) \(1\) \(1\)
残差 \(1\) \(1/2\) \(0\)

三つの例では、実際の分散積はすべて \(1\) であり、交換子の期待値もすべてゼロである。しかし、観測演算子の組合せによって共分散が異なるため、従来の不確定性関係が与える下限と残差は異なる値を取る。二つの観測量が一致する場合には共分散の二乗が分散積全体に一致するが、異なる方向のスピン成分を選ぶ場合には正の残差が生じる。

この比較を、状態依存の内積の観点から理解することもできる。完全混合状態では、その内積は通常の行列内積を状態空間の次元で割ったものになる。

\[
(X,Y)_{I/d}
=
\frac1d\operatorname{Tr}(X^\dagger Y)
\]

中心化された自己共役演算子については、内積が実数になるため、交換子の期待値に対応する虚部は存在しない。従来の不確定性関係の下限には、中心化演算子の実数の内積に対応する共分散の二乗が残る。残差は、それぞれの演算子の二乗ノルムの積から、この内積の二乗を引いたものになる。

\[
\begin{aligned}
D_{I/d}(A,B)
={}&
\|X\|_{I/d}^2
\|Y\|_{I/d}^2\\
&-
|(X,Y)_{I/d}|^2
\end{aligned}
\]

完全混合状態では、二つの演算子が状態依存の内積についてどの程度同じ方向を持つかによって、従来の下限と残差が決まる。演算子が比例する場合には残差はゼロになり、直交する場合には分散積全体が残差として現れる。

ただし、残差全体を非可換性そのものと同一視することはできない。第 3 章で示したように、三準位系では可換な二つの観測量についても正の残差が生じる。中心化演算子の線形独立性と非可換性は異なる性質であり、残差には前者に関係する情報も含まれている。

完全混合状態について得られた結果は、第 1 章と第 2 章で扱った線形評価の核を用いて整理できる。完全混合状態における期待値の写像は、次のようになる。

\[
M_{I/d}(C)
=
\frac1d\operatorname{Tr}(C)
\]

ここで \(C\) は有限次元の複素行列である。この写像によってゼロへ対応する行列の集合は、トレースがゼロになる行列からなる。

\[
\ker M_{I/d}
=
\{C\mid\operatorname{Tr}(C)=0\}
\]

すべての交換子はトレースがゼロになるため、この核に含まれる。

\[
[A,B]\in\ker M_{I/d}
\]

ただし、この核には零演算子だけでなく、非零の行列も多数含まれている。したがって、完全混合状態について交換子の期待値を求める操作では、二つの観測演算子が可換である場合と非可換である場合を区別できない。

この性質は、完全混合状態における交換子の期待値が、非可換性の有無を識別する評価量として機能しないことを意味する。交換子の期待値はすべての観測演算子の組についてゼロになるため、観測演算子をどのように選んでも、非可換性の大きさに関する情報はその値に現れない。

一方、完全混合状態は密度行列のすべての固有値が正であるため、演算子の二乗ノルムについては正定値の評価が可能である。任意の行列 \(C\) について、状態依存の二乗ノルムは次のように表現できる。

\[
\|C\|_{I/d}^2
=
\frac1d\operatorname{Tr}(C^\dagger C)
\]

この値は、行列 \(C\) の各成分の絶対値の二乗を足し合わせ、状態空間の次元で割ったものに等しい。

\[
\|C\|_{I/d}^2
=
\frac1d
\sum_{j=1}^{d}
\sum_{k=1}^{d}
|C_{jk}|^2
\]

したがって、非零の行列については、この二乗ノルムは必ず正になる。

\[
\|C\|_{I/d}^2=0
\iff
C=0
\]

完全混合状態は、交換子の期待値についてはすべての非可換性の寄与を相殺する一方、二乗ノルムについては非零の演算子を識別するための正の重みをすべての固有方向に与えている。期待値の写像に含まれる核と、二乗ノルムの正定値性が、この二つの評価量の違いを生み出している。

従来の不確定性関係が残す差を精密化するには、交換子の期待値には現れない非可換性を、分散積の残差と結びつける必要がある。完全混合状態において交換子の期待値がゼロになっても、その二乗ノルムは交換子が非零である限り正の値を持つ。この二次形式と残差の間に数学的な不等式を構成できれば、期待値だけでは下限に現れなかった非可換性を、分散積に対する追加の制約として定量化できる。


5. 交換子の二次形式が分散積の下限を補う

5.1 交換子の二乗ノルム

従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式では、交換子の期待値を用いて、二つの観測量の非可換性を分散積の下限へ反映している。しかし、前章で示したように、完全混合状態では、観測演算子が非可換である場合にも交換子の期待値はゼロになる。この相殺によって失われる非可換性の情報を取り出すには、交換子を一つの数値へ集約する前に、その作用の大きさを評価する方法が必要になる。

二つの自己共役な観測演算子 \(A,B\) について、その交換子を \(C\) と置く。

\[
C=[A,B]=AB-BA
\]

従来の不確定性関係に現れる交換子の項は、次の量によって構成されている。

\[
|\langle C\rangle_\rho|^2
=
|\operatorname{Tr}(\rho C)|^2
\]

この式では、まず交換子の期待値を求め、その結果の絶対値を二乗している。期待値の計算によって寄与が相殺された場合、その後に絶対値を二乗しても、相殺される前の交換子の大きさを復元することはできない。

これに対して、交換子の随伴と交換子自身の積を先に構成し、その演算子を量子状態について評価する方法がある。

\[
\boxed{
Q_\rho(C)
=
\|C\|_\rho^2
=
\operatorname{Tr}(\rho C^\dagger C)
}
\]

ここで \(Q_\rho(C)\) は、交換子 \(C\) に対する状態依存の二次形式である。\(C^\dagger C\) は交換子の作用の大きさを評価するための半正定値演算子であり、\(\rho\) はその作用をどのような重みで評価するかを定める密度行列である。

交換子の随伴と交換子自身の積が半正定値になる理由は、任意の状態ベクトル \(|v\rangle\) に対して、次の関係が成立することにある。

\[
\begin{aligned}
\langle v|C^\dagger C|v\rangle
&=
\langle Cv|Cv\rangle\\
&=
\|C|v\rangle\|^2\\
&\geq0
\end{aligned}
\]

\(\|C|v\rangle\|\) は、状態ベクトル \(|v\rangle\) に交換子 \(C\) を作用させた結果のノルムである。交換子の作用によって得られるベクトルの各成分には、正負の値や複素数が含まれる場合がある。しかし、そのノルムの二乗を求めれば、それらの成分は非負の値として評価される。

この性質によって、交換子の期待値を計算する場合とは異なり、正負の寄与の相殺によって演算子の作用の大きさが失われることを防げる。

量子状態が交換子の作用をどのように評価しているかを明確にするため、密度行列をスペクトル分解する。

\[
\rho=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k|k\rangle\langle k|
\]

\(d\) は状態空間の次元、\(\lambda_k\) は密度行列の固有値、\(|k\rangle\) は対応する正規直交固有ベクトルである。密度行列の固有値はすべて非負であり、その総和は \(1\) になる。

\[
\lambda_k\geq0,
\qquad
\sum_{k=1}^{d}\lambda_k=1
\]

このスペクトル分解を二次形式の定義へ代入すると、次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
Q_\rho(C)
&=
\operatorname{Tr}(\rho C^\dagger C)\\
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k|k\rangle\langle k|
C^\dagger C
\right)\\
&=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k
\langle k|C^\dagger C|k\rangle\\
&=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k\|C|k\rangle\|^2
\end{aligned}
\]

最後の式は、交換子をそれぞれの固有状態に作用させ、その結果の大きさを二乗し、密度行列の固有値によって重み付けして合計することを表している。

例えば、密度行列のある固有方向に対して交換子が大きな作用を持つ場合でも、その方向に対応する固有値が小さければ、二次形式に対する寄与も小さくなる。逆に、固有値が大きい方向では、交換子の作用がより大きな重みで評価される。交換子そのものが持つ非可換性と、その非可換性が量子状態についてどの程度評価されるかが、この式によって区別される。

すべての固有値が正である場合を考える。

\[
\lambda_k>0
\qquad
(k=1,\ldots,d)
\]

この場合、二次形式を構成する各項は非負であり、各固有方向には必ず正の重みが与えられている。そのため、二次形式の値がゼロになるためには、交換子がすべての固有ベクトルを零ベクトルへ写す必要がある。

\[
Q_\rho(C)=0
\quad\Longrightarrow\quad
C|k\rangle=0
\qquad
(k=1,\ldots,d)
\]

固有ベクトルは状態空間全体の基底を構成しているため、すべての基底ベクトルに対する交換子の作用がゼロであれば、交換子は零演算子になる。

\[
C=0
\]

したがって、密度行列が正定値である場合には、次の同値関係が成立する。

\[
\boxed{
\rho>0
\quad\Longrightarrow\quad
\left(
Q_\rho(C)=0
\iff C=0
\right)
}
\]

これは、交換子の期待値による評価には存在しなかった性質である。期待値がゼロになる場合には、交換子が零演算子である場合と、非零の交換子の寄与が相殺された場合の両方が含まれる。一方、正定値の状態における交換子の二乗ノルムは、交換子が非零であれば必ず正の値になる。

ただし、密度行列に零固有値が含まれる場合には、この同値関係の成立条件が変わる。例えば、三準位系の純粋状態を次のように定義する。

\[
\rho=
\begin{pmatrix}
1&0&0\\
0&0&0\\
0&0&0
\end{pmatrix}
\]

この状態では、第 1 の基底方向だけに確率的な重みが与えられ、第 2 と第 3 の基底方向に対する重みはゼロになる。ここで、二つの自己共役な観測演算子を次のように選ぶ。

\[
A=
\begin{pmatrix}
0&0&0\\
0&1&0\\
0&0&-1
\end{pmatrix},
\qquad
B=
\begin{pmatrix}
0&0&0\\
0&0&1\\
0&1&0
\end{pmatrix}
\]

これらの演算子は、第 2 と第 3 の基底方向が張る部分空間において、パウリ行列と同じ代数的な関係を持つ。交換子を計算すると、次の非零の行列が得られる。

\[
C=[A,B]
=
\begin{pmatrix}
0&0&0\\
0&0&2\\
0&-2&0
\end{pmatrix}
\]

交換子の随伴との積は次のようになる。

\[
C^\dagger C
=
\begin{pmatrix}
0&0&0\\
0&4&0\\
0&0&4
\end{pmatrix}
\]

交換子は非零であり、その二乗を評価する半正定値演算子にも正の成分が存在する。しかし、これらの成分は密度行列の零固有値に対応する方向に存在している。そのため、状態依存の二次形式は次の値になる。

\[
\begin{aligned}
Q_\rho(C)
&=
\operatorname{Tr}(\rho C^\dagger C)\\
&=
\operatorname{Tr}
\begin{pmatrix}
0&0&0\\
0&0&0\\
0&0&0
\end{pmatrix}\\
&=0
\end{aligned}
\]

この例では、交換子の大きさが存在していても、その作用が量子状態によって重み付けされる方向から外れているため、二次形式には寄与しない。期待値における正負の相殺とは異なり、密度行列の固有値がゼロであることによって評価されない部分空間が生じている。

一般に、密度行列の正の固有値に対応する固有ベクトルが張る部分空間を、状態の支持部分空間と呼ぶ。その部分空間への射影演算子を \(P_\rho\) とすると、状態依存の二次形式がゼロになる条件は次のように表現できる。

\[
Q_\rho(C)=0
\iff
CP_\rho=0
\]

この条件は、交換子が状態の支持部分空間に含まれるすべてのベクトルを零ベクトルへ写すことを意味する。支持部分空間が状態空間全体に一致する正定値の状態では、\(P_\rho=I\) となるため、交換子そのものが零演算子であることが必要になる。

交換子の期待値と二次形式の違いは、密度行列に零固有値がある場合の条件まで含めると、次のように整理できる。

比較項目 交換子の期待値の絶対値の二乗 交換子の二乗ノルム
定義 \(|\operatorname{Tr}(\rho C)|^2\) \(\operatorname{Tr}(\rho C^\dagger C)\)
計算の順序 交換子の期待値を求めた後、その絶対値を二乗する。 交換子の随伴との積を構成した後、その期待値を求める。
正負の寄与 期待値を求める段階で相殺され得る。 作用の大きさを二乗するため、符号による相殺が生じない。
正定値の状態でゼロになる条件 交換子の期待値がゼロになる。 交換子が零演算子になる。
零固有値を持つ状態でゼロになる条件 状態について評価された交換子の期待値がゼロになる。 交換子が状態の支持部分空間に対して零の作用を持つ。
完全混合状態における非可換性の評価 任意の交換子についてゼロになる。 非零の交換子について正の値を取る。

さらに、二つの評価量の間には、一般的な大小関係が存在する。状態依存の内積を用いて、単位行列 \(I\) と交換子 \(C\) の内積を考える。

\[
(I,C)_\rho
=
\operatorname{Tr}(\rho C)
\]

コーシー・シュワルツの不等式を適用すると、次の関係が得られる。

\[
|(I,C)_\rho|^2
\leq
\|I\|_\rho^2\|C\|_\rho^2
\]

密度行列のトレースは \(1\) であるため、単位行列の二乗ノルムは \(1\) になる。

\[
\|I\|_\rho^2
=
\operatorname{Tr}(\rho I)
=
1
\]

したがって、交換子の期待値の絶対値の二乗と二乗ノルムは、次の不等式を満たす。

\[
\boxed{
|\langle C\rangle_\rho|^2
\leq
\langle C^\dagger C\rangle_\rho
}
\]

この関係は、第 1 章で扱った、期待値の二乗が二次モーメントを超えないという確率論の不等式に対応している。交換子は一般に自己共役演算子ではないため、その二乗ノルムを構成する際には、通常の二乗 \(C^2\) の代わりに随伴との積 \(C^\dagger C\) を用いている。

二次形式を用いることで、交換子の期待値に現れない非可換性を評価できる。ただし、その二次形式が正の値を持つことだけから、従来の不確定性関係の右辺へ任意の大きさで追加できるとは結論できない。追加項を分散積の下限として利用するには、その値が従来の下限と実際の分散積との差を超えないことを保証する、別の行列不等式が必要になる。

5.2 交換子ノルムを制約する行列不等式

二つの行列の交換子がどの程度の大きさを持ち得るかは、それぞれの行列の大きさと関係している。この関係を定量化するために、まず量子状態による重み付けを含まない通常の行列ノルムを考える。

行列 \(X\) のフロベニウスノルムは、行列の全成分の絶対値の二乗を足し合わせ、その平方根を取った量として定義される。

\[
\|X\|_F
=
\sqrt{
\sum_{j=1}^{d}
\sum_{k=1}^{d}
|X_{jk}|^2
}
\]

添字 \(F\) はフロベニウスノルムを表す。このノルムの二乗は、行列の随伴との積のトレースとしても表現できる。

\[
\boxed{
\|X\|_F^2
=
\operatorname{Tr}(X^\dagger X)
}
\]

例えば、二次元の行列 \(X\) を次のように定義する。

\[
X=
\begin{pmatrix}
a&b\\
c&d
\end{pmatrix}
\]

この場合、フロベニウスノルムの二乗は、四つの成分の絶対値の二乗の和になる。

\[
\|X\|_F^2
=
|a|^2+|b|^2+|c|^2+|d|^2
\]

この定義では、行列のすべての成分に等しい重みが与えられている。そのため、行列のある成分だけが大きくなる場合にも、その大きさはノルムに反映される。

二つの行列 \(X,Y\) について交換子を構成すると、その大きさは、積 \(XY\) と積 \(YX\) の差によって決まる。例えば、二つの行列をそれぞれ定数倍すると、交換子はその定数の積だけ変化する。

\[
[\alpha X,\beta Y]
=
\alpha\beta[X,Y]
\]

\(\alpha,\beta\) は複素数の定数である。この関係から、交換子の二乗ノルムは、二つの行列の二乗ノルムの積と同じ次数のスケーリングを持つことが分かる。

\[
\|[\alpha X,\beta Y]\|_F^2
=
|\alpha|^2|\beta|^2
\|[X,Y]\|_F^2
\]

\[
\|\alpha X\|_F^2
\|\beta Y\|_F^2
=
|\alpha|^2|\beta|^2
\|X\|_F^2\|Y\|_F^2
\]

したがって、交換子の二乗ノルムを、二つの行列の二乗ノルムの積に比例する量によって制約することが考えられる。

ベッチャーとヴェンツェルは、このフロベニウスノルムを用いて、二つの行列の交換子が取り得る大きさについて研究した[10]。複素正方行列 \(X,Y\) に対して、ベッチャー・ヴェンツェル不等式は次の形を取る。

\[
\boxed{
\|[X,Y]\|_F^2
\leq
2\|X\|_F^2\|Y\|_F^2
}
\]

左辺は二つの行列の積の順序による差の大きさを二乗ノルムによって評価したものである。右辺は、それぞれの行列の二乗ノルムを掛け合わせ、その値を \(2\) 倍したものである。この不等式によって、二つの行列の大きさが与えられたときに、交換子の大きさがどこまで増大できるかが制約される。

この係数がどのような意味を持つかを、前章で扱ったパウリ行列を用いて確認する。行列 \(X,Y\) を次のように選ぶ。

\[
X=\sigma_x,
\qquad
Y=\sigma_z
\]

パウリ行列は自己共役であり、その二乗が単位行列になるため、それぞれのフロベニウスノルムの二乗は次の値になる。

\[
\begin{aligned}
\|\sigma_x\|_F^2
&=
\operatorname{Tr}(\sigma_x^\dagger\sigma_x)\\
&=
\operatorname{Tr}(I)\\
&=2
\end{aligned}
\]

\[
\|\sigma_z\|_F^2=2
\]

一方、交換子は次の形になる。

\[
[\sigma_x,\sigma_z]
=
-2i\sigma_y
\]

その随伴との積を求めると、次の関係が成立する。

\[
\begin{aligned}
&[\sigma_x,\sigma_z]^\dagger
[\sigma_x,\sigma_z]\\
&\quad=
(2i\sigma_y)(-2i\sigma_y)\\
&\quad=
4\sigma_y^2\\
&\quad=
4I
\end{aligned}
\]

したがって、交換子のフロベニウスノルムの二乗は \(8\) になる。

\[
\begin{aligned}
\|[\sigma_x,\sigma_z]\|_F^2
&=
\operatorname{Tr}(4I)\\
&=8
\end{aligned}
\]

これらの値をベッチャー・ヴェンツェル不等式へ代入すると、次の等式が得られる。

\[
8
=
2\cdot2\cdot2
\]

この行列の組では、不等式の左辺と右辺が一致する。係数を \(2\) より小さくすると、この組について不等式が成立しなくなる。したがって、任意の複素正方行列について保証するという条件の下では、係数 \(2\) をさらに小さくすることはできない。

ベッチャー・ヴェンツェル不等式は、交換子の大きさを二つの行列の大きさから制約するものである。この関係を量子力学の不確定性関係に適用するには、観測演算子のノルムと、その観測量の分散を結びつける必要がある。

第 3 章で示したように、観測量 \(A\) の分散は、期待値を引いた中心化演算子の状態依存の二乗ノルムとして表現できる。

\[
X=A-\langle A\rangle_\rho I
\]

\[
V_\rho(A)
=
\|X\|_\rho^2
\]

ここで使用しているノルムは、次のように密度行列を重みとして含んでいる。

\[
\|X\|_\rho^2
=
\operatorname{Tr}(\rho X^\dagger X)
\]

通常のフロベニウスノルムとの違いを明確にするため、密度行列の固有基底における行列 \(X\) の成分を考える。その固有基底において、フロベニウスノルムの二乗は次のようになる。

\[
\|X\|_F^2
=
\sum_{k=1}^{d}
\sum_{j=1}^{d}
|X_{jk}|^2
\]

これに対して、状態依存の二乗ノルムは次の式になる。

\[
\begin{aligned}
\|X\|_\rho^2
&=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k\|X|k\rangle\|^2\\
&=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k
\sum_{j=1}^{d}
|X_{jk}|^2
\end{aligned}
\]

後者では、各固有方向に対する演算子の作用が、その方向に対応する密度行列の固有値によって重み付けされている。二つの行列が通常のフロベニウスノルムについて同じ大きさを持っていても、作用する方向が異なれば、状態依存の二乗ノルムは異なる値を取り得る。

例えば、二準位系における密度行列と二つの自己共役演算子を次のように選ぶ。

\[
\rho=
\begin{pmatrix}
3/4&0\\
0&1/4
\end{pmatrix}
\]

\[
X=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&0
\end{pmatrix},
\qquad
Y=
\begin{pmatrix}
0&0\\
0&1
\end{pmatrix}
\]

通常のフロベニウスノルムの二乗は、どちらの行列についても \(1\) になる。

\[
\|X\|_F^2=\|Y\|_F^2=1
\]

一方、状態依存の二乗ノルムは、それぞれの行列が作用する固有方向の重みに応じて異なる値になる。

\[
\|X\|_\rho^2
=
\operatorname{Tr}(\rho X^\dagger X)
=
\frac34
\]

\[
\|Y\|_\rho^2
=
\operatorname{Tr}(\rho Y^\dagger Y)
=
\frac14
\]

この例では、二つの行列の通常の大きさは一致しているが、量子状態が与える確率的な重みによって、状態依存の評価は異なる。このため、フロベニウスノルムについて成立する交換子の不等式を、同じ係数のまま状態依存のノルムへ置き換えられるとは限らない。

完全混合状態の場合には、この違いを単純な係数として表現できる。密度行列を \(\rho=I/d\) とすると、状態依存の二乗ノルムは次のようになる。

\[
\|X\|_{I/d}^2
=
\frac1d\|X\|_F^2
\]

交換子についても同じ関係が成立する。

\[
\|[X,Y]\|_{I/d}^2
=
\frac1d\|[X,Y]\|_F^2
\]

この関係をベッチャー・ヴェンツェル不等式へ適用すると、次の不等式が得られる。

\[
\begin{aligned}
\|[X,Y]\|_{I/d}^2
&=
\frac1d\|[X,Y]\|_F^2\\
&\leq
\frac2d\|X\|_F^2\|Y\|_F^2\\
&=
2d\|X\|_{I/d}^2\|Y\|_{I/d}^2
\end{aligned}
\]

したがって、完全混合状態における交換子の二乗ノルムと二つの行列の二乗ノルムの関係は、係数 \(2d\) を用いて表される。

\[
\boxed{
\|[X,Y]\|_{I/d}^2
\leq
2d\|X\|_{I/d}^2\|Y\|_{I/d}^2
}
\]

通常のフロベニウスノルムについての係数は \(2\) であったが、完全混合状態を重みとして取り入れると、係数は状態空間の次元に依存する。この違いは、交換子の二乗ノルムには \(1/d\) の係数が一つ現れるのに対し、二つの行列の二乗ノルムの積にはその係数が二つ現れることから生じる。

一般の密度行列では、固有方向ごとに異なる重みが与えられる。このため、交換子の大きさと二つの行列の大きさとの関係を記述する係数には、密度行列の固有値構造が関与する。

真弓らは 2024 年に、この問題に対して状態依存の交換子ノルムを用いた不確定性関係を提示した[11]。同研究では、通常のフロベニウスノルムについて成立する交換子の不等式を、量子状態によって重み付けされたノルムへ拡張し、その結果を観測量の分散積に対する制約として利用した。

ただし、より厳密な制約を与える係数については、数値的な検討からその成立が予想されていた段階にあり、一般的な数学的証明が残されていた。この係数を確定することは、状態の固有値構造が交換子ノルムの制約にどのように関与するかを明らかにすることにつながる。

5.3 重み付き行列不等式から残差の下限を導く

木村らが 2026 年に発表した研究は、片方の行列が正規行列である場合について、重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式を証明した。さらに、その結果を用いて、従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式に交換子の二乗ノルムに基づく項を追加することを可能にした[12]。

正規行列とは、その行列と自身の随伴が可換である行列を指す。行列 \(Y\) が正規行列である条件は、次のように表される。

\[
Y^\dagger Y=YY^\dagger
\]

自己共役行列は \(Y^\dagger=Y\) を満たすため、必ず正規行列になる。この条件によって、正規行列に対して証明された行列不等式を、量子力学の観測演算子に適用できる。

まず、量子状態に限定せず、正定値行列 \(\omega\) を重みとして用いる。行列 \(\omega\) の固有値を小さい順に並べ、次のように表す。

\[
0\lt\omega_1
\leq\omega_2
\leq\cdots
\leq\omega_d
\]

ここでは、状態空間の次元に対応する行列の次元を \(d\geq2\) とする。\(\omega_1\) と \(\omega_2\) は、それぞれ重み行列の最小固有値と二番目に小さい固有値である。

この重み行列を用いて、複素行列からなるベクトル空間上の内積と二乗ノルムを定義する。

\[
(X,Y)_\omega
=
\operatorname{Tr}(\omega X^\dagger Y)
\]

\[
\|X\|_\omega^2
=
\operatorname{Tr}(\omega X^\dagger X)
\]

\(\omega\) が正定値であるため、非零の行列の二乗ノルムは必ず正になる。この性質によって、行列をベクトルとみなしたときの直交性や正射影を、重み付き内積について定義できる。

木村らの研究によって証明された重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式は、任意の複素行列 \(X\) と正規行列 \(Y\) について、次の関係を与える。

\[
\boxed{
\|[X,Y]\|_\omega^2
\leq
c(\omega)
\|X\|_\omega^2
\|Y\|_\omega^2
}
\]

右辺に現れる係数 \(c(\omega)\) は、重み行列の最小の二つの固有値から決まる。

\[
\boxed{
c(\omega)
=
\frac{\omega_1+\omega_2}
{\omega_1\omega_2}
}
\]

この係数は、次のようにも書き換えられる。

\[
c(\omega)
=
\frac1{\omega_1}
+
\frac1{\omega_2}
\]

重み行列の小さい固有値は、対応する固有方向に対する演算子の作用を小さな重みで評価する。そのため、二つの行列の重み付きノルムが小さくても、それらの積の順序による差が相対的に大きくなる場合を考慮する必要がある。最小の二つの固有値を用いた係数は、このような方向も含めて交換子の大きさを制約する。

例えば、重み行列が単位行列である場合には、すべての固有値が \(1\) になる。

\[
\omega=I
\]

\[
\omega_1=\omega_2=1
\]

このとき、係数は次の値になる。

\[
c(I)
=
\frac{1+1}{1\cdot1}
=
2
\]

重み付きノルムは通常のフロベニウスノルムに一致するため、重み付き不等式は従来のベッチャー・ヴェンツェル不等式と同じ形になる。

一方、完全混合状態 \(\omega=I/d\) を重みとする場合には、最小の二つの固有値はともに \(1/d\) になる。

\[
\omega_1=\omega_2=\frac1d
\]

このときの係数は次のように求められる。

\[
\begin{aligned}
c(I/d)
&=
\frac{1/d+1/d}
{(1/d)(1/d)}\\
&=
\frac{2/d}{1/d^2}\\
&=
2d
\end{aligned}
\]

前節で通常のフロベニウスノルムから導いた係数 \(2d\) が得られる。重み付き不等式の係数は、通常の行列ノルムの場合と完全混合状態の場合を含む形で、一般の正定値行列に対する制約を表している。

ただし、重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式を中心化された観測演算子へそのまま適用した場合、得られるのは分散積そのものに対する下限である。従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式がすでに与えている共分散と交換子の期待値の項を保持しながら、新しい項を追加するには、交換子の二乗ノルムを分散積の残差と結びつける必要がある。

このために利用されるのが、重み付き内積についての正射影である。正定値行列 \(\omega\) による内積を考え、\(Y\neq0\) とする。行列 \(X\) を、\(Y\) に比例する成分と、\(Y\) に直交する成分に分解する。

\[
X=X_\parallel+X_\perp
\]

\(X_\parallel\) は \(Y\) が張る一次元部分空間に含まれる成分であり、\(X_\perp\) はその部分空間に直交する成分である。

重み付き内積について、\(X\) を \(Y\) の方向へ正射影すると、次の式が得られる。

\[
X_\parallel
=
Y
\frac{(Y,X)_\omega}
{\|Y\|_\omega^2}
\]

分子の \((Y,X)_\omega\) は、行列 \(X\) が行列 \(Y\) の方向にどの程度の成分を持つかを評価する量である。分母の \(\|Y\|_\omega^2\) は、射影先となる行列 \(Y\) の大きさを調整する。重み行列が正定値であり、\(Y\) が非零であるため、分母は正の値になる。

この射影成分を \(X\) から取り除くことで、直交成分 \(X_\perp\) を構成できる。

\[
\boxed{
X_\perp
=
X-
Y
\frac{(Y,X)_\omega}
{\|Y\|_\omega^2}
}
\]

この演算子が実際に \(Y\) と直交することは、重み付き内積を計算することで確認できる。

\[
\begin{aligned}
(Y,X_\perp)_\omega
&=
\left(
Y,
X-
Y
\frac{(Y,X)_\omega}
{\|Y\|_\omega^2}
\right)_\omega\\
&=
(Y,X)_\omega
–
(Y,Y)_\omega
\frac{(Y,X)_\omega}
{\|Y\|_\omega^2}\\
&=
(Y,X)_\omega
–
\|Y\|_\omega^2
\frac{(Y,X)_\omega}
{\|Y\|_\omega^2}\\
&=0
\end{aligned}
\]

したがって、\(X_\perp\) は重み付き内積について \(Y\) と直交している。

ここで、射影成分を取り除く前後で、交換子がどのように変化するかを調べる。射影係数を次のように置く。

\[
\alpha
=
\frac{(Y,X)_\omega}
{\|Y\|_\omega^2}
\]

この記法を用いると、直交成分は次の形になる。

\[
X_\perp=X-\alpha Y
\]

行列 \(Y\) は自身と可換であるため、\(Y\) に比例する成分と \(Y\) の交換子はゼロになる。

\[
[\alpha Y,Y]
=
\alpha[Y,Y]
=
0
\]

したがって、直交成分と \(Y\) の交換子は次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
[X_\perp,Y]
&=[X-\alpha Y,Y]\\
&=[X,Y]-\alpha[Y,Y]\\
&=[X,Y]
\end{aligned}
\]

この関係をまとめると、次の等式が得られる。

\[
\boxed{
[X_\perp,Y]=[X,Y]
}
\]

つまり、行列 \(X\) のうち \(Y\) に比例する成分を取り除いても、二つの行列の非可換性を表す交換子はそのまま保存される。\(Y\) に比例する成分は、\(X\) のノルムには寄与するが、\(Y\) との交換子には寄与しないためである。

この性質を利用すると、交換子を維持したまま、重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式の右辺に現れるノルムを精密化できる。

まず、行列 \(X\) は互いに直交する二つの成分の和として表現されている。

\[
X=X_\parallel+X_\perp
\]

\[
(X_\parallel,X_\perp)_\omega=0
\]

そのため、二乗ノルムにはピタゴラスの定理に対応する関係が成立する。

\[
\|X\|_\omega^2
=
\|X_\parallel\|_\omega^2
+
\|X_\perp\|_\omega^2
\]

射影成分の二乗ノルムを計算すると、次の式が得られる。

\[
\begin{aligned}
\|X_\parallel\|_\omega^2
&=
\|\alpha Y\|_\omega^2\\
&=
|\alpha|^2\|Y\|_\omega^2\\
&=
\frac{|(Y,X)_\omega|^2}
{\|Y\|_\omega^4}
\|Y\|_\omega^2\\
&=
\frac{|(Y,X)_\omega|^2}
{\|Y\|_\omega^2}
\end{aligned}
\]

したがって、直交成分の二乗ノルムは、元の行列の二乗ノルムから射影成分の二乗ノルムを引いたものになる。

\[
\boxed{
\|X_\perp\|_\omega^2
=
\|X\|_\omega^2
–
\frac{|(Y,X)_\omega|^2}
{\|Y\|_\omega^2}
}
\]

右辺の第二項は、行列 \(X\) のうち、行列 \(Y\) と同じ方向を持つ成分の大きさを表している。この成分を除去することで、行列 \(X\) の二乗ノルムのうち、\(Y\) と直交する部分だけを取り出している。

ここで、重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式を、元の行列 \(X,Y\) の代わりに、直交成分 \(X_\perp\) と行列 \(Y\) に適用する。

\[
\|[X_\perp,Y]\|_\omega^2
\leq
c(\omega)
\|X_\perp\|_\omega^2
\|Y\|_\omega^2
\]

この操作において、正規行列であることが要求されているのは \(Y\) である。\(X_\perp\) は複素数を係数とする正射影によって構成されるため、元の行列 \(X\) が自己共役であっても、一般には自己共役であるとは限らない。しかし、重み付き不等式は第一の行列に任意の複素行列を許容しているため、正射影による変換後もその適用条件は維持される。

交換子が保存されるという関係を左辺へ代入し、直交成分の二乗ノルムの式を右辺へ代入すると、次の不等式が得られる。

\[
\begin{aligned}
\|[X,Y]\|_\omega^2
&=
\|[X_\perp,Y]\|_\omega^2\\
&\leq
c(\omega)
\|X_\perp\|_\omega^2
\|Y\|_\omega^2\\
&=
c(\omega)
\left(
\|X\|_\omega^2
–
\frac{|(Y,X)_\omega|^2}
{\|Y\|_\omega^2}
\right)
\|Y\|_\omega^2
\end{aligned}
\]

最後の式を展開すると、次のようになる。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
\|[X,Y]\|_\omega^2
\leq
c(\omega)
\bigl(
&\|X\|_\omega^2
\|Y\|_\omega^2\\
&-
|(X,Y)_\omega|^2
\bigr)
\end{aligned}
}
\]

ここでは、内積の共役対称性から、\(|(Y,X)_\omega|^2=|(X,Y)_\omega|^2\) が成立することを用いている。

括弧内に現れる量は、二つの行列の重み付きグラム行列の行列式に一致する。グラム行列は次のように定義される。

\[
G_\omega(X,Y)
=
\begin{pmatrix}
\|X\|_\omega^2 & (X,Y)_\omega\\
(Y,X)_\omega & \|Y\|_\omega^2
\end{pmatrix}
\]

その行列式は、次の式で与えられる。

\[
\det G_\omega(X,Y)
=
\|X\|_\omega^2\|Y\|_\omega^2
–
|(X,Y)_\omega|^2
\]

したがって、正射影を組み合わせた重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式は、交換子の二乗ノルムとグラム行列の行列式の関係として表現できる。

\[
\|[X,Y]\|_\omega^2
\leq
c(\omega)
\det G_\omega(X,Y)
\]

係数 \(c(\omega)\) は正であるため、両辺をこの係数で割ると、グラム行列の行列式に対する下限が得られる。

\[
\boxed{
\det G_\omega(X,Y)
\geq
\frac1{c(\omega)}
\|[X,Y]\|_\omega^2
}
\]

係数の逆数は次の値になる。

\[
\frac1{c(\omega)}
=
\frac{\omega_1\omega_2}
{\omega_1+\omega_2}
\]

この関係は、二つの行列のグラム行列が持つ残差を、交換子の二乗ノルムによって下から制約している。

従来のコーシー・シュワルツの不等式から得られるのは、グラム行列の行列式が非負であるという条件であった。これに対して、重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式を正射影と組み合わせることで、交換子が非零である場合に、その大きさに応じた正の下限を構成できる。

この結果を量子力学の不確定性関係へ適用するため、重み行列を密度行列 \(\rho\) とし、二つの自己共役な観測量 \(A,B\) の中心化演算子を選ぶ。

\[
X=A-\langle A\rangle_\rho I
\]

\[
Y=B-\langle B\rangle_\rho I
\]

中心化演算子 \(Y\) は自己共役であるため、重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式が要求する正規性の条件を満たす。また、単位行列に比例する項を引いても交換子は変化しない。

\[
[X,Y]=[A,B]
\]

第 3 章で示したように、中心化演算子の二乗ノルムは、それぞれの観測量の分散に一致する。

\[
\|X\|_\rho^2=V_\rho(A)
\]

\[
\|Y\|_\rho^2=V_\rho(B)
\]

さらに、中心化演算子の内積の絶対値の二乗は、共分散の二乗と交換子の期待値の絶対値の二乗から構成される。

\[
|(X,Y)_\rho|^2
=
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
+
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2
\]

したがって、重み付きグラム行列の行列式は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\det G_\rho(X,Y)
={}&
V_\rho(A)V_\rho(B)\\
&-
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&-
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2
\end{aligned}
\]

右辺は、従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式が与える下限と実際の分散積との差として定義した残差に一致する。

\[
\det G_\rho(X,Y)
=
D_\rho(A,B)
\]

密度行列 \(\rho\) の固有値を小さい順に並べ、次のように表す。

\[
0\lt\lambda_1
\leq\lambda_2
\leq\cdots
\leq\lambda_d
\]

重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式の係数の逆数を、密度行列について次のように定義する。

\[
b(\rho)
=
\frac{\lambda_1\lambda_2}
{\lambda_1+\lambda_2}
\]

すると、グラム行列の行列式に対する不等式から、従来の不確定性関係の残差について次の関係が得られる。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
\geq
b(\rho)
\|[A,B]\|_\rho^2
}
\]

この式は、実際の分散積と従来の下限との差が、交換子の二乗ノルムに状態依存の係数を掛けた量以上になることを意味する。正定値の状態については係数 \(b(\rho)\) が正であるため、交換子が非零であれば、残差に正の下限が生じる。

なお、中心化演算子 \(Y\) が零演算子である場合には、観測演算子 \(B\) は単位行列に比例する。このとき、観測量 \(B\) の分散と交換子はともにゼロになるため、残差に対する不等式の両辺はゼロになる。正射影の計算で \(Y\neq0\) とする必要がある場合と、最終的な不等式が適用できる観測量の範囲は、このように区別される。

また、密度行列に零固有値が存在する場合には、係数 \(b(\rho)\) をゼロと定義する。二次元以上の有限次元量子系について、正定値の場合と階数が不足する場合の両方を含めると、係数は次のように表される。

\[
b(\rho)
=
\begin{cases}
\displaystyle
\frac{\lambda_1\lambda_2}
{\lambda_1+\lambda_2},
&
\lambda_1>0,\\[8pt]
0,
&
\lambda_1=0
\end{cases}
\]

この定義によって、最小の二つの固有値がともにゼロになり、分母がゼロになる場合も含められる。密度行列に零固有値がある場合には追加項がゼロになるため、残差について従来の非負性がそのまま保証される。

最後に、残差の定義へ新しい下限を代入する。従来の不確定性関係が与える下限は次の式であった。

\[
\begin{aligned}
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
={}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
\end{aligned}
\]

実際の分散積は、この下限と残差の和として表される。

\[
V_\rho(A)V_\rho(B)
=
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
+
D_\rho(A,B)
\]

残差に対する不等式を代入すると、次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
&\geq
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
+
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
\end{aligned}
\]

交換子の二乗ノルムと従来の下限の定義を展開すれば、木村らによる新しい不確定性関係が得られる[12]。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq{}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&+
b(\rho)
\langle[A,B]^\dagger[A,B]\rangle_\rho
\end{aligned}
}
\]

右辺の第一項と第二項は、従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式に含まれていた項である。第三項は、交換子の二乗ノルムを密度行列の固有値構造によって重み付けした量である。

第三項を次のように定義する。

\[
T_\rho(A,B)
=
b(\rho)
\langle[A,B]^\dagger[A,B]\rangle_\rho
\]

この追加項は、二つの異なる構造量の積になっている。

\[
T_\rho(A,B)
=
\underbrace{
\frac{\lambda_1\lambda_2}
{\lambda_1+\lambda_2}
}_{\text{状態の固有値構造}}
\,
\underbrace{
\operatorname{Tr}
\left(
\rho[A,B]^\dagger[A,B]
\right)
}_{\text{交換子の二乗ノルム}}
\]

この表示では、密度行列が正定値である場合を考えている。第一の因子は、密度行列の最小の二つの固有値によって決まる係数である。第二の因子は、観測演算子の非可換性を量子状態について二次形式として評価した量である。

したがって、追加項の大きさを理解するには、交換子そのものの大きさに加えて、量子状態が交換子の作用にどのような重みを与えているかを考慮する必要がある。

従来の不確定性関係と新しい不確定性関係を比較すると、次の違いがある。

評価対象 従来の不確定性関係 新しい不確定性関係
制約する量 \(V_\rho(A)V_\rho(B)\) \(V_\rho(A)V_\rho(B)\)
交換子の期待値による項 \(\frac14|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\) \(\frac14|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\)
共分散による項 \(\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\) \(\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\)
交換子の二乗ノルムによる項 下限には含まれない。 \(b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2\)
残差に対する保証 \(D_\rho(A,B)\geq0\) \(D_\rho(A,B)\geq T_\rho(A,B)\)
正定値の状態における非可換な観測量 非可換性の大きさを残差の正の下限として定量化していない。 交換子の二乗ノルムに基づいて残差に正の下限を与える。
密度行列に零固有値がある場合 従来の下限が成立する。 追加項がゼロになり、従来の下限に一致する。

この精密化が成立する数学的な理由は、交換子を維持したまま、二つの行列の共通する方向の成分を取り除けることにある。従来の不確定性関係は、中心化演算子の内積を用いて分散積の下限を構成していた。正射影によって内積に対応する成分を取り除くと、残された直交成分の二乗ノルムと、もう一方の行列の二乗ノルムの積が、グラム行列の行列式に一致する。

その直交成分について重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式を適用することで、交換子の二乗ノルムを残差に対する下限へ変換できる。交換子の期待値によって捉えられなかった非可換性の大きさが、従来の下限を維持したまま、新しい制約として不確定性関係に組み込まれている。

5.4 完全混合状態で残差を補う

新しい不確定性関係が従来の下限をどのように精密化するかを、前章で扱った完全混合状態の量子ビットによって確認する。

量子状態と二つの観測演算子を次のように設定する。

\[
\rho=\frac I2,
\qquad
A=\sigma_x,
\qquad
B=\sigma_z
\]

第 4 章で求めたように、この組の分散積は \(1\)、交換子の期待値と共分散はともにゼロである。従来の下限はゼロとなり、残差は \(D_\rho(A,B)=1\) になる。これを追加項と比較する。

まず、完全混合状態の密度行列は次のように表される。

\[
\rho=
\begin{pmatrix}
1/2&0\\
0&1/2
\end{pmatrix}
\]

したがって、二つの固有値はともに \(1/2\) である。

\[
\lambda_1=\lambda_2=\frac12
\]

これらの固有値を係数 \(b(\rho)\) の定義へ代入すると、次の値が得られる。

\[
\begin{aligned}
b(\rho)
&=
\frac{\lambda_1\lambda_2}
{\lambda_1+\lambda_2}\\
&=
\frac{(1/2)(1/2)}
{1/2+1/2}\\
&=
\frac14
\end{aligned}
\]

次に、交換子の二乗ノルムを求める。交換子は次の非零の演算子である。

\[
C=
[\sigma_x,\sigma_z]
=
-2i\sigma_y
\]

パウリ行列 \(\sigma_y\) は自己共役であるため、交換子の随伴は次のようになる。

\[
C^\dagger
=
(-2i\sigma_y)^\dagger
=
2i\sigma_y
\]

随伴と交換子の積を計算すると、次の関係が成立する。

\[
\begin{aligned}
C^\dagger C
&=
(2i\sigma_y)(-2i\sigma_y)\\
&=
4\sigma_y^2\\
&=
4I
\end{aligned}
\]

この演算子は単位行列に比例しているため、どの状態ベクトルについても、その作用の大きさは同じになる。

交換子の状態依存の二乗ノルムは、次のように求められる。

\[
\begin{aligned}
\|C\|_\rho^2
&=
\operatorname{Tr}(\rho C^\dagger C)\\
&=
\operatorname{Tr}(\rho\,4I)\\
&=
4\operatorname{Tr}(\rho)\\
&=4
\end{aligned}
\]

ここで注目すべきなのは、交換子の期待値はゼロであったにもかかわらず、その二乗ノルムは \(4\) という正の値を取ることである。

\[
|\langle C\rangle_\rho|^2=0
\]

\[
\langle C^\dagger C\rangle_\rho=4
\]

交換子の期待値を求める場合には、\(\sigma_y\) の正負の固有値の寄与が完全混合状態について相殺される。一方、随伴との積を先に構成すると、交換子の作用は \(4I\) という半正定値演算子によって評価される。正負の寄与を平均する前に二乗ノルムを構成しているため、交換子が持つ非零の作用の大きさが保持される。

密度行列の固有値から求めた係数と交換子の二乗ノルムを掛け合わせると、追加項は次の値になる。

\[
\begin{aligned}
T_\rho(\sigma_x,\sigma_z)
&=
b(\rho)
\|[\sigma_x,\sigma_z]\|_\rho^2\\
&=
\frac14\cdot4\\
&=
1
\end{aligned}
\]

従来の下限が残していた残差は \(1\) であったため、この追加項は残差そのものに一致する。

\[
\boxed{
D_\rho(\sigma_x,\sigma_z)
=
T_\rho(\sigma_x,\sigma_z)
=
1
}
\]

新しい不確定性関係の右辺を構成する三つの項を並べると、次の等式が得られる。

\[
\boxed{
1=0+0+1
}
\]

左辺の \(1\) は実際の分散積を表す。右辺の最初の二つのゼロは、従来の交換子項と共分散項に対応する。最後の \(1\) は、交換子の二乗ノルムと状態の固有値構造によって構成された追加項である。

この場合、従来の不確定性関係は \(1\geq0\) という関係を与えるだけであったが、新しい不確定性関係では、実際の分散積と右辺が完全に一致する。

第 4 章で比較した、共分散が非零になる観測量の組についても、追加項を計算する。量子状態は引き続き完全混合状態 \(\rho=I/2\) とする。

\[
A=\sigma_x,\qquad
B=\frac{\sigma_x+\sigma_z}{\sqrt2}
\]

この組については、分散積が \(1\)、共分散が \(1/\sqrt2\)、交換子の期待値がゼロとなる。従来の下限と残差はともに \(1/2\) であり、交換子は \([A,B]=-\sqrt2i\sigma_y\) である。

新しい不確定性関係の追加項を計算するため、交換子の随伴との積を求める。

\[
\begin{aligned}
[A,B]^\dagger[A,B]
&=
(\sqrt2 i\sigma_y)
(-\sqrt2 i\sigma_y)\\
&=
2\sigma_y^2\\
&=
2I
\end{aligned}
\]

したがって、交換子の状態依存の二乗ノルムは \(2\) になる。

\[
\|[A,B]\|_\rho^2
=
\operatorname{Tr}(\rho\,2I)
=
2
\]

密度行列は同じ完全混合状態であるため、係数 \(b(\rho)\) は \(1/4\) のままである。追加項は次の値になる。

\[
T_\rho(A,B)
=
\frac14\cdot2
=
\frac12
\]

この組についても、追加項は残差そのものに一致する。

\[
D_\rho(A,B)
=
T_\rho(A,B)
=
\frac12
\]

新しい不確定性関係は、次の等式を与える。

\[
\boxed{
1=0+\frac12+\frac12
}
\]

最初のパウリ行列の組では、実際の分散積のすべてが追加項によって説明されていた。これに対して、二つの観測量が共通する方向の成分を持つ場合には、分散積の一部が共分散の二乗として表され、残りが追加項として表される。

さらに、二つの観測量が同じパウリ行列である場合を考える。

\[
A=B=\sigma_z
\]

この場合、交換子は零演算子になるため、交換子の二乗ノルムもゼロになる。

\[
[A,B]=0
\]

\[
T_\rho(A,B)=0
\]

一方、共分散は観測量の分散に一致する。

\[
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)=1
\]

そのため、新しい不確定性関係の右辺は共分散の二乗だけで構成され、実際の分散積に一致する。

\[
\boxed{
1=0+1+0
}
\]

これら三つの例について、従来の下限、残差、追加項、新しい下限を比較すると、次のようになる。

評価対象 \(A=\sigma_x,\ B=\sigma_z\) \(A=\sigma_x,\ B=(\sigma_x+\sigma_z)/\sqrt2\) \(A=B=\sigma_z\)
交換子の期待値による項 \(0\) \(0\) \(0\)
共分散の二乗 \(0\) \(1/2\) \(1\)
交換子の二乗ノルム \(4\) \(2\) \(0\)
状態依存の係数 \(b(\rho)\) \(1/4\) \(1/4\) \(1/4\)
従来の下限 \(0\) \(1/2\) \(1\)
従来の下限の残差 \(1\) \(1/2\) \(0\)
新しい追加項 \(1\) \(1/2\) \(0\)
新しい下限 \(1\) \(1\) \(1\)
実際の分散積 \(1\) \(1\) \(1\)

三つの例では分散積が共通して \(1\) となる一方、共分散と追加項の割合は観測方向に応じて異なる。

この関係を連続的に記述するため、観測量 \(A,B\) を次のように一般化する。

\[
A=\sigma_x,
\qquad
B=
\cos\theta\,\sigma_x
+
\sin\theta\,\sigma_z
\]

\(\theta\) は二つの観測量に対応するスピン方向の間の角度を表す。例えば、\(\theta=0\) の場合には二つの観測量は一致し、\(\theta=\pi/2\) の場合には互いに直交する方向のスピン成分になる。

パウリ行列の反可換性と二乗が単位行列になるという性質を用いると、観測演算子 \(B\) の二乗は次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
B^2
={}&
\cos^2\theta\,\sigma_x^2
+
\sin^2\theta\,\sigma_z^2\\
&+
\sin\theta\cos\theta
(\sigma_x\sigma_z+\sigma_z\sigma_x)\\
={}&
(\cos^2\theta+\sin^2\theta)I\\
={}&I
\end{aligned}
\]

完全混合状態では \(A\) と \(B\) の期待値はともにゼロになるため、任意の角度について分散積は \(1\) になる。

\[
V_\rho(A)V_\rho(B)=1
\]

次に、二つの演算子の共分散を計算する。対称化された積は次の形になる。

\[
\begin{aligned}
AB+BA
={}&
2\cos\theta\,\sigma_x^2\\
&+
\sin\theta
(\sigma_x\sigma_z+\sigma_z\sigma_x)\\
={}&
2\cos\theta\,I
\end{aligned}
\]

それぞれの期待値がゼロであるため、共分散は次の値になる。

\[
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)
=
\cos\theta
\]

従来の下限は交換子の期待値による項がゼロになるため、共分散の二乗だけから構成される。

\[
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
=
\cos^2\theta
\]

したがって、残差は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
D_\rho(A,B)
&=
1-\cos^2\theta\\
&=
\sin^2\theta
\end{aligned}
\]

一方、交換子は次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
[A,B]
&=
[\sigma_x,
\cos\theta\,\sigma_x
+
\sin\theta\,\sigma_z]\\
&=
\sin\theta
[\sigma_x,\sigma_z]\\
&=
-2i\sin\theta\,\sigma_y
\end{aligned}
\]

その随伴との積を求めると、次の関係が得られる。

\[
[A,B]^\dagger[A,B]
=
4\sin^2\theta\,I
\]

交換子の二乗ノルムは次の値になる。

\[
\|[A,B]\|_\rho^2
=
4\sin^2\theta
\]

係数 \(b(\rho)=1/4\) を掛け合わせると、追加項は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
T_\rho(A,B)
&=
\frac14\cdot4\sin^2\theta\\
&=
\sin^2\theta
\end{aligned}
\]

したがって、任意の角度 \(\theta\) について、追加項は従来の下限が残す差に一致する。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
T_\rho(A,B)
=
\sin^2\theta
}
\]

新しい不確定性関係は、この観測量の組について次の等式を与える。

\[
\boxed{
1
=
\cos^2\theta
+
\sin^2\theta
}
\]

右辺の第一項は、二つの観測量が共通する方向の成分に由来する共分散の二乗である。第二項は、二つの観測量の方向の差に由来する交換子の二乗ノルムを、完全混合状態の固有値構造によって重み付けした量である。

この等式は、観測量の方向を変更しても分散積全体は一定であり、その内訳が共分散と非可換性の寄与の間で連続的に移動することを示している。

例えば、二つの観測量の方向が近い場合には、共分散の絶対値が大きくなり、従来の下限だけでも実際の分散積に近い値が得られる。二つの方向が直交する場合には、共分散がゼロになり、従来の下限には分散積の制約が現れなくなる。そのとき、交換子の二乗ノルムに基づく追加項が残差全体に一致する。

完全混合状態の量子ビットでは、このように共分散の二乗と追加項によって分散積を厳密に表現できる。


6. 量子ビットでは混合度と非可換性の積が残差に一致する

6.1 ブロッホベクトルによる表現

前章では、完全混合状態にある量子ビットについて、新しい不確定性関係の追加項が従来の下限の残差に一致することを示した。この等式が成立する性質は、完全混合状態に限られない。任意の量子ビットの状態と任意の二つの自己共役観測量について、分散積を構成する三つの項が実際の分散積に一致する。その理由は、二次元の密度行列と自己共役演算子の代数的な構造から説明できる。

二次元の自己共役行列は、単位行列と三つのパウリ行列の実係数による線形結合として表現できる。例えば、任意の量子ビットの密度行列は、次の形に書くことができる。

\[
\rho
=
\frac12
\left(
I+r_x\sigma_x+r_y\sigma_y+r_z\sigma_z
\right)
\]

\(r_x,r_y,r_z\) は実数であり、それぞれのパウリ行列に対応する成分を表す。これらの成分を三次元の実ベクトルとしてまとめる。

\[
\boldsymbol r=(r_x,r_y,r_z)
\]

このベクトルをブロッホベクトルと呼ぶ。また、三つのパウリ行列をまとめて次のように表す。

\[
\boldsymbol\sigma
=
(\sigma_x,\sigma_y,\sigma_z)
\]

これらの記法を用いると、密度行列は次の形になる。

\[
\boxed{
\rho
=
\frac12
(I+\boldsymbol r\cdot\boldsymbol\sigma)
}
\]

ここで \(\boldsymbol r\cdot\boldsymbol\sigma\) は通常の三次元ベクトル同士の内積とは異なり、三つの実数成分を対応するパウリ行列に掛け、その和を取った演算子を表している。

\[
\boldsymbol r\cdot\boldsymbol\sigma
=
r_x\sigma_x+r_y\sigma_y+r_z\sigma_z
\]

パウリ行列のトレースはすべてゼロであるため、この形で表された密度行列のトレースは \(1\) になる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Tr}(\rho)
&=
\frac12
\left(
\operatorname{Tr}(I)
+
\operatorname{Tr}
(\boldsymbol r\cdot\boldsymbol\sigma)
\right)\\
&=
\frac12(2+0)\\
&=1
\end{aligned}
\]

ただし、密度行列として成立するには、トレースが \(1\) になることに加えて、すべての固有値が非負になる必要がある。この条件が、ブロッホベクトルの取り得る範囲を決める。

パウリ行列の二乗が単位行列になることと、異なるパウリ行列が反可換であることを用いると、次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
(\boldsymbol r\cdot\boldsymbol\sigma)^2
={}&
r_x^2\sigma_x^2
+
r_y^2\sigma_y^2
+
r_z^2\sigma_z^2\\
&+
r_xr_y(\sigma_x\sigma_y+\sigma_y\sigma_x)\\
&+
r_yr_z(\sigma_y\sigma_z+\sigma_z\sigma_y)\\
&+
r_zr_x(\sigma_z\sigma_x+\sigma_x\sigma_z)\\
={}&
(r_x^2+r_y^2+r_z^2)I
\end{aligned}
\]

異なるパウリ行列の対称化された積はゼロになるため、交差項が消える。したがって、次の等式が成立する。

\[
(\boldsymbol r\cdot\boldsymbol\sigma)^2
=
|\boldsymbol r|^2I
\]

\(|\boldsymbol r|\) はブロッホベクトルのユークリッドノルムである。

\[
|\boldsymbol r|
=
\sqrt{r_x^2+r_y^2+r_z^2}
\]

この関係から、自己共役演算子 \(\boldsymbol r\cdot\boldsymbol\sigma\) の固有値は \(+|\boldsymbol r|\) と \(-|\boldsymbol r|\) になる。密度行列はこの演算子に単位行列を加え、全体を \(1/2\) 倍したものであるため、その固有値は次のように求められる。

\[
\boxed{
\lambda_\pm
=
\frac{1\pm|\boldsymbol r|}{2}
}
\]

大きい方の固有値を \(\lambda_+\)、小さい方の固有値を \(\lambda_-\) とする。両方の固有値が非負になるためには、小さい方の固有値がゼロ以上である必要がある。

\[
\lambda_-
=
\frac{1-|\boldsymbol r|}{2}
\geq0
\]

したがって、ブロッホベクトルの長さは次の範囲に制約される。

\[
0\leq|\boldsymbol r|\leq1
\]

この範囲は、三次元空間における半径 \(1\) の球の内部と表面に対応する。この球をブロッホ球と呼ぶ。ブロッホベクトルの方向は量子状態がどの方向に偏っているかを表し、その長さは密度行列の二つの固有値がどの程度異なるかを表す。

例えば、ブロッホベクトルの長さが \(1\) である場合、密度行列の固有値は \(1\) と \(0\) になる。

\[
|\boldsymbol r|=1
\quad\Longrightarrow\quad
\lambda_+=1,\qquad\lambda_-=0
\]

この場合、密度行列は階数 \(1\) の射影演算子になり、純粋状態を表す。ブロッホ球の表面に位置する点は、すべて純粋状態に対応する。

一方、ブロッホベクトルの長さが \(1\) 未満である場合には、二つの固有値がともに正になる。

\[
0\leq|\boldsymbol r|\lt1
\quad\Longrightarrow\quad
\lambda_+>0,\qquad\lambda_->0
\]

この場合、密度行列は階数 \(2\) の正定値行列であり、混合状態を表す。特に、ブロッホベクトルが零ベクトルである場合には、二つの固有値がともに \(1/2\) になる。

\[
\boldsymbol r=\boldsymbol0
\quad\Longrightarrow\quad
\rho=\frac I2
\]

これは前章までに扱った完全混合状態である。ブロッホ球では中心に対応し、どの方向にも偏りを持たない。

量子ビットでは、このように密度行列の固有値構造を、ブロッホベクトルの長さという一つの実数によって記述できる。固有値の和が \(1\) に固定されているため、一方の固有値が決まれば、もう一方の固有値も決まるからである。

次に、量子状態に対して測定する二つの観測量を考える。任意の二次元自己共役演算子は、密度行列と同様に、単位行列と三つのパウリ行列の実係数による線形結合として表現できる。

\[
\boxed{
A
=
a_0I+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma
}
\]

\[
\boxed{
B
=
b_0I+\boldsymbol b\cdot\boldsymbol\sigma
}
\]

\(a_0,b_0\) は実数であり、\(\boldsymbol a,\boldsymbol b\) は三次元の実ベクトルである。

\[
\boldsymbol a=(a_x,a_y,a_z),
\qquad
\boldsymbol b=(b_x,b_y,b_z)
\]

量子状態を表すブロッホベクトル \(\boldsymbol r\) と異なり、観測量を表すベクトル \(\boldsymbol a,\boldsymbol b\) の長さには、一般に \(1\) 以下であるという制約はない。観測量の値の範囲や物理的な単位に応じて、これらのベクトルの大きさは異なる値を取り得る。

演算子 \(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma\) の固有値は \(+|\boldsymbol a|\) と \(-|\boldsymbol a|\) であるため、観測演算子 \(A\) の固有値は次のようになる。

\[
a_\pm=a_0\pm|\boldsymbol a|
\]

同様に、観測演算子 \(B\) の固有値は次の値になる。

\[
b_\pm=b_0\pm|\boldsymbol b|
\]

したがって、観測量を表すベクトルの長さは、二つの測定結果がどの程度離れているかを決める。また、単位行列に比例する成分 \(a_0I,b_0I\) は、測定結果の中心となる値を移動させる。

例えば、観測演算子 \(A\) に定数 \(c\) を掛けた単位行列を加えると、すべての測定結果に \(c\) が加わる。期待値も同じだけ変化するため、測定結果と期待値との差は維持される。その結果、分散には次の関係が成立する。

\[
V_\rho(A+cI)=V_\rho(A)
\]

さらに、単位行列は任意の演算子と可換であるため、観測演算子に定数項を加えても交換子は変化しない。

\[
[A+cI,B]=[A,B]
\]

共分散についても、観測量の中心からの偏差を評価する量であるため、定数項の追加による影響を受けない。

\[
\operatorname{Cov}_\rho(A+cI,B)
=
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)
\]

このため、量子ビットの不確定性関係を構成する分散、共分散、交換子の大きさは、観測演算子の定数項を除いた三次元ベクトル \(\boldsymbol a,\boldsymbol b\) によって記述できる。量子状態を表すベクトル \(\boldsymbol r\) と合わせると、不確定性関係は三つの実ベクトルの長さ、内積、外積を用いた問題になる。

6.2 分散、共分散、交換子を計算する

量子ビットの不確定性関係を構成する各項は、パウリ行列の積の性質から導出できる。二つの実ベクトル \(\boldsymbol a,\boldsymbol b\) に対して、対応するパウリ行列の線形結合の積は、次の公式によって表される。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
&(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma)
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol\sigma)\\
&\qquad=
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)I
+
i(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\cdot\boldsymbol\sigma
\end{aligned}
}
\]

右辺の第一項に現れる \(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b\) は、二つの実ベクトルの内積である。

\[
\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b
=
a_xb_x+a_yb_y+a_zb_z
\]

内積は、二つのベクトルの長さと方向の重なりを表す。二つの非零ベクトルがなす角度を \(\theta\) とすると、その値は次のように表現できる。

\[
\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b
=
|\boldsymbol a|
|\boldsymbol b|
\cos\theta
\]

第二項に現れる \(\boldsymbol a\times\boldsymbol b\) は外積である。外積は二つのベクトルの両方に直交する実ベクトルを与え、その長さは次の式で表される。

\[
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|
=
|\boldsymbol a|
|\boldsymbol b|
|\sin\theta|
\]

内積が二つのベクトルの共通する方向の成分を評価するのに対し、外積は二つのベクトルが張る平行四辺形の面積を表す。この二種類のベクトル演算が、パウリ行列の積では、それぞれ対称な部分と反対称な部分に対応する。

実際、積の順序を入れ替えると、内積の値は維持されるが、外積の符号は反転する。

\[
\boldsymbol b\cdot\boldsymbol a
=
\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b
\]

\[
\boldsymbol b\times\boldsymbol a
=
-\boldsymbol a\times\boldsymbol b
\]

したがって、二つの演算子の積の和を取れば外積に対応する項が相殺され、積の差を取れば内積に対応する項が相殺される。この性質が、共分散と交換子を異なるベクトル演算によって記述できる理由になる。

まず、観測量の期待値と分散を計算する。密度行列と観測演算子を次のように置く。

\[
\rho
=
\frac12(I+\boldsymbol r\cdot\boldsymbol\sigma)
\]

\[
A
=
a_0I+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma
\]

期待値の定義へ代入すると、次の式が得られる。

\[
\begin{aligned}
\langle A\rangle_\rho
&=
\operatorname{Tr}(\rho A)\\
&=
\frac12
\operatorname{Tr}
\left(
(I+\boldsymbol r\cdot\boldsymbol\sigma)
(a_0I+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma)
\right)
\end{aligned}
\]

積を展開したとき、パウリ行列に比例する項のトレースはゼロになる。単位行列に比例する項については、そのトレースが \(2\) になる。このため、期待値の計算には次の二つの項が残る。

\[
\begin{aligned}
\langle A\rangle_\rho
&=
\frac12
\operatorname{Tr}
\left(
(a_0+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)I
\right)\\
&=
a_0+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r
\end{aligned}
\]

同様に、観測量 \(B\) の期待値は次のようになる。

\[
\langle B\rangle_\rho
=
b_0+\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r
\]

ここで、観測量 \(A\) の期待値は、定数項 \(a_0\) と、量子状態のブロッホベクトルに対する観測方向の内積によって決まる。例えば、\(\boldsymbol a\) と \(\boldsymbol r\) が直交している場合には、内積がゼロになるため、期待値は定数項 \(a_0\) に一致する。

次に、観測演算子 \(A\) の二乗を求める。

\[
\begin{aligned}
A^2
&=
(a_0I+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma)^2\\
&=
a_0^2I
+
2a_0\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma
+
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma)^2
\end{aligned}
\]

同じベクトル同士の外積はゼロになるため、パウリ行列の積の公式から次の関係が成立する。

\[
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma)^2
=
|\boldsymbol a|^2I
\]

したがって、観測演算子の二乗は次の形になる。

\[
A^2
=
(a_0^2+|\boldsymbol a|^2)I
+
2a_0\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma
\]

この演算子を量子状態について評価すると、二次モーメントが得られる。

\[
\langle A^2\rangle_\rho
=
a_0^2
+
|\boldsymbol a|^2
+
2a_0(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
\]

分散は、二次モーメントから期待値の二乗を引いた量である。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)
&=
\langle A^2\rangle_\rho
–
\langle A\rangle_\rho^2\\
&=
a_0^2
+
|\boldsymbol a|^2
+
2a_0(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)\\
&\quad-
(a_0+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)^2
\end{aligned}
\]

期待値の二乗を展開すると、定数項と、定数項に比例する交差項が相殺される。その結果、観測量 \(A\) の分散は次の形になる。

\[
\boxed{
V_\rho(A)
=
|\boldsymbol a|^2
–
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)^2
}
\]

観測量 \(B\) についても同様に計算できる。

\[
\boxed{
V_\rho(B)
=
|\boldsymbol b|^2
–
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)^2
}
\]

これらの式から、量子状態と観測量の方向の関係が、それぞれの分散を決めることが分かる。例えば、観測量 \(A\) のベクトルとブロッホベクトルがともに非零であり、両者のなす角度を \(\phi\) とすると、分散は次のように表せる。

\[
V_\rho(A)
=
|\boldsymbol a|^2
\left(
1-|\boldsymbol r|^2\cos^2\phi
\right)
\]

純粋状態では \(|\boldsymbol r|=1\) であるため、分散は次の値になる。

\[
V_\rho(A)
=
|\boldsymbol a|^2\sin^2\phi
\]

量子状態と観測量の方向が平行または反平行であれば、分散はゼロになる。量子状態が観測演算子の固有状態に対応し、測定結果が一方の固有値に確定するためである。

一方、量子状態と観測量の方向が直交している場合には、分散は \(|\boldsymbol a|^2\) になる。この場合、観測演算子の二つの固有値に等しい確率が与えられる。

混合状態では \(|\boldsymbol r|\lt1\) であるため、観測量の方向とブロッホベクトルが一致していても、非零の観測量ベクトルについて分散は正になる。

\[
V_\rho(A)
\geq
|\boldsymbol a|^2(1-|\boldsymbol r|^2)
\]

これは、内積の絶対値が二つのベクトルの長さの積を超えないことから得られる。純粋状態では観測方向によって分散がゼロになる場合があるが、正定値の混合状態では、異なる二つの固有値を持つ観測量の測定結果に必ずばらつきが残る。

続いて、二つの観測演算子の交換子を計算する。

\[
[A,B]
=
[
a_0I+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma,
b_0I+\boldsymbol b\cdot\boldsymbol\sigma
]
\]

単位行列に比例する項は任意の演算子と可換であるため、交換子は次の形になる。

\[
[A,B]
=
[
\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma,
\boldsymbol b\cdot\boldsymbol\sigma
]
\]

パウリ行列の積の公式を用いると、二つの積はそれぞれ次のように表される。

\[
\begin{aligned}
&(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma)
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol\sigma)\\
&\qquad=
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)I
+
i(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\cdot\boldsymbol\sigma
\end{aligned}
\]

\[
\begin{aligned}
&(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol\sigma)
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol\sigma)\\
&\qquad=
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)I
–
i(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\cdot\boldsymbol\sigma
\end{aligned}
\]

二つの積の差を取ると、内積に対応する項が相殺され、外積に対応する項が二倍になる。

\[
\boxed{
[A,B]
=
2i(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\cdot\boldsymbol\sigma
}
\]

したがって、量子ビットにおける二つの観測演算子の可換性は、それぞれに対応する実ベクトルの外積によって判定できる。

\[
\boxed{
[A,B]=0
\iff
\boldsymbol a\times\boldsymbol b
=
\boldsymbol0
}
\]

外積が零ベクトルになるのは、二つのベクトルが線形従属である場合である。二つのベクトルがともに非零であれば、それらが平行または反平行である場合に観測演算子は可換になる。それ以外の方向を持つ場合には、外積が非零になるため、観測演算子も非可換になる。

一方のベクトルが零ベクトルである場合には、その観測演算子は単位行列に比例する。この場合も交換子はゼロになる。

交換子の期待値を求めると、外積と量子状態のブロッホベクトルとの内積が現れる。

\[
\begin{aligned}
\langle[A,B]\rangle_\rho
&=
2i
\operatorname{Tr}
\left(
\rho
(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\cdot\boldsymbol\sigma
\right)\\
&=
2i
(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\cdot\boldsymbol r
\end{aligned}
\]

したがって、従来の不確定性関係に現れる交換子の項は次のようになる。

\[
\boxed{
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2
=
\left(
(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\cdot\boldsymbol r
\right)^2
}
\]

ここでは、二つの観測量の非可換性を表す外積そのものに加え、その外積が量子状態の方向にどの程度の成分を持つかが評価されている。例えば、\(\boldsymbol a,\boldsymbol b\) が互いに直交している場合には、その外積は非零になる。しかし、量子状態のブロッホベクトルが外積と直交していれば、交換子の期待値はゼロになる。

特に、ブロッホベクトルが二つの観測量のベクトルが張る平面に含まれている場合、そのブロッホベクトルは外積と直交する。この場合、二つの観測量が非可換であっても、従来の不確定性関係の交換子項はゼロになる。完全混合状態ではブロッホベクトル自体が零ベクトルになるため、任意の観測量の組について同じ結果が得られる。

次に、二つの観測量の共分散を計算する。二つの観測演算子の対称化された積は、パウリ行列の積の公式を用いると次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\frac{AB+BA}{2}
={}&
(a_0b_0+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)I\\
&+
(a_0\boldsymbol b+b_0\boldsymbol a)
\cdot\boldsymbol\sigma
\end{aligned}
\]

積の順序によって符号が反転する外積の項は、二つの積を足し合わせることで相殺される。そのため、対称化された積には観測量のベクトル同士の内積と、それぞれの定数項に関する成分が残る。

この演算子の期待値を求めると、次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\frac12
\langle AB+BA\rangle_\rho
={}&
a_0b_0
+
\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b\\
&+
a_0(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)\\
&+
b_0(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
\end{aligned}
\]

一方、それぞれの期待値の積は次のように展開できる。

\[
\begin{aligned}
\langle A\rangle_\rho
\langle B\rangle_\rho
={}&
(a_0+\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
(b_0+\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)\\
={}&
a_0b_0\\
&+
a_0(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)\\
&+
b_0(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)\\
&+
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)
\end{aligned}
\]

共分散の定義に従って、対称化された積の期待値から、それぞれの期待値の積を引く。定数項に関係する成分が相殺されるため、次の式が得られる。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)
={}&
\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b\\
&-
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)
\end{aligned}
}
\]

右辺の第一項は、二つの観測量のベクトルが持つ方向の重なりを表す。第二項は、それぞれの観測量が量子状態の方向に持つ成分の積である。共分散は、この二種類の内積を組み合わせることで、量子状態について中心化された観測量の関連を記述している。

完全混合状態では \(\boldsymbol r=\boldsymbol0\) になるため、共分散は観測量のベクトル同士の内積に一致する。

\[
\operatorname{Cov}_{I/2}(A,B)
=
\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b
\]

例えば、二つの観測量のベクトルがともに単位ベクトルである場合、その内積は二つの方向の間の角度の余弦になる。前章で得られた完全混合状態における共分散と観測方向との関係は、この一般式の特殊な場合に対応する。

最後に、新しい不確定性関係に含まれる交換子の二乗ノルムを計算する。記述を簡潔にするため、二つの観測量の外積を次のように置く。

\[
\boldsymbol c
=
\boldsymbol a\times\boldsymbol b
\]

このとき、交換子は次の形になる。

\[
[A,B]
=
2i\boldsymbol c\cdot\boldsymbol\sigma
\]

\(\boldsymbol c\) は実ベクトルであり、対応するパウリ行列の線形結合は自己共役になる。このため、交換子の随伴は次のようになる。

\[
[A,B]^\dagger
=
-2i\boldsymbol c\cdot\boldsymbol\sigma
\]

交換子の随伴と交換子自身の積を求める。

\[
\begin{aligned}
[A,B]^\dagger[A,B]
&=
(-2i\boldsymbol c\cdot\boldsymbol\sigma)
(2i\boldsymbol c\cdot\boldsymbol\sigma)\\
&=
4(\boldsymbol c\cdot\boldsymbol\sigma)^2
\end{aligned}
\]

同じベクトルに対応するパウリ行列の線形結合の二乗は、そのベクトルの長さの二乗を掛けた単位行列になる。

\[
(\boldsymbol c\cdot\boldsymbol\sigma)^2
=
|\boldsymbol c|^2I
\]

したがって、交換子の随伴との積は次のように表現できる。

\[
\boxed{
[A,B]^\dagger[A,B]
=
4|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2I
}
\]

この等式は、量子ビットにおける交換子の二乗ノルムが持つ重要な性質を示している。交換子の随伴との積が単位行列に比例するため、量子状態について評価した場合にも、状態の方向や混合度による違いが生じない。

\[
\begin{aligned}
\|[A,B]\|_\rho^2
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\rho[A,B]^\dagger[A,B]
\right)\\
&=
4|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
\operatorname{Tr}(\rho)\\
&=
4|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
\end{aligned}
\]

従来の交換子項では、外積を量子状態のブロッホベクトルについて評価するため、その方向の関係によって値が異なる。一方、交換子の二乗ノルムは、外積の長さの二乗だけによって決まる。量子ビットでは、交換子の作用の大きさが観測量の組によって確定し、状態をどのように選ぶかとは独立している。

新しい不確定性関係の追加項には、この交換子の二乗ノルムに加えて、密度行列の固有値から決まる係数 \(b(\rho)\) が含まれる。量子ビットの密度行列の固有値は、すでに求めたように次の値である。

\[
\lambda_+
=
\frac{1+|\boldsymbol r|}{2}
\]

\[
\lambda_-
=
\frac{1-|\boldsymbol r|}{2}
\]

二つの固有値の和は \(1\) になる。

\[
\lambda_++\lambda_-=1
\]

したがって、新しい不確定性関係に現れる係数は、次のように簡約できる。

\[
\begin{aligned}
b(\rho)
&=
\frac{\lambda_+\lambda_-}
{\lambda_++\lambda_-}\\
&=
\lambda_+\lambda_-\\
&=
\frac{(1+|\boldsymbol r|)(1-|\boldsymbol r|)}{4}\\
&=
\frac{1-|\boldsymbol r|^2}{4}
\end{aligned}
\]

純粋状態では \(\lambda_-=0\) になるため、この式は \(b(\rho)=0\) を与える。密度行列の階数が不足する場合に係数をゼロとする定義とも一致している。

以上から、量子ビットにおける追加項は次のように表される。

\[
\begin{aligned}
T_\rho(A,B)
&=
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2\\
&=
\frac{1-|\boldsymbol r|^2}{4}
\cdot
4|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
\end{aligned}
\]

係数を整理すると、次の式が得られる。

\[
\boxed{
T_\rho(A,B)
=
(1-|\boldsymbol r|^2)
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
}
\]

第一の因子 \(1-|\boldsymbol r|^2\) は量子状態の固有値構造によって決まり、第二の因子 \(|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2\) は観測量の非可換性によって決まる。一般の有限次元系では、交換子の二乗ノルムそのものも量子状態に依存するが、量子ビットでは交換子の随伴との積が単位行列に比例するため、状態の寄与と観測量の寄与をこのように分離できる。

6.3 ベクトル恒等式が残差を確定する

新しい不確定性関係は、一般の有限次元量子系について、追加項が従来の下限の残差以下になることを保証する。

\[
D_\rho(A,B)
\geq
T_\rho(A,B)
\]

量子ビットでは、この不等式がすべての状態と観測量の組について等式になる。その理由を確認するには、前節で求めた分散、共分散、交換子の期待値を用いて、従来の下限の残差を直接計算すればよい。

まず、二つの観測量の分散積を考える。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
={}&
\left(
|\boldsymbol a|^2
–
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)^2
\right)\\
&\times
\left(
|\boldsymbol b|^2
–
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)^2
\right)
\end{aligned}
\]

積を展開すると、次の四つの項が得られる。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
={}&
|\boldsymbol a|^2|\boldsymbol b|^2\\
&-
|\boldsymbol a|^2
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)^2\\
&-
|\boldsymbol b|^2
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)^2\\
&+
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)^2
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)^2
\end{aligned}
\]

一方、共分散の二乗は次のように展開できる。

\[
\begin{aligned}
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
={}&
\left(
\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b
–
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)
\right)^2\\
={}&
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)^2\\
&-
2(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)\\
&+
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)^2
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)^2
\end{aligned}
\]

分散積と共分散の二乗には、共通する項が一つ存在する。どちらにも、二つの観測量が量子状態の方向に持つ成分の二乗の積が含まれている。そのため、分散積から共分散の二乗を引くと、この項が相殺される。

\[
\begin{aligned}
&V_\rho(A)V_\rho(B)
–
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&\quad=
|\boldsymbol a|^2|\boldsymbol b|^2
–
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)^2\\
&\qquad-
|\boldsymbol a|^2
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)^2\\
&\qquad-
|\boldsymbol b|^2
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)^2\\
&\qquad+
2(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)
\end{aligned}
\]

この式には、量子状態を表すブロッホベクトルを含まない項と、ブロッホベクトルを含む項が現れている。まず、右辺の最初の二項について、次のベクトル恒等式を用いる。

\[
\boxed{
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
=
|\boldsymbol a|^2|\boldsymbol b|^2
–
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)^2
}
\]

この恒等式は、二つのベクトルの長さと内積が与えられれば、その外積の長さの二乗が決まることを表している。二つの非零ベクトルの間の角度を \(\theta\) とすると、右辺は次のように変形できる。

\[
\begin{aligned}
&|\boldsymbol a|^2|\boldsymbol b|^2
–
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)^2\\
&\quad=
|\boldsymbol a|^2|\boldsymbol b|^2
–
|\boldsymbol a|^2|\boldsymbol b|^2\cos^2\theta\\
&\quad=
|\boldsymbol a|^2|\boldsymbol b|^2
\sin^2\theta\\
&\quad=
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
\end{aligned}
\]

したがって、分散積と共分散の二乗との差のうち、ブロッホベクトルを含まない部分は、二つの観測量の非可換性を表す外積の長さの二乗に一致する。

次に、ブロッホベクトルを含む残りの項を整理する。このために、外積を二回適用したときの関係を表すベクトル三重積の恒等式を用いる。

\[
\boxed{
(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\times\boldsymbol r
=
\boldsymbol b
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
–
\boldsymbol a
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)
}
\]

右辺は、二つの観測量のベクトルを、それぞれ量子状態との内積によって重み付けしたものの差である。この両辺の長さの二乗を求める。

\[
\begin{aligned}
&|(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\times\boldsymbol r|^2\\
&\quad=
\left|
\boldsymbol b(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
–
\boldsymbol a(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)
\right|^2\\
&\quad=
|\boldsymbol b|^2
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)^2\\
&\qquad+
|\boldsymbol a|^2
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)^2\\
&\qquad-
2(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol b)
(\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r)
(\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r)
\end{aligned}
\]

この結果を、先ほどの分散積と共分散の二乗との差の式に対応させる。ブロッホベクトルを含む三つの項は、外積を二回適用したベクトルの長さの二乗に負の符号を付けたものに一致する。

したがって、分散積と共分散の二乗との差は、次のようにまとめられる。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
&V_\rho(A)V_\rho(B)
–
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&\quad=
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2\\
&\qquad-
|(\boldsymbol a\times\boldsymbol b)
\times\boldsymbol r|^2
\end{aligned}
}
\]

この式によって、五つの項からなる展開結果が、外積の長さの二乗を用いた二つの項に整理された。第一項は観測量の組によって決まり、第二項は観測量の非可換性を表す方向と、量子状態の方向との関係によって決まる。

ここで、二つの観測量の外積を \(\boldsymbol c=\boldsymbol a\times\boldsymbol b\) と置くと、右辺は \(|\boldsymbol c|^2-|\boldsymbol c\times\boldsymbol r|^2\) になる。

従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式の下限には、共分散の二乗に加えて交換子の期待値による項が含まれている。前節で導出したように、この項は次の値になる。

\[
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2
=
(\boldsymbol c\cdot\boldsymbol r)^2
\]

したがって、従来の下限が残す残差は、分散積から共分散の二乗を引いた量から、さらに交換子の期待値に対応する項を引いたものになる。

\[
\begin{aligned}
D_\rho(A,B)
={}&
V_\rho(A)V_\rho(B)\\
&-
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&-
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2
\end{aligned}
\]

それぞれの計算結果を代入すると、残差は次の形になる。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
D_\rho(A,B)
={}&
|\boldsymbol c|^2\\
&-
|\boldsymbol c\times\boldsymbol r|^2\\
&-
(\boldsymbol c\cdot\boldsymbol r)^2
\end{aligned}
}
\]

右辺には、外積の長さの二乗と、内積の二乗が同時に現れている。これらの二つの量には、次の恒等式が成立する。

\[
\boxed{
|\boldsymbol c\times\boldsymbol r|^2
+
(\boldsymbol c\cdot\boldsymbol r)^2
=
|\boldsymbol c|^2|\boldsymbol r|^2
}
\]

この恒等式が成立する理由は、内積と外積が、二つのベクトルの方向の関係を余弦と正弦によって評価していることにある。二つのベクトルがともに非零であり、その間の角度を \(\gamma\) とすると、内積の二乗は次のようになる。

\[
(\boldsymbol c\cdot\boldsymbol r)^2
=
|\boldsymbol c|^2
|\boldsymbol r|^2
\cos^2\gamma
\]

外積の長さの二乗は次の値になる。

\[
|\boldsymbol c\times\boldsymbol r|^2
=
|\boldsymbol c|^2
|\boldsymbol r|^2
\sin^2\gamma
\]

両者を足し合わせると、角度に依存する二つの因子が次の関係によって整理される。

\[
\cos^2\gamma+\sin^2\gamma=1
\]

したがって、内積の二乗と外積の長さの二乗の和は、二つのベクトルの長さの二乗の積に一致する。いずれかのベクトルが零ベクトルである場合にも、恒等式の両辺はゼロとなるため、同じ関係が成立する。

この恒等式を残差の式へ代入すると、次の計算が得られる。

\[
\begin{aligned}
D_\rho(A,B)
&=
|\boldsymbol c|^2
–
|\boldsymbol c\times\boldsymbol r|^2
–
(\boldsymbol c\cdot\boldsymbol r)^2\\
&=
|\boldsymbol c|^2
–
|\boldsymbol c|^2|\boldsymbol r|^2\\
&=
(1-|\boldsymbol r|^2)
|\boldsymbol c|^2
\end{aligned}
\]

\(\boldsymbol c\) の定義を戻すと、任意の量子ビットの状態と任意の二つの自己共役観測量について、次の等式が得られる。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
(1-|\boldsymbol r|^2)
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
}
\]

この結果は、前節で計算した新しい不確定性関係の追加項に一致する。

\[
T_\rho(A,B)
=
(1-|\boldsymbol r|^2)
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
\]

したがって、量子ビットでは残差と追加項の間に次の等式が成立する。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
T_\rho(A,B)
}
\]

残差の定義へ戻すと、実際の分散積は、従来の交換子項、共分散の二乗、新しい追加項という三つの量の和として厳密に表現できる。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
={}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&+
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
\end{aligned}
}
\]

この等式は、任意の量子ビットの状態について成立する。完全混合状態だけでなく、任意の混合状態と純粋状態を含み、観測量についても特定のパウリ行列に限定する必要はない[12]。

等式が成立する数学的な理由を整理すると、二つの構造が関与している。第一に、量子ビットの自己共役演算子は、定数項を除けば三次元の実ベクトルによって表現できる。そのため、演算子の積の対称な部分と反対称な部分を、それぞれ内積と外積に対応させられる。

第二に、内積の二乗と外積の長さの二乗の和は、二つのベクトルの長さの二乗の積に一致する。この恒等式を用いることで、分散積から共分散の二乗と交換子の期待値の二乗を引いた残差を、状態のブロッホベクトルの長さと観測量の外積の長さだけで表現できる。

特に、残差の最終的な式には、ブロッホベクトルの方向が現れない。量子状態の方向を変更すると、個々の分散、共分散、交換子の期待値は異なる値を取り得る。しかし、ブロッホベクトルの長さと観測量の組を固定していれば、それらを組み合わせて得られる残差は一定になる。

この性質は、量子ビットの不確定性関係の残差が、量子状態の方向に関する情報と、その状態の固有値構造に関する情報を区別した形で記述できることを示している。残差を決めるのは、状態がどの方向を向いているかではなく、状態の混合度と、二つの観測量がどの程度非可換であるかという二つの量である。

6.4 混合度と非可換性の積

量子ビットの残差に現れる状態依存の因子 \(1-|\boldsymbol r|^2\) は、密度行列の純度を用いると、さらに物理的な意味を明確にできる。量子状態の純度は、密度行列の二乗のトレースによって定義される。

\[
\boxed{
P(\rho)
=
\operatorname{Tr}(\rho^2)
}
\]

密度行列を固有値と固有ベクトルによって表現すると、その二乗のトレースは、固有値の二乗の和に一致する。

\[
P(\rho)
=
\sum_{k=1}^{d}\lambda_k^2
\]

純度は、密度行列の固有値が特定の固有方向にどの程度集中しているかを評価する量である。例えば、純粋状態では一つの固有値が \(1\) であり、残りの固有値はすべてゼロである。

\[
P(\rho_{\mathrm{pure}})=1
\]

一方、次元 \(d\) の完全混合状態では、すべての固有値が \(1/d\) になる。そのため、純度は次の値になる。

\[
\begin{aligned}
P(I/d)
&=
\sum_{k=1}^{d}
\left(\frac1d\right)^2\\
&=
d\cdot\frac1{d^2}\\
&=
\frac1d
\end{aligned}
\]

したがって、量子ビットの純度は、完全混合状態における \(1/2\) から、純粋状態における \(1\) までの範囲に含まれる。

\[
\frac12\leq P(\rho)\leq1
\]

量子ビットでは、密度行列の二つの固有値がブロッホベクトルの長さから決まるため、純度もその長さによって表現できる。

\[
\begin{aligned}
P(\rho)
&=
\lambda_+^2+\lambda_-^2\\
&=
\left(
\frac{1+|\boldsymbol r|}{2}
\right)^2
+
\left(
\frac{1-|\boldsymbol r|}{2}
\right)^2\\
&=
\frac{
(1+|\boldsymbol r|)^2
+
(1-|\boldsymbol r|)^2
}{4}
\end{aligned}
\]

分子を展開すると、ブロッホベクトルの長さに比例する項が相殺される。その結果、純度とブロッホベクトルの長さの間には次の関係が成立する。

\[
\boxed{
P(\rho)
=
\frac{1+|\boldsymbol r|^2}{2}
}
\]

この式を変形すると、残差に現れる状態依存の因子が純度によって表現できる。

\[
1-|\boldsymbol r|^2
=
2(1-P(\rho))
\]

\(1-P(\rho)\) は、線形エントロピーと呼ばれる混合度の指標である。量子ビットについては、完全混合状態における値が \(1/2\) になる。そのため、これを二倍した量を用いれば、純粋状態から完全混合状態までの混合度を \(0\) から \(1\) の範囲で表現できる。

\[
M(\rho)
=
2(1-P(\rho))
\]

ここでは、この量を量子ビットの規格化された混合度とする。ブロッホベクトルを用いれば、次の形になる。

\[
\boxed{
M(\rho)
=
1-|\boldsymbol r|^2
}
\]

純粋状態ではブロッホベクトルの長さが \(1\) になるため、混合度はゼロになる。

\[
M(\rho_{\mathrm{pure}})=0
\]

完全混合状態ではブロッホベクトルの長さがゼロになるため、混合度は \(1\) になる。

\[
M(I/2)=1
\]

また、量子ビットの混合度は、密度行列の二つの固有値の積によっても表現できる。

\[
\begin{aligned}
M(\rho)
&=
2(1-\lambda_+^2-\lambda_-^2)\\
&=
2\left(
(\lambda_++\lambda_-)^2
–
\lambda_+^2
–
\lambda_-^2
\right)\\
&=
4\lambda_+\lambda_-
\end{aligned}
\]

量子ビットでは、二つの固有値が等しくなるほどその積が大きくなる。一方、一つの固有値が \(1\) に近づき、もう一方の固有値がゼロに近づくと、その積は小さくなる。規格化された混合度は、この固有値構造を一つの実数として評価している。

新しい不確定性関係の係数も、同じ固有値の積によって決まる。

\[
b(\rho)
=
\lambda_+\lambda_-
=
\frac{M(\rho)}{4}
\]

したがって、量子ビットにおける不確定性関係の残差は、純度または混合度を用いて次のように表現できる。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
2(1-P(\rho))
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
}
\]

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
M(\rho)
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
}
\]

第一の因子 \(M(\rho)\) は量子状態の混合度を表す。第二の因子 \(|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2\) は、二つの観測量の非可換性の大きさを表す。量子ビットでは、これら二つの因子が積として分離され、その積が従来の不確定性関係の残差そのものに一致する。

二つの観測量のベクトルがともに非零である場合には、非可換性の大きさを、観測量の尺度と二つの方向の間の角度へ分けて表現することもできる。

\[
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
=
|\boldsymbol a|^2
|\boldsymbol b|^2
\sin^2\theta
\]

この関係を残差の式へ代入する。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
M(\rho)
|\boldsymbol a|^2
|\boldsymbol b|^2
\sin^2\theta
}
\]

この式には、残差を決める三つの要素が現れる。量子状態の混合度、観測量の値の尺度、二つの観測量の方向の差である。

例えば、観測量の尺度を固定すると、二つの観測量が直交する方向を持つ場合に、外積の長さの二乗は最大になる。これに対して、二つの観測量が平行または反平行になると、外積の長さはゼロになる。このため、量子状態を固定した場合、観測量の方向の関係によって残差は異なる値を取る。

一方、観測量の組を固定すると、外積の長さの二乗は一定になる。そのため、残差は量子状態の混合度に比例する。

\[
D_\rho(A,B)
\propto
M(\rho)
\]

これは、観測量の組を固定した量子ビットについて成立する関係である。一般の有限次元系では、追加項を構成する係数と交換子の二乗ノルムがともに量子状態に依存するため、同じ比例関係が成立するとは限らない。

量子ビットで残差がゼロになる条件も、この積の式から直接求められる。二つの因子はいずれも非負であるため、その積がゼロになるのは、少なくとも一方の因子がゼロになる場合である。

\[
D_\rho(A,B)=0
\iff
M(\rho)=0
\quad\text{または}\quad
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2=0
\]

混合度がゼロになるのは純粋状態の場合であり、外積の長さの二乗がゼロになるのは二つの観測演算子が可換である場合である。したがって、量子ビットについては次の同値関係が成立する。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
D_\rho(A,B)=0
\iff{}&
\rho\text{ が純粋状態}\\
&\text{または }[A,B]=0
\end{aligned}
}
\]

この等号成立条件には、一般の有限次元系との差が現れている。第 3.4 節で示したように、正定値の状態における非可換な観測量の残差は必ず正になる。一方、三準位系では可換な観測量についても正の残差が生じる。

量子ビットでは、可換な二つの観測量は、定数項を除けば同じ方向のパウリ行列の線形結合になる。そのため、中心化された観測演算子は線形従属となり、従来の不確定性関係の残差はゼロになる。高次元系では、可換な観測演算子が同じ固有基底を持っていても、それらの固有値の組合せには複数の独立した方向が存在し得る。この違いが、可換性と残差の等号成立条件との関係を制約している。

また、量子ビットが純粋状態である場合には、二つの観測量が非可換であっても残差はゼロになる。この場合、従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式だけで実際の分散積を厳密に記述できる。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
={}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
\qquad
(P(\rho)=1)
\end{aligned}
\]

したがって、量子ビットにおいて従来の不確定性関係の残差が正になるための必要十分条件は、量子状態が混合状態であり、二つの観測量が非可換であることである。

量子状態の混合度と不確定性関係の残差との対応は、先行研究でも検討されている。Mal らは、不確定性関係を利用して三準位系の混合度を評価する方法を研究した[13]。この研究では、観測演算子の分散や共分散から、量子状態の混合度に関する情報をどのように取得できるかという問題が扱われている。

また、Zheng と Zhang は、量子ビットにおける観測量の分散と状態の混合度を結びつける等式を提示している[14]。量子ビットの不確定性関係に混合度が現れるという性質や、分散積を厳密な等式によって記述できるという性質には、すでに数学的な研究の蓄積がある。

一方、Abbott らは、観測量の組を固定し、量子状態の集合全体について許容される不確定性の組合せを特徴づける、状態非依存の不確定性関係を導いている[15]。

状態非依存の関係では、ある観測量の組について、量子状態を任意に変化させたときに、複数の観測量の分散や標準偏差がどのような範囲に含まれるかを調べる。これに対して、木村らの新しい関係では、特定の量子状態を与え、その状態の固有値構造と観測量の非可換性を組み合わせることで、分散積の下限を構成している。

両者は、同じ量子ビットの不確定性を対象としていても、数学的に制約している対象が異なる。状態非依存の関係は、状態の集合全体にわたって許容される不確定性の範囲を記述する。状態依存の関係は、与えられた状態と観測量の組について、成立する制約を状態の性質も含めて記述する。

さらに、量子ビットにおいて等式が成立する不確定性関係には、交換子の期待値を別の評価量に置き換える形式も存在する。林らの量子情報科学の定式化に現れる関係は、交換子を密度行列の平方根で挟んだ演算子のトレースノルムを利用している[2][12]。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq{}&
\frac14
\left(
\operatorname{Tr}
\left|
\sqrt{\rho}[A,B]\sqrt{\rho}
\right|
\right)^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
\end{aligned}
\]

ここで、行列 \(Z\) の絶対値は、随伴との積の半正定値平方根として定義される。

\[
|Z|
=
\sqrt{Z^\dagger Z}
\]

そのトレースは、行列の特異値の和に等しく、トレースノルムと呼ばれる。

\[
\|Z\|_1
=
\operatorname{Tr}|Z|
\]

この不確定性関係では、従来の交換子の期待値の絶対値に代わって、密度行列の平方根を用いて重み付けした交換子のトレースノルムが使われている。

従来の交換子の期待値は、トレースの巡回性によって次のように書き換えられる。

\[
\operatorname{Tr}(\rho[A,B])
=
\operatorname{Tr}
(\sqrt{\rho}[A,B]\sqrt{\rho})
\]

任意の行列 \(Z\) について、トレースの絶対値はトレースノルム以下になる。

\[
|\operatorname{Tr}(Z)|
\leq
\operatorname{Tr}|Z|
\]

この関係を用いれば、密度行列の平方根で挟んだ交換子についても、次の不等式が成立する。

\[
\begin{aligned}
|\langle[A,B]\rangle_\rho|
\leq
\operatorname{Tr}
\left|
\sqrt{\rho}[A,B]\sqrt{\rho}
\right|
\end{aligned}
\]

したがって、トレースノルムを用いた不確定性関係は、交換子の期待値による評価より大きな下限を与え得る。この関係も、任意の量子ビットについて等式になる。

木村らの研究の特徴は、このような既存の等式を初めて発見したことにあるのではなく、従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式の二つの項を維持しながら、交換子の二乗ノルムに基づく項を明示的に追加したことにある。

特に、追加項を構成する量が、半正定値演算子 \([A,B]^\dagger[A,B]\) の期待値と、密度行列の最小の二つの固有値による係数の積として表現される。この形式によって、量子ビットにおける厳密な分散積の分解と、一般の有限次元系における分散積の下限を、一つの不等式の中で記述できる。

6.5 分散積が一定でも各項の寄与は変化する

量子ビットでは、観測量の組を固定した場合、従来の不確定性関係の残差が量子状態の混合度に比例する。しかし、残差の増大は、分散積全体の増大を意味するとは限らない。分散積には、残差に加えて交換子の期待値と共分散による項が含まれているためである。

この関係を具体的に調べるため、二つの観測量を前章と同じパウリ行列に固定する。

\[
A=\sigma_x,\qquad B=\sigma_z
\]

これらの観測量に対応する実ベクトルは、それぞれ次の単位ベクトルである。

\[
\boldsymbol a=(1,0,0),
\qquad
\boldsymbol b=(0,0,1)
\]

二つのベクトルは互いに直交しているため、その外積の長さは \(1\) になる。

\[
\boldsymbol a\times\boldsymbol b
=
(0,-1,0)
\]

\[
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2=1
\]

観測量はこの組に固定したまま、量子状態を次のように設定する。

\[
\boxed{
\rho_r
=
\frac12(I+r\sigma_y),
\qquad
0\leq r\leq1
}
\]

この密度行列に対応するブロッホベクトルは、次のようになる。

\[
\boldsymbol r=(0,r,0)
\]

ブロッホベクトルは \(y\) 方向を向いており、その長さは \(r\) である。したがって、観測量の方向を固定したまま \(r\) を変更することで、量子状態の混合度を連続的に変化させられる。

\(r=0\) の場合、ブロッホベクトルは零ベクトルになり、密度行列は完全混合状態になる。

\[
\rho_0=\frac I2
\]

\(r=1\) の場合、密度行列の固有値は \(1\) と \(0\) になるため、量子状態は純粋状態になる。

\[
\rho_1
=
\frac12(I+\sigma_y)
\]

この状態は、観測量 \(\sigma_y\) について固有値 \(+1\) を持つ純粋状態である。中間の値 \(0\lt r\lt1\) では、二つの固有値がともに正になるため、完全混合状態と純粋状態の間に位置する混合状態になる。

まず、それぞれの観測量の期待値と分散を計算する。観測量のベクトル \(\boldsymbol a,\boldsymbol b\) は、それぞれ \(x\) 方向と \(z\) 方向を向いている。これに対して、ブロッホベクトルは \(y\) 方向を向いているため、どちらの観測量のベクトルとも直交する。

\[
\boldsymbol a\cdot\boldsymbol r=0
\]

\[
\boldsymbol b\cdot\boldsymbol r=0
\]

したがって、二つの観測量の期待値は、任意の \(r\) についてゼロになる。

\[
\langle\sigma_x\rangle_{\rho_r}
=
\langle\sigma_z\rangle_{\rho_r}
=
0
\]

また、二つの観測量の二乗は単位行列に一致するため、それぞれの二次モーメントは \(1\) になる。

\[
\langle\sigma_x^2\rangle_{\rho_r}
=
\langle\sigma_z^2\rangle_{\rho_r}
=
1
\]

したがって、二つの観測量の分散はともに \(1\) になる。

\[
V_{\rho_r}(\sigma_x)
=
V_{\rho_r}(\sigma_z)
=
1
\]

この結果から、実際の分散積は次の値になる。

\[
\boxed{
V_{\rho_r}(A)V_{\rho_r}(B)=1
}
\]

この分散積は、量子状態の混合度を変更しても変化しない。状態のブロッホベクトルの長さが変化しても、二つの観測量の方向との内積はゼロに保たれるためである。

言い換えると、この状態の集合では、\(\sigma_x\) を測定した場合も \(\sigma_z\) を測定した場合も、それぞれの測定結果が \(+1\) と \(-1\) を取る確率は常に \(1/2\) になる。密度行列の固有値は変化しているが、これら二つの観測量について得られる個別の確率分布は維持されている。

次に、従来の不確定性関係の交換子項を計算する。観測演算子の組は固定されているため、交換子そのものは次の演算子のままである。

\[
[A,B]
=
[\sigma_x,\sigma_z]
=
-2i\sigma_y
\]

ただし、交換子の期待値は量子状態に依存する。今回の状態では、\(\sigma_y\) の期待値がブロッホベクトルの \(y\) 成分に一致する。

\[
\langle\sigma_y\rangle_{\rho_r}
=
r
\]

したがって、交換子の期待値は次のようになる。

\[
\langle[A,B]\rangle_{\rho_r}
=
-2ir
\]

従来の交換子項を計算すると、次の値が得られる。

\[
\begin{aligned}
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_{\rho_r}|^2
&=
\frac14|-2ir|^2\\
&=
\frac14\cdot4r^2\\
&=
r^2
\end{aligned}
\]

量子状態が完全混合状態に近づき、\(r\) が小さくなると、この項は減少する。一方、量子状態が純粋状態に近づき、\(r\) が大きくなると、この項は増大する。交換子の演算子としての大きさは一定であるが、その期待値が状態によって変化している。

続いて、共分散を求める。二つの観測量の対称化された積はゼロである。

\[
AB+BA
=
\sigma_x\sigma_z+\sigma_z\sigma_x
=
0
\]

また、それぞれの期待値もゼロになるため、共分散は次の値になる。

\[
\operatorname{Cov}_{\rho_r}(A,B)
=
0
\]

したがって、従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式が与える下限は、交換子の期待値による項だけから構成される。

\[
\boxed{
L_{\mathrm{RS}}(\rho_r;A,B)
=
r^2
}
\]

実際の分散積は \(1\) であるため、従来の下限が残す残差は次のようになる。

\[
\boxed{
D_{\rho_r}(A,B)
=
1-r^2
}
\]

量子状態が完全混合状態である場合には、従来の下限はゼロであり、分散積のすべてが残差になる。これに対して、量子状態が純粋状態である場合には、従来の下限が実際の分散積に一致するため、残差はゼロになる。

新しい不確定性関係の追加項についても計算する。交換子の随伴との積は、量子状態によらず次の値になる。

\[
[A,B]^\dagger[A,B]
=
4I
\]

したがって、状態依存の二乗ノルムは常に \(4\) である。

\[
\|[A,B]\|_{\rho_r}^2
=
\operatorname{Tr}(\rho_r\,4I)
=
4
\]

一方、密度行列の二つの固有値は \(r\) によって変化する。

\[
\lambda_+
=
\frac{1+r}{2},
\qquad
\lambda_-
=
\frac{1-r}{2}
\]

その積から求められる係数は次の値になる。

\[
b(\rho_r)
=
\frac{1-r^2}{4}
\]

したがって、新しい不確定性関係の追加項は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
T_{\rho_r}(A,B)
&=
b(\rho_r)\|[A,B]\|_{\rho_r}^2\\
&=
\frac{1-r^2}{4}\cdot4\\
&=
1-r^2
\end{aligned}
\]

この値は、従来の不確定性関係の残差に一致する。

\[
T_{\rho_r}(A,B)
=
D_{\rho_r}(A,B)
\]

新しい不確定性関係は、実際の分散積を次のように分解する。

\[
\boxed{
1
=
r^2
+
0
+
(1-r^2)
}
\]

右辺の第一項は交換子の期待値による寄与、第二項は共分散の二乗、第三項は交換子の二乗ノルムに基づく追加項である。第一項と第三項は量子状態の混合度に応じて変化するが、それらの和は一定である。

状態の純度は、ブロッホベクトルの長さによって次のように求められる。

\[
P(\rho_r)
=
\frac{1+r^2}{2}
\]

また、規格化された混合度は次の値になる。

\[
M(\rho_r)
=
1-r^2
\]

したがって、この具体例では、従来の下限と追加項を、純度と混合度によって直接表現できる。

\[
L_{\mathrm{RS}}(\rho_r;A,B)
=
2P(\rho_r)-1
\]

\[
T_{\rho_r}(A,B)
=
2(1-P(\rho_r))
\]

これらの量が、ブロッホベクトルの長さに応じてどのように変化するかを整理すると、次のようになる。

ブロッホベクトルの長さ \(r\) 純度 \(P(\rho_r)\) 従来の下限 追加項 分散積
\(0\) \(0.5\) \(0\) \(1\) \(1\)
\(0.5\) \(0.625\) \(0.25\) \(0.75\) \(1\)
\(0.8\) \(0.82\) \(0.64\) \(0.36\) \(1\)
\(1\) \(1\) \(1\) \(0\) \(1\)

完全混合状態では、交換子の期待値がゼロになるため、従来の下限は分散積の値を取り出せない。その一方で、交換子の二乗ノルムは正の値を維持しており、追加項が分散積全体に一致する。

量子状態が純粋状態に近づくにつれて、交換子の期待値の絶対値は増大する。このため、従来の下限によって説明される分散積の割合が大きくなり、追加項の寄与は減少する。

純粋状態に到達すると、従来の下限が分散積全体に一致する。そのため、追加項はゼロになる。このときも観測演算子の交換子は非零であり、その二乗ノルムは \(4\) のままである。追加項がゼロになる直接の理由は、非可換性の消失ではなく、密度行列の一方の固有値がゼロになることで係数 \(b(\rho_1)\) がゼロになることにある。

この例は、混合度の増大によって分散積そのものが必ず増大するという解釈が成立しないことを示している。増大しているのは従来の下限が残す残差であり、それと同じ大きさだけ従来の交換子項が減少している。その結果、分散積全体は一定に保たれる。

ただし、この一定性は任意の観測量の組や任意の状態の変化について成立する性質ではない。ここでは、ブロッホベクトルの方向を二つの観測量のベクトルの両方に直交させているため、個々の分散が一定になっている。

同じ二つの観測量を用いながら、量子状態の方向を変更すると、混合度と分散積の関係も異なる。例えば、ブロッホベクトルを \(x\) 方向に取る。

\[
\widetilde{\rho}_r
=
\frac12(I+r\sigma_x),
\qquad
0\leq r\leq1
\]

この状態のブロッホベクトルは次の値になる。

\[
\widetilde{\boldsymbol r}
=
(r,0,0)
\]

先ほどの状態とブロッホベクトルの長さが同じであるため、密度行列の二つの固有値と純度は一致する。

\[
P(\widetilde{\rho}_r)
=
P(\rho_r)
=
\frac{1+r^2}{2}
\]

したがって、規格化された混合度も同じ値になる。

\[
M(\widetilde{\rho}_r)
=
M(\rho_r)
=
1-r^2
\]

しかし、今度はブロッホベクトルが観測量 \(A=\sigma_x\) の方向と平行になっている。このため、二つの観測量の期待値は次のようになる。

\[
\langle\sigma_x\rangle_{\widetilde{\rho}_r}
=
r
\]

\[
\langle\sigma_z\rangle_{\widetilde{\rho}_r}
=
0
\]

したがって、それぞれの分散は次の値を取る。

\[
V_{\widetilde{\rho}_r}(\sigma_x)
=
1-r^2
\]

\[
V_{\widetilde{\rho}_r}(\sigma_z)
=
1
\]

実際の分散積は、先ほどの状態のように一定にはならない。

\[
\boxed{
V_{\widetilde{\rho}_r}(A)
V_{\widetilde{\rho}_r}(B)
=
1-r^2
}
\]

ブロッホベクトルの長さが増大すると、量子状態が観測量 \(\sigma_x\) の固有状態に近づくため、\(\sigma_x\) の測定結果の分散が減少する。一方、\(\sigma_z\) の測定結果の分散は一定である。その結果、分散積全体が減少する。

交換子は引き続き \(-2i\sigma_y\) であるが、この状態では \(\sigma_y\) の期待値がゼロになる。

\[
\langle[A,B]\rangle_{\widetilde{\rho}_r}
=
-2i
\langle\sigma_y\rangle_{\widetilde{\rho}_r}
=
0
\]

共分散もゼロになる。

\[
\operatorname{Cov}_{\widetilde{\rho}_r}(A,B)
=
0
\]

したがって、従来の不確定性関係の下限は、任意の \(r\) についてゼロになる。

\[
L_{\mathrm{RS}}(\widetilde{\rho}_r;A,B)=0
\]

実際の分散積が \(1-r^2\) であるため、残差は次の値になる。

\[
D_{\widetilde{\rho}_r}(A,B)
=
1-r^2
\]

この値は、ブロッホベクトルを \(y\) 方向に取った場合の残差と一致する。

\[
\boxed{
D_{\widetilde{\rho}_r}(A,B)
=
D_{\rho_r}(A,B)
}
\]

新しい不確定性関係の追加項についても、観測量の組と状態の固有値構造が一致しているため、同じ値になる。

\[
T_{\widetilde{\rho}_r}(A,B)
=
T_{\rho_r}(A,B)
=
1-r^2
\]

ただし、実際の分散積と従来の下限は一致しない。二つの状態について、それぞれ次の関係が成立している。

\[
\begin{aligned}
V_{\rho_r}(A)V_{\rho_r}(B)
&=
r^2+(1-r^2)\\
&=
1
\end{aligned}
\]

\[
\begin{aligned}
V_{\widetilde{\rho}_r}(A)
V_{\widetilde{\rho}_r}(B)
&=
0+(1-r^2)\\
&=
1-r^2
\end{aligned}
\]

例えば、両方の状態について \(r=0.8\) とすると、純度はともに \(0.82\)、規格化された混合度はともに \(0.36\) になる。二つの観測量の交換子も同一であるため、残差と追加項はどちらも \(0.36\) になる。

しかし、ブロッホベクトルを \(y\) 方向に取った場合の分散積は \(1\) であり、\(x\) 方向に取った場合の分散積は \(0.36\) になる。この差は、交換子の期待値による項が前者では \(0.64\)、後者ではゼロになることから生じている。

この比較によって、量子状態の混合度と分散積の関係を明確に区別できる。量子状態の混合度が同じであっても、その状態が観測量に対してどの方向を持つかによって、個々の分散や交換子の期待値は異なる値を取る。したがって、混合度だけから分散積全体を決定することはできない。

一方、量子ビットにおける従来の不確定性関係の残差は、観測量の組を固定すれば、混合度によって一意に決まる。ブロッホベクトルの方向に関する寄与は、分散積から共分散の二乗と交換子の期待値による項を引く過程で整理され、残差にはブロッホベクトルの長さだけが残るためである。

量子ビットで得られた等式の意味は、この区別にある。状態の方向は、個々の分散、共分散、交換子の期待値を通じて分散積の構成に関与する。これに対して、状態の混合度と観測量の非可換性は、従来の下限が残す差を厳密に決定する。状態の方向と固有値構造が異なる役割を持つことを、一つの不確定性関係の中で数学的に記述できる。


7. 高次元系の下限は最小の二つの固有値に制約される

7.1 同じ純度でも固有値分布は一致しない

前章で示したように、量子ビットでは、従来の不確定性関係の残差が量子状態の混合度と観測量の非可換性の積に一致する。この関係を構成する状態依存の係数は、密度行列の二つの固有値の積によって決まる。量子ビットの状態について純度が分かれば、この係数も一意に決定できる。

量子ビットの密度行列の二つの固有値を \(\lambda_1,\lambda_2\) とすると、その和は \(1\) になる。

\[
\lambda_1+\lambda_2=1
\]

一方、純度は固有値の二乗の和として表される。

\[
P(\rho)
=
\lambda_1^2+\lambda_2^2
\]

固有値の和の二乗を展開すると、次の関係が成立する。

\[
\begin{aligned}
(\lambda_1+\lambda_2)^2
&=
\lambda_1^2+\lambda_2^2
+
2\lambda_1\lambda_2\\
&=
P(\rho)+2\lambda_1\lambda_2
\end{aligned}
\]

固有値の和が \(1\) であることから、二つの固有値の積は純度によって決まる。

\[
\lambda_1\lambda_2
=
\frac{1-P(\rho)}{2}
\]

したがって、量子ビットにおける追加項の係数は、次のように純度だけで表現できる。

\[
\boxed{
b(\rho)
=
\frac{\lambda_1\lambda_2}
{\lambda_1+\lambda_2}
=
\frac{1-P(\rho)}{2}
}
\]

この関係が成立する理由は、量子ビットの密度行列が二つの固有値しか持たず、その和が固定されていることにある。固有値の和と二乗和が決まれば、二つの固有値の積も決まるため、純度から係数を求められる。

しかし、状態空間の次元が三以上になると、この関係は維持されない。次元 \(d\) の密度行列の固有値を \(\lambda_1,\ldots,\lambda_d\) とすると、固有値は次の条件を満たす。

\[
\sum_{k=1}^{d}\lambda_k=1
\]

純度は、それらの二乗の和によって与えられる。

\[
P(\rho)
=
\sum_{k=1}^{d}\lambda_k^2
\]

次元が三以上である場合、固有値の和と二乗和を指定しても、個々の固有値が一意に決まるとは限らない。異なる固有値の組が、同じ和と同じ二乗和を持つことができるためである。

この違いを具体的に確認するため、三準位系における次の二つの量子状態を考える。

\[
\rho_1
=
\operatorname{diag}
\left(
\frac16,\frac16,\frac23
\right)
\]

\[
\rho_2
=
\operatorname{diag}
\left(
0,\frac12,\frac12
\right)
\]

\(\operatorname{diag}\) は、指定された値を対角成分に持ち、それ以外の成分がゼロである対角行列を表す。したがって、二つの密度行列は、それぞれ次の形になる。

\[
\rho_1
=
\begin{pmatrix}
1/6&0&0\\
0&1/6&0\\
0&0&2/3
\end{pmatrix}
\]

\[
\rho_2
=
\begin{pmatrix}
0&0&0\\
0&1/2&0\\
0&0&1/2
\end{pmatrix}
\]

両者の対角成分はすべて非負であり、その和は \(1\) になる。したがって、どちらも三準位系の密度行列として成立する。

第一の状態 \(\rho_1\) では、三つの固有方向すべてに正の重みが与えられている。密度行列の階数は \(3\) であり、正定値の状態である。

一方、第二の状態 \(\rho_2\) では、二つの固有方向に等しい重みが与えられ、残る一つの固有方向の重みはゼロになる。密度行列の階数は \(2\) であり、状態の支持部分空間は三次元の状態空間全体よりも狭い。

このように、二つの密度行列は固有値分布と支持部分空間の構造が異なる。しかし、それぞれの純度を計算すると、同じ値が得られる。

\[
\begin{aligned}
P(\rho_1)
&=
\operatorname{Tr}(\rho_1^2)\\
&=
\left(\frac16\right)^2
+
\left(\frac16\right)^2
+
\left(\frac23\right)^2\\
&=
\frac1{36}
+
\frac1{36}
+
\frac49\\
&=
\frac12
\end{aligned}
\]

\[
\begin{aligned}
P(\rho_2)
&=
\operatorname{Tr}(\rho_2^2)\\
&=
0^2
+
\left(\frac12\right)^2
+
\left(\frac12\right)^2\\
&=
\frac14+\frac14\\
&=
\frac12
\end{aligned}
\]

したがって、両者の純度には次の関係が成立する。

\[
P(\rho_1)=P(\rho_2)=\frac12
\]

第一の状態では、一つの固有方向に比較的大きな重みが与えられ、残りの二つの方向にも小さいながら正の重みが与えられている。第二の状態では、一つの固有方向が評価の対象から外れ、残る二つの方向に等しい重みが与えられている。この違いは、固有値の二乗和という一つの評価量には現れない。

これに対して、新しい不確定性関係の追加項の係数は、固有値の二乗和ではなく、最小の二つの固有値によって決まる。

\[
b(\rho)
=
\frac{\lambda_1\lambda_2}
{\lambda_1+\lambda_2}
\]

第一の状態 \(\rho_1\) の最小の二つの固有値は、ともに \(1/6\) である。これらを係数の定義へ代入すると、次の値が得られる。

\[
\begin{aligned}
b(\rho_1)
&=
\frac{(1/6)(1/6)}
{1/6+1/6}\\
&=
\frac{1/36}{1/3}\\
&=
\frac1{12}
\end{aligned}
\]

第二の状態 \(\rho_2\) については、最小固有値がゼロであるため、追加項の係数はゼロになる。

\[
b(\rho_2)=0
\]

二つの状態の純度は等しいが、分散積の下限を精密化するために利用できる係数には違いがある。

状態 固有値の組 純度 追加項の係数
\(\rho_1\) \((1/6,1/6,2/3)\) \(1/2\) \(1/12\)
\(\rho_2\) \((0,1/2,1/2)\) \(1/2\) \(0\)

第一の状態では、密度行列が正定値であるため、任意の非零の交換子について状態依存の二乗ノルムが正になる。さらに、係数 \(b(\rho_1)\) も正であることから、非可換な観測量については追加項が必ず正になる。

一方、第二の状態では、交換子の二乗ノルムが正である場合にも、係数 \(b(\rho_2)\) がゼロであるため、追加項はゼロになる。この形式の不確定性関係が与える下限は、従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式と一致する。

両者の違いを理解するには、純度が何を評価しているかを確認する必要がある。純度は、密度行列のすべての固有値を二乗して足し合わせることで、重みが特定の固有方向へどの程度集中しているかを評価している。しかし、その計算結果から、どの固有方向にどの程度の重みが与えられているかを個別に復元することはできない。

例えば、今回の二つの状態では、純度だけから、密度行列が正定値であるか、零固有値を持つかという違いを判定できない。それに対して、追加項の係数は最小固有値がゼロになることを直接反映している。

この違いは、追加項全体を計算する場合にも関係する。一般の有限次元系における追加項は、次の二つの因子の積として構成される。

\[
T_\rho(A,B)
=
b(\rho)
\|[A,B]\|_\rho^2
\]

第一の因子は密度行列の最小の二つの固有値によって決まる。第二の因子は、交換子の作用を密度行列の固有方向ごとに重み付けして評価したものである。

\[
\|[A,B]\|_\rho^2
=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k
\|[A,B]|k\rangle\|^2
\]

量子ビットでは、交換子の随伴との積が単位行列に比例するため、第二の因子は量子状態に依存しなかった。そのため、追加項全体を混合度と非可換性の積に分離できた。

一般の高次元系では、交換子が固有方向ごとに異なる作用を持ち得るため、その二乗ノルムも量子状態に依存する。追加項の係数を決定するためには最小の二つの固有値が必要であり、追加項全体を決定するためには、さらに交換子の作用と状態の固有方向との関係が必要になる。

量子ビットにおいて純度から残差を決定できたのは、二つの固有値の和が固定されていることと、交換子の二乗ノルムが状態に依存しないことが同時に成立していたためである。高次元系ではこれらの条件が一般には成立せず、量子状態の固有値構造を純度という一つの数値へ集約すると、不確定性関係の下限を決めるために必要な情報が失われる。

7.2 最小の二つの固有方向に作用する観測量

新しい不確定性関係の追加項の係数は、密度行列の最小の二つの固有値によって決まる。状態空間の次元が大きく、多数の固有値が存在する場合にも、この係数には残りの固有値が直接現れない。その理由は、すべての観測量について成立する不等式を構成する際に、重みが最も小さい二つの固有方向だけに作用する観測量も含める必要があることにある。

正定値の密度行列 \(\rho\) を考え、その固有値を小さい順に並べる。

\[
0\lt\lambda_1
\leq\lambda_2
\leq\cdots
\leq\lambda_d
\]

密度行列は、対応する正規直交固有ベクトルを用いて次のように表現できる。

\[
\rho
=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k|k\rangle\langle k|
\]

この固有基底において、任意の行列 \(X\) の状態依存の二乗ノルムは、次のように表される。

\[
\|X\|_\rho^2
=
\sum_{k=1}^{d}
\lambda_k\|X|k\rangle\|^2
\]

この式では、演算子がある固有方向に対してどの程度の作用を持つかを、その方向に対応する固有値によって重み付けしている。固有値が小さい方向に作用する演算子については、同じ大きさの作用であっても、状態依存の二乗ノルムへの寄与が小さくなる。

ここで、二つの観測演算子が、密度行列の最小固有値と二番目に小さい固有値に対応する部分空間だけに作用する場合を考える。その部分空間は、二つの固有ベクトル \(|1\rangle,|2\rangle\) によって張られる。

木村らは、追加項の係数が最適であることを示すために、この二つの固有方向に作用する観測演算子を次のように構成した[12]。

\[
\boxed{
A
=
\lambda_2|1\rangle\langle1|
–
\lambda_1|2\rangle\langle2|
}
\]

\[
\boxed{
B
=
|1\rangle\langle2|
+
|2\rangle\langle1|
}
\]

\(|1\rangle\langle1|\) と \(|2\rangle\langle2|\) は、それぞれ第一と第二の固有方向への射影演算子である。観測演算子 \(A\) は、第一の固有方向に対して固有値 \(\lambda_2\) を与え、第二の固有方向に対して固有値 \(-\lambda_1\) を与える。

一方、\(|1\rangle\langle2|\) は、第二の固有ベクトルを第一の固有ベクトルへ写す演算子である。同様に、\(|2\rangle\langle1|\) は、第一の固有ベクトルを第二の固有ベクトルへ写す。そのため、観測演算子 \(B\) は二つの固有方向を交換する作用を持つ。

それぞれの観測演算子の作用を具体的に書くと、次のようになる。

\[
\begin{aligned}
A|1\rangle
&=\lambda_2|1\rangle\\
A|2\rangle
&=-\lambda_1|2\rangle
\end{aligned}
\]

\[
\begin{aligned}
B|1\rangle
&=|2\rangle\\
B|2\rangle
&=|1\rangle
\end{aligned}
\]

残りの固有ベクトルについては、どちらの観測演算子も零ベクトルへ写す。

\[
A|k\rangle
=
B|k\rangle
=
0
\qquad
(k=3,\ldots,d)
\]

したがって、状態空間全体の次元がどれほど大きくても、これらの観測演算子の非零の作用は、最小の二つの固有値に対応する二次元部分空間に集中している。

この部分空間に限って行列表示すると、密度行列と二つの観測演算子は次の形になる。

\[
\rho_{12}
=
\begin{pmatrix}
\lambda_1&0\\
0&\lambda_2
\end{pmatrix}
\]

\[
A_{12}
=
\begin{pmatrix}
\lambda_2&0\\
0&-\lambda_1
\end{pmatrix},
\qquad
B_{12}
=
\begin{pmatrix}
0&1\\
1&0
\end{pmatrix}
\]

ここで \(\rho_{12}\) は、元の密度行列をこの二次元部分空間に制限した行列である。そのトレースは \(\lambda_1+\lambda_2\) であり、一般には \(1\) にならない。元の量子状態における期待値を計算する際には、この部分空間の重みをそのまま維持する必要がある。

まず、観測演算子 \(A\) の期待値を計算する。\(A\) は密度行列の固有基底において対角行列になるため、それぞれの固有値と状態の重みの積を足し合わせればよい。

\[
\begin{aligned}
\langle A\rangle_\rho
&=
\operatorname{Tr}(\rho A)\\
&=
\lambda_1\lambda_2
+
\lambda_2(-\lambda_1)\\
&=
0
\end{aligned}
\]

観測演算子 \(A\) の二つの非零の固有値は、それぞれに対応する状態の重みを掛けたときに、同じ大きさで逆符号になるように選ばれている。このため、最小の二つの固有値が異なる場合にも、期待値はゼロになる。

観測演算子 \(B\) は、この固有基底において対角成分を持たない。密度行列が対角行列であるため、積 \(\rho B\) の対角成分もすべてゼロになる。

\[
\langle B\rangle_\rho
=
\operatorname{Tr}(\rho B)
=
0
\]

したがって、二つの観測演算子は、どちらもすでに中心化されている。

\[
\langle A\rangle_\rho
=
\langle B\rangle_\rho
=
0
\]

このため、それぞれの分散は、観測演算子の状態依存の二乗ノルムに一致する。

観測演算子 \(A\) の二乗は、次のようになる。

\[
A^2
=
\lambda_2^2|1\rangle\langle1|
+
\lambda_1^2|2\rangle\langle2|
\]

これを量子状態について評価すると、分散が得られる。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)
&=
\operatorname{Tr}(\rho A^2)\\
&=
\lambda_1\lambda_2^2
+
\lambda_2\lambda_1^2\\
&=
\lambda_1\lambda_2
(\lambda_1+\lambda_2)
\end{aligned}
\]

一方、観測演算子 \(B\) は二つの固有方向を交換するため、二回適用すると元の固有方向へ戻る。したがって、その二乗は二次元部分空間への射影演算子になる。

\[
B^2
=
|1\rangle\langle1|
+
|2\rangle\langle2|
\]

この演算子の期待値は、対応する二つの固有方向に与えられた重みの和である。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(B)
&=
\operatorname{Tr}(\rho B^2)\\
&=
\lambda_1+\lambda_2
\end{aligned}
\]

したがって、二つの観測量の分散積は、次の値になる。

\[
\boxed{
V_\rho(A)V_\rho(B)
=
\lambda_1\lambda_2
(\lambda_1+\lambda_2)^2
}
\]

次に、従来の不確定性関係を構成する交換子の期待値と共分散を求める。二次元部分空間における積 \(AB\) と \(BA\) は、それぞれ次のように計算できる。

\[
A_{12}B_{12}
=
\begin{pmatrix}
0&\lambda_2\\
-\lambda_1&0
\end{pmatrix}
\]

\[
B_{12}A_{12}
=
\begin{pmatrix}
0&-\lambda_1\\
\lambda_2&0
\end{pmatrix}
\]

二つの積の差を取ると、交換子が得られる。

\[
[A,B]_{12}
=
\begin{pmatrix}
0&\lambda_1+\lambda_2\\
-(\lambda_1+\lambda_2)&0
\end{pmatrix}
\]

したがって、状態空間全体における交換子は次の形になる。

\[
\boxed{
[A,B]
=
(\lambda_1+\lambda_2)
\left(
|1\rangle\langle2|
–
|2\rangle\langle1|
\right)
}
\]

二つの固有値は正であるため、その和も正になる。この交換子は非零であり、観測演算子 \(A,B\) は非可換である。

しかし、交換子は密度行列の固有基底において対角成分を持たない。そのため、密度行列を掛けた後にトレースを求めても、期待値はゼロになる。

\[
\langle[A,B]\rangle_\rho=0
\]

また、二つの積の和は次のようになる。

\[
(AB+BA)_{12}
=
\begin{pmatrix}
0&\lambda_2-\lambda_1\\
\lambda_2-\lambda_1&0
\end{pmatrix}
\]

この演算子も対角成分を持たないため、その期待値はゼロになる。

\[
\langle AB+BA\rangle_\rho=0
\]

二つの観測演算子の期待値もすでにゼロであるため、共分散は次の値になる。

\[
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)=0
\]

したがって、この観測量の組について従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式が与える下限はゼロになる。

\[
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)=0
\]

従来の下限がゼロであるため、その残差は実際の分散積に一致する。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
\lambda_1\lambda_2
(\lambda_1+\lambda_2)^2
}
\]

次に、交換子の二乗ノルムを求める。交換子の随伴との積は、二つの固有方向への射影演算子を用いて次のように表現できる。

\[
\begin{aligned}
[A,B]^\dagger[A,B]
={}&
(\lambda_1+\lambda_2)^2\\
&\times
\left(
|1\rangle\langle1|
+
|2\rangle\langle2|
\right)
\end{aligned}
\]

この演算子は、第一と第二の固有方向に対して同じ正の固有値を持ち、それ以外の方向には零の作用を持つ。その期待値を計算すると、次の結果が得られる。

\[
\begin{aligned}
\|[A,B]\|_\rho^2
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\rho[A,B]^\dagger[A,B]
\right)\\
&=
(\lambda_1+\lambda_2)^2
(\lambda_1+\lambda_2)\\
&=
(\lambda_1+\lambda_2)^3
\end{aligned}
\]

したがって、残差と交換子の二乗ノルムの比は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
\frac{D_\rho(A,B)}
{\|[A,B]\|_\rho^2}
&=
\frac{
\lambda_1\lambda_2
(\lambda_1+\lambda_2)^2
}{
(\lambda_1+\lambda_2)^3
}\\
&=
\frac{\lambda_1\lambda_2}
{\lambda_1+\lambda_2}
\end{aligned}
\]

この値は、新しい不確定性関係に含まれる状態依存の係数そのものに一致する。

\[
\boxed{
\frac{D_\rho(A,B)}
{\|[A,B]\|_\rho^2}
=
b(\rho)
}
\]

すなわち、この観測量の組については、新しい不確定性関係の追加項が従来の下限の残差に完全に一致する。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
}
\]

この等式は、係数 \(b(\rho)\) をこれ以上大きくできないことを示している。例えば、より大きな係数 \(\widetilde b(\rho)\) を用いて、すべての観測量について次の関係が成立すると仮定する。

\[
D_\rho(A,B)
\geq
\widetilde b(\rho)
\|[A,B]\|_\rho^2
\]

ここで、係数は次の条件を満たすものとする。

\[
\widetilde b(\rho)>b(\rho)
\]

しかし、先ほど構成した観測演算子については、残差と交換子の二乗ノルムの比が厳密に \(b(\rho)\) に一致している。そのため、この観測量の組を代入すると、次の関係を要求することになる。

\[
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
\geq
\widetilde b(\rho)
\|[A,B]\|_\rho^2
\]

交換子の二乗ノルムは正であるため、両辺をその値で割ることができる。

\[
b(\rho)\geq\widetilde b(\rho)
\]

これは、より大きな係数を選んだという仮定に矛盾する。したがって、すべての自己共役観測量について同じ係数を利用する限り、\(b(\rho)\) よりも大きな値を採用することはできない。

この意味において、追加項の係数は最適である。正定値の密度行列について、次のように表現できる。

\[
\boxed{
b(\rho)
=
\inf_{\substack{
A=A^\dagger,\ B=B^\dagger\\
[A,B]\neq0
}}
\frac{D_\rho(A,B)}
{\|[A,B]\|_\rho^2}
}
\]

\(\inf\) は集合の最大下界を表す。ここでは、与えられた量子状態について、非可換なすべての観測量の組に対する比を考えている。木村らの不等式によって、その比が常に \(b(\rho)\) 以上になることが保証される。さらに、最小の二つの固有方向に作用する観測量を構成することで、その値が実際に達成されることも示されている。したがって、この最大下界は比の最小値にも一致する。

最小の二つの固有値だけが係数に現れる理由も、この構成から理解できる。観測演算子の作用がこの二次元部分空間に限定されているため、残りの固有値は分散にも交換子の二乗ノルムにも寄与しない。

例えば、状態空間の次元を増やし、残りの固有方向にどれほど大きな重みを与えても、観測演算子がそれらの方向に対して零の作用を持つなら、その重みは今回の観測量の評価には現れない。すべての観測量について成立する保証を構成する場合、残りの固有値を利用して係数を大きくすることはできない。

追加項の係数は、状態空間全体の平均的な重みから決まるのではなく、観測量が作用を集中させることのできる最も重みの小さい二つの固有方向によって制約されている。

また、密度行列に零固有値が存在する場合には、係数をゼロとする必要がある。この境界条件についても、観測演算子を具体的に構成することで説明できる。

密度行列の零固有値に対応する固有ベクトルを \(|u\rangle\)、正の固有値 \(\lambda\) に対応する固有ベクトルを \(|v\rangle\) とする。

\[
\rho|u\rangle=0
\]

\[
\rho|v\rangle
=
\lambda|v\rangle,
\qquad
\lambda>0
\]

密度行列のトレースは \(1\) であるため、零固有値が存在する場合にも、少なくとも一つの正の固有値が存在する。したがって、このような二つの固有ベクトルを選ぶことができる。

この二つの固有方向に作用する観測演算子を、次のように構成する。

\[
A
=
|u\rangle\langle u|
\]

\[
B
=
|u\rangle\langle v|
+
|v\rangle\langle u|
\]

観測演算子 \(A\) は、零固有値に対応する部分空間への射影演算子である。量子状態はこの固有方向に確率的な重みを与えていないため、観測量 \(A\) の期待値はゼロになる。

\[
\begin{aligned}
\langle A\rangle_\rho
&=
\operatorname{Tr}
(\rho|u\rangle\langle u|)\\
&=
\langle u|\rho|u\rangle\\
&=
0
\end{aligned}
\]

また、射影演算子は \(A^2=A\) を満たす。そのため、二次モーメントもゼロになる。

\[
\langle A^2\rangle_\rho
=
\langle A\rangle_\rho
=
0
\]

したがって、観測量 \(A\) の分散はゼロである。

\[
\boxed{
V_\rho(A)=0
}
\]

この観測量は状態の支持部分空間に対して零の作用を持つため、与えられた量子状態について測定結果は常にゼロになる。

一方、観測演算子 \(B\) は、零固有値に対応する固有方向と、正の固有値に対応する固有方向を交換する。その二乗は、二つの固有方向への射影演算子になる。

\[
B^2
=
|u\rangle\langle u|
+
|v\rangle\langle v|
\]

\(B\) は密度行列の固有基底において対角成分を持たないため、期待値はゼロになる。また、二次モーメントは正の固有値 \(\lambda\) に一致する。

\[
\langle B\rangle_\rho=0
\]

\[
\begin{aligned}
\langle B^2\rangle_\rho
&=
\langle u|\rho|u\rangle
+
\langle v|\rho|v\rangle\\
&=
0+\lambda\\
&=
\lambda
\end{aligned}
\]

したがって、観測量 \(B\) の分散は次の値になる。

\[
V_\rho(B)=\lambda
\]

二つの観測量の分散積は、観測量 \(A\) の分散がゼロであるため、次のようになる。

\[
V_\rho(A)V_\rho(B)
=
0\cdot\lambda
=
0
\]

ここで、二つの観測演算子の交換子を計算する。

\[
AB
=
|u\rangle\langle v|
\]

\[
BA
=
|v\rangle\langle u|
\]

したがって、交換子は次の非零の演算子になる。

\[
\boxed{
[A,B]
=
|u\rangle\langle v|
–
|v\rangle\langle u|
}
\]

この交換子は密度行列の固有基底において対角成分を持たないため、その期待値はゼロになる。

\[
\langle[A,B]\rangle_\rho=0
\]

また、対称化された積は \(AB+BA=B\) に一致する。観測量 \(B\) の期待値はゼロであるため、共分散もゼロになる。

\[
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)=0
\]

分散積と従来の下限がともにゼロであることから、残差もゼロになる。

\[
D_\rho(A,B)=0
\]

しかし、交換子の随伴との積を計算すると、次の演算子が得られる。

\[
[A,B]^\dagger[A,B]
=
|u\rangle\langle u|
+
|v\rangle\langle v|
\]

これは先ほどの観測演算子 \(B\) の二乗に一致する。したがって、交換子の状態依存の二乗ノルムは次の値になる。

\[
\begin{aligned}
\|[A,B]\|_\rho^2
&=
\operatorname{Tr}
\left(
\rho[A,B]^\dagger[A,B]
\right)\\
&=
0+\lambda\\
&=
\lambda
\end{aligned}
\]

正の固有値 \(\lambda\) を選んでいるため、交換子の二乗ノルムは正である。

\[
\boxed{
\|[A,B]\|_\rho^2
=
\lambda>0
}
\]

以上から、この観測量の組については、従来の下限の残差がゼロである一方、交換子の二乗ノルムが正になるという関係が成立する。

\[
D_\rho(A,B)=0,
\qquad
\|[A,B]\|_\rho^2>0
\]

もし階数が不足する密度行列について、正の係数 \(\widetilde b(\rho)>0\) を用いた追加項をすべての観測量に対して保証しようとすれば、この観測量の組について次の不等式を要求することになる。

\[
0
\geq
\widetilde b(\rho)\lambda
\]

右辺は正であるため、この不等式は成立しない。したがって、零固有値を持つ密度行列については、交換子の二乗ノルムに掛ける係数として正の値を一律に保証することはできない。

この例で残差がゼロになる直接の理由は、観測量 \(A\) が状態の支持部分空間に対して零の作用を持つため、その分散がゼロになることにある。一方、観測量 \(B\) は支持部分空間に含まれる \(|v\rangle\) を、その外側にある \(|u\rangle\) へ写す。この作用によって交換子が非零になり、状態依存の二乗ノルムにも正の寄与が生じる。

つまり、状態の支持部分空間に対する観測量の分散と、二つの観測量を組み合わせた交換子の作用には、異なる制約が存在する。密度行列の階数が不足する場合には、この違いによって、正の交換子ノルムが存在していても残差がゼロになる組を構成できる。

係数を \(b(\rho)=0\) とする境界条件は、固有値の式にゼロを代入するだけの形式的な処理ではない。零固有値を持つ状態について、すべての観測量に対して成立する最大の非負係数が実際にゼロになることを反映している。

7.3 係数の最適性と下限の等号成立条件

前節で示した係数の最適性は、与えられた量子状態について、すべての観測量に共通する係数をこれ以上大きくできないことを意味する。最小の二つの固有方向に作用する観測量を選べば、追加項が残差そのものに一致するため、その組によって係数の大きさが制約される。

しかし、この最適性と、任意の観測量の組について新しい下限が実際の分散積に一致することは、別の数学的性質である。

新しい不確定性関係を次の形で表す。

\[
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
+
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
\]

右辺全体を新しい下限 \(L_{\mathrm{new}}\) と定義する。

\[
L_{\mathrm{new}}(\rho;A,B)
=
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
+
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
\]

従来の下限と比較すると、追加項が非負であるため、次の関係が成立する。

\[
L_{\mathrm{new}}(\rho;A,B)
\geq
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)
\]

さらに、新しい下限と実際の分散積との差は、従来の下限が残していた残差から追加項を引いたものになる。

\[
\begin{aligned}
&V_\rho(A)V_\rho(B)
–
L_{\mathrm{new}}(\rho;A,B)\\
&\quad=
D_\rho(A,B)
–
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
\end{aligned}
\]

この差は新しい不確定性関係によって非負であることが保証される。追加項が従来の残差に一致する場合には、この差はゼロになる。量子ビットでは任意の状態と観測量の組についてこの等式が成立するが、高次元系では観測量の組によって正の差が残る場合がある。

この違いを具体的に調べるため、状態空間の次元が大きくなるスピン系を考える。

スピン量子数を \(j\) とする。スピン量子数は、整数または半整数の値を取り、その量子系の状態空間の次元は次のようになる。

\[
d=2j+1
\]

例えば、\(j=1/2\) の場合には状態空間の次元は \(2\) となり、量子ビットに対応する。\(j=1\) の場合には三準位系、\(j=3/2\) の場合には四準位系になる。

以下では、非自明なスピン角運動量を持つ \(j\geq1/2\) の場合を考える。スピン角運動量の三方向の成分を、それぞれ \(J_x,J_y,J_z\) とする。

これらの観測演算子は、角運動量の交換関係を満たす。

\[
\begin{aligned}
[J_x,J_y]&=i\hbar J_z\\
[J_y,J_z]&=i\hbar J_x\\
[J_z,J_x]&=i\hbar J_y
\end{aligned}
\]

この関係は、異なる方向のスピン成分が互いに非可換であることを示している。量子ビットの場合には、それぞれの観測演算子をパウリ行列によって表すことができる。

\[
J_k
=
\frac{\hbar}{2}\sigma_k
\qquad
(k=x,y,z)
\]

一方、一般のスピン量子数 \(j\) については、それぞれの観測演算子は次元 \(2j+1\) の行列になる。例えば、\(J_z\) の固有値は次のようになる。

\[
m\hbar,
\qquad
m=-j,-j+1,\ldots,j
\]

したがって、スピン量子数が大きくなると、同じ方向のスピン成分について取り得る測定結果の種類も増える。

また、三方向のスピン成分の二乗和は、次の関係を満たす。

\[
\boxed{
J_x^2+J_y^2+J_z^2
=
\hbar^2j(j+1)I
}
\]

この式は、スピン角運動量の全体の大きさが、スピン量子数によって決まることを表している。

ここで、量子状態として完全混合状態を選ぶ。

\[
\rho
=
\frac I{2j+1}
=
\frac Id
\]

完全混合状態は、任意のユニタリ変換によって状態を変換しても同じ密度行列を維持する。このため、空間の回転によってスピン成分の方向を入れ替えても、それぞれの方向の統計的な評価は一致する。

例えば、ある軸の周囲に \(180^\circ\) 回転すると、その軸に直交するスピン成分の符号が反転する。完全混合状態は回転によって変化しないため、符号が反転する前後で期待値は一致しなければならない。その結果、各方向のスピン成分の期待値はゼロになる。

\[
\langle J_x\rangle_\rho
=
\langle J_y\rangle_\rho
=
\langle J_z\rangle_\rho
=
0
\]

同様に、空間の回転によって三方向のスピン成分を入れ替えられるため、それぞれの二乗平均も一致する。

\[
\langle J_x^2\rangle_\rho
=
\langle J_y^2\rangle_\rho
=
\langle J_z^2\rangle_\rho
\]

この性質と、スピン角運動量の二乗和の関係を組み合わせると、各方向の二乗平均を求められる。

\[
\begin{aligned}
&\langle J_x^2\rangle_\rho
+
\langle J_y^2\rangle_\rho
+
\langle J_z^2\rangle_\rho\\
&\quad=
\hbar^2j(j+1)
\operatorname{Tr}(\rho I)\\
&\quad=
\hbar^2j(j+1)
\end{aligned}
\]

三つの二乗平均は等しいため、それぞれの値は次のようになる。

\[
\langle J_x^2\rangle_\rho
=
\langle J_y^2\rangle_\rho
=
\langle J_z^2\rangle_\rho
=
\frac{\hbar^2j(j+1)}{3}
\]

各方向の期待値はゼロであるため、分散はそれぞれの二乗平均に一致する。

\[
\boxed{
V_\rho(J_x)
=
V_\rho(J_y)
=
V_\rho(J_z)
=
\frac{\hbar^2j(j+1)}{3}
}
\]

観測量として \(J_x,J_y\) を選ぶと、実際の分散積は次の値になる。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(J_x)V_\rho(J_y)
&=
\left(
\frac{\hbar^2j(j+1)}{3}
\right)^2\\
&=
\frac{\hbar^4j^2(j+1)^2}{9}
\end{aligned}
\]

次に、従来の不確定性関係を構成する交換子の期待値と共分散を計算する。

観測演算子 \(J_x,J_y\) の交換子は、角運動量の交換関係から次の形になる。

\[
[J_x,J_y]
=
i\hbar J_z
\]

完全混合状態では \(J_z\) の期待値がゼロになるため、交換子の期待値もゼロになる。

\[
\begin{aligned}
\langle[J_x,J_y]\rangle_\rho
&=
i\hbar\langle J_z\rangle_\rho\\
&=
0
\end{aligned}
\]

共分散については、例えば \(x\) 軸の周囲に \(180^\circ\) 回転させる場合を考える。この回転によって \(J_x\) は変化しないが、\(J_y\) の符号は反転する。

\[
J_x\longmapsto J_x,
\qquad
J_y\longmapsto -J_y
\]

したがって、二つの観測演算子の対称化された積は、次のように符号が反転する。

\[
J_xJ_y+J_yJ_x
\longmapsto
-(J_xJ_y+J_yJ_x)
\]

完全混合状態はこの回転によって変化しないため、対称化された積の期待値は符号反転の前後で一致する必要がある。その結果、この期待値はゼロになる。

\[
\langle J_xJ_y+J_yJ_x\rangle_\rho
=
0
\]

それぞれのスピン成分の期待値もゼロであるため、共分散は次の値になる。

\[
\operatorname{Cov}_\rho(J_x,J_y)=0
\]

したがって、従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式による下限はゼロになる。

\[
L_{\mathrm{RS}}(\rho;J_x,J_y)=0
\]

この場合、実際の分散積のすべてが従来の下限の残差として現れる。

\[
\boxed{
D_\rho(J_x,J_y)
=
\frac{\hbar^4j^2(j+1)^2}{9}
}
\]

続いて、新しい不確定性関係の追加項を求める。交換子は \(i\hbar J_z\) であり、\(J_z\) は自己共役演算子であるため、その随伴との積は次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
&[J_x,J_y]^\dagger[J_x,J_y]\\
&\quad=
(-i\hbar J_z)(i\hbar J_z)\\
&\quad=
\hbar^2J_z^2
\end{aligned}
\]

したがって、交換子の状態依存の二乗ノルムは、\(J_z\) の二乗平均によって決まる。

\[
\begin{aligned}
\|[J_x,J_y]\|_\rho^2
&=
\hbar^2
\operatorname{Tr}(\rho J_z^2)\\
&=
\hbar^2
\frac{\hbar^2j(j+1)}{3}\\
&=
\frac{\hbar^4j(j+1)}{3}
\end{aligned}
\]

完全混合状態では、密度行列のすべての固有値が等しい。

\[
\lambda_1
=
\lambda_2
=
\cdots
=
\lambda_d
=
\frac1{2j+1}
\]

したがって、状態依存の係数は次のように求められる。

\[
\begin{aligned}
b(\rho)
&=
\frac{
1/(2j+1)^2
}{
2/(2j+1)
}\\
&=
\frac1{2(2j+1)}
\end{aligned}
\]

この係数と交換子の二乗ノルムを組み合わせると、新しい不確定性関係の追加項が得られる[12]。

\[
\begin{aligned}
T_\rho(J_x,J_y)
&=
b(\rho)\|[J_x,J_y]\|_\rho^2\\
&=
\frac1{2(2j+1)}
\frac{\hbar^4j(j+1)}{3}\\
&=
\frac{\hbar^4j(j+1)}
{6(2j+1)}
\end{aligned}
\]

従来の下限はゼロであるため、この場合には新しい下限が追加項そのものに一致する。

\[
\boxed{
L_{\mathrm{new}}(\rho;J_x,J_y)
=
\frac{\hbar^4j(j+1)}
{6(2j+1)}
}
\]

実際の分散積と新しい下限を並べると、次の不確定性関係になる。

\[
\frac{\hbar^4j^2(j+1)^2}{9}
\geq
\frac{\hbar^4j(j+1)}
{6(2j+1)}
\]

この不等式の左辺と右辺には、スピン量子数に対する異なる依存性が現れている。左辺の分散積は \(j^2(j+1)^2\) に比例するのに対し、右辺の下限は \(j(j+1)/(2j+1)\) に比例する。

下限が実際の分散積をどの程度記述しているかを比較するため、実際の分散積に対する新しい下限の比を求める。

\[
\begin{aligned}
\frac{
L_{\mathrm{new}}(\rho;J_x,J_y)
}{
V_\rho(J_x)V_\rho(J_y)
}
&=
\frac{
\hbar^4j(j+1)/(6(2j+1))
}{
\hbar^4j^2(j+1)^2/9
}\\
&=
\frac{9}
{6j(j+1)(2j+1)}\\
&=
\frac{3}
{2j(j+1)(2j+1)}
\end{aligned}
\]

この比は、換算プランク定数を含まない無次元の量である。観測量の物理的な単位による違いを取り除き、新しい下限が実際の分散積のどの程度に達しているかを評価できる。

例えば、量子ビットに対応する \(j=1/2\) の場合には、次の値になる。

\[
\begin{aligned}
\frac{
L_{\mathrm{new}}
}{
V_\rho(J_x)V_\rho(J_y)
}
&=
\frac{3}
{2(1/2)(3/2)(2)}\\
&=
1
\end{aligned}
\]

この場合、新しい下限は実際の分散積に一致する。前章で示したように、任意の量子ビットについて新しい不確定性関係が等式になることと整合している。

一方、三準位系に対応する \(j=1\) の場合には、次の値になる。

\[
\begin{aligned}
\frac{
L_{\mathrm{new}}
}{
V_\rho(J_x)V_\rho(J_y)
}
&=
\frac{3}
{2\cdot1\cdot2\cdot3}\\
&=
\frac14
\end{aligned}
\]

この場合、新しい下限は実際の分散積の \(1/4\) にとどまる。従来の下限はゼロであったため、追加項によって正の下限が得られている。しかし、実際の分散積との間には、まだその \(3/4\) に相当する差が残っている。

さらに、状態空間の次元を増やすと、この比は次のように変化する。

スピン量子数 \(j\) 次元 \(d\) 下限と分散積の比
\(1/2\) \(2\) \(100\%\)
\(1\) \(3\) \(25\%\)
\(3/2\) \(4\) \(10\%\)
\(2\) \(5\) \(5\%\)

この比較では、スピン量子数の増大に伴って、実際の分散積に対する新しい下限の割合が減少している。その理由は、分散積と追加項が、スピン量子数の増大に対して異なる割合で増大することにある。

各方向のスピン成分の分散は、次の式で与えられていた。

\[
V_\rho(J_k)
=
\frac{\hbar^2j(j+1)}{3}
\qquad
(k=x,y,z)
\]

スピン量子数 \(j\) が大きくなると、それぞれの分散は \(j^2\) に比例する規模で増大する。そのため、二つの分散の積は \(j^4\) に比例する規模で増大する。

これを漸近的な関係として表すと、次のようになる。

\[
V_\rho(J_x)V_\rho(J_y)
\sim
\frac{\hbar^4}{9}j^4
\qquad
(j\to\infty)
\]

\(\sim\) は、二つの量の比が極限において \(1\) に近づくことを表す。

一方、交換子の二乗ノルムは \(j(j+1)\) に比例するため、\(j^2\) に比例する規模で増大する。

\[
\|[J_x,J_y]\|_\rho^2
\sim
\frac{\hbar^4}{3}j^2
\qquad
(j\to\infty)
\]

さらに、完全混合状態では、状態空間の次元が大きくなるほど、各固有方向に割り当てられる重みが小さくなる。追加項の係数は、次のように減少する。

\[
b(\rho)
=
\frac1{2(2j+1)}
\sim
\frac1{4j}
\qquad
(j\to\infty)
\]

したがって、交換子の二乗ノルムと状態依存の係数の積である追加項は、次の規模で増大する。

\[
L_{\mathrm{new}}(\rho;J_x,J_y)
\sim
\frac{\hbar^4}{12}j
\qquad
(j\to\infty)
\]

実際の分散積が \(j^4\) に比例する規模で増大するのに対し、新しい下限は \(j\) に比例する規模で増大する。その結果、両者の比は次のように減少する。

\[
\boxed{
\frac{
L_{\mathrm{new}}(\rho;J_x,J_y)
}{
V_\rho(J_x)V_\rho(J_y)
}
\sim
\frac{3}{4j^3}
\qquad
(j\to\infty)
}
\]

この高次元スピン系の例では、新しい下限そのものはスピン量子数の増大とともに大きくなる。しかし、実際の分散積はそれよりも速く増大するため、分散積に対する下限の割合は小さくなる。

したがって、下限が大きくなることと、下限が実際の値に近づくことは区別する必要がある。絶対値として正の下限が得られ、従来の関係より精密になっていても、実際の分散積との差が相対的に小さくなるとは限らない。

ただし、この結果は、任意の高次元量子系について、次元が大きくなるほど新しい不確定性関係の下限が実際の値から離れることを意味しない。ここで得られた減少率は、完全混合状態における二つのスピン角運動量成分 \(J_x,J_y\) という特定の観測量の組について成立している。

同じ完全混合状態でも、観測量を前節で構成した最小の二つの固有方向に作用する演算子へ変更すれば、新しい下限と実際の分散積を一致させることができる。

例えば、次元 \(d\) の完全混合状態について、二つの固有方向 \(|1\rangle,|2\rangle\) を選び、観測演算子を次のように定義する。

\[
A
=
|1\rangle\langle1|
–
|2\rangle\langle2|
\]

\[
B
=
|1\rangle\langle2|
+
|2\rangle\langle1|
\]

この観測量の組は、二次元部分空間ではパウリ行列と同じ作用を持つ。残りの固有方向については、どちらの演算子も零の作用を持つ。

完全混合状態では、それぞれの期待値はゼロになり、分散は次の値になる。

\[
V_{I/d}(A)
=
V_{I/d}(B)
=
\frac2d
\]

したがって、分散積は次のようになる。

\[
V_{I/d}(A)V_{I/d}(B)
=
\frac4{d^2}
\]

交換子の期待値と共分散はともにゼロであるため、従来の不確定性関係の残差は分散積に一致する。

\[
D_{I/d}(A,B)
=
\frac4{d^2}
\]

交換子の随伴との積は、作用する二次元部分空間への射影演算子の \(4\) 倍になる。

\[
[A,B]^\dagger[A,B]
=
4
\left(
|1\rangle\langle1|
+
|2\rangle\langle2|
\right)
\]

したがって、交換子の状態依存の二乗ノルムは次の値になる。

\[
\|[A,B]\|_{I/d}^2
=
\frac8d
\]

完全混合状態について、追加項の係数は次のようになる。

\[
b(I/d)
=
\frac1{2d}
\]

これらの値を掛け合わせると、追加項が得られる。

\[
\begin{aligned}
T_{I/d}(A,B)
&=
\frac1{2d}\cdot\frac8d\\
&=
\frac4{d^2}
\end{aligned}
\]

したがって、任意の次元 \(d\geq2\) について、次の等式が成立する。

\[
\boxed{
T_{I/d}(A,B)
=
D_{I/d}(A,B)
=
\frac4{d^2}
}
\]

この観測量の組では、状態空間全体の次元が大きくなっても、新しい下限は実際の分散積に一致する。スピン角運動量成分を用いた場合とは異なり、観測演算子の作用が二次元部分空間に集中しているためである。

二つの例を比較すると、量子状態の次元や固有値構造だけから、個別の不確定性関係の下限がどの程度厳密になるかを決定できないことが分かる。同じ完全混合状態についても、観測量が状態空間全体にわたって作用する場合と、特定の二次元部分空間に作用する場合では、分散積と交換子ノルムの関係が異なる。

すべての観測量について成立する係数の最適性は、その係数を最も厳しく制約する観測量の組によって決まる。この係数は、与えられた量子状態について共通に利用できる最大の値である。一方、個別の観測量について下限が実際の分散積にどの程度近づくかは、中心化演算子の内積、ノルム、交換子の関係によって決まる。

量子ビットでは、自己共役演算子の代数的な構造によって、従来の下限の残差が追加項に常に一致する。高次元系では、その等式を維持する観測量の組が存在する一方、最適な係数を用いても正の差が残る組が存在する。

新しい不確定性関係が一般の有限次元系について保証しているのは、交換子の二乗ノルムと状態の固有値構造から構成される、最適係数を持つ普遍的な下限である。個別の分散積を完全に記述できる範囲は、量子状態だけでなく、実際に選ばれた観測演算子の作用する部分空間と代数的な関係によって定まる。


8. 測定結果の確定と不確定性関係の等式は別の問題である

8.1 準備型不確定性と測定誤差・擾乱

ここまで扱ってきた不確定性関係は、同じ量子状態について二つの観測量の測定結果がどのような分布を持つかを制約するものである。この関係を物理的に理解するためには、量子状態の準備によって定まる測定結果のばらつきと、実際の測定装置によって生じる誤差や擾乱を区別する必要がある。

例えば、同じ量子状態 \(\rho\) を持つ量子系を多数準備し、それらを二つの集団に分ける。一方の集団については観測量 \(A\) を測定し、もう一方の集団については観測量 \(B\) を測定する。それぞれの集団から得られた測定結果を用いて、期待値と分散を求める。

\[
V_\rho(A)
=
\langle A^2\rangle_\rho
–
\langle A\rangle_\rho^2
\]

\[
V_\rho(B)
=
\langle B^2\rangle_\rho
–
\langle B\rangle_\rho^2
\]

ここで評価しているのは、同じ状態から得られる二種類の測定結果の分布である。観測量 \(A\) と \(B\) が非可換である場合にも、一つの量子系に対して二つの測定を同時に行う必要はない。それぞれの観測量を別々に測定した結果から分散を求めれば、その分散積に対する不確定性関係を調べることができる。

このように、準備された量子状態について、複数の観測量の測定結果の分布が満たすべき制約を記述する関係を、準備型不確定性関係と呼ぶ。

ロバートソン・シュレーディンガー不等式は、この準備型不確定性関係の一つである。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq{}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
\end{aligned}
\]

左辺の分散は、準備された量子状態と観測演算子によって決まる。右辺の交換子の期待値と共分散についても、同じ量子状態と観測演算子によって決まる。この式には、測定装置の性能や、測定によって量子状態がどのように変化するかを表す量は含まれていない。

例えば、観測量 \(A\) の固有値を誤差なく識別できる理想的な測定装置を考える。その装置を用いて、観測量 \(A\) の二つの固有値が等しい確率で得られる量子状態を測定した場合、測定結果は確率的に変動する。

この変動は、測定装置が誤った値を返したことによるものではない。測定装置がそれぞれの固有値を正確に識別していても、準備された量子状態における測定結果の分布が複数の固有値に確率を与えているためである。

一方、実際の測定過程を考える場合には、測定装置が対象の観測量をどの程度正確に測定できるかという問題が生じる。また、ある観測量を測定するために量子系と測定装置を相互作用させると、その操作によって別の観測量の測定統計が変化する場合がある。

前者は測定誤差に関する問題であり、後者は測定による擾乱に関する問題である。これらは、測定前の量子状態について成立している観測量の分散とは異なる量である。

小澤は、測定装置と量子系の相互作用を含む測定モデルについて、測定誤差と擾乱に関する不確定性関係を導いた[16]。代表的な関係は次のように表される。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
&\epsilon(A)\eta(B)\\
&\quad+
\epsilon(A)\Delta_\rho B\\
&\quad+
\Delta_\rho A\,\eta(B)\\
&\qquad\geq
\frac12
|\langle[A,B]\rangle_\rho|
\end{aligned}
}
\]

ここで \(\epsilon(A)\) は観測量 \(A\) に関する二乗平均平方根型の測定誤差、\(\eta(B)\) は測定操作によって観測量 \(B\) に生じる二乗平均平方根型の擾乱を表す。また、\(\Delta_\rho A,\Delta_\rho B\) は、準備された量子状態におけるそれぞれの観測量の標準偏差である。

\[
\Delta_\rho A
=
\sqrt{V_\rho(A)}
\]

\[
\Delta_\rho B
=
\sqrt{V_\rho(B)}
\]

この不等式には、測定操作に依存する誤差と擾乱だけでなく、測定前の量子状態における観測量の標準偏差も含まれている。測定過程が満たすべき制約は、測定装置による相互作用と、準備された量子状態の統計的な性質を組み合わせて記述されている。

これに対して、木村らの新しい不確定性関係は、準備された状態についての分散積を制約するものである。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq{}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&+
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
\end{aligned}
\]

追加された項は、観測演算子の交換子の二乗ノルムと、密度行列の最小の二つの固有値によって構成される。この項は、測定装置の誤差や測定後の状態変化を表すものではない。

二種類の不確定性関係が対象とする問題を整理すると、次のようになる。

比較項目 準備型不確定性関係 測定誤差・擾乱関係
主な対象 準備された量子状態における観測量の分布を対象とする。 量子系と測定装置の相互作用を含む測定過程を対象とする。
主な評価量 分散、標準偏差、共分散を用いる。 測定誤差、擾乱、準備状態の標準偏差を用いる。
測定装置への依存 理論上の分散は量子状態と観測量によって決まる。 測定装置と測定操作の具体的なモデルに依存する。
木村らの追加項 分散積の下限を精密化する。 測定誤差や擾乱への直接の追加項ではない。

両者は、観測量の非可換性に由来する制約を扱っているという点では共通している。しかし、制約する対象と、その対象を記述する数学的な量は異なる。

したがって、準備型不確定性関係の下限が精密になったことから、測定装置による誤差や擾乱についても同じ形式の下限が成立すると結論することはできない。今回の追加項を測定過程の制約へ結びつけるには、具体的な測定モデルを導入し、そのモデルにおける誤差や擾乱と追加項の関係を別に導出する必要がある。

8.2 等式成立の意味

量子ビットについて、新しい不確定性関係は任意の量子状態と任意の二つの自己共役観測量に対して等式になる。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
={}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&+
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
\end{aligned}
\]

この等式が意味するのは、実際の分散積を右辺の三つの項によって厳密に表現できることである。二つの観測量の測定結果が確定することや、測定結果のばらつきがなくなることを意味するものではない。

この違いを具体的に確認するため、第 4 章と第 5 章で扱った完全混合状態と二つのパウリ行列を考える。

\[
\rho=\frac I2,
\qquad
A=\sigma_x,
\qquad
B=\sigma_z
\]

この場合、分散積は次の値になる。

\[
V_\rho(\sigma_x)V_\rho(\sigma_z)
=
1
\]

新しい不確定性関係では、交換子の期待値と共分散による項はゼロであり、追加項が分散積そのものに一致する。

\[
1=0+0+1
\]

しかし、それぞれの観測量について実際に測定を行うと、結果は \(+1\) または \(-1\) になる。完全混合状態では、それぞれの結果が等しい確率で得られる。

\[
\Pr(A=+1)=\Pr(A=-1)=\frac12
\]

\[
\Pr(B=+1)=\Pr(B=-1)=\frac12
\]

これらの確率分布は、同じ量子状態に対してそれぞれの観測量を測定する場合の分布である。二つの非可換な観測量について、一つの量子系が同時にどの測定結果を持つかという同時確率分布を仮定しているわけではない。

この例では不確定性関係が厳密な等式になる一方、個々の測定結果にはばらつきが残る。等式が成立することと、分散がゼロになることは異なる条件である。

第 6.5 節の \(r=1\) の例では、純粋状態 \(\rho=(I+\sigma_y)/2\) に対しても、同じ二つの観測量の分散はともに \(1\) である。従来の交換子項が \(1\) になるため、従来の不確定性関係も等式になる。この場合もそれぞれの測定結果は \(+1\) と \(-1\) を等しい確率で取る。

二つの観測量の分散積が正である場合、それぞれの観測量には正の分散が存在する。一方、分散積がゼロである場合には、少なくとも一方の観測量の分散がゼロになる。

\[
V_\rho(A)V_\rho(B)=0
\iff
V_\rho(A)=0
\quad\text{または}\quad
V_\rho(B)=0
\]

この条件は、分散積についての不等式が等式になる条件とは異なる。例えば、量子ビットでは新しい不確定性関係が常に等式になるが、分散積は観測量と量子状態の組合せに応じてゼロにも正の値にもなり得る。

第 2.2 節で扱った量子アルゴリズムの受理確率についても、同様の区別がある。すべての入力 \(x\) について \(p(x)=1/2\) であれば、受理と不受理の確率分布を厳密に記述できる。しかし、固定入力における測定結果の分散は \(V_{\rho_x}(E)=1/4\) である。確率分布の確定と個々の測定結果の確定は別の条件である。

一方、二つの観測量について分散積の等式が成立する場合、分散積と右辺の構造量との関係は厳密に記述される。ただし、分散積だけから、それぞれの観測量の分散が個別にどのような値を取るかが常に決まるわけではない。一般の確率分布については、期待値や分散が分かっていても、確率分布全体を一意に復元することはできない。

量子ビットの二値の観測量については、二つの固有値が分かっていれば、期待値から測定結果の確率分布を決定できる。しかし、その場合にも、分散積の等式だけで個々の期待値やすべての測定確率が与えられるわけではない。

したがって、量子測定について成立する数学的な記述を、次のように区別できる。

記述する対象 数学的に確定する内容 それだけでは確定しない内容
二値の測定結果の受理確率 受理と不受理の確率分布が定まる。 個々の測定結果は一般には確定しない。
観測量の期待値 測定結果の平均が定まる。 一般の測定結果の分布全体は一意に定まらない。
観測量の分散 期待値の周囲における測定結果のばらつきを評価する。 一般の測定結果の分布全体は一意に定まらない。
不確定性関係の等式 二つの観測量の分散積と各構造量との関係が定まる。 個々の測定結果や一般の確率分布全体は一意に定まらない。

量子ビットにおける新しい等式が確定するのは、分散積と右辺の三つの構造量との関係である。個々の測定結果のばらつきは、準備された状態と観測量によって定まる。

8.3 階数不足と高次元系の残差

新しい不確定性関係は、一般の有限次元量子系について成立する。ただし、密度行列の階数や状態空間の次元によって、追加項が従来の下限をどの程度精密化できるかは異なる。

密度行列の最小の二つの固有値を \(\lambda_1,\lambda_2\) とすると、追加項の係数は次のように定義されていた。

\[
b(\rho)
=
\begin{cases}
\displaystyle
\frac{\lambda_1\lambda_2}
{\lambda_1+\lambda_2},
&
\lambda_1>0,\\[8pt]
0,
&
\lambda_1=0
\end{cases}
\]

密度行列に零固有値が存在する場合、係数 \(b(\rho)\) はゼロになる。このため、交換子の二乗ノルムが正である場合にも、新しい不確定性関係の追加項はゼロになる。

\[
T_\rho(A,B)
=
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
=
0
\]

したがって、この場合には新しい不確定性関係は、従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式と同じ下限を与える。

\[
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq{}&
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&+
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2
\end{aligned}
\]

第 7 章では、零固有値を持つ状態について、正の交換子ノルムが存在しても残差がゼロになる観測量の組を構成した。このため、すべての観測量に共通する係数として正の値を採用することはできない。

しかし、係数がゼロになることは、階数不足状態について従来の不確定性関係が常に等式になることを意味しない。

量子ビットでは、純粋状態に対して従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式が常に等式になる。純粋状態のブロッホベクトルの長さは \(1\) であるため、残差の式から次の関係が得られる。

\[
\begin{aligned}
D_\rho(A,B)
&=
(1-|\boldsymbol r|^2)
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2\\
&=
0
\end{aligned}
\]

高次元の量子系では、この性質は一般には成立しない。その理由を調べるため、三準位系の純粋状態を考える。

\[
\rho
=
|1\rangle\langle1|
=
\begin{pmatrix}
1&0&0\\
0&0&0\\
0&0&0
\end{pmatrix}
\]

\(|1\rangle,|2\rangle,|3\rangle\) は三次元の状態空間を構成する正規直交基底である。量子状態は第一の基底ベクトルに対応する純粋状態であり、その密度行列の階数は \(1\) である。

この状態について、二つの観測演算子を次のように選ぶ。

\[
A
=
|1\rangle\langle2|
+
|2\rangle\langle1|
\]

\[
B
=
|1\rangle\langle3|
+
|3\rangle\langle1|
\]

行列表示すると、これらの観測演算子は次の形になる。

\[
A
=
\begin{pmatrix}
0&1&0\\
1&0&0\\
0&0&0
\end{pmatrix}
\]

\[
B
=
\begin{pmatrix}
0&0&1\\
0&0&0\\
1&0&0
\end{pmatrix}
\]

観測演算子 \(A\) は第一と第二の基底方向を交換し、観測演算子 \(B\) は第一と第三の基底方向を交換する。準備された状態ベクトルに対してそれぞれの演算子を適用すると、次の関係が成立する。

\[
A|1\rangle=|2\rangle
\]

\[
B|1\rangle=|3\rangle
\]

二つの演算子が状態ベクトルを写す先は、それぞれ異なる直交方向である。

まず、それぞれの観測量の期待値を求める。純粋状態についての期待値は、状態ベクトルを用いて次のように計算できる。

\[
\begin{aligned}
\langle A\rangle_\rho
&=
\langle1|A|1\rangle\\
&=
\langle1|2\rangle\\
&=
0
\end{aligned}
\]

\[
\begin{aligned}
\langle B\rangle_\rho
&=
\langle1|B|1\rangle\\
&=
\langle1|3\rangle\\
&=
0
\end{aligned}
\]

それぞれの観測量の二乗は、次のようになる。

\[
A^2
=
|1\rangle\langle1|
+
|2\rangle\langle2|
\]

\[
B^2
=
|1\rangle\langle1|
+
|3\rangle\langle3|
\]

したがって、準備された状態についての二次モーメントは、どちらも \(1\) になる。

\[
\langle A^2\rangle_\rho=1
\]

\[
\langle B^2\rangle_\rho=1
\]

それぞれの期待値はゼロであるため、分散は次の値になる。

\[
V_\rho(A)=1
\]

\[
V_\rho(B)=1
\]

実際の分散積は次のようになる。

\[
\boxed{
V_\rho(A)V_\rho(B)=1
}
\]

次に、二つの観測演算子の積を計算する。積 \(AB\) と \(BA\) は、それぞれ次の演算子になる。

\[
AB
=
|2\rangle\langle3|
\]

\[
BA
=
|3\rangle\langle2|
\]

したがって、交換子は次の非零の演算子になる。

\[
\boxed{
[A,B]
=
|2\rangle\langle3|
–
|3\rangle\langle2|
}
\]

この交換子は第二と第三の基底方向に対して作用するが、準備された状態ベクトル \(|1\rangle\) に対しては零の作用を持つ。

\[
[A,B]|1\rangle=0
\]

そのため、交換子の期待値はゼロになる。

\[
\langle[A,B]\rangle_\rho
=
\langle1|[A,B]|1\rangle
=
0
\]

対称化された積についても、同様の関係が成立する。

\[
AB+BA
=
|2\rangle\langle3|
+
|3\rangle\langle2|
\]

\[
(AB+BA)|1\rangle=0
\]

したがって、対称化された積の期待値はゼロである。それぞれの観測量の期待値もゼロであるため、共分散は次の値になる。

\[
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)=0
\]

従来の不確定性関係が与える下限は、交換子の期待値による項と共分散による項がともにゼロになることから、ゼロになる。

\[
L_{\mathrm{RS}}(\rho;A,B)=0
\]

実際の分散積は \(1\) であるため、残差には次の値が残る。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)=1
}
\]

この残差は、新しい不確定性関係の追加項によって補うことができない。密度行列には二つの零固有値が存在するため、係数 \(b(\rho)\) はゼロになる。

\[
b(\rho)=0
\]

さらに、この観測量の組では、交換子の二乗ノルムもゼロになる。交換子の随伴との積は次の演算子である。

\[
[A,B]^\dagger[A,B]
=
|2\rangle\langle2|
+
|3\rangle\langle3|
\]

この演算子は、準備された状態ベクトル \(|1\rangle\) に対して零の作用を持つ。そのため、状態依存の二乗ノルムは次の値になる。

\[
\begin{aligned}
\|[A,B]\|_\rho^2
&=
\langle1|
[A,B]^\dagger[A,B]
|1\rangle\\
&=
0
\end{aligned}
\]

したがって、新しい追加項もゼロになる。

\[
T_\rho(A,B)=0
\]

この例について、新しい不確定性関係が与える下限は、従来の不等式と同じく次の関係になる。

\[
1\geq0
\]

観測量の非可換性は存在するが、交換子の期待値と状態依存の二乗ノルムには現れていない。それにもかかわらず、それぞれの観測量は準備された状態を異なる方向へ写すため、実際の分散積には正の値が残っている。

この違いは、グラム行列を用いると明確に説明できる。純粋状態を一般に次の形で表す。

\[
\rho=|\psi\rangle\langle\psi|
\]

中心化された観測演算子を \(X,Y\) とすると、状態依存の内積は次のようになる。

\[
\begin{aligned}
(X,Y)_\rho
&=
\operatorname{Tr}
(\rho X^\dagger Y)\\
&=
\langle\psi|X^\dagger Y|\psi\rangle
\end{aligned}
\]

これは、二つの演算子を状態ベクトルへ適用した結果の内積に等しい。

\[
(X,Y)_\rho
=
\langle X\psi|Y\psi\rangle
\]

したがって、純粋状態における不確定性関係の残差は、二つの状態ベクトル \(X|\psi\rangle,Y|\psi\rangle\) が構成するグラム行列の行列式として表される。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
D_\rho(A,B)
={}&
\|X|\psi\rangle\|^2
\|Y|\psi\rangle\|^2\\
&-
|\langle X\psi|Y\psi\rangle|^2
\end{aligned}
}
\]

ここで、中心化演算子の期待値はゼロであるため、次の関係が成立する。

\[
\langle\psi|X|\psi\rangle=0
\]

\[
\langle\psi|Y|\psi\rangle=0
\]

つまり、二つのベクトル \(X|\psi\rangle,Y|\psi\rangle\) は、ともに元の状態ベクトル \(|\psi\rangle\) と直交する部分空間に含まれる。

状態空間の次元が \(d\) である場合、この直交補空間の複素次元は \(d-1\) になる。

量子ビットでは \(d=2\) であるため、直交補空間の次元は \(1\) になる。その部分空間に含まれる任意の二つのベクトルは線形従属である。そのため、それらが構成するグラム行列の行列式は必ずゼロになる。

\[
d=2,\qquad
\rho=|\psi\rangle\langle\psi|
\quad\Longrightarrow\quad
D_\rho(A,B)=0
\]

これが、量子ビットの純粋状態について従来の不確定性関係が常に等式になる理由を、状態ベクトルの幾何学的な構造から説明したものである。

一方、状態空間の次元が三以上である場合には、純粋状態の直交補空間の次元は二以上になる。このため、中心化演算子が元の状態を写す先として、互いに線形独立な二つの方向を選ぶことができる。

先ほどの三準位系の例では、それぞれの観測量の期待値はゼロであるため、中心化演算子は元の観測演算子に一致する。

\[
X=A,\qquad Y=B
\]

準備された状態への作用は次のようになる。

\[
X|1\rangle=|2\rangle
\]

\[
Y|1\rangle=|3\rangle
\]

二つのベクトルは規格化され、互いに直交している。そのため、対応するグラム行列は単位行列になる。

\[
G_\rho(X,Y)
=
\begin{pmatrix}
1&0\\
0&1
\end{pmatrix}
\]

したがって、残差は次のように求められる。

\[
D_\rho(A,B)
=
\det G_\rho(X,Y)
=
1
\]

この結果から、純粋状態であるという条件だけでは、高次元系の不確定性関係の残差がゼロになることを保証できないことが分かる。量子ビットの場合に成立していた等式は、純粋状態の直交補空間が一次元であるという特殊な構造に依存している。

また、正定値の高次元状態についても、前章のスピン角運動量の例で示したように、新しい追加項が残差全体に一致するとは限らない。高次元系では、交換子の二乗ノルムによって制約できる部分に加えて、観測演算子の線形独立性や、状態の支持部分空間に対する作用の構造に由来する差が残り得る。

したがって、有限次元量子系全体について得られた結果は、従来の不確定性関係の残差を、指定された形式の交換子ノルムによって下から制約する普遍的な不等式である。残差の完全な分解が任意の観測量の組について保証されるのは量子ビットの場合である。

高次元系については、観測演算子の作用する部分空間、状態の支持部分空間、中心化演算子の線形独立性などを個別に分析することで、残差に含まれる構造をさらに調べられる可能性がある。ただし、それらの構造を利用した新しい下限が成立するかどうかは、今回の不等式とは別に数学的な保証を必要とする。

8.4 量子計測における検証可能性

今回の不確定性関係は、観測演算子の交換子の二乗ノルムを用いて、従来の下限を精密化するものである。この数学的な関係が量子計測と接続できる理由の一つは、追加項に現れる量を自己共役な観測演算子の期待値として評価できることにある。

追加項は次の式で表される。

\[
T_\rho(A,B)
=
b(\rho)
\operatorname{Tr}
\left(
\rho[A,B]^\dagger[A,B]
\right)
\]

ここで、交換子を \(C=[A,B]\) と置く。自己共役な観測演算子の交換子は反自己共役である。

\[
C^\dagger=-C
\]

そのため、次の演算子は自己共役になる。

\[
H=-iC=-i[A,B]
\]

実際、随伴を計算すると、次の関係が成立する。

\[
\begin{aligned}
H^\dagger
&=
(-iC)^\dagger\\
&=
iC^\dagger\\
&=
-iC\\
&=
H
\end{aligned}
\]

この演算子を用いると、交換子の期待値に対応する項は実数の期待値によって表現できる。

\[
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2
=
\frac14
\langle H\rangle_\rho^2
\]

さらに、交換子の随伴との積は、演算子 \(H\) の二乗に一致する。

\[
\begin{aligned}
H^2
&=
(-iC)^2\\
&=
-C^2\\
&=
C^\dagger C
\end{aligned}
\]

したがって、新しい追加項は、次のように書き換えられる。

\[
\boxed{
T_\rho(A,B)
=
b(\rho)\langle H^2\rangle_\rho
}
\]

この表示では、従来の交換子項が自己共役演算子 \(H\) の期待値の二乗によって構成され、新しい追加項が同じ演算子の二次モーメントによって構成されている。

つまり、交換子の期待値と二乗ノルムの違いを、自己共役な観測量についての平均値と二次モーメントの違いとして表現できる。

観測演算子 \(H\) のスペクトル分解を次のように表す。

\[
H=\sum_k h_kP_k
\]

量子状態 \(\rho\) における測定結果 \(h_k\) の確率は、ボルン則によって与えられる。

\[
p_k=\operatorname{Tr}(\rho P_k)
\]

したがって、観測演算子 \(H\) の期待値と二次モーメントは、同じ測定結果の確率分布から求められる。

\[
\langle H\rangle_\rho
=
\sum_k h_kp_k
\]

\[
\langle H^2\rangle_\rho
=
\sum_k h_k^2p_k
\]

理想的に \(H\) のスペクトル測定を実施できる場合には、同じ測定結果の集団から、従来の交換子項と新しい交換子ノルム項に必要な二種類の量を推定できる。

ただし、実際の量子計測装置において、任意の観測演算子 \(H\) のスペクトル測定を直接実装できるとは限らない。その場合には、実装可能な観測演算子の線形結合へ分解し、それぞれの期待値を測定する方法や、量子状態の推定結果から期待値を計算する方法などが必要になる。

共分散については、二つの観測演算子の対称化された積を用いる。

\[
S=\frac{AB+BA}{2}
\]

演算子 \(S\) は自己共役であるため、その期待値は観測量として評価できる。共分散は次の関係によって求められる。

\[
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)
=
\langle S\rangle_\rho
–
\langle A\rangle_\rho
\langle B\rangle_\rho
\]

このため、二つの観測量が非可換であっても、同時測定の結果から通常の共分散を構成する必要はない。対称化された積に対応する自己共役演算子の期待値と、それぞれの観測量の期待値を個別に評価すればよい。

新しい不確定性関係を、これらの自己共役演算子を用いて表すと、次の形になる。

\[
\boxed{
\begin{aligned}
V_\rho(A)V_\rho(B)
\geq{}&
\frac14\langle H\rangle_\rho^2\\
&+
\left(
\langle S\rangle_\rho
–
\langle A\rangle_\rho
\langle B\rangle_\rho
\right)^2\\
&+
b(\rho)\langle H^2\rangle_\rho
\end{aligned}
}
\]

この表示から、分散積の下限を構成する各項について、どの観測量の期待値や二次モーメントを評価すればよいかが明確になる。

一方、追加項には交換子の二乗ノルムだけでなく、量子状態の固有値から決まる係数も含まれている。正定値の状態においては、次の式で与えられる。零固有値を持つ状態では \(b(\rho)=0\) とする。

\[
b(\rho)
=
\frac{\lambda_1\lambda_2}
{\lambda_1+\lambda_2}
\]

この係数を評価するためには、密度行列の最小の二つの固有値に関する情報が必要になる。観測演算子の期待値を測定する問題と、量子状態の固有値構造を推定する問題は、別の測定課題である。

例えば、量子ビットについては、ブロッホベクトルの三つの成分を推定できれば、密度行列の固有値を求められる。

\[
r_x=\langle\sigma_x\rangle_\rho
\]

\[
r_y=\langle\sigma_y\rangle_\rho
\]

\[
r_z=\langle\sigma_z\rangle_\rho
\]

これらの期待値から、ブロッホベクトルの長さを求める。

\[
|\boldsymbol r|
=
\sqrt{r_x^2+r_y^2+r_z^2}
\]

すると、密度行列の二つの固有値は次のように計算できる。

\[
\lambda_\pm
=
\frac{1\pm|\boldsymbol r|}{2}
\]

追加項の係数も、ブロッホベクトルの成分によって表される。

\[
\begin{aligned}
b(\rho)
&=
\frac{1-|\boldsymbol r|^2}{4}\\
&=
\frac{1-r_x^2-r_y^2-r_z^2}{4}
\end{aligned}
\]

このため、量子ビットの新しい不確定性関係については、状態のブロッホベクトルを推定し、既知の観測演算子から交換子の二乗ノルムを計算することによって、追加項の値を求められる。

ただし、量子状態の推定値からすべての項を計算することと、測定によって不確定性関係の成立を実験的に評価することは区別する必要がある。

例えば、同じ推定密度行列から分散積、共分散、交換子の期待値、追加項をすべて計算した場合、その推定密度行列が物理的に有効であれば、量子ビットの等式は数学的に成立する。この計算は、推定された状態に対して理論式を評価したものであり、各項を独立に観測して等式の成立を確認したことにはならない。

実験によって理論との整合性を評価するには、観測量の測定統計と状態の推定に使用した情報との関係を明確にし、推定された各量の不確実性を含めて比較する必要がある。

量子ビットに対する準備型不確定性関係の先行実験として、Sponar らは中性子のスピンを用い、純粋状態と混合状態における状態非依存の不確定性関係を検証した[17]。

この研究では、量子ビットの状態とスピン観測量を設定し、測定結果から得られる不確定性の組合せを、理論によって与えられる許容領域と比較している。異なる観測方向や異なる混合度を持つ状態を実験的に扱うことができるため、準備型不確定性関係を測定統計によって評価するための具体的な方法を示している。

ただし、この実験が直接検証したのは状態非依存の準備型不確定性関係であり、木村らが 2026 年に示した状態依存の追加項ではない。今回の不等式との接続は、同じ研究結果を検証済みとみなすことではなく、量子状態の準備と観測量の統計的評価に関する実験手法を利用できる可能性にある。

今回の不確定性関係を実験的に評価する場合、必要になる測定量とその役割を整理すると次のようになる。

評価対象 必要となる測定・推定 不確定性関係における役割
観測量の分散 \(\langle A\rangle_\rho,\langle A^2\rangle_\rho,\langle B\rangle_\rho,\langle B^2\rangle_\rho\) を推定する。 実際の分散積を構成する。
交換子の期待値による項 \(H=-i[A,B]\) の期待値を評価する。 従来の不確定性関係の交換子項を構成する。
共分散 対称化された積 \(S=(AB+BA)/2\) の期待値を評価する。 観測量の中心化された相関に対応する項を構成する。
交換子の二乗ノルム \(H^2=[A,B]^\dagger[A,B]\) の期待値を評価する。 交換子の作用の大きさを状態依存の二次形式として評価する。
状態依存の係数 密度行列の最小の二つの固有値を推定する。 交換子ノルムを残差の下限へ変換する。

これらの量が分かれば、新しい不確定性関係が与える下限と実際の分散積との差を評価できる。その差を次のように定義する。

\[
\begin{aligned}
R_\rho(A,B)
={}&
V_\rho(A)V_\rho(B)\\
&-
\frac14
|\langle[A,B]\rangle_\rho|^2\\
&-
\operatorname{Cov}_\rho(A,B)^2\\
&-
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
\end{aligned}
\]

理論によれば、一般の有限次元量子系について、この差は非負になる。

\[
R_\rho(A,B)\geq0
\]

量子ビットの場合には、任意の状態と観測量の組について、この差はゼロになる。

\[
R_\rho(A,B)=0
\]

したがって、実験では各項の推定値を用いてこの差を求め、その値が理論による制約と整合するかを評価することができる。

ただし、実際の測定には有限の試行回数しか利用できないため、観測量の期待値や分散の推定値には統計的な不確実性が存在する。測定装置の校正誤差や状態準備の誤差などが加われば、それらによる系統的な影響も考慮する必要がある。

例えば、観測量 \(O\) を測定して得られた \(N\) 個の結果を \(o_1,\ldots,o_N\) とする。期待値は標本平均によって推定できる。

\[
\widehat{\langle O\rangle}
=
\frac1N
\sum_{n=1}^{N}o_n
\]

また、分散については、例えば次の不偏分散を利用できる。

\[
\widehat V(O)
=
\frac1{N-1}
\sum_{n=1}^{N}
\left(
o_n-\widehat{\langle O\rangle}
\right)^2
\]

ここでは、\(N\geq2\) とし、同じ状態から独立に測定結果が得られることを仮定している。このようにして求めた推定値は、試行回数が有限である場合には真の期待値や分散に厳密に一致するとは限らない。

さらに、不確定性関係の右辺には期待値の二乗、複数の期待値の積、密度行列の固有値から構成される係数などが含まれている。各量の推定誤差は、これらの非線形な計算を通じて最終的な下限や残差の推定値へ伝播する。

例えば、交換子の期待値が理論上ゼロになる状態についても、有限回の測定から得られる標本平均が厳密にゼロになるとは限らない。その推定値を二乗して交換子項を構成すると、真の交換子項がゼロである場合にも正の値が生じ得る。

このため、推定した各項を単純に代入し、計算結果がゼロに近いかどうかだけで理論式の成立を判断することはできない。各推定値のばらつきや相関を考慮し、分散積と下限との差に対する統計的な不確実性を評価する必要がある。

状態依存の係数については、特に最小固有値がゼロに近い場合に注意が必要になる。

例えば、量子ビットの密度行列の小さい方の固有値を \(\lambda_-\) とすると、追加項の係数は次のようになる。

\[
b(\rho)
=
\lambda_-(1-\lambda_-)
\]

純粋状態に近づき、\(\lambda_-\) がゼロへ近づくと、この係数もゼロへ近づく。

\[
b(\rho)
\sim
\lambda_-
\qquad
(\lambda_-\to0)
\]

このため、最小固有値の推定精度が十分でなければ、追加項に正の寄与が存在することを測定結果からどの程度保証できるかが不明確になる。

また、密度行列の推定には半正定値性とトレースが \(1\) であるという制約が存在する。固有値がゼロに近い状態では、推定誤差によって得られる行列がこれらの条件と整合しない場合もある。物理的に有効な密度行列を推定する方法と、その推定値に含まれる不確実性の評価が、追加項の実験的な評価にも関係する。

したがって、新しい不確定性関係の実験的な検証可能性は、追加項が観測可能な演算子の期待値によって表されるという数学的な性質だけでは決まらない。対象とする観測量を実装できるか、状態の固有値を必要な精度で推定できるか、各推定量の不確実性を適切に評価できるかという条件も必要になる。

今回の研究によって得られたのは、量子状態と観測演算子が満たすべき数学的な制約である。この制約が従来より精密であることと、量子計測装置の測定精度や量子計算の性能が実際に向上することは異なる。

例えば、量子計測における推定誤差の改善を主張するためには、新しい不確定性関係が具体的な推定問題においてどの量を制約するのかを定める必要がある。そのうえで、従来の方法と比較して必要な測定回数、推定誤差、あるいは達成可能な精度にどのような違いが生じるかを示さなければならない。

新しい数学的な下限は、そのような応用を分析するための基礎になり得る。しかし、下限が精密になったという事実だけから、特定の装置や量子アルゴリズムの性能向上を導くことはできない。数学的に証明された制約と、具体的な応用において達成される性能を区別することで、今回の不確定性関係が与える結果の範囲を明確にできる。


9. 結論

平均値がゼロになることと、平均を構成する個々の値がゼロになることは異なる。量子力学における交換子の期待値も、状態に依存する線形評価である。有限次元系の完全混合状態では、トレースの巡回性によって任意の交換子の期待値がゼロになる。一方、観測演算子の積の順序に依存する差は、そのまま残る。

従来のロバートソン・シュレーディンガー不等式の下限と実際の分散積との差は、中心化演算子 \(X,Y\) の重み付きグラム行列の行列式である。木村らの重み付きベッチャー・ヴェンツェル不等式を用いると、一方の演算子に比例する成分を他方から除いても交換子が保存されることから、残差に対する次の下限が得られる。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
\det G_\rho(X,Y)
\geq
b(\rho)\|[A,B]\|_\rho^2
}
\]

正定値の密度行列については、非零の交換子の二乗ノルムは必ず正になる。係数 \(b(\rho)\) は密度行列の最小の二つの固有値によって決まり、零固有値が存在する場合にはゼロになる。この下限は、従来の交換子項と共分散項を保持したまま、期待値に現れない非可換性を分散積の制約に取り入れる。

量子ビットでは、状態と観測量を三次元の実ベクトルによって表現できるため、残差が追加項に常に一致する。純度を \(P(\rho)=\operatorname{Tr}(\rho^2)\) とすると、次の等式が成立する。

\[
\boxed{
D_\rho(A,B)
=
2(1-P(\rho))
|\boldsymbol a\times\boldsymbol b|^2
}
\]

この等式は、残差が量子状態の規格化された混合度と観測量の非可換性の大きさの積に一致することを示す。ただし、分散積の等式成立は個々の測定結果の確定を意味しない。また、混合度が増大しても、交換子の期待値による項が減少することで分散積全体が一定に保たれる場合がある。

高次元系では、同じ純度でも密度行列の固有値分布は一致するとは限らない。すべての観測量について保証できる追加項の係数は最小の二つの固有値によって決まり、それらの固有方向に作用する観測量を選ぶと等号が達成される。一方、完全混合状態の高次元スピン系の例では、最適な係数を用いても下限と分散積との間に差が残る。普遍的な係数の最適性と個別の観測量における等式成立は、別の性質である。

量子アルゴリズムの受理確率を厳密に記述することと、固定入力についての測定結果を確定することが異なるように、交換子の期待値を記述することと、交換子の代数的な構造を記述することも異なる。期待値に現れない非可換性は、交換子の二次形式として評価でき、状態のスペクトルと結びつくことで、二つの観測量の分散積を制約する定量的な寄与になる。


参考文献

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