1000 行 1000 列の行列をそのまま保存するには、100 万個の数値が必要になる。例えば、画像の画素値や、多数の変数間の関係を記録したデータを行列として扱う場合、各要素の値を個別に保存する方法が考えられる。しかし、行列の各列が互いに独立した情報を持つとは限らない。複数の列に共通する変化の方向が存在すれば、その方向を表すベクトルと、各列がその方向の成分をどれだけ含むかを表す係数によって、元の行列を近似できる場合がある。
例えば、行列を 10 個のランク 1 の行列の和で近似できるとする。各成分を二つの長さ 1000 のベクトルと一つの係数で表現すれば、保存する数値の個数は 20010 個になる。元の行列を構成する 100 万個の数値を個別に保存する場合と比べて、約 50 分の 1 の数値によって近似表現を保持できる。さらに、行列とベクトルの積を計算する場合には、元の行列を復元せず、保持したベクトルと係数を使って計算することもできる。このように、同じ行列を対象とする場合でも、採用する表現によって保存する数値の個数と、その表現を使った演算の回数を削減できる。
ただし、10 個の成分を残せば十分な精度が得られるという保証は、行列の大きさからは導けない。例えば、各列が少数の共通した変化の方向によってほぼ説明できる行列では、それらの方向に対応する成分を残すことで、多くの要素を近似できる。一方、各列に含まれる変化の方向が互いに独立している行列では、少数の成分に情報を集約すると、元の行列との差が大きくなる場合がある。保存量を削減できるかどうかは、元の行列に何個の要素があるかに加えて、それらの要素がどのような成分の組み合わせによって構成されているかという条件に依存する。
少数の成分を残す操作によって生じる誤差を評価するためには、残した成分が元の行列をどの程度説明できるかを調べる必要がある。大きな成分が数個存在していても、それら以外の成分の寄与が無視できるとは限らない。個々の成分の寄与が小さくても、そのような成分が多数存在すれば、取り除いた成分の寄与が累積し、近似誤差が許容範囲を超える場合がある。近似に必要な成分数を定めるには、個々の成分の大きさだけでなく、切り捨てる成分の累積量を評価することになる。
対象が時間とともに変化する場合には、さらに別の条件を考える必要がある。例えば、ある時点では少数の成分によって近似できる状態であっても、時間発展によって、それまで寄与が小さかった成分が増加する場合がある。状態全体の二乗ノルムが保存されていても、その値を構成する成分間の配分は変化し得る。初期状態では取り除いても問題のなかった成分が、時間の経過とともに無視できない寄与を持つようになれば、同じ成分数を保持するだけでは、当初の近似精度を維持できなくなる。
時間発展する状態の近似に必要な表現規模は、切り捨てる成分の累積量と、その累積量を時間にわたって制約する力学によって評価できる。ある時点の成分分布が分かれば、その時点で必要な成分数を求められる。さらに、状態を変化させる操作から成分分布の変化に対する上限を導けるなら、将来の状態を個別に求める前に、所定の精度を維持するために必要な表現規模を評価できる場合がある。
1. 低ランク近似の誤差は切り捨てた成分の累積量で決まる
1.1 特異値分解と低ランク近似
実数を要素とする行列 \(A\in\mathbb{R}^{m\times n}\) を考える。\(m\) は行数、\(n\) は列数である。この行列の各列を長さ \(m\) のベクトルとして見ると、行列全体は \(n\) 個のベクトルを並べたものとして扱える。各列に共通する方向が存在する場合には、その方向を表すベクトルを列ごとに繰り返し保存する代わりに、共通の方向と、それぞれの列における寄与の大きさを記録する方法が考えられる。
特異値分解は、このような行列の構造を、互いに直交する成分によって表現する方法である。行列 \(A\) は、次のように分解できる。
\[A=\sum_{s=1}^{R}\sigma_s u_s v_s^{\mathsf T}.\]
ここで \(R\) は行列のランク(階数)であり、行列の列空間の次元を表す。例えば、すべての列が一つの非零ベクトルの定数倍として表現できる行列のランクは 1 である。列を何個並べても、それらがすべて同じ方向にある限り、列空間を構成するために必要な独立した方向は一つである。
\(\sigma_s\) は特異値と呼ばれる非負の数値である。\(u_s\) と \(v_s\) はそれぞれ長さ \(m\) と \(n\) の単位ベクトルであり、左特異ベクトル、右特異ベクトルと呼ばれる。上付きの \(\mathsf T\) は転置を表し、列ベクトル \(v_s\) を行ベクトルへ変換する。従って、\(u_s v_s^{\mathsf T}\) は、長さ \(m\) の列ベクトルと長さ \(n\) の行ベクトルの積によって構成される \(m\) 行 \(n\) 列の行列となる。
特異値分解では、正の特異値を大きい順に並べる。
\[\sigma_1\geq\sigma_2\geq\cdots\geq\sigma_R>0.\]
左特異ベクトルと右特異ベクトルは、それぞれ正規直交系をなすように選ぶ。正規直交系とは、各ベクトルの長さが 1 であり、異なるベクトル同士が直交している集合である。この条件により、異なる方向の成分を重複させずに行列を表現できる。また、各成分が行列全体の二乗ノルムにどれだけ寄与するかを、特異値の二乗によって個別に評価できる。
各項 \(\sigma_s u_s v_s^{\mathsf T}\) がランク 1 の行列となる理由は、その行列のすべての列が \(u_s\) の定数倍になることにある。第 \(j\) 列は、右特異ベクトル \(v_s\) の第 \(j\) 要素を \(v_{s,j}\) とすると、\(\sigma_s v_{s,j}u_s\) となる。列によって係数は異なるが、各列が属する方向は共通している。特異値分解は、このようなランク 1 の成分を複数組み合わせることで、元の行列を構成する。
大きな特異値に対応する成分から \(D\) 個を残すと、次の近似行列が得られる。
\[A_D=\sum_{s=1}^{D}\sigma_s u_s v_s^{\mathsf T},\qquad 1\leq D\leq R.\]
\(A_D\) は、元の行列 \(A\) と同じ \(m\) 行 \(n\) 列の行列である。ただし、その列はすべて \(u_1,\ldots,u_D\) が張る空間に含まれるため、ランクは \(D\) となる。行列を近似する際に行数や列数を減らす必要はない。元の行列と同じ次元を持つ行列を、より少数の独立した方向の組み合わせとして表現することによって、保存する数値の個数を削減できる。
この表現で保存するスカラー数は、各成分につき長さ \(m\) のベクトル、長さ \(n\) のベクトル、特異値一つであるため、合計で \(D(m+n+1)\) となる。元の行列を密行列として保存する場合の \(mn\) 個と比較すると、\(D\) が行数や列数に比べて十分小さい場合に、保存する数値の個数を削減できる。冒頭の 1000 行 1000 列の行列をランク 10 で表す例は、この関係を具体的な数値にしたものである。
低ランク表現による保存量の削減は、元の行列を構成する要素が失われてもよいという仮定から生じるのではなく、複数の要素を共通した成分によって表現できることから生じる。ただし、ランク \(D\) の行列が元の行列を十分な精度で近似できるかどうかは、取り除いた特異値の大きさに依存する。また、実際の記憶容量には各数値の表現精度も関係するため、ここで評価しているのは、同じ数値精度を仮定した場合に保存するスカラー数である。
1.2 打ち切り誤差の二乗和
行列の近似精度を評価するため、各要素の誤差の二乗を足し合わせたフロベニウスノルムを用いる。\(m\) 行 \(n\) 列の行列 \(C\) の要素を \(C_{ij}\) とすると、フロベニウスノルムの二乗は次のように定義される。
\[\|C\|_F^2=\sum_{i=1}^{m}\sum_{j=1}^{n}|C_{ij}|^2.\]
特異値分解から上位 \(D\) 成分を残した場合、元の行列と近似行列の差は、取り除いた成分の和として表される。
\[A-A_D=\sum_{s>D}\sigma_s u_s v_s^{\mathsf T}.\]
ただし、複数の行列を足し合わせた結果の二乗ノルムは、一般には、それぞれの行列の二乗ノルムの和と一致しない。成分間に重複した方向が存在すると、異なる成分の積に由来する項が生じるからである。例えば、二つの成分が同じ方向を持つ場合には、両者の寄与が加わることで、各成分を個別に評価した場合よりも二乗ノルムが大きくなることがある。反対方向の成分であれば、互いの寄与が相殺される場合もある。
特異値分解では、左右の特異ベクトルがそれぞれ正規直交系をなすため、行列 \(u_s v_s^{\mathsf T}\) もフロベニウス内積に関して正規直交系をなす。フロベニウス内積とは、二つの実行列の対応する要素の積を、すべての行と列について足し合わせる操作である。二つの特異値成分について、この内積を計算すると、左特異ベクトル同士の内積と右特異ベクトル同士の内積の積になる。
\[\begin{aligned}\left\langle u_s v_s^{\mathsf T},u_r v_r^{\mathsf T}\right\rangle_F&=(u_s^{\mathsf T}u_r)(v_s^{\mathsf T}v_r)\\&=\begin{cases}1,&s=r,\\0,&s\neq r.\end{cases}\end{aligned}\]
ここで \(s\) と \(r\) は、それぞれ特異値成分を識別する番号である。同じ成分同士の内積は 1 となり、異なる成分同士の内積は 0 となる。この直交性によって、取り除いた成分の和の二乗ノルムを求める際に、異なる成分の積に由来する項が消える。従って、近似誤差は次のように表される。
\[\|A-A_D\|_F^2=\sum_{s>D}\sigma_s^2.\]
この打ち切りには、さらに重要な性質がある。上位 \(D\) 個の特異値に対応する成分を残した行列 \(A_D\) は、ランクが \(D\) 以下のすべての行列の中で、元の行列 \(A\) とのフロベニウスノルム誤差を最小にする。Eckart–Young の定理として知られる性質であり、行列の列空間への射影を使うと、その理由を説明できる。
ランクが \(D\) 以下の任意の近似行列 \(B\) を考える。\(B\) の各列は、次元が高々 \(D\) の列空間に含まれる。この列空間への直交射影を \(P\) とする。直交射影とは、ベクトルを指定された部分空間に含まれる成分と、その空間に直交する成分へ分けたとき、指定された部分空間に含まれる成分を取り出す操作である。
\(I\) を \(m\) 次の単位行列とすると、\(I-P\) は、射影先の部分空間に直交する成分を取り出す操作になる。\(B\) のすべての列は射影先の部分空間に含まれているため、次の関係が成立する。
\[(I-P)B=0.\]
この関係は、\(B\) の列空間の外に存在する \(A\) の成分が、近似によって再現されないことを意味する。列空間を固定した場合、\(B\) の各要素をどのように選んでも、その列空間に直交する \(A\) の成分は残差として残る。従って、元の行列と近似行列の誤差には、少なくとも、元の行列を \(B\) の列空間の外へ射影した成分の大きさが含まれる。
\[\begin{aligned}\|A-B\|_F^2&\geq\|(I-P)(A-B)\|_F^2\\&=\|(I-P)A\|_F^2\\&=\sum_{s=1}^{R}\sigma_s^2(1-\|Pu_s\|^2).\end{aligned}\]
最初の不等式は、誤差行列を射影することによって、その二乗ノルムが増加しないことを表す。二番目の等式では、\((I-P)B=0\) を利用している。最後の等式では、特異値分解を代入し、右特異ベクトルの直交性によって異なる成分間の積を取り除いている。また、\(u_s\) は単位ベクトルであるため、射影先に含まれる成分の二乗ノルム \(\|Pu_s\|^2\) と、その空間に直交する成分の二乗ノルム \(1-\|Pu_s\|^2\) の和は 1 になる。
ここで、射影先の次元は高々 \(D\) である。互いに直交する左特異ベクトルについて、それぞれが射影先にどの程度含まれているかを足し合わせると、射影先の次元を超えることはない。
\[\sum_{s=1}^{R}\|Pu_s\|^2\leq\operatorname{rank}(P)\leq D.\]
この制約の意味は、近似に使える \(D\) 個分の独立した方向を、どの特異値成分へ割り当てるかという問題として理解できる。各成分について最大 1 の重みを割り当てることができ、割り当てられる重みの総和は \(D\) 以下である。そのとき、残差を最小にするには、次の量を最大にすればよい。
\[\sum_{s=1}^{R}\sigma_s^2\|Pu_s\|^2.\]
この和において、大きな特異値に対応する方向へ重みを割り当てるほど、元の行列から保持できる二乗ノルムが大きくなる。例えば、\(\sigma_1^2=9\)、\(\sigma_2^2=4\)、\(\sigma_3^2=1\) である場合を考える。ランク 1 の近似において保持する方向を一つ選ぶなら、第一成分を保持することで二乗重み 9 を残せる。第二成分を保持した場合に残せる重みは 4、第三成分では 1 である。保持できる成分数が同じであっても、どの方向を保持するかによって、取り除かれる重みの総和が異なる。
特異値が大きい順に並んでいるため、上位 \(D\) 個の成分に重み 1 を割り当て、それ以外の成分に重み 0 を割り当てることで、保持する二乗ノルムは最大になる。この配分は、上位 \(D\) 個の左特異ベクトルが張る空間への直交射影によって実現できる。
実際に \(B=A_D\) と置くと、上位 \(D\) 個の特異値成分がそのまま保存され、残りの成分だけが誤差になる。従って、任意のランク \(D\) 以下の近似について導いた誤差の下限に到達する。
\[\min_{\operatorname{rank}(B)\leq D}\|A-B\|_F^2=\sum_{s>D}\sigma_s^2.\]
例えば、切り捨てる成分の二乗重みがそれぞれ \(10^{-6}\) であるとする。このような成分が一つだけであれば、二乗誤差は \(10^{-6}\) になる。しかし、同じ大きさの成分を \(10^6\) 個取り除くと、二乗誤差は 1 になる。一つの成分の寄与が百万分の一であっても、それが百万個存在すれば、取り除いた成分の寄与は累積する。この例では、各特異値の大きさだけを根拠として成分を取り除く判断をすると、行列全体で生じる誤差を過小評価することになる。
許容するノルム誤差が与えられれば、切り捨てる特異値の二乗和がその誤差の二乗以下になるように、保持するランクを定められる。
1.3 同じ総量から同じ近似精度は導けない
行列全体の二乗ノルムは、特異値の二乗和として表せる。すべての成分を保持した場合、各成分の寄与を足し合わせた値が、元の行列の二乗ノルムになる。
\[\|A\|_F^2=\sum_{s=1}^{R}\sigma_s^2.\]
この式によって、行列全体の二乗ノルムと、特定のランクで近似した場合の二乗誤差を比較できる。全体の二乗ノルムは、すべての特異値の二乗を足し合わせた値である。一方、ランク \(D\) の最良近似誤差は、\(D\) 番目より後ろの特異値だけを対象とする。両者は同じ成分分布から計算できるが、足し合わせる成分の範囲が異なる。
この違いは、二次元の行列でも現れる。次の二つの対角行列を比較する。
\[A=\begin{pmatrix}1&0\\0&0\end{pmatrix},\qquad B=\begin{pmatrix}1/\sqrt{2}&0\\0&1/\sqrt{2}\end{pmatrix}.\]
行列 \(A\) の特異値は、零の特異値も含めて並べると 1 と 0 である。行列 \(B\) の特異値は、どちらも \(1/\sqrt{2}\) である。両者の特異値を二乗して足し合わせると、どちらの場合も 1 になる。従って、フロベニウスノルムの二乗によって評価した行列全体の大きさは等しい。
しかし、行列 \(A\) では、一つの成分が全体の二乗重みを担っている。そのため、第一成分だけを保持すれば元の行列を完全に再現できる。行列 \(B\) では、全体の二乗重みが二つの独立した成分に等しく配分されている。ランク 1 に制限すると、二つの成分のうち一つ分の重みしか保持できず、残りの二乗重み \(1/2\) が誤差になる。
| 評価対象 | 行列 A | 行列 B |
|---|---|---|
| 行列の次元 | \(2\times2\) | \(2\times2\) |
| フロベニウスノルムの二乗 | 1 | 1 |
| 最大特異値の二乗 | 1 | 1/2 |
| ランク 1 の近似誤差の二乗 | 0 | 1/2 |
例えば、許容するフロベニウスノルム誤差を \(1/2\) と設定した場合、許容できる二乗誤差は \(1/4\) となる。行列 \(A\) はランク 1 の近似で誤差が 0 になるため、この条件を満たす。一方、行列 \(B\) のランク 1 の最良近似誤差の二乗は \(1/2\) であり、許容できる値 \(1/4\) を超える。この精度を保証するには、行列 \(B\) については二つの成分を保持する必要がある。行列の次元と全体の二乗ノルムを固定しても、目標精度に必要なランクは一致しないのである。
既稿「能力の分け方で安全性評価の集団比較は変わる」では、異なる項目別得点が同じ集約値へ対応する条件を論じた[1]。複数の得点を一つの数値へ集約すると、得点の内訳が異なっていても、同じ集約値を得る場合がある。そのため、集約値を計算できることと、その値から元の評価対象の構成を特定できることを区別した。
行列の二乗ノルムについても、同様の関係が成立する。特異値の二乗和が 1 になる分布は多数存在するため、二乗ノルムの値だけから、どの成分に重みが集中しているかを復元することはできない。ただし、得点の集約が評価結果の解釈に関わるのに対し、低ランク近似では、成分分布と近似誤差の関係を直接評価できる。全体の二乗ノルムが一致しているという情報に加えて、どの順位にどれだけの重みが存在するかを把握すれば、所定のランクによって失われる量を計算できる。
成分の重みの総和を 1 に正規化した場合、それらの重みを確率分布として扱うこともできる。例えば、零行列でない行列 \(A\) について、特異値の二乗を全体の二乗ノルムで割ると、次の分布が得られる。
\[p_s=\frac{\sigma_s^2}{\sum_{r=1}^{R}\sigma_r^2},\qquad\sum_{s=1}^{R}p_s=1.\]
各 \(p_s\) は、行列全体の二乗ノルムのうち、第 \(s\) 成分が担う割合を表す。例えば、\(p_1=0.9\) であれば、第一成分だけで全体の二乗ノルムの 90 パーセントを保持できる。一方、100 個の成分がそれぞれ \(p_s=0.01\) であれば、第一成分だけを残しても、保持される二乗ノルムの割合は 1 パーセントとなる。このように、正規化した成分分布から、近似によって元の行列の二乗ノルムの何割が保持され、何割が失われるかを評価できる。
確率分布の性質を評価する代表的な指標として、エントロピーがある。エントロピーは、確率が少数の成分へ集中している場合と、多数の成分へ分散している場合を区別するために利用できる。例えば、ある一つの成分の確率が 1 で、それ以外がすべて 0 である分布のエントロピーは 0 になる。複数の成分へ等しく確率を配分すると、成分数に応じてエントロピーは増加する。
この性質から、エントロピーが分かれば、近似に必要な成分数も決まるように思えるかもしれない。しかし、エントロピーが等しい分布であっても、特定の順位より後ろに位置する成分の累積量は異なる場合がある。エントロピーは分布全体から計算する一つの数値であり、各順位に対する打ち切り重みをそのまま保存する指標ではないからである。
例えば、三つの成分から構成される二つの確率分布を、次のように設定する。
\[p=\left(\frac12,\frac12,0\right),\qquad q=\left(a,\frac{1-a}{2},\frac{1-a}{2}\right).\]
確率分布 \(p\) は、二つの成分に等しく重みを配分し、第三成分の重みを 0 とする。一方、確率分布 \(q\) は、第一成分に重み \(a\) を配分し、残りの重み \(1-a\) を第二成分と第三成分に等しく配分する。\(1/2<a<1\) の範囲では、\(q\) の第一成分は第二成分および第三成分より大きく、三つの成分はすべて正の重みを持つ。
確率分布 \(p\) のエントロピーは、次の式によって計算できる。
\[S(p)=-\sum_s p_s\log p_s.\]
対数は自然対数とし、\(0\log0=0\) と定める。各成分について、確率とその対数の積に負号を付けた値を足し合わせることで、分布全体のエントロピーを得る。\(p\) の場合、正の重みを持つ二つの成分はいずれも \(1/2\) であるため、エントロピーは次の値になる。
\[S(p)=-\frac12\log\frac12-\frac12\log\frac12=\log2.\]
一方、確率分布 \(q\) のエントロピーは、第一成分への重みの配分を表す \(a\) の関数として書ける。
\[S(q)=-a\log a-(1-a)\log\frac{1-a}{2}.\]
\(a=1/2\) の場合、確率分布 \(q\) は \((1/2,1/4,1/4)\) となる。このとき、エントロピーは次の値を取る。
\[S(q)\big|_{a=1/2}=\frac32\log2.\]
この値は、確率分布 \(p\) のエントロピー \(\log2\) より大きい。第一成分の重みは \(p\) と同じ \(1/2\) だが、残りの重みが二つの成分へ分散しているためである。一方、\(a=1\) とすると、\(q=(1,0,0)\) となり、エントロピーは 0 になる。
また、\(1/2<a<1\) の範囲では、\(S(q)\) を \(a\) について微分すると、次の関係を得る。
\[\frac{dS(q)}{da}=\log\frac{1-a}{2a}<0.\]
この範囲では \((1-a)/(2a)\) が 1 より小さいため、その自然対数は負になる。従って、第一成分への配分を増やすと、\(q\) のエントロピーは連続的かつ単調に減少する。\(a=1/2\) では \((3/2)\log2\)、\(a=1\) では 0 となるため、その間に \(S(q)=\log2\) を満たす値が一つ存在する。
そこで、上位 2 成分を保持した場合に切り捨てられる重みを比較する。
\[\sum_{s>2}p_s=0,\qquad\sum_{s>2}q_s=\frac{1-a}{2}>0.\]
確率分布 \(p\) では、上位 2 成分だけで重みの総和 1 を保持できる。一方、確率分布 \(q\) では、第三成分が正の重みを持つため、上位 2 成分だけを保持すると、その分の重みが失われる。エントロピーが等しくても、二成分によって近似した場合の誤差は一致しない。
この二つの分布を特異値の二乗を正規化した分布として考えると、低ランク近似との関係が明確になる。全体の二乗ノルムを 1 とした行列では、上位 \(D\) 成分より後ろの確率の総和は、ランク \(D\) の最良近似誤差の二乗に一致する。従って、同じエントロピーを持つ二つの行列を構成しても、一方はランク 2 で完全に再現でき、他方はランク 2 で正の近似誤差を持つ場合がある。
低ランク近似で必要になる判断は、所定の精度を満たすために、どこまでの成分を保持すればよいかということである。この判断に直接対応するのは、保持するランクより後ろに位置する重みの累積量である。成分分布の全体的な性質を一つの指標によって把握できる場合でも、近似誤差を保証するには、その指標から切り捨てる成分の累積量をどこまで制約できるかという数学的な関係が必要になる。
2. スペクトルの減衰から必要なランクの上限を求める
2.1 目標精度に必要なランク
低ランク近似を利用する場合には、保存する成分数を先に指定する方法と、許容する誤差を先に指定する方法がある。例えば、保存する数値の個数に上限が設けられている場合には、その範囲で保持できるランクを定め、近似によって生じる誤差を評価する。一方、数値計算の結果に要求される精度が定められている場合には、その精度を満たすために必要なランクを求めることになる。
行列の近似に許容するフロベニウスノルム誤差を \(\epsilon>0\) とする。この精度を満たす最小のランクを \(D_\epsilon(A)\) と書く。第 1 章で示したように、ランク \(D\) 以下の最良近似誤差の二乗は、上位 \(D\) 個を除いた特異値の二乗和に一致する。従って、必要な最小ランクを次のように定義できる。
\[D_\epsilon(A)=\min\left\{D\in\{0,\ldots,R\}:\sum_{s>D}\sigma_s^2\leq\epsilon^2\right\}.\]
ここで \(R\) は元の行列のランクである。右辺の集合は、切り捨てた成分の二乗重みの総和が \(\epsilon^2\) 以下になるランクをすべて含む。その集合から最小の値を選んだものが \(D_\epsilon(A)\) である。ランク 0 は零行列による近似を表し、ランク \(R\) まで成分を保持すれば、元の行列を完全に再現できる。そのため、任意の正の許容誤差について、この集合には少なくとも一つのランクが含まれる。
例えば、ある行列の正の特異値が 4、2、1 の三つである場合を考える。ランク 1 の近似では、第二成分と第三成分を切り捨てるため、二乗誤差は \(2^2+1^2=5\) となる。ランク 2 の近似では第三成分だけを切り捨てるため、二乗誤差は 1 となる。ランク 3 まで保持すれば、二乗誤差は 0 になる。
許容するノルム誤差を \(\epsilon=1\) と設定した場合、ランク 2 の近似は要求された精度を満たす。一方、\(\epsilon=0.5\) と設定すると、許容できる二乗誤差は 0.25 になるため、ランク 2 では精度が不足する。この場合には三つの成分をすべて保持する必要がある。
このように、同じ行列についても、要求する精度によって必要なランクは変化する。許容誤差を小さくすると、切り捨てることのできる重みの総和も小さくなり、それまで省略できた成分を保持する必要が生じる。さらに、低ランク表現に必要なスカラー数は保持するランクに比例するため、精度の要求は、保存する数値の個数や、その表現を利用する演算の規模にも関係する。
2.2 べき乗減衰から打ち切り誤差を評価する
特異値の分布がすべて分かっている場合には、順位の後ろから特異値の二乗を足し合わせることで、所定の誤差を満たす最小ランクを求められる。ただし、大規模な行列について、すべての特異値を計算するには計算資源が必要になる。低ランク近似によって計算量を削減することが目的である場合、近似に必要な成分数を決めるために元の行列の完全な特異値分解を求める方法では、準備段階の計算量が大きくなる可能性がある。
このような場合に利用できるのが、特異値の分布に対する上限である。個々の特異値の厳密な値が分からなくても、特異値の二乗が順位に応じてどの程度減少するかを保証できれば、取り除いた成分の累積量を上から評価できる。例えば、第 100 成分の特異値を正確に求める代わりに、その成分の二乗重みが一定の値以下になることを示し、同様の条件を第 101 成分、第 102 成分についても与えることが考えられる。
正の定数 \(C\) と指数 \(\beta>1\) に対して、すべての正の特異値が次の条件を満たすと仮定する。
\[\sigma_s^2\leq Cs^{-\beta}.\]
\(s\) は特異値を大きい順に並べたときの順位である。\(C\) は各成分の二乗重みに対する上限の規模を定め、\(\beta\) は順位が大きくなるにつれて、その上限がどの程度減少するかを定める。例えば、\(\beta=2\) の場合、順位が 10 倍になると、二乗重みの上限は 100 分の 1 になる。
このように、順位のべき乗の逆数によって成分の上限を表す条件を、べき乗減衰と呼ぶ。ここで仮定しているのは、実際の特異値の二乗がすべて \(Cs^{-\beta}\) に一致することではない。各順位における二乗重みが、その順位に対応する上限を超えないという条件である。実際の分布が途中から急速に減衰する場合や、一部の成分の重みが上限よりも小さい場合も、この条件を満たし得る。
ランク \(D\) の最良近似による二乗誤差は、\(D\) 番目より後ろに位置する特異値の二乗和である。そこで、各特異値の二乗を、その順位に対応する上限へ置き換える。
\[\begin{aligned}\|A-A_D\|_F^2&=\sum_{s=D+1}^{R}\sigma_s^2\\&\leq C\sum_{s=D+1}^{R}s^{-\beta}.\end{aligned}\]
有限和を無限級数で上から評価する。関数 \(x^{-\beta}\) は \(x>0\) で正かつ単調減少するため、整数 \(s>D\) について、区間 \([s-1,s]\) 内の関数値は右端の値 \(s^{-\beta}\) 以上になる。
\[s^{-\beta}\leq\int_{s-1}^{s}x^{-\beta}\,dx.\]
これを \(s=D+1,D+2,\ldots\) について足し合わせると、級数を \(D\) から無限大までの積分で評価できる。\(D\geq1\) で積分の下端は正となり、\(\beta>1\) で原始関数に現れる \(x^{1-\beta}\) が無限遠で 0 に収束するため、次の上限が成立する。
\[\begin{aligned}\|A-A_D\|_F^2&\leq C\sum_{s>D}s^{-\beta}\\&\leq C\int_D^\infty x^{-\beta}\,dx\\&=\frac{C}{\beta-1}D^{1-\beta}.\end{aligned}\]
この式の右辺には、元の行列の行数 \(m\)、列数 \(n\)、ランク \(R\) が直接現れない。特異値の二乗が一定のべき乗減衰条件を満たしている限り、保持するランク \(D\)、減衰の規模を表す \(C\)、減衰指数 \(\beta\) によって、取り除く成分の累積量を評価できる。
例えば、\(\beta=2\)、\(C=1\) とすると、二乗誤差の上限は次のようになる。
\[\|A-A_D\|_F^2\leq\frac{1}{D}.\]
ランク 100 の近似では、二乗誤差の上限は 0.01 になる。フロベニウスノルム誤差はその平方根であるため、誤差を 0.1 以下に保証できる。ランク 10000 まで成分を保持した場合には、二乗誤差の上限が 0.0001 となり、ノルム誤差を 0.01 以下に保証できる。保持するランクを 100 倍にすると、ノルム誤差の上限は 10 分の 1 になる。
この評価を利用すれば、要求する精度から十分なランクを逆に求めることもできる。二乗誤差の上限が許容する二乗誤差 \(\epsilon^2\) 以下になる条件は、次のように表される。
\[\frac{C}{\beta-1}D^{1-\beta}\leq\epsilon^2.\]
\(\beta>1\) であるため、\(D^{1-\beta}=1/D^{\beta-1}\) は、保持するランク \(D\) の増加とともに減少する。この不等式を整理すると、次の条件を得る。
\[D^{\beta-1}\geq\frac{C}{(\beta-1)\epsilon^2}.\]
両辺を \(1/(\beta-1)\) 乗することで、目標精度を保証するための十分なランクを求められる。
\[D\geq\left(\frac{C}{(\beta-1)\epsilon^2}\right)^{1/(\beta-1)}.\]
また、行列のランクは整数であるため、計算した右辺が整数でない場合には、その値以上の最小の整数を選ぶ。元の行列のランク \(R\) まで成分を保持すれば誤差は 0 になることも考慮すると、必要な最小ランクについて次の上限が成立する。
\[D_\epsilon(A)\leq\min\left\{R,\left\lceil\left(\frac{C}{(\beta-1)\epsilon^2}\right)^{1/(\beta-1)}\right\rceil\right\}.\]
記号 \(\lceil x\rceil\) は、\(x\) 以上の最小の整数を表す。外側の \(\min\) は、元の行列のランク \(R\) と、減衰条件から計算した十分なランクのうち、小さい方を選ぶことを表す。例えば、元の行列のランクが 80 であるにもかかわらず、減衰条件から計算した十分なランクが 100 となった場合には、80 成分を保持することで目標精度を満たせる。
この不等式が示すのは、必要ランクの厳密値に対する上限である。実際にどこまで成分を減らせるかを求めるためには、特異値の分布をさらに調べる必要がある。一方、所定の精度を満たす表現規模を事前に保証することが目的であれば、各成分の厳密な値に代えて、順位に対する減衰条件を利用できる。
2.3 減衰指数と表現規模
べき乗減衰条件から導いた必要ランクの上限には、減衰指数 \(\beta\) が二つの形で現れる。一つは、二乗誤差の上限に含まれる係数 \(C/(\beta-1)\) であり、もう一つは、保持するランクに対する減衰の指数 \(1-\beta\) である。定数 \(C\) を固定すると、減衰指数が大きいほど、順位 \(s>1\) の二乗重みに対する上限は小さくなる。その結果、ランク \(D\geq1\) の近似における切り捨て重みの上限も小さくなる。
例えば、同じ定数 \(C\) に対して、減衰指数が \(3/2\)、2、3 となる三つの条件を比較する。それぞれの条件から導かれる二乗誤差の上限と、目標精度を保証するための十分なランクの関係は、次のようになる。
| 減衰指数 | 二乗誤差の上限 | 十分なランクの誤差依存性 |
|---|---|---|
| \(\beta=3/2\) | \(2CD^{-1/2}\) | \(O(\epsilon^{-4})\) |
| \(\beta=2\) | \(CD^{-1}\) | \(O(\epsilon^{-2})\) |
| \(\beta=3\) | \((C/2)D^{-2}\) | \(O(\epsilon^{-1})\) |
表の第三列に用いた \(O\) は、変数の変化に対する増加規模の上限を表す記号である。例えば、\(O(\epsilon^{-2})\) は、許容誤差 \(\epsilon\) を小さくしていくとき、十分なランクを \(\epsilon^{-2}\) に比例する規模で選べることを表す。ここでは \(C\) と \(\beta\) を固定し、目標精度に対するランクの依存性を比較している。
具体的な数値によって、この差を比較する。定数を \(C=1\)、許容するノルム誤差を \(\epsilon=0.01\) とする。このとき、許容する二乗誤差は \(10^{-4}\) である。
\(\beta=3/2\) の場合、導出した二乗誤差の上限を \(10^{-4}\) 以下にするための十分なランクは、次の条件から求められる。
\[\frac{2}{\sqrt{D}}\leq10^{-4}.\]
この不等式を整理すると、十分なランクとして次の値を得る。
\[D\geq\left(\frac{2}{10^{-4}}\right)^2=4\times10^8.\]
\(\beta=2\) の場合には、二乗誤差の上限は \(1/D\) になる。そのため、十分なランクは次の条件を満たせばよい。
\[D\geq\frac{1}{10^{-4}}=10^4.\]
さらに、\(\beta=3\) の場合には、二乗誤差の上限は \(1/(2D^2)\) になる。従って、十分なランクは次のように求められる。
\[D\geq\sqrt{\frac{1}{2\times10^{-4}}}=\sqrt{5000}.\]
右辺は約 70.71 であるため、ランク 71 を選べば目標精度を保証できる。
この三つの数値は、同じ定数 \(C\) と同じ許容誤差 \(\epsilon\) に対して、異なる減衰指数を仮定した場合の十分なランクの評価値である。実際の行列を測定して得られた必要ランクではなく、元のランク \(R\) がこれらの値より小さい場合には、上限は \(R\) まで縮小される。また、\(\beta=3/2\) の行列について実際に 4 億個の成分が必要になることを意味するわけでもない。
例えば、元のランクが 100 万である行列を考える。\(\beta=3/2\) の条件から得られる 4 億という評価値は、元のランクを超えている。この場合、元の行列を完全に表現するために必要なランクを上回るため、低ランク近似による表現規模の削減を、この評価だけから保証することはできない。一方、同じ元のランクを持つ行列について、\(\beta=3\) の減衰条件が成立するなら、ランク 71 以下で目標精度を満たせることを保証できる。
ただし、ここで使用した次元に依存しない評価には、\(\beta>1\) という条件が含まれている。この条件が必要になる理由は、各成分の二乗重みの上限を無限に足し合わせたとき、その総和が有限の値に収まるためである。
例えば、\(\beta=1\) の場合、有限ランク \(R\) の行列については次の評価が成立する。
\[\begin{aligned}\sum_{s=D+1}^{R}\sigma_s^2&\leq C\sum_{s=D+1}^{R}\frac{1}{s}\\&\leq C\int_D^R\frac{1}{x}\,dx\\&=C\log\frac{R}{D}.\end{aligned}\]
ここでは、積分の上端に元のランク \(R\) が残る。例えば、保持するランク \(D\) を固定したまま \(R\) を増加させると、右辺の \(C\log(R/D)\) も増加する。\(\beta>1\) の場合に得られたような、元のランクに依存しない有限の上限は、この減衰条件からは導けない。
\(0<\beta<1\) の場合も、同様に有限区間の積分によって評価できる。
\[\begin{aligned}\sum_{s=D+1}^{R}\sigma_s^2&\leq C\int_D^R x^{-\beta}\,dx\\&=\frac{C}{1-\beta}\left(R^{1-\beta}-D^{1-\beta}\right).\end{aligned}\]
この場合には、元のランク \(R\) の増加に対して、二乗誤差の上限にべき乗の項が現れる。個々の成分の二乗重みが順位とともに減少していても、その減少が十分に速くなければ、多数の成分を足し合わせた値を元のランクから独立に制約できない。
一方、有限次元の行列では、\(\beta\leq1\) の条件を満たしていても、実際のスペクトルによっては低ランク近似が成立する。例えば、特異値の二乗が \(s^{-2}\) 以下である行列は、すべての正の整数 \(s\) について \(s^{-2}\leq s^{-1}\) が成立するため、\(\beta=1\) の減衰条件も満たす。しかし、その行列について \(\beta=2\) の条件を利用すれば、元のランクに依存しない打ち切り誤差の上限を導ける。
さらに、複数の異なる規模の行列について同じ評価を適用する場合には、減衰指数だけでなく、定数 \(C\) の依存性も調べる必要がある。例えば、すべての行列について \(\beta=2\) の条件が成立していても、行列の規模が増加するにつれて \(C\) が増加するなら、切り上げ前の十分なランクの評価値 \(C/\epsilon^2\) も増加する。このべき乗減衰による評価から行列の規模に依存しないランク上限を得るには、減衰指数と定数 \(C\) を行列の規模によらない条件として設定すればよい。
時間とともに変化する状態についても、各時点のスペクトルが同じ減衰条件によって制約されるなら、同様の近似保証が成立する。ただし、状態の時間発展によって減衰の規模や形が変化する場合には、初期状態について確認した上限を、そのまま将来の状態へ適用することはできない。一定の表現規模で目標精度を維持するためには、スペクトルの減衰条件が時間の経過に対してどのように制約されるかという評価が必要になる。
3. 時間発展する状態の近似には時間区間全体の保証が必要になる
3.1 初期状態のランクと将来の近似精度
ある時点の行列について特異値の分布が分かれば、その時点の近似に必要なランクを評価できる。しかし、行列が時間とともに変化する場合、初期状態のスペクトルから計算した打ち切り誤差は、将来の時点における誤差を直接には保証しない。
例えば、時刻 \(t\) に依存する二次元の行列を次のように定める。
\[A(t)=\begin{pmatrix}\cos t&0\\0&\sin t\end{pmatrix}.\]
\(t=0\) ではランクは 1 である。時間が経過すると、第一の対角成分 \(\cos t\) は減少し、第二の対角成分 \(\sin t\) はゼロから増加する。\(0<t<\pi/2\) では両成分が非零となるため、行列のランクは 2 となる。
ただし、行列の正確なランクが 2 になったことから、近似にも必ずランク 2 が必要になるとは限らない。例えば、第二成分がゼロからわずかに増加した段階では、その成分を切り捨てても、要求される精度を満たせる場合がある。正確なランクは非零の特異値の個数によって決まるが、近似に必要なランクは、切り捨てた特異値の二乗和と許容誤差の関係によって決まるからである。
区間 \(0\leq t\leq\pi/4\) に限定すると、二つの対角成分には次の大小関係が成立する。
\[\cos t\geq\sin t\geq0.\]
この範囲では、第一の対角成分が最大特異値、第二の対角成分が二番目の特異値に対応する。従って、上位 1 成分を保持する最良低ランク近似は、次のように表せる。
\[A_1(t)=\begin{pmatrix}\cos t&0\\0&0\end{pmatrix}.\]
元の行列と近似行列の差には第二成分だけが残るため、ランク 1 の最良近似の二乗誤差は次の値になる。
\[\|A(t)-A_1(t)\|_F^2=\sin^2t.\]
一方、元の行列のフロベニウスノルムの二乗は、二つの対角成分の二乗を足し合わせた値である。
\[\|A(t)\|_F^2=\cos^2t+\sin^2t=1.\]
具体的な時刻について、この関係を比較する。許容するフロベニウスノルム誤差を \(\epsilon=1/2\) とする。このとき、許容する二乗誤差は \(1/4\) となる。
| 時刻 | 第一成分の二乗重み | 第二成分の二乗重み | ランク 1 の二乗誤差 | 必要な最小ランク |
|---|---|---|---|---|
| \(t=0\) | 1 | 0 | 0 | 1 |
| \(t=\pi/6\) | 3/4 | 1/4 | 1/4 | 1 |
| \(t=\pi/4\) | 1/2 | 1/2 | 1/2 | 2 |
時刻 \(t=0\) では、ランク 1 の近似によって元の行列を完全に再現できる。時刻 \(t=\pi/6\) では、行列の正確なランクはすでに 2 になっているが、ランク 1 の近似による二乗誤差は \(1/4\) であるため、許容誤差の条件を満たしている。時刻 \(t=\pi/4\) になると、ランク 1 の近似による二乗誤差は \(1/2\) となり、許容できる値を超える。この時点では、要求される精度を満たすために二つの成分を保持する必要がある。
この例では、行列の正確なランクが増加する時点と、近似に必要なランクが増加する時点が一致していない。前者は第二成分が非零になった時点で生じる。後者は、第二成分の二乗重みが許容する二乗誤差を超えた時点で生じる。新たな成分が生成されることと、その成分を近似表現に含める必要が生じることは、異なる条件によって決まる。
3.2 時間区間全体の誤差保証
時間発展する状態について、時刻ごとに必要なランクを求める方法を考える。各時刻の行列 \(A(t)\) が与えられていれば、その特異値分解を計算し、切り捨てる特異値の二乗和を評価することで、所定の精度を満たす最小ランクを求められる。
しかし、時間発展する状態を低ランク表現によって計算する目的が、元の状態を完全に構成するための計算資源を削減することにある場合、各時刻の厳密な状態を求めてから必要なランクを決定する方法には制約がある。必要ランクを評価するために、そのランクを使って近似しようとしている厳密な状態を、先に計算する必要が生じるからである。
そこで、各時刻の特異値を個別に求める代わりに、時間発展の全区間で成立するスペクトルの上限を利用する方法を考える。行列の次元は時間によらず固定されているとし、特異値は大きい順に並べる。非零の特異値の個数が時間とともに変化する場合でも、残りの特異値をゼロとして扱えば、各時刻のスペクトルを共通の順位によって記述できる。
固定された指数 \(\beta>1\) と、時間に依存する非負の係数 \(C(t)\) に対して、次の条件が成立すると仮定する。
\[\sigma_s(t)^2\leq C(t)s^{-\beta}.\]
この条件は、特異値の実際の分布が時間を通して同じ形を維持することを要求しているわけではない。各特異値は時間とともに変化してよい。また、ある時点では非零の成分が少数しか存在せず、別の時点では多数の非零成分が存在する場合も、この条件を満たし得る。必要になるのは、どの時点についても、各順位の二乗重みを対応する上限によって制約できることである。
第 2 章で導いたべき乗減衰条件に対する誤差評価を、各時刻の行列に適用すると、次の不等式が得られる。
\[\|A(t)-A_D(t)\|_F^2\leq\frac{C(t)}{\beta-1}D^{1-\beta}.\]
\(A_D(t)\) は、時刻 \(t\) における上位 \(D\) 成分を保持した最良低ランク近似である。元の行列のランクが \(D\) 以下なら、その時刻の近似は厳密な行列そのものである。
そこで、対象とする時間区間を \(0\leq t\leq T\) とし、その区間における \(C(t)\) の上限を次のように定める。
\[C_T=\sup_{0\leq t\leq T}C(t).\]
記号 \(\sup\) は対象の集合の最小の上界を表す。\(C_T\) が有限であれば、\(C(t)\leq C_T\) が区間内の全時刻で成立する。各時点の誤差評価にこの上限を代入すると、次の一様な誤差上限が得られる。
\[\sup_{0\leq t\leq T}\|A(t)-A_D(t)\|_F^2\leq\frac{C_T}{\beta-1}D^{1-\beta}.\]
この不等式は、区間内のどの時点についても、ランク \(D\) 以下の最良近似の二乗誤差が右辺を超えないことを示している。従って、目標とするノルム誤差を \(\epsilon\) とする場合には、次の条件を満たすランクを選べばよい。
\[D\geq\left(\frac{C_T}{(\beta-1)\epsilon^2}\right)^{1/(\beta-1)}.\]
例えば、\(\beta=2\) とし、対象とする時間区間全体について \(C_T=4\) という上限が得られている場合を考える。このとき、二乗誤差の上限は次のようになる。
\[\sup_{0\leq t\leq T}\|A(t)-A_D(t)\|_F^2\leq\frac{4}{D}.\]
許容するノルム誤差を \(\epsilon=0.1\) とすれば、許容する二乗誤差は 0.01 である。従って、十分なランクは次の条件から求められる。
\[D\geq\frac{4}{0.01}=400.\]
この場合、元の行列の取り得るランクが 400 以上であれば、ランク 400 の最良近似によって時間区間全体の目標精度を保証できる。元の行列のランクが常に 400 未満であれば、そのすべての非零成分を保持することで、さらに小さなランクを選べる。
ここで、初期状態について \(C(0)=1\) という値だけが分かっている場合を比較する。初期状態については、ランク 100 の最良近似によって二乗誤差を 0.01 以下に保証できる。しかし、別の時刻で \(C(t)=4\) となれば、同じランク 100 に対する二乗誤差の上限は 0.04 になる。実際の誤差が 0.04 に達するとは限らないが、利用している上限だけからは、目標とするノルム誤差 0.1 を保証できなくなる。
ただし、この評価が保証する低ランク表現の意味には注意が必要である。時刻ごとの最良近似は、次のように書ける。
\[A_D(t)=\sum_{s=1}^{D}\sigma_s(t)u_s(t)v_s(t)^{\mathsf T}.\]
各時刻における特異値を表す \(\sigma_s(t)\) に加えて、左特異ベクトル \(u_s(t)\) と右特異ベクトル \(v_s(t)\) も時間に依存している。従って、ランク \(D\) を時間区間全体で固定できることは、同じ \(D\) 個の特異ベクトルを時間区間全体で使用できることを意味しない。
例えば、次の時間依存行列を考える。
\[B(t)=\begin{pmatrix}\cos t&0\\\sin t&0\end{pmatrix}.\]
この行列は、すべての時刻でランク 1 を持つ。第一列は単位ベクトルであり、第二列は零ベクトルであるため、第一列の方向を一つ保持すれば元の行列を完全に再現できる。
しかし、第一列の方向は時間とともに回転する。時刻 \(t=0\) では、その方向は \((1,0)^{\mathsf T}\) であり、時刻 \(t=\pi/2\) では \((0,1)^{\mathsf T}\) になる。この二つのベクトルは互いに直交している。
初期状態の第一列が張る一次元部分空間を固定し、その空間への射影だけを使って近似する場合、時刻 \(t=\pi/2\) の第一列は射影先に含まれない。そのため、近似行列は零行列となり、二乗誤差は 1 になる。一方、時刻ごとに第一列の方向を更新するランク 1 の表現であれば、すべての時刻で誤差を 0 にできる。
時間区間全体のスペクトルに対する一様な上限から得られるのは、各時刻について、所定のランク以下の近似表現が存在するという保証である。固定された基底による近似や、近似表現を逐次更新するための計算費用については、別の評価が必要になる。
3.3 核ノルムの変化率からスペクトルを制約する
時間区間全体の近似誤差を評価する方法の一つは、各順位における特異値の二乗に一様な上限を与えることである。ただし、行列の時間発展から、それぞれの特異値について個別の上限を導くことは容易とは限らない。特異値が多数存在する場合には、それらの変化を一つずつ評価する代わりに、スペクトル全体を要約する量から、各順位に対する上限を求める方法が考えられる。
そのような評価量の一つとして、行列の特異値の総和を考える。この量を核ノルムと呼び、時刻 \(t\) における値を \(L(t)\) と書く。
\[L(t)=\sum_s\sigma_s(t).\]
フロベニウスノルムの二乗が特異値の二乗和であるのに対し、核ノルムは特異値そのものを足し合わせた値である。両者は同じ特異値の分布から計算できるが、各成分の重みをどのように評価するかが異なる。
例えば、フロベニウスノルムの二乗が 1 になる二つの特異値分布を比較する。一つは \((1,0,\ldots,0)\) であり、もう一つは \(R\) 個の特異値がすべて \(1/\sqrt{R}\) である分布とする。
最初の分布では、一つの特異値だけが非零の値を持つため、核ノルムは 1 である。二つ目の分布では、二乗重みが \(R\) 個の成分へ均等に配分されているため、核ノルムは次の値になる。
\[L=\sum_{s=1}^{R}\frac{1}{\sqrt{R}}=\sqrt{R}.\]
どちらの分布も、特異値の二乗和は 1 である。しかし、核ノルムは、二乗重みが多数の成分へ分散している場合に大きな値を取り得る。
核ノルムと近似誤差を関係付けるため、特異値を大きい順に並べる。
\[\sigma_1(t)\geq\sigma_2(t)\geq\cdots\geq0.\]
第 \(s\) 特異値について、最初の \(s\) 個の特異値はいずれも \(\sigma_s(t)\) 以上である。また、それらの総和は核ノルムを超えない。
\[s\sigma_s(t)\leq\sum_{j=1}^{s}\sigma_j(t)\leq L(t).\]
例えば、核ノルムが 10 以下である行列では、第 100 特異値が 0.1 より大きければ、最初の 100 個の特異値の総和だけで 10 を超える。従って、第 100 特異値は 0.1 以下である。この順位別の上限を二乗すると、次の関係を得る。
\[\sigma_s(t)^2\leq\frac{L(t)^2}{s^2}.\]
この式によって、核ノルムとスペクトルのべき乗減衰条件が接続される。第 2 章で扱った条件 \(\sigma_s^2\leq Cs^{-\beta}\) に対応させると、減衰指数は \(\beta=2\)、係数は \(C(t)=L(t)^2\) となる。
従って、核ノルムを時間にわたって制約できれば、すべての特異値を個別に追跡することなく、スペクトルの減衰条件を評価できる。さらに、その減衰条件から、時間区間全体での近似誤差を保証する十分なランクを求められる。
核ノルムの時間的な変化を評価する方法として、その対数の変化率を制約することを考える。\(L(t)>0\) であり、その対数が時間区間内で絶対連続であると仮定する。また、ほとんどすべての時刻で次の微分不等式が成立するとする。
\[\left|\frac{d}{dt}\log L(t)\right|\leq K(t).\]
ここで \(K(t)\) は、非負で、対象とする時間区間内で積分可能な関数である。この不等式は、核ノルムの対数が単位時間当たりに変化する大きさを、\(K(t)\) によって上から評価できることを表す。
核ノルムが正であり、微分可能な時刻については、次の関係が成立する。
\[\frac{d}{dt}\log L(t)=\frac{L'(t)}{L(t)}.\]
絶対連続性を仮定しているため、対数核ノルムの時間区間内での変化量は、その微分を積分することによって表せる。
\[\log L(t)-\log L(0)=\int_0^t\frac{d}{d\tau}\log L(\tau)\,d\tau.\]
\(\tau\) は、時刻 0 から \(t\) までの積分区間内の時刻を表す。絶対連続性は、個々の時刻における変化率の評価を、有限の時間区間における変化量の評価へ結び付けるための条件である。これにより、微分不等式がほとんどすべての時刻で成立する場合にも、その上限を積分して区間全体の変化を評価できる。
対数核ノルムの変化率の絶対値が \(K(\tau)\) 以下であることから、次の不等式を得る。
\[\log L(t)-\log L(0)\leq\int_0^tK(\tau)\,d\tau.\]
指数関数は単調増加するため、両辺の指数関数を取っても不等号の向きは維持される。さらに、両辺に正の値 \(L(0)\) を掛けると、核ノルムの上限を得られる。
\[L(t)\leq L(0)\exp\left(\int_0^tK(\tau)\,d\tau\right).\]
例えば、変化率の上限が時間によらず一定であり、\(K(t)=k\) と書ける場合には、次の関係になる。
\[L(t)\leq L(0)e^{kt}.\]
ここで \(k\geq0\) は、対数核ノルムの変化率に対する一定の上限である。この式が示しているのは、核ノルムが必ず指数関数的に増加するということではない。仮定した変化率の制約の下では、核ノルムがこの指数関数によって与えられる値を超えないという保証である。実際の核ノルムが一定に保たれる場合や、時間発展によって減少する場合も含まれる。
核ノルムについて得られた上限を、特異値の順位に対する評価へ代入する。
\[\begin{aligned}\sigma_s(t)^2&\leq\frac{L(t)^2}{s^2}\\&\leq\frac{L(0)^2\exp\left(2\int_0^tK(\tau)\,d\tau\right)}{s^2}.\end{aligned}\]
第 2 章のべき乗減衰条件に対応させると、次の係数が得られる。
\[C(t)=L(0)^2\exp\left(2\int_0^tK(\tau)\,d\tau\right).\]
減衰指数は \(\beta=2\) に固定されているため、ランク \(D\) の最良近似による二乗誤差は、次のように評価できる。
\[\|A(t)-A_D(t)\|_F^2\leq\frac{L(0)^2\exp\left(2\int_0^tK(\tau)\,d\tau\right)}{D}.\]
さらに、\(K(t)\) は非負であるため、時刻 0 から \(t\) までの積分値は、時刻 0 から \(T\) までの積分値以下になる。従って、時間区間 \(0\leq t\leq T\) の全体について、次の一様な誤差上限を得る。
\[\sup_{0\leq t\leq T}\|A(t)-A_D(t)\|_F^2\leq\frac{L(0)^2\exp\left(2\int_0^T K(\tau)\,d\tau\right)}{D}.\]
この式を利用すれば、目標とするノルム誤差 \(\epsilon\) を区間全体で保証するための十分なランクを求められる。
\[D\geq\frac{L(0)^2\exp\left(2\int_0^T K(\tau)\,d\tau\right)}{\epsilon^2}.\]
また、核ノルムから打ち切り誤差を求める際には、各順位の二乗重みの上限を無限に足し合わせる方法に加えて、切り捨てる特異値の総和を直接利用する方法もある。
時刻 \(t\) における行列の正確なランクを \(R(t)\) とし、\(D<R(t)\) とする。この場合、切り捨てる特異値のうち最大のものは \(\sigma_{D+1}(t)\) である。特異値が降順に並んでいるため、切り捨てるすべての成分について、次の不等式が成立する。
\[\sigma_s(t)^2\leq\sigma_{D+1}(t)\sigma_s(t),\qquad s>D.\]
切り捨てる各特異値が \(\sigma_{D+1}(t)\) 以下であることから、切り捨て重みは次のように評価できる。
\[\sum_{s>D}\sigma_s(t)^2\leq\sigma_{D+1}(t)\sum_{s>D}\sigma_s(t).\]
\(\sum_{s>D}\sigma_s(t)\leq L(t)\) であり、また \(\sigma_{D+1}(t)\leq L(t)/(D+1)\) である。これらを組み合わせると、打ち切り誤差の上限を導ける。
\[\begin{aligned}\sum_{s>D}\sigma_s(t)^2&\leq\sigma_{D+1}(t)\sum_{s>D}\sigma_s(t)\\&\leq\frac{L(t)^2}{D+1}.\end{aligned}\]
従って、核ノルムの上限から、次の評価も成立する。
\[\|A(t)-A_D(t)\|_F^2\leq\frac{L(0)^2\exp\left(2\int_0^tK(\tau)\,d\tau\right)}{D+1}.\]
元の行列のランクが \(D\) 以下の場合には、打ち切り誤差が 0 になるため、同じ上限を適用できる。この評価は、先にべき乗減衰条件と無限級数の積分から導いた誤差上限と同じく、保持するランクに対して、\(1/(D+1)\) に比例して減少する上限を与えている。
これらの接続が成立すれば、状態の厳密な時間発展を求めてから必要なランクを計算する代わりに、初期状態と時間発展に対する制約から、将来の近似精度を事前に評価できる。ただし、その保証は、対数核ノルムの変化率に対する上限を得られることを前提としている。行列の次元が固定されていることや、フロベニウスノルムが保存されることだけから、時間や次元に関して有用な核ノルムの上限が自動的に得られるわけではない。
初期核ノルム \(L(0)\) と対数核ノルムの変化率の上限を、元の状態空間の次元によらず制約できれば、時間区間全体の近似に必要なランクについても次元独立の上限を導ける。
4. 量子もつれスペクトルの変化率を相互作用から制約する
4.1 シュミット分解と特異値分解の対応
複数の自由度から構成される量子系では、系全体の状態を記述する方法に加えて、その状態を構成する部分系の間にどのような関係が存在するかを記述する方法が必要になる。例えば、二つの量子ビットから構成される系では、それぞれの量子ビットの状態を個別に指定するだけで、系全体の状態を表現できる場合がある。一方、二つの量子ビットの間に量子もつれが存在する場合には、各量子ビットの状態を個別に指定するだけでは、系全体の状態を記述できない。
二つの部分系 A と B から構成される量子系を考える。系全体のヒルベルト空間は、各部分系のヒルベルト空間 \(\mathcal H_A\) と \(\mathcal H_B\) のテンソル積として表される。
\[\mathcal H=\mathcal H_A\otimes\mathcal H_B.\]
ヒルベルト空間とは、量子状態をベクトルとして表現するための空間である。ここでのテンソル積は、二つの部分系を組み合わせた系全体の状態空間を構成する操作を表す。例えば、部分系 A と B がそれぞれ二次元の状態空間を持つ場合、系全体の状態空間は四次元になる。
以下では、系全体が正規化された純粋状態にある場合を考える。純粋状態とは、系の状態を一つの状態ベクトルによって記述できる場合を指す。時刻 \(t\) における状態を \(|\psi_t\rangle\) とすると、正規化の条件は次のように表される。
\[\langle\psi_t|\psi_t\rangle=1.\]
この状態が二つの部分系の状態の積として表現できる場合には、次の形になる。
\[|\psi_t\rangle=|a(t)\rangle\otimes|b(t)\rangle.\]
このような状態を積状態と呼ぶ。部分系 A の状態 \(|a(t)\rangle\) と部分系 B の状態 \(|b(t)\rangle\) を指定すれば、系全体の状態が定まる。
一方、例えば二つの量子ビットが次の状態にある場合を考える。
\[|\psi\rangle=\frac{1}{\sqrt{2}}\left(|00\rangle+|11\rangle\right).\]
\(|00\rangle\) は二つの量子ビットがともに基底状態 \(|0\rangle\) にある状態、\(|11\rangle\) はともに基底状態 \(|1\rangle\) にある状態を表す。この状態は、二つの積状態の重ね合わせによって構成されている。個々の量子ビットの状態を選び、それらのテンソル積を取るだけでは、この重ね合わせを再現できない。
系全体の状態をどの程度少数の積状態によって表現できるかを調べるために利用できるのが、シュミット分解である。任意の二部分系の純粋状態は、適切な正規直交状態を選ぶことで、次のように表せる。
\[|\psi_t\rangle=\sum_s\lambda_s(t)|a_s(t)\rangle\otimes|b_s(t)\rangle.\]
ここで、\(|\psi_t\rangle\) は時刻 \(t\) における系全体の状態ベクトルである。\(|a_s(t)\rangle\) と \(|b_s(t)\rangle\) は、それぞれ部分系 A と B の正規直交状態である。非負の係数 \(\lambda_s(t)\) をシュミット係数と呼ぶ。
シュミット係数は大きい順に並べる。また、系全体の状態が正規化されているため、係数の二乗和は 1 になる。
\[\lambda_1(t)\geq\lambda_2(t)\geq\cdots\geq0,\qquad\sum_s\lambda_s(t)^2=1.\]
非零のシュミット係数の個数をシュミットランクと呼ぶ。例えば、先ほどの積状態ではシュミット係数が一つだけ存在し、その値は 1 である。二つの量子ビットが \((|00\rangle+|11\rangle)/\sqrt{2}\) という状態にある場合には、二つのシュミット係数が存在し、その値はいずれも \(1/\sqrt{2}\) である。
この分解は、第 1 章で扱った行列の特異値分解と直接対応する。その関係を確認するため、部分系 A の正規直交基底を \(\{|i\rangle_A\}\)、部分系 B の正規直交基底を \(\{|j\rangle_B\}\) とする。系全体の状態は、これらの基底の組み合わせを用いて、次のように展開できる。
\[|\psi_t\rangle=\sum_{i,j}M_{ij}(t)|i\rangle_A\otimes|j\rangle_B.\]
\(M_{ij}(t)\) は、部分系 A が基底状態 \(|i\rangle_A\)、部分系 B が基底状態 \(|j\rangle_B\) に対応する成分の複素振幅である。これらの振幅を、添字 \(i\) を行番号、添字 \(j\) を列番号として並べれば、行列 \(M(t)\) が得られる。
この複素行列について特異値分解を行う。
\[M(t)=\sum_s\lambda_s(t)u_s(t)v_s(t)^\dagger.\]
記号 \(\dagger\) は共役転置を表す。実行列の特異値分解では転置を用いたが、複素行列では複素共役と転置を組み合わせた操作を用いる。左特異ベクトル \(u_s(t)\) と右特異ベクトル \(v_s(t)\) は、それぞれ正規直交系をなす。
係数行列 \(M(t)\) の特異値分解を状態ベクトルの展開へ代入すると、左特異ベクトルを成分とする部分系 A の状態と、右特異ベクトルの複素共役を成分とする部分系 B の状態が得られる。これらを \(|a_s(t)\rangle\)、\(|b_s(t)\rangle\) と書けば、先ほどのシュミット分解になる。
従って、係数行列の特異値は、系全体の状態を部分系 A と B の間で分解したときのシュミット係数に一致する。行列のランクは、対応する量子状態のシュミットランクに一致する。この対応によって、行列の低ランク近似に関する数学的な結果を、二部分系の量子状態の近似に適用できる。
例えば、上位 \(D\) 個のシュミット係数に対応する成分を残した近似状態を考える。
\[|\psi_{t,D}\rangle=\sum_{s=1}^{D}\lambda_s(t)|a_s(t)\rangle\otimes|b_s(t)\rangle.\]
ここでは、切り捨てた後の状態を再正規化せず、保持した成分をそのまま足し合わせている。元の状態との差は、取り除いた成分の和として表される。
\[|\psi_t\rangle-|\psi_{t,D}\rangle=\sum_{s>D}\lambda_s(t)|a_s(t)\rangle\otimes|b_s(t)\rangle.\]
部分系 A と B の状態はそれぞれ正規直交系をなしているため、それらのテンソル積によって構成される状態も互いに直交する。従って、差の二乗ノルムを計算すると、異なる成分間の積に由来する項は消え、次の等式が成立する。
\[\|\psi_t-\psi_{t,D}\|^2=\sum_{s>D}\lambda_s(t)^2.\]
ただし、量子状態として測定確率を計算する場合には、近似状態を正規化する必要がある。取り除いたシュミット係数の二乗和を、次のように定める。
\[\delta^2=\sum_{s>D}\lambda_s(t)^2.\]
\(\delta^2\) は、切り捨てによって失われた二乗重みの総和である。元の状態の二乗ノルムは 1 であるため、保持した成分の二乗ノルムは次のようになる。
\[\|\psi_{t,D}\|^2=1-\delta^2.\]
\(\delta^2<1\) の場合、正規化した近似状態は次のように表される。
\[|\widetilde\psi_{t,D}\rangle=\frac{|\psi_{t,D}\rangle}{\sqrt{1-\delta^2}}.\]
元の状態と正規化した近似状態との内積は、保持した成分の二乗重みの総和を使って計算できる。
\[\begin{aligned}\langle\psi_t|\widetilde\psi_{t,D}\rangle&=\frac{\langle\psi_t|\psi_{t,D}\rangle}{\sqrt{1-\delta^2}}\\&=\frac{1-\delta^2}{\sqrt{1-\delta^2}}\\&=\sqrt{1-\delta^2}.\end{aligned}\]
元の状態と正規化した近似状態はいずれも単位ベクトルであるため、両者の距離の二乗は次のように求められる。
\[\begin{aligned}\|\psi_t-\widetilde\psi_{t,D}\|^2&=2-2\operatorname{Re}\langle\psi_t|\widetilde\psi_{t,D}\rangle\\&=2(1-\sqrt{1-\delta^2}).\end{aligned}\]
ここで \(\operatorname{Re}\) は複素数の実部を表す。上式を整理すると、正規化後の二乗距離を切り捨て重みによって評価できる。
\[\begin{aligned}2(1-\sqrt{1-\delta^2})&=\frac{2\delta^2}{1+\sqrt{1-\delta^2}}\\&\leq2\delta^2.\end{aligned}\]
この不等式によって、切り捨て重みが小さければ、再正規化した後の状態についても誤差を制約できることが分かる。ただし、切り捨て重みそのものと、正規化後の状態ベクトルの距離の二乗は異なる量である。近似精度の評価では、どちらの量を誤差として定義しているかを明確にする必要がある。
4.2 量子もつれを評価するエントロピー
シュミット係数の二乗を、次のように定める。
\[p_s(t)=\lambda_s(t)^2.\]
状態の正規化条件から、これらの重みは非負であり、総和が 1 になる。
\[\sum_s p_s(t)=1.\]
この分布は、部分系 A だけに注目したときの状態を記述する縮約密度行列の固有値に対応する。系全体の純粋状態から部分系 A の縮約密度行列を求めるには、系全体の密度行列について、部分系 B の自由度を足し合わせる操作を行う。この操作を部分トレースと呼ぶ。
\[\rho_A(t)=\operatorname{Tr}_B\left(|\psi_t\rangle\langle\psi_t|\right).\]
ここで \(\rho_A(t)\) は部分系 A の縮約密度行列であり、\(\operatorname{Tr}_B\) は部分系 B に関する部分トレースを表す。シュミット分解を代入すると、部分系 B のシュミット基底が正規直交系をなしているため、異なるシュミット成分間の項が消える。その結果、次の形を得る。
\[\rho_A(t)=\sum_s\lambda_s(t)^2|a_s(t)\rangle\langle a_s(t)|.\]
従って、縮約密度行列の固有値は \(\lambda_s(t)^2=p_s(t)\) になる。部分系 B の縮約密度行列についても、非零の固有値は同じ分布を持つ。この分布は、系全体を二つの部分系に分割したときの量子もつれスペクトルの重みを表す。
純粋状態における部分系間の量子もつれを評価する代表的な指標として、フォン・ノイマンエントロピーがある。縮約密度行列の固有値を使うと、次のように表せる。
\[E_1(t)=-\sum_s p_s(t)\log p_s(t).\]
対数は自然対数とする。積状態では一つの重みだけが 1 であるため、エントロピーは 0 になる。二つの重みがともに \(1/2\) である場合には、エントロピーは \(\log2\) になる。より一般に、\(d\) 個の重みがすべて \(1/d\) である場合には、エントロピーは \(\log d\) となる。
第 1 章では、同じエントロピーを持ちながら、上位 2 成分を保持した場合の打ち切り誤差が異なる二つの確率分布を構成した。これらの分布をシュミット係数の二乗として利用すれば、同じフォン・ノイマンエントロピーを持ちながら、必要な近似シュミットランクが異なる二つの量子状態を構成できる。
この区別は、量子多体系を少数の成分によって近似する場合にも現れる。Schuch らは、一次元の量子状態の列について、フォン・ノイマンエントロピーが分割境界ごとに系の大きさによらず一定に抑えられるという面積則だけからは、効率的な行列積状態近似の存在を一般に保証できないことを示した[2]。
ここでいう面積則とは、部分系間の量子もつれエントロピーが、部分系を構成する自由度の総数ではなく、その部分系と残りの部分系との境界の規模によって制約されるという性質である。一次元の鎖を一つの位置で分割する場合、分割境界の数は系の長さが増加しても変化しない。そのため、エントロピーが境界の規模に比例して抑えられる場合には、系の長さに依存しない上限が得られる。
しかし、フォン・ノイマンエントロピーが一定の値以下であることからは、任意の精度要求に対して、必要な近似ランクを系の大きさと逆誤差の多項式で抑えられることまでは一般には導けない。多数の微小な成分が存在する場合、それらがエントロピーへ寄与する量と、近似によって取り除かれる二乗重みの総和との関係を、さらに調べる必要があるためである。
量子もつれの時間発展については、従来から生成速度に対する上限が研究されてきた。その代表的な結果が、SIE(Small Incremental Entangling)と呼ばれる量子もつれ生成速度の制約である。この理論では、部分系間の相互作用が与えられたとき、その相互作用によって量子もつれエントロピーをどの程度の速さで変化させられるかを評価する。
Van Acoleyen らは、部分系間の相互作用の演算子ノルムと、直接相互作用する部分の次元の対数によって、フォン・ノイマンエントロピーの生成速度を制約した[3]。
演算子ノルムは、演算子を単位ベクトルへ作用させた場合に、ベクトルのノルムを最大でどの程度まで変化させられるかを表す。相互作用を表す演算子のノルムが小さければ、短い時間に状態を変化させられる規模も制約される。このような力学的な制約から、量子もつれエントロピーの変化率に対する上限を導くことが、従来の SIE の役割である。
一方、低ランク近似の精度を保証するには、エントロピーの時間変化に対する制約を、切り捨てるシュミット係数の二乗和に対する制約へ変換する必要がある。この変換を行うためには、微小な成分の重みを異なる方法で評価できるエントロピーが利用できる。
その一つがレニーエントロピーである。シュミット係数の二乗によって構成される確率分布について、次のように定義する。
\[E_\alpha(t)=\frac{1}{1-\alpha}\log\left(\sum_s p_s(t)^\alpha\right),\qquad\alpha>0,\quad\alpha\ne1.\]
\(\alpha\) はレニー指数と呼ばれ、各成分の重みを何乗して足し合わせるかを指定する。分布そのものは同じであっても、指数を変更することで、各成分がエントロピーへ寄与する割合が変化する。\(\alpha\to1\) の極限はフォン・ノイマンエントロピーに一致する。
特に、\(0<\alpha<1\) の場合には、1 より小さな重みを分数べきにすることで、もとの重みより大きな値を得る。例えば、重みが \(10^{-6}\) である成分について、指数を 1/2 とすれば \(10^{-3}\) となり、指数を 1/4 とすれば \(10^{-1.5}\) となる。指数が小さいほど、微小な成分がべき乗和へ寄与する割合が大きくなる。
レニー指数を \(\alpha=1/2\) として、エントロピーの定義を整理する。
\[\begin{aligned}E_{1/2}(t)&=\frac{1}{1-1/2}\log\left(\sum_s p_s(t)^{1/2}\right)\\&=2\log\sum_s\sqrt{p_s(t)}\\&=2\log\sum_s\lambda_s(t).\end{aligned}\]
シュミット係数は非負であるため、重み \(p_s(t)=\lambda_s(t)^2\) の平方根は、もとのシュミット係数に一致する。従って、レニー指数 1/2 のエントロピーは、シュミット係数の総和の対数によって表せる。
ここで、状態の係数行列の核ノルムを次のように定める。
\[L(t)=\sum_s\lambda_s(t).\]
シュミット係数は係数行列の特異値に一致するため、この量は第 3 章で定義した核ノルムに対応する。従って、次の等式が成立する。
\[E_{1/2}(t)=2\log L(t).\]
この等式によって、量子もつれエントロピーと低ランク近似の誤差評価が接続される。第 3 章では、核ノルムの上限から特異値の二乗に対する順位の逆二乗の上限を導いた。量子状態についても、同じ数学的な関係が成立する。
\[\lambda_s(t)^2\leq\frac{L(t)^2}{s^2}.\]
さらに、核ノルムの二乗は \(e^{E_{1/2}(t)}\) に一致するため、この評価は次のように書ける。
\[p_s(t)\leq\frac{e^{E_{1/2}(t)}}{s^2}.\]
4.3 スペクトル生成強度と速度限界
量子状態の時間発展によってシュミット係数が変化する理由を調べるためには、まず、系全体の時間発展を決める演算子と、部分系間の量子もつれの関係を整理する必要がある。
量子系の時間発展を決めるハミルトニアンを \(H\) とする。ハミルトニアンは、系のエネルギーと時間発展を記述するエルミート演算子である。以下では簡単のため \(\hbar=1\) とし、ハミルトニアンは時間に依存しないとする。この場合、初期状態 \(|\psi_0\rangle\) からの時間発展は、次のように表される。
\[|\psi_t\rangle=e^{-iHt}|\psi_0\rangle.\]
ここで \(i\) は虚数単位であり、\(e^{-iHt}\) は時間発展を表すユニタリー演算子である。ユニタリー演算子は状態ベクトルのノルムを保存するため、初期状態が正規化されていれば、時間発展後の状態も正規化されたまま維持される。
系を部分系 A と B に分割し、ハミルトニアンを、各部分系の内部の時間発展を定める項と、部分系間の相互作用を表す項に分ける。
\[H=H_A\otimes I_B+I_A\otimes H_B+V_{AB}.\]
\(H_A\) と \(H_B\) は、それぞれ部分系 A と B の内部の時間発展を定めるハミルトニアンである。\(I_A\) と \(I_B\) は各部分系の単位演算子を表す。\(V_{AB}\) は、二つの部分系にまたがって作用する相互作用である。
例えば、二つの量子ビットを部分系 A と B に分けた場合、\(H_A\) と \(H_B\) は、それぞれの量子ビットを個別に回転させる操作に対応し得る。一方、\(V_{AB}\) は、二つの量子ビットの状態を同時に変化させ、それらの間に量子もつれを生成する相互作用を含み得る。
まず、部分系間の相互作用が存在せず、\(V_{AB}=0\) である場合を考える。二つの内部ハミルトニアンは異なる部分系に作用するため、互いに可換である。従って、時間発展演算子は各部分系の時間発展演算子のテンソル積として表される。
\[\begin{aligned}e^{-iHt}&=e^{-iH_At}\otimes e^{-iH_Bt}\\&=U_A(t)\otimes U_B(t).\end{aligned}\]
\(U_A(t)\) と \(U_B(t)\) は、それぞれ部分系 A と B のユニタリー時間発展を表す。この演算子を初期状態のシュミット分解へ作用させる。
\[|\psi_0\rangle=\sum_s\lambda_s(0)|a_s(0)\rangle\otimes|b_s(0)\rangle.\]
時間発展後の状態は、次のようになる。
\[|\psi_t\rangle=\sum_s\lambda_s(0)\left(U_A(t)|a_s(0)\rangle\right)\otimes\left(U_B(t)|b_s(0)\rangle\right).\]
各部分系に作用する演算子はユニタリーであるため、それぞれのシュミット基底の正規直交性は保存される。従って、時間発展後の状態についても、右辺はシュミット分解として利用できる。シュミット基底を構成する状態ベクトルは時間とともに変化するが、係数は初期状態と同じ値を持つ。
\[\lambda_s(t)=\lambda_s(0).\]
部分系間の相互作用 \(V_{AB}\) が存在する場合には、二つの部分系の状態を個別に変換するだけでは表現できない変化が生じ得る。初期状態が積状態であっても、時間発展によって複数のシュミット係数を持つ状態が生成される場合がある。また、初期状態にすでに量子もつれが存在する場合には、相互作用によってシュミット係数の分布が変化し得る。
ただし、相互作用の演算子ノルムだけでは、その演算子が生成するシュミット係数の分布を直接には評価できない。演算子ノルムは、状態ベクトルのノルムに対する作用の上限を表すが、作用後の状態が二つの部分系の間で何個の成分に分解され、それぞれの成分がどの程度の重みを持つかという情報までは含まないからである。
Kim らは 2026 年 11 月 9 日に Physical Review X に発表した論文で、このような演算子の作用を評価するため、スペクトル生成強度を導入した。さらに、この量によってレニーエントロピーの変化率を制約する定理を証明した[4]。
スペクトル生成強度の定義では、演算子を部分系 A と B の積状態へ作用させた場合に、その結果として生じるシュミット係数の総和を評価する。シュミット係数の総和は、状態の係数行列の核ノルムに対応するため、第 3 章で扱った近似誤差の評価と直接接続できる。
厳密な定義では、部分系 A と B に、それぞれ補助系 A’ と B’ を付加する。補助系を含めた正規化積状態を、次のように表す。
\[|\phi\rangle=|\phi_{AA’}\rangle\otimes|\phi_{BB’}\rangle.\]
\(|\phi_{AA’}\rangle\) は部分系 A とその補助系 A’ を合わせた状態であり、\(|\phi_{BB’}\rangle\) は部分系 B とその補助系 B’ を合わせた状態である。これら二つの状態は、それぞれ正規化されている。
ここで積状態と呼んでいるのは、拡張された二つの部分系 AA’ と BB’ の間の関係である。部分系 A と補助系 A’ の内部には量子もつれが存在していてもよい。同様に、部分系 B と補助系 B’ の内部にも量子もつれが存在していてよい。補助系を導入することで、各部分系が内部に相関を持つ場合も含めて、演算子が分割境界を越えて生成するシュミット係数を評価できる。
部分系 A と B に作用する任意の演算子を \(\Phi_{AB}\) とする。この演算子を補助系には作用させず、先ほどの積状態へ適用する。
\[|\chi_\phi\rangle=(\Phi_{AB}\otimes I_{A’B’})|\phi\rangle.\]
\(I_{A’B’}\) は二つの補助系に対する単位演算子である。得られた状態ベクトル \(|\chi_\phi\rangle\) を、AA’ と BB’ の間でシュミット分解し、そのシュミット係数を \(\lambda_s(\chi_\phi)\) と書く。
原論文の定義 1 では、これらのシュミット係数の総和について、許されるすべての正規化積状態と補助系を対象に上限を取ることで、スペクトル生成強度を定義している[4]。
\[\overline J(\Phi_{AB})=\sup_{|\phi\rangle}\sum_s\lambda_s(\chi_\phi).\]
この定義では、演算子を作用させる前の積状態を正規化している。一方、演算子を作用させた結果の状態ベクトルは、一般には正規化されていない。例えば、演算子全体を定数倍すると、作用後の状態ベクトルのノルムとシュミット係数も、その定数の絶対値に応じて変化する。
スペクトル生成強度が評価するのは演算子を一度作用させた結果のシュミット係数の総和であり、その演算子をハミルトニアンとする時間発展によって生じる量子もつれそのものではない。
例えば、演算子が \(X_A\otimes Y_B\) という一つのテンソル積として表される場合を考える。この演算子を AA’ と BB’ の積状態へ作用させると、作用後の状態も同じ分割に関する積状態になる。そのため、非零のシュミット係数は高々一つであり、その値は作用後の状態ベクトルのノルムによって定まる。
一方、複数のテンソル積演算子の和として表される演算子が積状態に作用すると、それぞれの項によって生成される状態が重ね合わされる。その結果、作用後の状態が複数のシュミット成分を持つ場合がある。スペクトル生成強度は、それらの成分をすべて足し合わせた場合のシュミット係数の総和を評価する。
原論文の定理 1 は、スペクトル生成強度を用いて、レニーエントロピーの変化率に対する次元独立の上限を与えている[4]。
\[\left|\frac{dE_\alpha(t)}{dt}\right|\leq c_\alpha\overline J(V_{AB}),\qquad\alpha\geq\frac12.\]
ここで \(c_\alpha\) はレニー指数に依存する定数であり、\(\overline J(V_{AB})\) は部分系間の相互作用のスペクトル生成強度である。この不等式は、レニーエントロピーが微分可能な時点において、その変化率の絶対値が右辺によって制約されることを表す。
従来の SIE が主としてフォン・ノイマンエントロピーの生成速度を評価するのに対し、この定理では、レニー指数が 1/2 以上の範囲について、それぞれのレニーエントロピーの変化率を評価できる。特に、レニー指数 1/2 では、定数 \(c_{1/2}\) は 2 となる。
\[\left|\frac{dE_{1/2}(t)}{dt}\right|\leq2\overline J(V_{AB}).\]
レニー指数 1/2 のエントロピーは対数核ノルムの 2 倍であるため、速度限界を次のように書き直せる。
\[\left|\frac{d}{dt}\log L(t)\right|\leq\overline J(V_{AB}).\]
これは、第 3 章で導入した対数核ノルムの変化率に対する一般的な制約と同じ形である。一般の時間依存行列については、変化率を制約する関数 \(K(t)\) が存在することを仮定した。時間に依存しないハミルトニアンを持つ量子系については、部分系間の相互作用のスペクトル生成強度によって、その変化率を具体的に評価できる。
\[K(t)=\overline J(V_{AB}).\]
なお、レニーエントロピーの時間変化を扱う場合には、微分可能性についても条件を確認する必要がある。例えば、初期状態に存在しなかったシュミット係数が時間発展によって生成される場合には、その係数がゼロになる時点で、エントロピーの通常の微分が存在しないことがある。
原論文は、このような場合も含めて時間発展を評価できるよう、端点のレニー指数についても積分形の上限を与えている。従って、レニー指数 1/2 のエントロピーの変化を有限の時間区間について評価する際に、すべての時点で通常の微分が存在することを仮定する必要はない[4]。
また、速度限界の右辺には、部分系 A と B のヒルベルト空間全体の次元が明示的には現れない。これは、スペクトル生成強度が同じ値以下に制約されるなら、より大きな部分系についても同じ形の速度限界を適用できることを意味する。ただし、系の規模が増加するにつれて、部分系間の相互作用が増加する場合には、スペクトル生成強度そのものが大きくなる可能性がある。
4.4 速度限界から近似誤差を導く
時間に依存しない相互作用 \(V_{AB}\) について、そのスペクトル生成強度を次のように略記する。
\[\overline J=\overline J(V_{AB}).\]
レニー指数 1/2 に関する速度限界は、エントロピーが単位時間当たりに変化する規模を \(2\overline J\) によって制約する。この上限を有限の時間区間について利用するため、時刻 0 から時刻 \(t\) までの変化量を評価する。
\[\begin{aligned}E_{1/2}(t)-E_{1/2}(0)&\leq\int_0^t2\overline J\,d\tau\\&=2\overline Jt,\qquad t\geq0.\end{aligned}\]
ここで \(\tau\) は積分区間内の時刻を表す。相互作用は時間に依存しないため、スペクトル生成強度は一定である。
\[E_{1/2}(t)\leq E_{1/2}(0)+2\overline Jt.\]
第 4.2 節のレニー指数 1/2 の定義を利用してエントロピーの上限を書き換えると、シュミット係数の総和について次の上限を得る。
\[\sum_s\lambda_s(t)\leq\exp\left(\frac{E_{1/2}(0)}{2}+\overline Jt\right).\]
ここで、シュミット係数の総和は、状態の係数行列の核ノルムに一致する。そのため、この上限は第 3 章で導いた核ノルムの時間発展に関する一般的な評価とも対応する。
\[L(t)\leq L(0)e^{\overline Jt}.\]
シュミット係数を降順に並べると、最初の \(s\) 成分の総和について次の関係が成立する。
\[s\lambda_s(t)\leq\sum_{j=1}^{s}\lambda_j(t)\leq\sum_j\lambda_j(t).\]
シュミット係数の総和の上限を代入し、両辺を二乗すると、スペクトルの重みは次のように評価できる。
\[p_s(t)=\lambda_s(t)^2\leq\frac{e^{E_{1/2}(0)+2\overline Jt}}{s^2}.\]
ただし、この式に含まれる初期状態の寄与は、近似保証を解釈する上で欠かせない。例えば、二つの部分系の次元がそれぞれ \(d\) であり、初期状態が次の最大もつれ状態である場合を考える。
\[|\psi_0\rangle=\frac{1}{\sqrt d}\sum_{s=1}^{d}|s\rangle_A\otimes|s\rangle_B.\]
この状態では、\(d\) 個のシュミット係数がすべて等しい。
\[\lambda_s(0)=\frac{1}{\sqrt d},\qquad p_s(0)=\frac1d,\qquad 1\leq s\leq d.\]
従って、レニー指数 1/2 のエントロピーは次の値になる。
\[\begin{aligned}E_{1/2}(0)&=2\log\sum_{s=1}^{d}\frac{1}{\sqrt d}\\&=2\log\sqrt d\\&=\log d.\end{aligned}\]
初期状態に対するスペクトルの上限へ、この値を代入する。
\[p_s(0)\leq\frac{e^{\log d}}{s^2}=\frac{d}{s^2}.\]
ここで、最後の非零成分に対応する順位 \(s=d\) について評価すると、右辺は \(1/d\) になる。この値は実際の重み \(p_d(0)=1/d\) に一致する。
一方、初期状態の寄与を表す因子 \(e^{E_{1/2}(0)}\) を省略すると、時刻 0 におけるスペクトルの上限は \(1/s^2\) となる。順位 \(s=d\) に適用すると、次の不等式を要求することになる。
\[\frac1d\leq\frac1{d^2}.\]
しかし、\(d>1\) ではこの不等式は成立しない。最大もつれ状態はすでに多数の成分へ重みが配分されているため、時間発展による変化率だけを制約しても、初期状態が持つスペクトルの規模を取り除くことはできない。
一方、初期状態が積状態である場合には、非零のシュミット係数は一つだけであり、その値は 1 である。
\[\lambda_1(0)=1,\qquad\lambda_s(0)=0\quad(s>1).\]
従って、初期状態の核ノルムとレニーエントロピーは次の値になる。
\[L(0)=1,\qquad E_{1/2}(0)=0.\]
これを一般の初期状態に対するスペクトルの評価へ代入すると、次の上限が得られる。
\[p_s(t)\leq\frac{e^{2\overline Jt}}{s^2}.\]
これが、原論文において積初期状態からの時間発展状態の近似を評価する際に用いられる二乗減衰則である[4]。
ここでいう二乗減衰則は、実際のシュミット係数の二乗がすべて \(1/s^2\) に比例するという関係を表しているわけではない。各順位の重みが、相互作用と時間発展の長さによって定まる係数を持つ逆二乗の上限以下になるという保証である。例えば、ある時刻の状態が積状態のまま維持されていれば、第二成分以降の重みはすべて 0 になる。そのような場合にも、この不等式は成立する。
初期状態に関する条件と、スペクトルの上限に現れる係数との関係を整理する。
| 初期状態 | 初期核ノルム | 初期レニーエントロピー | スペクトルの重みの上限 |
|---|---|---|---|
| 積状態 | \(1\) | \(0\) | \(\displaystyle\frac{e^{2\overline Jt}}{s^2}\) |
| 一般の純粋状態 | \(L(0)\) | \(2\log L(0)\) | \(\displaystyle\frac{L(0)^2e^{2\overline Jt}}{s^2}\) |
| \(d\) 個の等しい非零シュミット係数を持つ最大もつれ状態 | \(\sqrt d\) | \(\log d\) | \(\displaystyle\frac{de^{2\overline Jt}}{s^2}\) |
第 4.1 節の打ち切り誤差の等式と第 2 章の積分評価を組み合わせると、積初期状態について、正規化前の近似状態の二乗誤差に次の上限を得る。
\[\begin{aligned}\|\psi_t-\psi_{t,D}\|^2&=\sum_{s>D}p_s(t)\\&\leq e^{2\overline Jt}\sum_{s>D}\frac{1}{s^2}\\&\leq\frac{e^{2\overline Jt}}{D}.\end{aligned}\]
ここで得られた評価は、第 2 章で扱った一般的なべき乗減衰条件のうち、次の場合に対応する。
\[\beta=2,\qquad C(t)=e^{2\overline Jt}.\]
一般の行列については、べき乗減衰条件が成立することを仮定してから近似誤差を導いた。積初期状態から時間発展する量子系については、スペクトル生成強度による速度限界を利用することで、その減衰条件の係数を相互作用と発展時間から評価できる。
目標とするノルム誤差を \(\epsilon>0\) とする。二乗誤差の上限を \(\epsilon^2\) 以下にする十分条件を満たす整数を選ぶと、必要な最小シュミットランク \(D_\epsilon(t)\) は次のように評価できる。
\[D_\epsilon(t)\leq\left\lceil\frac{e^{2\overline Jt}}{\epsilon^2}\right\rceil.\]
実際のシュミットランクが右辺の値より小さい場合には、非零の成分をすべて保持することで、より小さなランクによって誤差を 0 にできる。また、実際のスペクトルが仮定された上限よりも速く減衰している場合には、この評価によって得られるランクより少数の成分で目標精度を満たせる場合がある。
例えば、単位を \(\hbar=1\) とし、相互作用のスペクトル生成強度が \(\overline J=1\)、発展時間が \(t=1\) である場合を考える。このとき、二乗減衰則の係数は \(e^2\) となる。許容するノルム誤差を \(\epsilon=0.1\) とすると、十分なランクの評価値は次のように求められる。
\[\left\lceil\frac{e^2}{0.1^2}\right\rceil=\left\lceil100e^2\right\rceil=739.\]
従って、最大シュミットランクが十分大きな系についても、仮定したスペクトル生成強度の下では、ランク 739 以下の打ち切り近似によって、正規化前の状態ベクトルのノルム誤差を 0.1 以下に保証できる。
同じ相互作用について、発展時間を \(t=2\) とすると、十分なランクの評価値は次のようになる。
\[\left\lceil\frac{e^4}{0.1^2}\right\rceil=\left\lceil100e^4\right\rceil=5460.\]
この二つの値は、実際の量子状態のスペクトルを測定した結果ではなく、速度限界から計算した必要な最小ランクの上限である。発展時間が長くなると、相互作用によって生成され得るスペクトルの規模が増加するため、同じ精度を保証するためのランクの上限も増加する。
また、発展時間を固定して目標精度だけを変更する場合、切り上げ前の十分なランクの評価値は \(\epsilon^{-2}\) に比例する。例えば、許容するノルム誤差を 0.1 から 0.01 へ変更すると、この評価値は 100 倍になる。
正規化後の近似状態については、第 4.1 節の評価を用いて二乗誤差を \(2e^{2\overline Jt}/D\) 以下に抑えられる。一般の初期状態については、正規化前の打ち切り誤差の上限に \(e^{E_{1/2}(0)}\) の因子を含めればよい。
例えば、初期状態が \(d\) 個の等しい非零シュミット係数を持つ最大もつれ状態であれば、初期レニーエントロピーは \(\log d\) である。この場合、十分なランクの評価には因子 \(d\) が現れる。実際、この初期状態をランク \(D<d\) に打ち切った場合の二乗誤差は、次のようになる。
\[\sum_{s>D}p_s(0)=\frac{d-D}{d}.\]
従って、初期状態についてノルム誤差を \(\epsilon\) 以下にするためには、次の条件が必要になる。
\[D\geq d(1-\epsilon^2).\]
例えば、\(\epsilon=0.1\) であれば、初期状態の非零成分の少なくとも 99 パーセントを保持する必要がある。このような状態に対して、相互作用のスペクトル生成強度が小さいことだけを根拠として、少数の成分による近似を保証することはできない。
時間区間全体に対する保証についても、同じ評価を利用できる。積初期状態からの時間発展について、区間 \(0\leq t\leq T\) を考える。スペクトル生成強度 \(\overline J\) は非負であるため、この区間では次の関係が成立する。
\[e^{2\overline Jt}\leq e^{2\overline JT}.\]
従って、区間内のすべての時刻について、打ち切り近似の二乗誤差を次のように制約できる。
\[\sup_{0\leq t\leq T}\|\psi_t-\psi_{t,D}\|^2\leq\frac{e^{2\overline JT}}{D}.\]
この上限が \(\epsilon^2\) 以下になるようにランクを選べば、区間全体に対する近似精度を保証できる。
\[D\geq\frac{e^{2\overline JT}}{\epsilon^2}.\]
この保証は、時間区間内の各時刻について、所定のランク以下の近似状態が存在することを示している。時刻ごとのシュミット基底は時間発展に応じて変化し得るため、初期状態のシュミット基底を固定したまま、区間全体の状態を近似できることを保証するものではない。
Kim らの速度限界を利用すると、初期状態のレニーエントロピーと相互作用のスペクトル生成強度から、所定の時間区間と目標精度に対する十分なシュミットランクを、時間発展後の状態を計算する前に評価できる。
5. 微小なシュミット係数の生成に現れる速度限界の境界
5.1 二量子ビット系における成分の生成
レニー指数 1/2 は、シュミット係数の総和を通じて核ノルムと対応するだけでなく、量子もつれの普遍的な瞬間速度限界が成立する範囲の境界でもある。この境界が現れる理由を理解するためには、時間発展によって新たなシュミット係数が生成される過程と、その係数をレニーエントロピーによって評価した場合の時間変化を区別する必要がある。
この関係は、二つの量子ビットから構成される有限次元の系によって具体的に確認できる。各量子ビットの正規直交基底を \(|0\rangle\) と \(|1\rangle\) とし、初期状態を次の積状態とする。
\[|\psi_0\rangle=|00\rangle=|0\rangle\otimes|0\rangle.\]
二つの量子ビットの間に相互作用を導入するため、ハミルトニアンを次のように定める。
\[H=gX\otimes X,\qquad X=\begin{pmatrix}0&1\\1&0\end{pmatrix}.\]
ここで \(g>0\) は相互作用の大きさを表す定数であり、\(X\) はパウリ演算子の一つである。前章と同様に \(\hbar=1\) とする。パウリ演算子 \(X\) は、量子ビットの二つの基底状態を交換する作用を持つ。
\[X|0\rangle=|1\rangle,\qquad X|1\rangle=|0\rangle.\]
従って、二つの量子ビットに同時に作用する \(X\otimes X\) は、それぞれの量子ビットの基底状態を交換する。
\[\begin{aligned}(X\otimes X)|00\rangle&=|11\rangle,\\(X\otimes X)|11\rangle&=|00\rangle.\end{aligned}\]
この系の時間発展は、演算子の指数関数を展開することで明示的に求められる。パウリ演算子 \(X\) は、二回作用させると元の状態へ戻るため、次の性質を持つ。
\[X^2=I.\]
従って、二つの量子ビットに作用する演算子についても、次の関係が成立する。
\[(X\otimes X)^2=I\otimes I.\]
この性質により、時間発展演算子の指数関数に現れる偶数乗の項と奇数乗の項を分けることができる。偶数乗の項では単位演算子が現れ、奇数乗の項では \(X\otimes X\) が現れる。それぞれの係数を足し合わせると、余弦関数と正弦関数によって表現できる。
\[e^{-iHt}=\cos(gt)I\otimes I-i\sin(gt)X\otimes X.\]
この演算子を初期状態 \(|00\rangle\) に作用させると、時間発展状態は次のようになる。
\[\begin{aligned}|\psi_t\rangle&=e^{-iHt}|00\rangle\\&=\cos(gt)|00\rangle-i\sin(gt)|11\rangle.\end{aligned}\]
ここで \(i\) は虚数単位である。第一の項は初期状態に対応する成分であり、第二の項は相互作用によって生成される成分である。二つの成分は互いに直交しているため、状態ベクトルの二乗ノルムは、それぞれの振幅の絶対値の二乗和になる。
\[\langle\psi_t|\psi_t\rangle=\cos^2(gt)+\sin^2(gt)=1.\]
区間 \(0\leq gt\leq\pi/4\) では、\(\cos(gt)\geq\sin(gt)\geq0\) が成立する。さらに、第二成分に含まれる位相因子 \(-i\) を部分系の基底状態に吸収すれば、時間発展状態を非負のシュミット係数を持つシュミット分解として表現できる。
\[\lambda_1(t)=\cos(gt),\qquad\lambda_2(t)=\sin(gt).\]
従って、量子もつれスペクトルの重みは次の二つの値になる。
\[p_1(t)=\cos^2(gt),\qquad p_2(t)=\sin^2(gt).\]
時刻 0 では \(p_1(0)=1\)、\(p_2(0)=0\) である。十分小さな正の時刻について、正弦関数を展開すると、第二のシュミット係数の増加を評価できる。
\[\lambda_2(t)=\sin(gt)=gt+O(t^3).\]
記号 \(O(t^3)\) は、ここでは \(t\) が 0 に近づくとき、定数倍の \(t^3\) によって上から評価できる項を表す。従って、第二のシュミット係数は、時刻 0 の近傍では時間に対して一次の規模で増加する。
一方、量子もつれスペクトルの重みは、シュミット係数を二乗した値である。
\[\begin{aligned}p_2(t)&=\sin^2(gt)\\&=g^2t^2+O(t^4).\end{aligned}\]
これに対応して、第一成分の重みは次のように減少する。
\[p_1(t)=1-g^2t^2+O(t^4).\]
この二つの展開によって、時間発展の初期段階における重みの移動を評価できる。第二成分の振幅は時間に対して一次で生成されるが、その二乗重みは時間に対して二次で生成される。第一成分の重みも、それに対応して二次の規模で減少する。
実際に第二成分の重みを時間について微分すると、次の関係になる。
\[\frac{dp_2(t)}{dt}=g\sin(2gt).\]
従って、時刻 0 における重みの変化率は 0 である。相互作用の大きさを表す \(g\) は有限であり、状態ベクトルの変化率も有限である。また、第二成分の重みはゼロから連続的に増加する。
5.2 レニー指数による瞬間変化率の違い
\(0<\alpha<1\) のレニーエントロピーを考える。区間 \(0\leq gt\leq\pi/4\) では、次のように表される。
\[E_\alpha(t)=\frac{1}{1-\alpha}\log\left(\cos^{2\alpha}(gt)+\sin^{2\alpha}(gt)\right).\]
まず、第一成分について考える。時刻 0 の近傍では、余弦関数の二乗は次のように展開できる。
\[\cos^2(gt)=1-(gt)^2+O(t^4).\]
この重みを \(\alpha\) 乗する。第一成分の重みは 1 の近傍にあるため、べき乗関数を 1 の近傍で展開できる。
\[\cos^{2\alpha}(gt)=1-\alpha g^2t^2+O(t^4).\]
一方、第二成分の重みは時刻 0 においてゼロである。十分小さな正の時刻について、その重みは次のように書ける。
\[\sin^2(gt)=g^2t^2\left(1+O(t^2)\right).\]
この重みを \(\alpha\) 乗すると、次の関係が得られる。
\[\sin^{2\alpha}(gt)=g^{2\alpha}t^{2\alpha}\left(1+O(t^2)\right).\]
ここで \(0<\alpha<1\) であるため、\(2\alpha\) は 2 より小さい。時刻 \(t\) が 0 に近づくとき、時間の二乗と比較して、時間の \(2\alpha\) 乗は相対的に大きな値を持つ。
\[\frac{t^2}{t^{2\alpha}}=t^{2-2\alpha}\longrightarrow0,\qquad t\to0^+.\]
第一成分と第二成分の寄与を合わせると、べき乗和について次の漸近的な関係を得る。
\[\cos^{2\alpha}(gt)+\sin^{2\alpha}(gt)=1+(gt)^{2\alpha}+o(t^{2\alpha}).\]
記号 \(o(t^{2\alpha})\) は、\(t^{2\alpha}\) で割った値が、時刻 0 に近づくときに 0 へ収束する項を表す。第一成分の寄与の変化は \(t^2\) の規模であり、\(2\alpha<2\) であるため、この小さい項に含まれる。
レニーエントロピーを求めるには、このべき乗和の対数を取る。一般に、\(x\) が 0 に近づくとき、自然対数には次の関係が成立する。
\[\log(1+x)=x+O(x^2).\]
従って、時刻 0 の近傍におけるレニーエントロピーの主要項は、次のようになる。
\[E_\alpha(t)\sim\frac{(gt)^{2\alpha}}{1-\alpha},\qquad t\to0^+.\]
記号 \(\sim\) は、時刻 0 に近づくときに、左辺と右辺の比が 1 に近づくことを表す。ここで得られた関係から、初期状態が積状態である場合のエントロピーの短時間変化は、新たに生成されるシュミット係数の重みと、レニー指数による分数べきの組み合わせによって決まることが分かる。
ただし、エントロピーそのものの変化と、その瞬間変化率を区別する必要がある。\(0<\alpha<1\) のすべてのレニー指数について、時間の指数 \(2\alpha\) は正である。そのため、時刻 0 に近づくと、エントロピーは 0 へ収束する。一方、その変化率については、時間の指数からさらに 1 が引かれるため、異なる挙動が現れる。
瞬間変化率を正確に評価するため、レニーエントロピーの元の式を直接微分する。
\[\frac{dE_\alpha(t)}{dt}=\frac{2\alpha g}{1-\alpha}\frac{\sin^{2\alpha-1}(gt)\cos(gt)-\cos^{2\alpha-1}(gt)\sin(gt)}{\cos^{2\alpha}(gt)+\sin^{2\alpha}(gt)}.\]
この式は、十分小さな正の時刻で、二つのシュミット係数がともに正である範囲について成立する。分母はレニーエントロピーの定義に現れるべき乗和であり、時刻 0 に近づくと 1 へ収束する。
分子の第一項は、新たに生成される第二成分の寄与の変化を表す。時刻 0 の近傍では \(\sin(gt)\sim gt\)、\(\cos(gt)\sim1\) であるため、この項の主要部分は次の規模になる。
\[\sin^{2\alpha-1}(gt)\cos(gt)\sim(gt)^{2\alpha-1}.\]
一方、分子の第二項は、初期状態から存在する第一成分の寄与の変化を表す。この項については、次の関係が成立する。
\[\cos^{2\alpha-1}(gt)\sin(gt)\sim gt.\]
\(0<\alpha<1\) であるため、\(2\alpha-1<1\) となる。そのため、分子の第一項が第二項に比べて支配的になる。これらの関係から、レニーエントロピーの瞬間変化率の主要項は次のように求められる。
\[\frac{dE_\alpha(t)}{dt}\sim\frac{2\alpha g^{2\alpha}}{1-\alpha}t^{2\alpha-1},\qquad t\to0^+.\]
右辺の係数 \(2\alpha g^{2\alpha}/(1-\alpha)\) は、固定された \(\alpha\) と有限の正の \(g\) に対して、有限の正の値になる。従って、時刻 0 に近づいたときに瞬間変化率がどのような挙動を示すかは、時間の指数 \(2\alpha-1\) の符号によって決まる。
| レニー指数 | エントロピーの主要項 | 瞬間変化率の主要項 | 時刻 0 に右側から近づいたときの変化率 |
|---|---|---|---|
| \(0<\alpha<1/2\) | \(t^{2\alpha}\) に比例する。 | \(t^{2\alpha-1}\) に比例する。 | 正の無限大へ発散する。 |
| \(\alpha=1/2\) | \(2gt\) | \(2g\) | 有限の値 \(2g\) に近づく。 |
| \(1/2<\alpha<1\) | \(t^{2\alpha}\) に比例する。 | \(t^{2\alpha-1}\) に比例する。 | ゼロへ近づく。 |
次に、レニー指数を \(\alpha=1/2\) とすると、エントロピーはシュミット係数の総和を使って、次のように書ける。
\[E_{1/2}(t)=2\log\left(\cos(gt)+\sin(gt)\right).\]
この式を時間について微分する。
\[\frac{dE_{1/2}(t)}{dt}=2g\frac{\cos(gt)-\sin(gt)}{\cos(gt)+\sin(gt)}.\]
時刻 0 に右側から近づくと、余弦関数は 1、正弦関数は 0 へ収束する。従って、瞬間変化率は次の有限の値へ近づく。
\[\lim_{t\to0^+}\frac{dE_{1/2}(t)}{dt}=2g.\]
この違いは、微小な成分に対する評価関数の性質から説明できる。一般に、非負の重み \(p\) を \(\alpha\) 乗した関数について、その微分は次のようになる。
\[\frac{d}{dp}p^\alpha=\alpha p^{\alpha-1},\qquad p>0.\]
\(0<\alpha<1\) の場合、この微分は \(p\) がゼロへ近づくにつれて大きくなる。従って、ゼロに近い重みを分数べきによって評価すると、微小な重みの変化が、評価値の大きな変化率として現れる場合がある。
一方、時間発展による実際の重みの変化率は、この二量子ビット系では次のように評価できる。
\[p_2(t)\sim g^2t^2,\qquad p_2′(t)\sim2g^2t.\]
重みを \(\alpha\) 乗した値の時間変化率には、べき乗関数の微分と、実際の重みの時間変化率の両方が含まれる。
\[\frac{d}{dt}p_2(t)^\alpha=\alpha p_2(t)^{\alpha-1}p_2′(t).\]
右辺に短時間での重みと変化率を代入すると、次の漸近関係が得られる。
\[\begin{aligned}\frac{d}{dt}p_2(t)^\alpha&\sim\alpha(g^2t^2)^{\alpha-1}(2g^2t)\\&=2\alpha g^{2\alpha}t^{2\alpha-1}.\end{aligned}\]
この式は、べき乗関数の微分と重みの時間変化率の積によって、瞬間変化率の発散が生じることを示している。実際の重みの変化率 \(p_2′(t)\) は時刻 0 に近づくと 0 へ収束する。一方、べき乗関数の微分に含まれる \(p_2(t)^{\alpha-1}\) は発散する。この二つの因子を掛け合わせた結果が有限になるかどうかは、それぞれの増減の規模によって決まる。
\(\alpha<1/2\) では、べき乗関数の微分の増加が、実際の重みの変化率の減少を上回るため、その積が発散する。\(\alpha=1/2\) では両者の時間依存性が相殺され、有限の値が残る。\(\alpha>1/2\) では、実際の重みの変化率の減少が優勢になり、その積は 0 へ収束する。
従って、レニー指数 1/2 に現れる境界は、状態の時間発展の速さだけによって決まるものではない。シュミット係数の振幅が時間に対して一次で生成され、その二乗重みが時間に対して二次で増加するという力学的な性質と、微小な重みを分数べきによって評価する関数の性質との関係によって生じる。
5.3 普遍的な速度限界の成立範囲
二量子ビット系のハミルトニアンは、次の相互作用だけによって構成されている。
\[V_{AB}=gX\otimes X.\]
スペクトル生成強度を求めるため、各部分系に補助系 A’ と B’ を付加し、補助系を含む分割 AA’ と BB’ に関して積状態を考える。
\[|\phi\rangle=|\phi_{AA’}\rangle\otimes|\phi_{BB’}\rangle.\]
この積状態は正規化されているとする。相互作用を作用させると、次の状態ベクトルが得られる。
\[\begin{aligned}(V_{AB}\otimes I_{A’B’})|\phi\rangle=g&\left((X_A\otimes I_{A’})|\phi_{AA’}\rangle\right)\\&\otimes\left((X_B\otimes I_{B’})|\phi_{BB’}\rangle\right).\end{aligned}\]
この式の右辺は、AA’ の状態と BB’ の状態のテンソル積になっている。パウリ演算子 \(X\) はユニタリー演算子であるため、それぞれの部分系の状態に作用させても、状態ベクトルのノルムは保存される。
従って、作用後の状態は、係数 \(g\) を持つ一つの正規化積状態として表せる。非零のシュミット係数は一つであり、その値は \(g\) である。これは、補助系を含めてどの正規化積状態を選んでも成立する。
スペクトル生成強度は、作用後のシュミット係数の総和について上限を取った値であるため、この相互作用については次の関係が成立する。
\[\overline J(V_{AB})=g.\]
また、演算子 \(X\otimes X\) はユニタリーであるため、ハミルトニアンの演算子ノルムも次の値になる。
\[\|H\|=g.\]
この相互作用についてレニー指数 1/2 の速度限界は \(2\overline J(V_{AB})=2g\) である。前節の計算では、瞬間変化率は時刻 0 に右側から近づくと \(2g\) へ収束する。従って、係数 2 より小さな定数を使うと、十分小さな正の時刻で速度限界に違反する。
Kim らは原論文の命題 7 において、レニー指数 1/2 に対する速度限界の係数 2 が一般には改善できないことを示した[4]。この二量子ビット系は、その最適性を理解するための具体的な例になる。
これに対して、レニー指数が \(0<\alpha<1/2\) の範囲にある場合には、同じ相互作用の下で、瞬間変化率が時刻 0 に近づくにつれて発散する。
\[\lim_{t\to0^+}\frac{dE_\alpha(t)}{dt}=+\infty,\qquad 0<\alpha<1/2.\]
この場合、スペクトル生成強度 \(\overline J(V_{AB})\) は一定の値 \(g\) である。そのため、レニー指数だけに依存する任意の有限定数 \(c_\alpha\) を選んでも、次の不等式をすべての時刻について成立させることはできない。
\[\left|\frac{dE_\alpha(t)}{dt}\right|\leq c_\alpha\overline J(V_{AB}).\]
右辺は有限の値 \(c_\alpha g\) である。一方、左辺は時刻 0 に十分近い正の時刻を選ぶことで、任意の有限の値を超える。従って、通常の微分が存在しない時刻 0 だけを評価対象から外しても、この問題は解消されない。微分が存在する正の時刻においても、有限の一様な上限を超える変化率が生じるためである。
Kim らは原論文の命題 8 において、レニー指数 1/2 より小さな正の指数について、同じ種類の普遍的な瞬間速度限界が一般には存在しないことを示した[4]。
ただし、瞬間変化率が発散することと、有限の時間区間におけるエントロピーの増加量が発散することは区別される。
この二量子ビット系の量子もつれスペクトルは、常に高々二つの非零成分によって構成される。従って、任意の正のレニー指数について、エントロピーは次の範囲に収まる。
\[0\leq E_\alpha(t)\leq\log2.\]
さらに、時刻 0 の近傍で得られた瞬間変化率の主要項について、有限の時間区間における積分を考える。
\[\int_0^Tt^{2\alpha-1}\,dt=\frac{T^{2\alpha}}{2\alpha},\qquad\alpha>0.\]
\(0<\alpha<1/2\) の場合、被積分関数は時刻 0 の近傍で発散するが、この積分は任意の有限の正の \(T\) に対して有限である。従って、瞬間変化率が発散する場合でも、その発散が有限の時間区間における変化量の発散へ結び付くとは限らない。
一方、有限の一定速度による上限を仮定すると、時刻 0 から \(T\) までのエントロピーの増加量は、時間 \(T\) に比例する形で制約されることになる。
\[E_\alpha(T)-E_\alpha(0)\leq KT.\]
ここで \(K\) は時間に依存しない有限の定数とする。しかし、この二量子ビット系については、\(0<\alpha<1/2\) の場合、短時間でのエントロピーの増加量は次の関係を満たす。
\[E_\alpha(T)-E_\alpha(0)\sim\frac{g^{2\alpha}}{1-\alpha}T^{2\alpha}.\]
従って、増加量を時間区間の長さで割った平均変化率は、次のようになる。
\[\frac{E_\alpha(T)-E_\alpha(0)}{T}\sim\frac{g^{2\alpha}}{1-\alpha}T^{2\alpha-1}.\]
\(2\alpha-1<0\) であるため、この値も時間区間を短くすると発散する。つまり、変化量そのものが有限であることから、時間に比例する有限の速度限界が成立するわけではない。有限時間の評価には、この場合、時間の \(2\alpha\) 乗のような、線形とは異なる依存性を考慮する必要がある。
原論文の第 IX 節では、相互作用の局所性などの追加条件を利用して、瞬間速度の上限とは異なる方法で、有限時間内のレニーエントロピーの増加量を評価する問題も扱っている[4]。普遍的な瞬間速度限界が一般には成立しない場合でも、相互作用の構造や評価する時間区間について条件を設けることで、変化量を制約できる可能性がある。
レニー指数 1/2 のエントロピーは、シュミット係数の総和と直接対応するため、その上限からスペクトルの重みの逆二乗上限と打ち切り誤差の評価を導ける。さらに、その時間変化については、スペクトル生成強度による有限の速度限界が成立する。この二つの性質が、低ランク近似の誤差保証を相互作用の評価へ結び付ける。
6. 長距離相互作用系のボンド次元を多項式規模で抑える
6.1 行列積状態による多体系の表現
二部分系におけるスペクトルの制約は、多数の自由度を持つ量子系の表現規模を評価するためにも利用できる。例えば、一次元に並んだ量子系を考えると、全体系を複数の位置で分割し、それぞれの分割境界におけるシュミット係数を評価することができる。各境界において十分なシュミットランクの上限を導ければ、その制約を全体系の近似表現へ結び付けられる。
局所ヒルベルト空間の次元が \(d\) である量子系を \(n\) 個並べる。各サイトには \(d\) 個の基底状態が存在するため、全体系のヒルベルト空間は、各サイトの状態空間のテンソル積として表される。
\[\mathcal H=\bigotimes_{k=1}^{n}\mathcal H_k,\qquad\dim\mathcal H_k=d.\]
ここで \(\mathcal H_k\) はサイト \(k\) のヒルベルト空間である。テンソル積によって状態空間を構成すると、それぞれのサイトの基底状態の組み合わせに対応する基底が得られる。従って、全体系のヒルベルト空間の次元は次のようになる。
\[\dim\mathcal H=d^n.\]
例えば、各サイトが量子ビットであれば、局所次元は \(d=2\) である。量子ビットが一つの場合には二つの基底状態が存在し、二つの場合には四つ、三つの場合には八つの基底状態が存在する。この関係を 50 個の量子ビットへ拡張すると、全体系の基底状態の個数は \(2^{50}\) となる。一般の純粋状態を各基底に対応する複素振幅によって直接表現する場合には、この個数の複素数を扱う必要がある。
量子系を構成するサイトの数が増加すると、全体系を直接表現するために必要な複素振幅の個数は指数関数的に増加する。ただし、すべての量子状態が、この個数の独立した数値によって記述される必要があるわけではない。例えば、全体系が各サイトの状態の積として表される場合には、各サイトの状態ベクトルを個別に保持することで、全体系の状態を構成できる。
各サイトの状態を \(|\phi_k\rangle\) とすると、このような積状態は次のように表される。
\[|\phi\rangle=\bigotimes_{k=1}^{n}|\phi_k\rangle.\]
各 \(|\phi_k\rangle\) を局所基底に展開すると、それぞれ \(d\) 個の複素振幅によって表現できる。従って、積状態を保持するために必要な複素数の個数は \(nd\) 個である。全体系の状態空間の次元は \(d^n\) のままだが、その中に存在する特定の状態については、系の大きさに比例する規模の情報によって表現できる。
ただし、部分系間に量子もつれが存在する場合には、全体系を各サイトの状態の積として表現することが一般にはできなくなる。そこで、積状態による表現を拡張し、隣接するサイト間に内部添字を導入することで、サイト間の相関を表現する方法が考えられる。
その代表的な方法が、行列積状態(MPS)である。一次元に並んだ量子系について、各サイトの局所基底に対応する行列を用意し、それらの行列の積によって全体系の複素振幅を表現する。開境界条件を持つ MPS の係数は、次のように書ける。
\[\psi_{i_1,\ldots,i_n}=A_1^{i_1}A_2^{i_2}\cdots A_n^{i_n}.\]
ここで \(i_k\) は、サイト \(k\) における局所基底を指定する添字である。各サイトの局所次元が \(d\) であるため、\(i_k\) は \(d\) 通りの値を取る。例えば、量子ビットの場合には、\(i_k=0\) と \(i_k=1\) に対応する二つの行列を各サイトに用意する。
\(A_k^{i_k}\) は、サイト \(k\) の局所基底 \(i_k\) に対応する行列である。隣接する行列同士を掛け合わせられるように、各行列の行数と列数を設定する。サイト \(k\) とサイト \(k+1\) の間の内部添字の次元を \(D_k\) とすると、行列 \(A_k^{i_k}\) の大きさは次のようになる。
\[A_k^{i_k}\in\mathbb C^{D_{k-1}\times D_k}.\]
開境界条件では、両端の外側の次元を \(D_0=D_n=1\) とする。従って、最初の行列は行ベクトル、最後の行列は列ベクトルとなる。これらをサイトの順序に従って掛け合わせると、最終的に一つの複素数が得られる。その複素数が、指定された局所基底の組み合わせ \((i_1,\ldots,i_n)\) に対応する全体系の振幅になる。
例えば、三つの量子ビットから構成される状態について、基底状態 \(|010\rangle\) に対応する複素振幅は、次の行列の積によって求められる。
\[\psi_{010}=A_1^0A_2^1A_3^0.\]
隣接する行列を結ぶ内部添字の次元 \(D_k\) を、ボンド次元と呼ぶ。最大ボンド次元を \(D\) とすると、各行列の要素数は高々 \(D^2\) 個である。また、各サイトには \(d\) 通りの局所基底に対応する行列が存在する。従って、全体系の MPS を保持するために必要なテンソル要素数は、次のように評価できる。
\[\sum_{k=1}^{n}dD_{k-1}D_k\leq ndD^2.\]
この関係から、MPS の表現規模は次の上限を持つ。
\[O(ndD^2).\]
ボンド次元による表現規模の違いを具体的に比較する。例えば、50 個の量子ビットから構成される状態を、最大ボンド次元 10 の MPS で表現できる場合を考える。すべての内部ボンド次元を 10 として確保し、両端の外側の次元を 1 とすれば、保持するテンソル要素数は次のようになる。
\[2\times10+48\times2\times10^2+10\times2=9640.\]
全体系を直接表現する場合の \(2^{50}\) 個の複素振幅に対して、この MPS では 9640 個の複素数によって状態を記述することになる。ただし、任意の 50 量子ビット状態をボンド次元 10 で十分な精度に近似できるという保証は、この要素数の比較だけからは得られない。表現規模を削減できるかどうかは、対象となる状態の相関構造が、どの程度のボンド次元によって表現できるかに依存する。
行列積状態のボンド次元と量子もつれの関係は、量子計算を古典計算機によってシミュレーションする際の計算資源を評価するためにも利用されてきた。Vidal は、純粋状態の量子計算におけるシュミットランクによって量子もつれを制約し、古典計算によるシミュレーションに必要な資源と関係付けた[5]。
MPS のボンド次元がシュミットランクと結び付く理由は、全体系をある一つの境界で分割すると明確になる。例えば、サイト \(k\) とサイト \(k+1\) の間で一次元鎖を分割する。左側にはサイト 1 から \(k\) までが含まれ、右側にはサイト \(k+1\) から \(n\) までが含まれる。
この境界で行列の積を二つに分けると、左側の行列の積は長さ \(D_k\) の行ベクトル、右側の行列の積は長さ \(D_k\) の列ベクトルになる。両者の積を内部添字ごとの和として書けば、全体系の複素振幅は次のように表される。
\[\psi_{i_1,\ldots,i_n}=\sum_{a=1}^{D_k}L_{i_1,\ldots,i_k;a}R_{a;i_{k+1},\ldots,i_n}.\]
ここで \(a\) は、分割境界をまたいで共有する内部添字である。\(L_{i_1,\ldots,i_k;a}\) は左側のサイトに対応する行列の積から得られ、\(R_{a;i_{k+1},\ldots,i_n}\) は右側のサイトに対応する行列の積から得られる。
この式を状態ベクトルの表現へ戻すと、次のようになる。
\[|\psi\rangle=\sum_{a=1}^{D_k}|L_a\rangle\otimes|R_a\rangle.\]
各 \(|L_a\rangle\) と \(|R_a\rangle\) は、それぞれ左側と右側の部分系の状態ベクトルである。これらは一般には正規直交系をなしていないため、この表現自体がシュミット分解になっているとは限らない。しかし、系全体の状態は高々 \(D_k\) 個の積成分の和として表されている。従って、この分割境界におけるシュミットランクは高々 \(D_k\) となる。
反対に、全体系の状態について、各分割境界におけるシュミットランクが分かっている場合には、それぞれの境界に沿って特異値分解を順次適用することで、そのランクに対応するボンド次元を持つ MPS を構成できる。従って、一次元系の状態を正確に表現するために必要な各境界の最小ボンド次元は、その境界におけるシュミットランクに一致する。
例えば、すべての分割境界でシュミットランクが 1 である状態は、各サイトの状態の積として表現できる。この場合、すべてのボンド次元を 1 とした MPS を構成できる。一方、ある分割境界におけるシュミットランクが 100 であれば、その境界のボンド次元を 10 とする MPS によって元の状態を正確に表現することはできない。
ただし、正確なシュミットランクが 100 であっても、上位 10 個のシュミット係数がほとんどの二乗重みを担っていれば、ボンド次元 10 の近似が十分な精度を持つ場合がある。近似に必要なボンド次元を評価する際には、各境界の正確なシュミットランクだけでなく、切り捨てるシュミット係数の二乗和を調べる必要がある。
6.2 一次元の長距離相互作用
時間発展する量子多体系について、各分割境界におけるシュミット係数の変化を制約するためには、その境界をまたぐ相互作用の作用を評価する必要がある。第 4 章で扱った速度限界では、部分系間の相互作用のスペクトル生成強度が、レニーエントロピーの変化率を制約していた。一次元の多体系についても、各境界に対応する部分系間の相互作用を取り出せば、同じ関係を利用できる。
まず、隣接するサイトの間だけに相互作用が存在する場合を考える。一次元鎖を一つの位置で分割すると、その境界をまたぐ最近接相互作用は一つだけである。鎖の長さを増やしても、一つの分割境界をまたぐ最近接相互作用の個数は増加しない。そのため、各相互作用の規模が固定されていれば、境界をまたぐ相互作用の総量も系の大きさから独立に制約できる。
一方、遠く離れたサイトの間にも相互作用が存在する場合には、一つの分割境界をまたぐ相互作用が複数存在する。鎖の長さが増加すると、それまで存在しなかった遠距離のサイト対も相互作用に寄与する。そのため、各相互作用の規模だけでなく、境界をまたぐ相互作用の個数と、それらの規模の総和を評価する必要がある。
相互作用の大きさが距離とともにべき乗で減少する場合を考える。一次元鎖の各サイトを \(1,\ldots,n\) と番号付けし、サイト \(i\) とサイト \(j\) の間の二体相互作用を \(h_{ij}\) とする。相互作用の演算子ノルムが次の条件を満たすと仮定する。
\[\|h_{ij}\|\leq\frac{J_0}{|i-j|^\eta},\qquad i\ne j.\]
ここで \(J_0>0\) は相互作用の大きさを制約する定数であり、\(\eta>0\) は距離に対する減衰指数である。距離 \(|i-j|\) が増加するにつれて、各相互作用の演算子ノルムの上限は減少する。
例えば、\(\eta=2\) の場合には、距離が 2 倍になると相互作用のノルムの上限は 4 分の 1 になる。距離が 10 倍になれば、上限は 100 分の 1 になる。ただし、個々の相互作用が距離に応じて減少していることから、境界をまたぐ相互作用の総量も一定の値に収まるとは限らない。距離が増加するにつれて、一つの境界をまたぐサイト対の個数も増加するためである。
サイト \(k\) とサイト \(k+1\) の間で鎖を分割し、左側のサイトの集合を A、右側のサイトの集合を B とする。
\[A=\{1,\ldots,k\},\qquad B=\{k+1,\ldots,n\}.\]
二体相互作用から構成されるハミルトニアンについて、この分割境界をまたぐ相互作用は、次の和として表される。
\[V_{AB}=\sum_{i\in A,j\in B}h_{ij}.\]
例えば、距離 1 で境界をまたぐサイト対は、\((k,k+1)\) の一つだけである。距離 2 の場合には、\((k-1,k+1)\) と \((k,k+2)\) の二つが候補になる。距離 3 の場合には、\((k-2,k+1)\)、\((k-1,k+2)\)、\((k,k+3)\) の三つが候補になる。
一般に、距離 \(r\) のサイト対が境界をまたぐためには、次の条件を満たす必要がある。
\[j-i=r,\qquad i\leq k<j.\]
この条件から、左側のサイト番号 \(i\) が取り得る範囲は次のようになる。
\[k-r+1\leq i\leq k.\]
この範囲に含まれる整数の個数は \(r\) 個である。有限の鎖では、左端や右端を越える組を除く必要があるため、実際に存在するサイト対は高々 \(r\) 個となる。
従って、距離 \(r\) の相互作用について、境界をまたぐサイト対の個数と、それぞれの相互作用のノルムの上限を掛け合わせることで、その距離における相互作用の総量を評価できる。
\[\sum_{\substack{i\in A,j\in B\\j-i=r}}\|h_{ij}\|\leq r\frac{J_0}{r^\eta}=J_0r^{1-\eta}.\]
この評価を、境界をまたぐすべての距離について足し合わせる。
\[\begin{aligned}\sum_{i\in A,j\in B}\|h_{ij}\|&=\sum_{r=1}^{n-1}\sum_{\substack{i\in A,j\in B\\j-i=r}}\|h_{ij}\|\\&\leq J_0\sum_{r=1}^{n-1}r^{1-\eta}\\&\leq J_0\sum_{r=1}^{\infty}r^{1-\eta}.\end{aligned}\]
この無限級数が収束するためには、指数 \(1-\eta\) が \(-1\) より小さいことが必要である。従って、次の条件を得る。
\[1-\eta<-1,\qquad\eta>2.\]
この条件が成立すれば、鎖の長さ \(n\) や分割位置 \(k\) に依存しない有限の上限を設定できる。例えば、\(\eta=3\) の場合には、距離ごとの相互作用の総量は \(J_0r^{-2}\) によって抑えられる。そのため、次の評価が成立する。
\[\sum_{i\in A,j\in B}\|h_{ij}\|\leq J_0\sum_{r=1}^{\infty}\frac1{r^2}=\frac{\pi^2}{6}J_0.\]
一方、\(\eta=2\) の場合には、距離ごとの相互作用の総量の上限は \(J_0/r\) になる。この場合、無限級数は収束せず、有限の鎖についても次の上限が得られる。
\[\sum_{i\in A,j\in B}\|h_{ij}\|\leq J_0\sum_{r=1}^{n-1}\frac1r.\]
右辺は、系の大きさに対して対数の規模で増加する。従って、相互作用の距離減衰に関するこの条件だけからは、境界をまたぐ相互作用の総量に対する系サイズ独立の上限を導けない。
ただし、\(\eta\leq2\) の場合に、個々のハミルトニアンについて境界をまたぐ相互作用の総量が必ず発散するという意味ではない。実際の相互作用が仮定した上限よりも小さい場合や、特定の距離における相互作用が存在しない場合には、総量が有限に制約されることもある。\(\eta>2\) は、与えられたべき乗減衰条件から、系の規模によらない上限を保証するための十分条件である。
ここまでの議論では、境界をまたぐ各相互作用の演算子ノルムの総和を評価した。量子もつれスペクトルの速度限界を利用するためには、この評価を、相互作用のスペクトル生成強度に対する上限へ変換する必要がある。
そのために利用できる性質の一つが、スペクトル生成強度の劣加法性である。演算子の和を一つの積状態へ作用させると、各演算子を作用させて得られた状態ベクトルの和が得られる。状態の係数行列の核ノルムは三角不等式を満たすため、スペクトル生成強度についても次の関係が成立する。
\[\overline J(\Phi+\Psi)\leq\overline J(\Phi)+\overline J(\Psi).\]
ここで \(\Phi\) と \(\Psi\) は、同じ分割境界を持つ系に作用する演算子である。従って、境界をまたぐ相互作用の和について、そのスペクトル生成強度を各相互作用のスペクトル生成強度の和によって評価できる。
\[\overline J(V_{AB})\leq\sum_{i\in A,j\in B}\overline J(h_{ij}).\]
次に、各二体相互作用のスペクトル生成強度を、その演算子ノルムによって評価する。各サイトの局所次元が \(d\) である場合には、二体演算子 \(h_{ij}\) を、一方のサイトの行列要素によって分解できる。
\[h_{ij}=\sum_{a,b=1}^{d}|a\rangle\langle b|_i\otimes B_{ab}^{(j)}.\]
ここで \(|a\rangle\langle b|_i\) は、サイト \(i\) の基底状態 \(|b\rangle\) を \(|a\rangle\) へ写す演算子であり、\(B_{ab}^{(j)}\) はサイト \(j\) に作用する演算子である。この分解には高々 \(d^2\) 個のテンソル積演算子が含まれる。
各 \(|a\rangle\langle b|_i\) の演算子ノルムは 1 であり、各 \(B_{ab}^{(j)}\) の演算子ノルムは \(\|h_{ij}\|\) 以下である。また、一つのテンソル積演算子を分割境界に関する積状態へ作用させた結果は、同じ分割に関する積状態になる。そのため、補助系を含めて評価する場合にも、そのスペクトル生成強度は、左右の演算子ノルムの積によって抑えられる。
従って、スペクトル生成強度の劣加法性を利用すると、各二体相互作用について次の上限を導ける。
\[\begin{aligned}\overline J(h_{ij})&\leq\sum_{a,b=1}^{d}\||a\rangle\langle b|_i\|\,\|B_{ab}^{(j)}\|\\&\leq d^2\|h_{ij}\|.\end{aligned}\]
ここで現れる \(d^2\) は、この分解から得られる十分な上限の係数である。局所次元 \(d\) が固定されていれば、この係数は全体系のサイト数 \(n\) に依存しない。
以上の関係を組み合わせると、分割境界をまたぐ相互作用のスペクトル生成強度を、次のように評価できる。
\[\begin{aligned}\overline J(V_{AB})&\leq\sum_{i\in A,j\in B}\overline J(h_{ij})\\&\leq d^2\sum_{i\in A,j\in B}\|h_{ij}\|\\&\leq d^2J_0\sum_{r=1}^{\infty}r^{1-\eta}.\end{aligned}\]
\(\eta>2\) であれば、右辺の無限級数は収束する。従って、局所次元 \(d\)、相互作用の規模 \(J_0\)、減衰指数 \(\eta\) を固定した場合には、どの分割境界についても、スペクトル生成強度を系の大きさに依存しない定数で抑えられる。
原論文では、ここで説明した二体相互作用より一般の一次元ハミルトニアンを扱っている。サイトの集合を \(\Lambda=\{1,\ldots,n\}\)、相互作用項 \(h_Z\) の支持集合を \(Z\subseteq\Lambda\) とする。原論文の式 (8)、(9)、(11) は、各相互作用項が作用するサイト数を \(k_0\) 以下に制限し、各サイトに関係する相互作用の総量と距離減衰について、次の条件を課している[4]。
\[H=\sum_{|Z|\leq k_0}h_Z,\qquad\max_{i\in\Lambda}\sum_{Z\ni i}\|h_Z\|\leq g.\]
\[\sum_{Z\supseteq\{i,j\}}\|h_Z\|\leq\frac{J_0}{|i-j|^\eta},\qquad i\ne j,\quad\eta>2.\]
ここで \(g\) は各サイトに関係する相互作用の総量の上限である。\(k_0\) は原論文の局所性のパラメータ \(k\) に対応する。補題 17 は、これらの条件を満たすハミルトニアンについて、式 (288) の上限を与えている[4]。
\[\overline J(V_{AB})\leq\widetilde J=d^{\lfloor k_0/2\rfloor}\frac{\eta J_0}{\eta-2}.\]
\(d\) は各サイトの局所次元の最大値、\(\lfloor x\rfloor\) は \(x\) 以下の最大の整数を表す。局所次元、\(k_0\)、\(g\)、\(J_0\)、\(\eta\) を固定すれば、この上限は系サイズに依存しない。以下では原論文のこの定数を用いる。
本節で導いた二体相互作用の評価は、一次元の長距離相互作用系において、減衰指数 2 が境界となる仕組みを具体的に示すものである。原論文の一般のハミルトニアンに対する仮定とは区別する必要があるが、距離ごとの相互作用の個数と、その規模の減衰を組み合わせることで、系サイズに依存しない境界相互作用の上限を得るという構造は共通している。
6.3 各境界の打ち切り誤差から全体系の近似を保証する
一次元の長距離相互作用系において、初期状態が各サイトの状態の積として与えられている場合を考える。初期状態を \(|\phi\rangle\) とし、その時間発展を次のように表す。
\[|\psi_t\rangle=e^{-iHt}|\phi\rangle,\qquad|\phi\rangle=\bigotimes_{j=1}^{n}|\phi_j\rangle.\]
ここで \(|\phi_j\rangle\) は、サイト \(j\) の正規化された初期状態である。全体系の初期状態がこのような積状態であれば、一次元鎖をどの位置で分割しても、左右の部分系の状態の積として表現できる。従って、すべての分割境界において、初期シュミットランクは 1 であり、初期レニーエントロピーは 0 になる。
一次元鎖を、左から \(k\) 番目のサイトと \(k+1\) 番目のサイトの間で分割する。時間発展後の状態について、この境界に関するシュミット分解を次のように書く。
\[|\psi_t\rangle=\sum_s\lambda_{k,s}(t)|a_{k,s}(t)\rangle\otimes|b_{k,s}(t)\rangle.\]
\(\lambda_{k,s}(t)\) は、分割境界 \(k\) における第 \(s\) シュミット係数である。\(|a_{k,s}(t)\rangle\) は左側のサイトから構成される部分系の状態、\(|b_{k,s}(t)\rangle\) は右側のサイトから構成される部分系の状態を表す。
分割位置が異なれば、左右の部分系の構成も異なる。そのため、同じ全体系の状態についても、分割境界ごとにシュミット係数の分布が異なる場合がある。例えば、ある境界の近傍に相関が集中していれば、その境界をまたぐ分割では多数のシュミット係数が必要になる一方、別の境界では少数の係数によって近似できる場合がある。
各分割境界について、上位 \(D\) 個のシュミット係数を保持した場合の切り捨て重みを、次のように定める。
\[\delta_k(D,t)^2=\sum_{s>D}\lambda_{k,s}(t)^2.\]
この量は、境界 \(k\) の左右に分けた二部分系の状態について、シュミットランクを \(D\) 以下に制限した場合の最良打ち切り近似誤差の二乗に対応する。ここでは、各境界について個別に近似した場合に、どれだけの二乗重みが失われるかを評価している。
原論文の長距離相互作用に関する仮定の下で、すべての分割境界におけるスペクトル生成強度が、共通の定数 \(\widetilde J\) 以下に制約されているとする。
\[\overline J(V_k)\leq\widetilde J,\qquad k=1,\ldots,n-1.\]
ここで \(V_k\) は、境界 \(k\) をまたぐ相互作用を表す。前節で説明したように、一次元における距離減衰と局所次元などの条件によって、境界をまたぐスペクトル生成強度を系サイズから独立に抑えられる場合がある。
初期状態はすべての分割境界について積状態であるため、各境界におけるレニー指数 1/2 の初期エントロピーは 0 である。従って、第 4 章で導いた速度限界を境界ごとに適用すると、各時刻のエントロピーについて次の評価を得る。
\[E_{1/2,k}(t)\leq2\widetilde Jt.\]
さらに、レニー指数 1/2 のエントロピーとシュミット係数の総和との関係から、各境界についてスペクトルの重みに対する次の上限が得られる。
\[\lambda_{k,s}(t)^2\leq\frac{e^{2\widetilde Jt}}{s^2}.\]
この上限を切り捨て重みの定義へ代入する。
\[\begin{aligned}\delta_k(D,t)^2&=\sum_{s>D}\lambda_{k,s}(t)^2\\&\leq e^{2\widetilde Jt}\sum_{s>D}\frac1{s^2}\\&\leq\frac{e^{2\widetilde Jt}}{D}.\end{aligned}\]
ただし、ある一つの境界について、シュミットランク \(D\) 以下の近似状態が存在することと、すべての境界で同時にボンド次元を \(D\) 以下に抑えた一つの MPS が存在することは、異なる問題である。
例えば、境界 \(k\) において上位のシュミット係数を残す操作を行うと、その境界での近似誤差は制約できる。しかし、そこで得られた近似状態について別の境界でシュミット分解を行うと、元の厳密状態に対するシュミット係数の分布とは異なる分布が得られる場合がある。ある境界での打ち切りは全体系の状態を変更するため、その変更が別の境界における状態の分解にも反映される。
従って、各境界について個別の近似誤差を求めただけでは、それらの近似操作を任意の順序で適用した結果が、同じ誤差を持つことまでは保証できない。全体系について一つの MPS を構成するためには、各境界における打ち切り重みと、全体系の近似誤差とを関係付ける数学的な結果が必要になる。
Verstraete と Cirac は、論文の補題 1 において、一次元量子系の各分割境界におけるシュミット係数の切り捨て重みから、全体系の MPS 近似誤差を評価する結果を与えた[6]。この関係により、元の状態について各分割境界のスペクトルの裾を評価できれば、それらの累積量から、全体系を近似する MPS の誤差を保証できる。
Kim らはこの関係を、スペクトル生成強度による量子もつれの速度限界と組み合わせた。原論文の命題 18 では、所定の一次元長距離相互作用系について、積初期状態から時間発展した状態に対し、正規化された MPS \(|M_t(D)\rangle\) が存在し、適切に位相を整合させることで次の誤差評価を満たすことを示している[4]。
\[\|\psi_t-M_t(D)\|^2\leq2\sum_{k=1}^{n-1}\delta_k(D,t)^2.\]
この不等式によって、各境界に関する個別の誤差評価を、全体系の近似誤差へ接続できる。例えば、ある一つの境界における切り捨て重みが小さくても、同程度の切り捨て重みが多数の境界に存在する場合には、それらを合計した値が大きくなる可能性がある。全体系の誤差を保証するためには、個々の境界の誤差に加えて、評価する境界の総数も考慮する必要がある。
一次元鎖に含まれる内部の分割境界は \(n-1\) 個である。すべての境界について、切り捨て重みが \(e^{2\widetilde Jt}/D\) 以下になるという評価を利用すると、全体系の MPS 近似誤差について次の上限を得る。
\[\begin{aligned}\|\psi_t-M_t(D)\|^2&\leq2\sum_{k=1}^{n-1}\delta_k(D,t)^2\\&\leq2(n-1)\frac{e^{2\widetilde Jt}}{D}\\&\leq\frac{2n e^{2\widetilde Jt}}{D}.\end{aligned}\]
目標とする全体系のノルム誤差を \(\epsilon>0\) とする。二乗誤差の上限を \(\epsilon^2\) 以下にする十分なボンド次元は、次の条件から求められる。
\[D\geq\frac{2n e^{2\widetilde Jt}}{\epsilon^2}.\]
実際には、各境界における最大シュミットランクを超えるボンド次元は必要ない。また、実際のスペクトルの裾が評価に用いた上限より小さい場合には、さらに小さなボンド次元でも目標精度を満たせる可能性がある。この式は、必要な最小ボンド次元の厳密値ではなく、目標精度を保証するために十分なボンド次元を示している。
局所次元と相互作用に関するパラメータを固定し、\(\widetilde J\) が系の大きさに依存しないとする。さらに、発展時間 \(t\) を固定すれば、指数因子 \(e^{2\widetilde Jt}\) も、系の大きさと許容誤差に依存しない定数として扱える。従って、十分なボンド次元は次のように評価できる。
\[D=O(n/\epsilon^2).\]
さらに、MPS を保持するために必要なテンソル要素数は \(O(ndD^2)\) であった。ここに十分なボンド次元の評価を代入する。
\[\begin{aligned}O(ndD^2)&=O\left(nd\left(\frac{ne^{2\widetilde Jt}}{\epsilon^2}\right)^2\right)\\&=O\left(\frac{n^3d e^{4\widetilde Jt}}{\epsilon^4}\right).\end{aligned}\]
局所次元 \(d\)、スペクトル生成強度の上限 \(\widetilde J\)、発展時間 \(t\) を固定すれば、十分な表現規模は次のようになる。
\[O(n^3/\epsilon^4).\]
元の状態空間の次元 \(d^n\) と比較すると、所定の条件を満たす時間発展状態について、近似表現の規模を指数関数的な規模から多項式規模へ削減できるという保証が得られる。ただし、ここで比較しているのは、状態を記述するために保持する複素数の個数である。この結果だけから、任意の計算手順によってその MPS を多項式時間で取得できるという結論は導かれない。
また、系の大きさに比例する十分なボンド次元が得られる理由は、各境界における近似誤差が系の大きさに比例して増加することにあるわけではない。各境界の切り捨て重みは、スペクトル生成強度の共通の上限によって制約されている。系の大きさに対応する因子 \(n\) は、それらの境界ごとの誤差を全体系の近似誤差へ集約する過程で現れる。
各境界に共通の切り捨て重みの上限を設定する場合、全体系の誤差上限を一定に保つには、境界数の増加に応じてその上限を小さく設定する。
この保証を成立させる条件と、それぞれが誤差評価のどの部分に関係するかを整理する。
| 条件 | 誤差保証との関係 |
|---|---|
| 一次元の量子系 | 順序付けた分割境界から全体系の MPS を構成する。 |
| 相互作用の減衰指数 \(\eta>2\) | 原論文の所定の相互作用条件の下で各境界のスペクトル生成強度に系サイズによらない上限を与える。 |
| 固定された局所次元と相互作用パラメータ | スペクトル生成強度の上限 \(\widetilde J\) を系サイズから独立させる。 |
| 積初期状態 | すべての分割境界における初期レニーエントロピーをゼロとする。 |
| 固定された発展時間 | 指数因子 \(e^{2\widetilde Jt}\) を系サイズと逆誤差に依存しない定数として評価する。 |
特に、積初期状態の条件については、相互作用の条件と区別する必要がある。例えば、初期状態がすでに大きな量子もつれを持っている場合には、スペクトル生成強度が小さくても、その状態を近似するために大きなボンド次元が必要になる場合がある。第 4 章で示したように、一般の初期状態に対するスペクトルの上限には、初期レニーエントロピーに対応する因子が含まれるためである。
例えば、一般の正規化された初期状態について、各分割境界の初期レニーエントロピーが共通の定数 \(E_0\) 以下に制約されているとする。
\[E_{1/2,k}(0)\leq E_0,\qquad k=1,\ldots,n-1.\]
この場合には、各境界について、初期エントロピーの寄与を含めた速度限界を適用できる。
\[E_{1/2,k}(t)\leq E_0+2\widetilde Jt.\]
従って、切り捨て重みについて次の評価が得られる。
\[\delta_k(D,t)^2\leq\frac{e^{E_0+2\widetilde Jt}}{D}.\]
さらに、各境界の切り捨て重みから全体系の MPS 近似誤差を評価する関係を利用すると、次の上限を得る。
\[\|\psi_t-M_t(D)\|^2\leq\frac{2n e^{E_0+2\widetilde Jt}}{D}.\]
従って、初期レニーエントロピーについて系の規模によらない上限 \(E_0\) が得られる場合にも、この誤差評価から、固定時間に対する十分なボンド次元を系サイズと逆誤差の多項式で抑えられる。ここで積初期状態は \(E_0=0\) となる場合に対応する。
例えば、発展時間が系の大きさの対数に比例し、\(t=c\log n\) と表される場合を考える。ここで \(c>0\) と \(\widetilde J\) は系の大きさに依存しない定数とする。
\[\begin{aligned}e^{2\widetilde Jt}&=e^{2\widetilde Jc\log n}\\&=n^{2\widetilde Jc}.\end{aligned}\]
従って、この場合の十分なボンド次元は、次のように評価できる。
\[D=O\left(\frac{n^{1+2\widetilde Jc}}{\epsilon^2}\right).\]
指数 \(1+2\widetilde Jc\) は系の大きさに依存しない定数であるため、十分なボンド次元は依然として多項式規模に収まる。ただし、固定時間の場合に得られた \(O(n/\epsilon^2)\) と比べると、系サイズに対する多項式の次数は大きくなる。
これに対して、発展時間が系の大きさに比例し、\(t=cn\) となる場合には、次の因子が現れる。
\[e^{2\widetilde Jt}=e^{2\widetilde Jcn}.\]
\(\widetilde J>0\) が固定されている場合、この因子は系の大きさに対して指数関数的に増加する。従って、同じ誤差上限を利用して、十分なボンド次元を系サイズの多項式で抑えることは保証できなくなる。
ただし、発展時間が長い場合に、この評価から多項式規模の保証を導けなくなることは、実際に必要なボンド次元が必ず指数関数的に増加することを意味しない。実際の状態については、量子もつれの生成が途中で抑えられる場合や、特定の相互作用によってスペクトルがより小さく維持される場合も考えられる。必要ランクの増加を評価するには、利用している上限の増加と、実際のスペクトルの変化を区別する必要がある。
時間区間全体の近似保証についても、同じ関係を利用できる。例えば、区間 \(0\leq t\leq T\) のすべての時刻について、全体系のノルム誤差を \(\epsilon\) 以下にしたい場合を考える。スペクトル生成強度の上限 \(\widetilde J\) が非負であるため、区間内では次の不等式が成立する。
\[e^{2\widetilde Jt}\leq e^{2\widetilde JT}.\]
従って、各時刻に対する MPS 近似誤差を共通の値によって上から評価できる。
\[\sup_{0\leq t\leq T}\|\psi_t-M_t(D)\|^2\leq\frac{2n e^{2\widetilde JT}}{D}.\]
この場合、十分なボンド次元として次の値を選べる。
\[D=\left\lceil\frac{2n e^{2\widetilde JT}}{\epsilon^2}\right\rceil.\]
この評価は、指定した時間区間内の各時刻について、同じ最大ボンド次元以下で目標精度を満たす MPS が存在することを保証する。各時刻における MPS のテンソル要素は時間発展に応じて変化してよい。従って、一つの固定された状態を時間区間全体の近似に利用するという意味ではなく、保持するボンド次元の上限を区間全体について事前に定められるという意味である。
ただし、ここで保証されるのは、所定の精度を満たす MPS の存在と、その表現規模の上限である。実際の時間発展計算では、すでに近似誤差を含む状態に対して、さらに時間発展と打ち切りを適用することになる。各時刻の厳密状態に対する近似表現の存在保証を、そのような逐次計算の精度と計算量の保証へ結び付けるには、計算過程で生じる誤差の伝播を別途評価する必要がある。
7. 状態の近似可能性と計算手順の効率性は別の条件を持つ
7.1 各時点の最良近似と逐次近似の違い
各時点の状態に対して小さなボンド次元を持つ MPS が存在することは、元の状態が持つ情報を、所定の精度で少数のテンソル要素へ集約できることを示している。第 6 章では、一次元の長距離相互作用系について、積初期状態から時間発展した状態を近似するために十分なボンド次元を、系の大きさと逆誤差の多項式で抑えられることを示した。
ただし、この結果を実際の時間発展計算へ利用するためには、近似表現をどのように取得するかという問題が残る。例えば、ある時刻の厳密な量子状態を求め、その状態に対して特異値分解を順次適用すれば、近似表現を構成できる場合がある。しかし、厳密な量子状態を求めるために指数関数的な規模の計算が必要になるなら、最終的な近似表現の規模が小さくても、計算過程全体の費用は削減されない。
既稿「量子計算の受理確率は古典計算でも多項式回の問い合わせで近似できる」では、問い合わせ回数に関する計算量の保証と、演算回数や実行時間に関する保証を区別した[7]。問い合わせ回数を多項式で抑えられることから、一回の問い合わせに必要な演算量まで自動的に制約されるわけではない。近似表現についても、保持する数値の個数を多項式で抑えられることと、その表現を取得するための演算回数を多項式で抑えられることは、それぞれの計算資源に対応する評価を必要とする。
時間発展を逐次近似する場合に生じる誤差を調べるため、時間を間隔 \(\Delta t\) に分割する。時刻 \(k\Delta t\) における厳密な状態ベクトルを \(\psi_k\) とすると、その次の時刻の状態は、次のように表される。
\[\psi_{k+1}=U_{\Delta t}\psi_k.\]
\(U_{\Delta t}=e^{-iH\Delta t}\) は、時間 \(\Delta t\) だけ状態を進めるユニタリー演算子である。時間発展を正確に計算できる場合には、この演算子を繰り返し適用することで、各時刻の厳密な状態を求められる。
一方、低ランク表現を用いた計算では、時刻 \(k\Delta t\) における状態を近似状態 \(\widehat\psi_k\) によって表現する。この状態に時間発展演算子を適用すると、それまで保持していたボンド次元では表現できない成分が生成される場合がある。そこで、更新後の状態について、保持する成分数を制限する操作を適用する。
その操作を \(P_D\) と書くと、近似状態の更新は次のように表せる。
\[\widehat\psi_{k+1}=P_D(U_{\Delta t}\widehat\psi_k).\]
\(D\) は、近似表現に許容するランクまたは最大ボンド次元である。\(P_D\) は、入力された状態について成分を打ち切り、所定の表現規模に収める操作を表す。例えば、各分割境界でシュミット係数を求め、大きい順に \(D\) 個を保持する操作が考えられる。
ここで \(P_D\) は、固定された部分空間への線形射影であることを仮定していない。打ち切りによって保持するシュミット基底は入力状態に応じて変化するため、一般には、異なる状態に対して同じ部分空間を選ぶとは限らない。
時刻 \(k\Delta t\) における厳密な状態と近似状態の距離を、次のように定める。
\[e_k=\|\psi_k-\widehat\psi_k\|.\]
この量には、それまでの更新と打ち切りによって生じた誤差が含まれている。さらに、近似状態を時間 \(\Delta t\) だけ進めた後に、新たに発生する打ち切り誤差を次のように定める。
\[r_{k+1}=\|U_{\Delta t}\widehat\psi_k-P_D(U_{\Delta t}\widehat\psi_k)\|.\]
例えば、あるステップの開始時点で、厳密な状態と近似状態の距離が 0.01 であるとする。その後、近似状態に正確なユニタリー時間発展を適用するだけであれば、厳密な状態との距離は変化しない。しかし、時間発展後の近似状態を所定のボンド次元へ縮約する際に、さらに 0.02 の打ち切り誤差が生じる場合には、最終的な距離は、それらの誤差を合わせた値によって評価する必要がある。
この関係を数式によって確認する。次の時刻における誤差は、厳密な更新結果と、近似状態を更新して打ち切った結果との差である。
\[\begin{aligned}e_{k+1}&=\|U_{\Delta t}\psi_k-P_D(U_{\Delta t}\widehat\psi_k)\|\\&=\|U_{\Delta t}(\psi_k-\widehat\psi_k)+U_{\Delta t}\widehat\psi_k-P_D(U_{\Delta t}\widehat\psi_k)\|.\end{aligned}\]
三角不等式を利用すると、二つの誤差成分の和のノルムを、それぞれのノルムの和によって上から評価できる。
\[e_{k+1}\leq\|U_{\Delta t}(\psi_k-\widehat\psi_k)\|+r_{k+1}.\]
さらに、ユニタリー演算子はベクトルのノルムを保存するため、第一項は、そのステップの開始時点における誤差に一致する。
\[\|U_{\Delta t}(\psi_k-\widehat\psi_k)\|=\|\psi_k-\widehat\psi_k\|=e_k.\]
従って、逐次更新の誤差について、次の漸化式が得られる。
\[e_{k+1}\leq e_k+r_{k+1}.\]
この不等式は、正確なユニタリー時間発展そのものによって、すでに存在する誤差のノルムが増幅されることはない一方、その後の打ち切りによって新たな誤差が追加されることを示している。先ほどの例では、開始時点の誤差が 0.01、追加された打ち切り誤差が 0.02 であるため、更新後の誤差を 0.03 以下と評価できる。ただし、二つの誤差の方向によっては部分的な相殺も生じるため、実際の誤差が必ず 0.03 になるという意味ではない。
一般に、\(N\) 回の更新を行った後の誤差について、次の上限が成立する。
\[e_N\leq e_0+\sum_{k=1}^{N}r_k.\]
初期状態を正確に表現できる場合には、初期誤差 \(e_0\) は 0 である。その場合、最終状態の誤差は、各ステップで追加された打ち切り誤差の総和によって上から評価できる。
例えば、100 回の更新を行い、各ステップの打ち切り誤差を一様に 0.001 以下に制約できる場合を考える。この評価では、最終的なノルム誤差は次の値以下になる。
\[e_{100}\leq100\times0.001=0.1.\]
最終的なノルム誤差を 0.01 以下に保証する必要があるなら、同じ 100 回の更新について、各ステップの打ち切り誤差を一様に 0.0001 以下へ制約することが十分条件になる。一般に、初期誤差が 0 で、最終的な許容誤差を \(\epsilon\) とする場合には、各ステップの打ち切り誤差について次の条件を設ければよい。
\[r_k\leq\frac{\epsilon}{N},\qquad k=1,\ldots,N.\]
また、ここで評価している \(r_k\) の対象にも注意が必要である。第 6 章では、厳密な時間発展状態について、各分割境界におけるシュミット係数の二乗和を評価した。それに対して、逐次計算における \(r_k\) は、それまでの打ち切りによる誤差を含んだ近似状態に時間発展を適用し、その結果を再び打ち切った場合の誤差である。
例えば、厳密な状態について、ある分割境界で上位 10 個のシュミット係数を残すと十分な精度が得られるとする。しかし、近似状態は、それまでの更新によって厳密状態とは異なる状態になっている。そのため、同じ時間発展を適用した場合でも、更新後のシュミット係数の分布が厳密状態と一致するとは限らない。厳密状態のスペクトルの裾に対する上限を、そのまま近似状態に対する打ち切り誤差の上限として使用することはできない。
逐次計算の精度を事前に保証するには、近似状態を更新した後に生じる打ち切り誤差を制約する必要がある。原論文では、その誤差を評価するため、近似状態そのもののシュミット係数の総和を制約する方法を利用している。
7.2 時間依存密度行列繰り込み群法の事前誤差保証
一次元量子系の時間発展を計算する方法として、時間依存密度行列繰り込み群法(t-DMRG)がある。Daley らは、時間発展に合わせて近似に用いる有効ヒルベルト空間を更新する手法を、密度行列繰り込み群法へ接続した[8]。
密度行列繰り込み群法では、多数の自由度を持つ量子系について、状態を表現するために利用する部分空間を制限する。時間発展に適用する場合には、状態の変化に応じて、その部分空間を構成する基底も更新することになる。MPS による表現を利用すれば、各分割境界のボンド次元を制限しながら、保持する基底を時間発展に合わせて変更できる。
ただし、時間発展演算子を正確に構成して適用すること自体が、計算量を増加させる可能性がある。そのため、実際の数値計算では、時間発展演算子を計算可能な形で近似する方法も必要になる。この場合には、前節で評価した打ち切り誤差に加えて、時間発展演算子を近似したことによる誤差が生じる。
Kim らが原論文で解析したのは、正規化された積初期状態から出発し、ハミルトニアンの一次近似による更新の後、左から右へ厳密なシュミット係数の打ち切りを行う手順である。途中の各状態は再正規化せず、そのまま次の更新に使用する。
計算する発展時間を \(t\)、時間分割数を正の整数 \(N\) とし、一回の更新で進める時間を次のように定める。
\[\Delta t=\frac{t}{N}.\]
正確な時間発展演算子は \(e^{-iH\Delta t}\) である。原論文の計算手順では、この演算子を時間間隔 \(\Delta t\) に関する一次近似によって置き換える。
\[e^{-iH\Delta t}\approx I-iH\Delta t.\]
省略した項によって生じる誤差を、演算子ノルムによって評価する。エルミートなハミルトニアン \(H\) について、演算子の指数関数には次の積分剰余を用いた表示が成立する。
\[e^{-iH\Delta t}-(I-iH\Delta t)=-\int_0^{\Delta t}(\Delta t-s)H^2e^{-iHs}\,ds.\]
\(H\) がエルミート演算子であるため、\(e^{-iHs}\) はユニタリー演算子となり、その演算子ノルムは 1 である。また、演算子ノルムの劣乗法性から、積に対するノルムを、それぞれの演算子ノルムの積によって評価できる。
これらの性質を利用すると、一次近似による誤差について、次の上限が得られる。
\[\begin{aligned}\|e^{-iH\Delta t}-(I-iH\Delta t)\|&\leq\int_0^{\Delta t}(\Delta t-s)\|H\|^2\,ds\\&=\frac{\|H\|^2\Delta t^2}{2}.\end{aligned}\]
さらに、一次近似による更新演算子 \(I-iH\Delta t\) は、一般にはユニタリー演算子ではない。この演算子を \(W\) と書くと、次の関係が成立する。
\[\begin{aligned}W^\dagger W&=(I+iH\Delta t)(I-iH\Delta t)\\&=I+H^2\Delta t^2.\end{aligned}\]
正確なユニタリー演算子であれば \(W^\dagger W=I\) となるが、一次近似では \(H^2\Delta t^2\) の項が残る。そのため、一次更新を繰り返す過程では、状態ベクトルのノルムが変化し得る。
一次更新と打ち切りを組み合わせた計算手順において、ステップ \(m\) の近似状態を \(|M_m(D)\rangle\) とする。初期状態は正規化された積状態 \(|\phi\rangle\) とし、\(|M_0(D)\rangle=|\phi\rangle\) と置く。
一回の更新では、まず一次近似による時間発展を適用する。
\[|\chi_m\rangle=(I-iH\Delta t)|M_m(D)\rangle.\]
\(|\chi_m\rangle\) は、一次更新の直後で、まだ所定のボンド次元への打ち切りを行っていない状態である。この状態に対し、左側の分割境界から右側の分割境界へ順にシュミット係数の打ち切りを適用することで、次の近似状態 \(|M_{m+1}(D)\rangle\) を得る。
この計算手順で生じる主な誤差と、それぞれの発生条件を整理する。
| 誤差の種類 | 発生する処理 | 誤差を制約するための条件 |
|---|---|---|
| 時間離散化誤差 | 正確な時間発展演算子を一次近似へ置き換える。 | ハミルトニアンの演算子ノルムと時間間隔を評価する。 |
| 打ち切り誤差 | 一次更新後の状態を所定のボンド次元へ縮約する。 | 更新後の各分割境界におけるシュミット係数の裾を評価する。 |
| 誤差の伝播 | それまでの誤差を含む状態へ更新と打ち切りを繰り返す。 | 更新演算子の作用と、各ステップで生じる誤差の累積を評価する。 |
| 状態の正規化に伴う距離の変化 | 非正規化の近似状態を単位ノルムの状態へ変換する。 | 正規化前の状態のノルムと、厳密状態からの距離を評価する。 |
原論文の補題 19 は、このような一次更新と逐次打ち切りを組み合わせた計算について、最終状態の誤差を評価する関係を与えている。ハミルトニアンの演算子ノルムについて、系の大きさ \(n\) に比例する上限が得られる場合を考える。
\[\|H\|\leq gn.\]
ここで \(g\) は、原論文の相互作用条件によって定まる定数である。局所次元と相互作用のパラメータが固定されていれば、\(g\) を系の大きさから独立した定数として扱える。この条件によって、各サイトを含む全体系のハミルトニアンの規模を評価できる。
さらに、時間分割数 \(N\) が次の条件を満たすとする。
\[\frac{(gnt)^2}{N}\leq1.\]
この条件の下で、原論文の補題 19 は、非正規化の逐次近似状態 \(|M_N(D)\rangle\) について次の誤差上限を与えている[4]。
\[\left\|e^{-iHt}|\phi\rangle-|M_N(D)\rangle\right\|\leq\frac{(gnt)^2}{N}+\sqrt{2n}\sum_{m=0}^{N-1}\overline\delta_m(D).\]
左辺は、厳密な時間発展によって得られる最終状態と、\(N\) 回の一次更新および打ち切りによって得られる近似状態とのノルム距離である。右辺の第一項は、一次更新に由来する時間離散化誤差を累積した上限である。第二項は、各ステップで生じる打ち切り誤差に関する評価を累積した上限である。
第二項に含まれる \(\overline\delta_m(D)\) は、ステップ \(m\) の一次更新直後の状態 \(|\chi_m\rangle\) について、各分割境界の打ち切り誤差のノルムの最大値を取った量である。境界 \(k\) におけるシュミット係数を \(\lambda_{m,k,s}\) と書くと、その定義は次のようになる。
\[\overline\delta_m(D)=\max_{1\leq k\leq n-1}\left(\sum_{s>D}\lambda_{m,k,s}^2\right)^{1/2}.\]
一次更新後の状態 \(|\chi_m\rangle\) は一般には正規化されていないため、そのシュミット係数の二乗和が 1 になることは仮定しない。また、ここで評価しているスペクトルは、厳密な時間発展状態のものではなく、それまでの打ち切り誤差を含んだ近似状態に一次更新を適用した結果のものである。
補題 19 の誤差上限において、時間分割数 \(N\) とボンド次元 \(D\) は計算前に指定できる。一方、\(\overline\delta_m(D)\) は、実際に更新後の状態を求めなければ、その値を直接計算できない。そのため、この段階では、計算を実行する前に最終誤差の上限を確定するための評価が残っている。
原論文は、第 4 章で利用したシュミット係数の総和の評価を、逐次計算の非正規化状態へ拡張している。全分割境界におけるシュミット係数の総和の最大値を、ステップ \(m\) の打ち切り前の状態 \(|\chi_m\rangle\) について \(\zeta_m\)、一次更新前の状態 \(|M_m(D)\rangle\) について \(\widetilde\zeta_m\) と書く。各境界でのシュミット係数の打ち切りは、その境界の左右いずれかの部分系に作用する直交射影として表せる。別の分割境界についても、打ち切りを行う境界がその右にあれば右側の部分系への射影を、左にあれば左側の部分系への射影を選ぶことで、片側だけに作用する操作として表せる。直交射影の演算子ノルムは高々 1 であるため、係数行列の核ノルムは増加しない。途中で再正規化を行わずに打ち切りを繰り返すことで、すべての境界についてこの性質が維持され、\(\widetilde\zeta_{m+1}\leq\zeta_m\) となる。
一方、一次更新演算子を各分割境界に関して評価すると、原論文の式 (355) によって次の上限が得られる[4]。
\[\overline J(I-iH\Delta t)\leq1+\widetilde J\Delta t+(gn\Delta t)^2.\]
この評価では、部分系内部の厳密なユニタリー時間発展のスペクトル生成強度が 1 であること、境界相互作用の一次項のスペクトル生成強度が \(\widetilde J\Delta t\) 以下であること、残る二次以上の項が \((gn\Delta t)^2\) 以下であることを利用している。最後の評価には \(gn\Delta t\leq1\) が必要であり、先に設定した時間分割数の条件から成立する。
一次更新後の係数の総和は、更新演算子のスペクトル生成強度と更新前の係数の総和の積で評価できる。従って、積初期状態に対して \(\widetilde\zeta_0=1\) とし、打ち切りによる非増加性を合わせると、式 (356)、(357) の関係を得る。
\[\begin{aligned}\zeta_m&\leq[1+\widetilde J\Delta t+(gn\Delta t)^2]\widetilde\zeta_m\\&\leq[1+\widetilde J\Delta t+(gn\Delta t)^2]^{m+1}\\&\leq e^{\widetilde Jt+(gnt)^2/N},\qquad 0\leq m\leq N-1.\end{aligned}\]
第 3.3 節と同様に、降順に並べたシュミット係数の総和の上限から、その二乗和の裾を評価できる。この場合、打ち切り前の状態のノルムを 1 と仮定する必要はない。
原論文の定理 6 は、第 6 章で扱ったものと同じ一次元長距離相互作用ハミルトニアンの条件の下で、指定された一次更新と逐次打ち切りについて、各ステップの打ち切り誤差のノルムを制約する関係を与えている[4]。
\[\overline\delta_m(D)\leq\frac{e^{\widetilde Jt+(gnt)^2/N}}{\sqrt D},\qquad m=0,\ldots,N-1.\]
右辺に含まれる \(\widetilde J\) は、各分割境界におけるスペクトル生成強度の上限に対応する定数である。指数関数の第一項 \(\widetilde Jt\) は、発展時間にわたるスペクトル生成の評価に関係する。第二項 \((gnt)^2/N\) は、厳密なユニタリー時間発展に代えて一次更新を利用する逐次計算に伴う補正を表す。
これを補題 19 の式へ代入し、更新回数にわたって累積すると、最終状態のノルム誤差に対する次の事前評価を得る。
\[\begin{aligned}\left\|e^{-iHt}|\phi\rangle-|M_N(D)\rangle\right\|&\leq\frac{(gnt)^2}{N}\\&\quad+N\sqrt{\frac{2n}{D}}e^{\widetilde Jt+(gnt)^2/N}.\end{aligned}\]
この式の右辺には、実際に計算した各ステップのシュミット係数が含まれていない。系サイズ \(n\)、発展時間 \(t\)、相互作用に関する定数 \(g\) と \(\widetilde J\)、時間分割数 \(N\)、最大ボンド次元 \(D\) が分かれば、最終状態の誤差の上限を計算できる。
例えば、許容する最終状態のノルム誤差を \(\epsilon\) とし、\(0<\epsilon\leq1\) とする。時間離散化誤差と打ち切り誤差にそれぞれ \(\epsilon/2\) の誤差を割り当てると、時間分割数の十分条件は次のようになる。
\[N\geq\frac{2(gnt)^2}{\epsilon}.\]
\(N\) は正の整数であるため、この条件を満たすように値を切り上げて選択する。\(\epsilon\leq1\) なので \((gnt)^2/N\leq1\) が成立し、第二項に含まれる指数関数を \(e^{\widetilde Jt+1}\) 以下に評価できる。
打ち切り誤差の累積に対応する第二項を \(\epsilon/2\) 以下にするには、次の条件が十分である。
\[N\sqrt{\frac{2n}{D}}e^{\widetilde Jt+1}\leq\frac{\epsilon}{2}.\]
両辺は非負であるため、二乗して整理すると、十分なボンド次元について次の条件を得る。
\[D\geq\frac{8nN^2e^{2\widetilde Jt+2}}{\epsilon^2}.\]
従って、時間分割数とボンド次元を、それぞれ次の条件を満たすように選択すれば、一次更新と逐次打ち切りを組み合わせた計算の最終誤差を \(\epsilon\) 以下に保証できる。
| 計算パラメータ | 十分条件 | 保証する誤差 |
|---|---|---|
| 時間分割数 \(N\) | \(\displaystyle N\geq\frac{2(gnt)^2}{\epsilon}\) | 時間離散化誤差を \(\epsilon/2\) 以下に制約する。 |
| 最大ボンド次元 \(D\) | \(\displaystyle D\geq\frac{8nN^2e^{2\widetilde Jt+2}}{\epsilon^2}\) | 打ち切り誤差の累積を \(\epsilon/2\) 以下に制約する。 |
例えば、系の大きさ、発展時間、許容誤差を固定したまま、時間分割数を 2 倍にする場合を考える。時間離散化誤差に対応する上限は半分になる。一方、上のボンド次元に対する十分条件の右辺は \(N^2\) に比例するため、4 倍になる。時間を細かく分割すれば時間離散化の精度は改善するが、それに伴って増加する打ち切り回数も考慮する必要がある。
さらに、局所次元、相互作用のパラメータ、発展時間を固定した場合に、十分な計算パラメータが系の大きさと目標精度にどのように依存するかを調べる。
時間分割数について、\(g\) と \(t\) が定数であれば、次の規模の値を選ぶことで十分条件を満たせる。
\[N=O(n^2/\epsilon).\]
一方、ボンド次元の十分条件には \(nN^2/\epsilon^2\) の因子が含まれている。指数因子 \(e^{2\widetilde Jt+2}\) を定数として扱えるため、時間分割数の評価を代入すると、十分なボンド次元の規模は次のようになる。
\[\begin{aligned}D&=O\left(\frac{nN^2}{\epsilon^2}\right)\\&=O\left(\frac{n}{\epsilon^2}\left(\frac{n^2}{\epsilon}\right)^2\right)\\&=O(n^5/\epsilon^4).\end{aligned}\]
このボンド次元の評価を、第 6 章で得られた各時点の MPS の存在保証と比較する。各時点の厳密な状態については、固定時間に対して \(O(n/\epsilon^2)\) のボンド次元で目標精度を満たす近似表現が存在することを示した。一方、ここで扱った逐次計算については、\(O(n^5/\epsilon^4)\) のボンド次元が十分であるという評価が得られている。
ただし、この比較から、逐次計算に必要な最小ボンド次元が必ず \(n^5/\epsilon^4\) に比例すると結論付けることはできない。ここで求めた値は、原論文の誤差上限から導いた十分条件である。実際の打ち切り誤差が上限より小さい場合や、誤差の一部が相殺される場合には、より小さなボンド次元で目標精度を満たせる可能性がある。
時間分割数とボンド次元を多項式で抑えることに加えて、各更新と打ち切りに必要な演算量を評価する必要がある。
第 6.2 節の条件では、各相互作用項の作用サイト数 \(k_0\) を固定している。異なる支持集合の個数は高々 \(O(n^{k_0})\) であり、局所次元と \(k_0\) が固定されていれば、各項を記述する演算子の要素数も一定の規模に抑えられる。各相互作用項が明示的に与えられる設定では、それぞれを有限個の局所演算子のテンソル積の和に分解できる。ハミルトニアンを MPS に作用させる際には、それらの積演算子を個別に適用し、得られた MPS を加算することで中間状態を構成できる。
この中間状態のボンド次元は、元のボンド次元と相互作用項の個数に関して多項式規模に収まる。MPS を正準形へ変換し、各境界で特異値分解を適用する演算も、そのボンド次元について多項式規模で実行できる。ここでは原論文と同様に演算量の規模を評価しており、有限精度の丸め誤差まで同じ上限で保証するものではない。
原論文は、所定の長距離相互作用ハミルトニアンの条件と、指定された一次更新および逐次打ち切りの手順について、このような計算過程も含めた多項式時間の計算保証を与えている[4]。これにより、各時点で効率的な近似表現が存在することに加えて、その近似表現を逐次計算によって取得する際の誤差と計算量を評価できる。
なお、ここまでの誤差保証は、途中で再正規化を行わない計算手順によって得られた、非正規化の最終状態を対象としている。最終的にその状態を測定確率の計算などに利用する場合には、状態ベクトルを正規化する必要がある。
厳密な最終状態を \(|\psi\rangle=e^{-iHt}|\phi\rangle\)、非正規化の近似状態を \(|M\rangle=|M_N(D)\rangle\) とする。厳密な状態は正規化されているため、\(\|\psi\|=1\) である。近似状態が非零である場合、その正規化後の状態は次のように表される。
\[|\widetilde M\rangle=\frac{|M\rangle}{\|M\|}.\]
正規化前の近似状態と正規化後の近似状態との距離は、近似状態のノルムを使って評価できる。
\[\|M-\widetilde M\|=\left|\|M\|-1\right|.\]
また、逆三角不等式から、二つの状態のノルムの差は、それらの状態ベクトルの距離以下になる。
\[\left|\|M\|-1\right|=\left|\|M\|-\|\psi\|\right|\leq\|M-\psi\|.\]
従って、正規化後の近似状態と厳密な状態との距離は、次のように評価できる。
\[\begin{aligned}\|\psi-\widetilde M\|&\leq\|\psi-M\|+\|M-\widetilde M\|\\&\leq2\|\psi-M\|.\end{aligned}\]
この不等式によって、正規化前の近似誤差が \(\epsilon\) 以下であれば、非零の近似状態を正規化した後の誤差を \(2\epsilon\) 以下に制約できる。正規化後の状態について最終的な誤差を \(\epsilon\) 以下に保証したい場合には、正規化前の計算について \(\epsilon/2\) 以下の誤差を保証するように、時間分割数とボンド次元を選べばよい。
ここで得られた計算保証は、原論文が指定するハミルトニアンの条件、積初期状態、一次更新、左から右への厳密なシュミット係数の打ち切り、および途中で再正規化しないという手順に対応している。別の時間積分法や打ち切り方法を採用する場合には、その更新演算子の作用と、近似状態のスペクトルの変化、および誤差の伝播を評価することで、対応する保証を構成する必要がある。
7.3 状態と時間発展演算子の近似可能性
時間発展する状態について低ランク近似の保証が得られた場合、その結果を時間発展演算子そのものの近似へ拡張できるかという問題が生じる。例えば、ある初期状態から生成される時間発展後の状態を少数のシュミット成分によって表現できるなら、その状態を生成した演算子についても、少数の成分による表現が可能であるように思えるかもしれない。
しかし、量子状態と演算子では、近似によって保持する必要のある情報の範囲が異なる。状態を近似する場合には、指定された初期状態に時間発展演算子を作用させた結果を評価する。
\[|\psi_t\rangle=U(t)|\psi_0\rangle.\]
ここで \(U(t)=e^{-iHt}\) は、時刻 \(t\) までの時間発展を表すユニタリー演算子である。初期状態 \(|\psi_0\rangle\) が指定されていれば、近似の対象は、その入力に対応する一つの出力状態になる。
これに対して、時間発展演算子そのものを近似する場合には、異なる初期状態に対する作用を、一つの近似演算子によって表現する必要がある。例えば、入力状態を変更するたびに、それぞれに対応する出力状態を個別の MPS として表現できたとしても、それらすべての入出力の関係を、共通した少数の演算子成分によって表現できるとは限らない。
この違いを評価するため、演算子についても二部分系間のランクを定義する。部分系 A と B に作用する演算子 \(U_D\) が、それぞれの部分系に作用する演算子のテンソル積の和として、次のように表されるとする。
\[U_D=\sum_{a=1}^{D}F_a\otimes G_a.\]
ここで \(F_a\) は部分系 A に作用する演算子であり、\(G_a\) は部分系 B に作用する演算子である。各項は、左右の部分系に対する演算子を組み合わせた一つのテンソル積演算子になる。
複数のテンソル積演算子を組み合わせる必要がある場合には、それらの項を保持することで、二つの部分系にまたがる演算子の作用を記述する。演算子をこのようなテンソル積の和として表現するために必要な最小の項数を、演算子シュミットランクと呼ぶ。
演算子 \(U_D\) のシュミットランクを \(\operatorname{SR}(U_D)\) と書くと、ランクを \(D\) 以下に制限する条件は、次のようになる。
\[\operatorname{SR}(U_D)\leq D.\]
時間発展演算子を、この条件を満たす演算子によって近似する場合には、元の演算子と近似演算子の差を評価する必要がある。
例えば、特定の入力状態 \(|\psi_0\rangle\) に対する出力の誤差を評価するなら、次の量を調べることになる。
\[\|(U(t)-U_D)|\psi_0\rangle\|.\]
この量が小さい場合には、指定した入力状態に対する時間発展を、その近似演算子によって再現できる。しかし、同じ近似演算子を別の入力状態へ適用した場合にも、小さな誤差が得られるとは限らない。
一つの近似演算子によって、任意の入力状態に対する誤差を保証する場合には、演算子ノルムを利用できる。
\[\|U(t)-U_D\|=\sup_{\|\varphi\|=1}\|(U(t)-U_D)|\varphi\rangle\|.\]
右辺の上限は、単位ノルムを持つすべての入力状態について取る。従って、演算子ノルムが \(\epsilon\) 以下であれば、任意の正規化された入力状態について、正確な時間発展と近似演算子による時間発展の出力の距離を \(\epsilon\) 以下に保証できる。
演算子シュミットランクを \(D\) 以下に制限し、その範囲で最も精度の高い演算子を求める場合には、次の最小化問題を考えることになる。
\[\inf_{\operatorname{SR}(U_D)\leq D}\|U(t)-U_D\|.\]
記号 \(\inf\) は、指定された条件を満たす演算子について、誤差の値が取り得る下限を表す。従って、この量が小さい場合には、低い演算子シュミットランクによって時間発展演算子の作用を近似できる。反対に、この量が一定の正の値以上であれば、そのランク制約の下では、どのような近似演算子を選んでも、それより小さな誤差を保証できない。
Kim らは原論文の命題 9 において、量子状態のスペクトル生成を制約する条件から、時間発展演算子の次元独立な低ランク近似を一般に保証することはできないことを示した[4]。
この命題では、部分系間の相互作用について、スペクトル生成強度が次の値を持つ系を構成する。
\[\overline J(V_{AB})=1.\]
スペクトル生成強度が一定であるため、積初期状態から時間発展する量子状態については、第 4 章で導いたシュミット係数の上限を適用できる。例えば、積初期状態に対して、固定時間 \(t\) におけるシュミット係数の二乗は次のように評価できる。
\[\lambda_s(t)^2\leq\frac{e^{2t}}{s^2}.\]
従って、上位 \(D\) 成分を残した場合の二乗誤差について、次の上限を得る。
\[\|\psi_t-\psi_{t,D}\|^2\leq\frac{e^{2t}}{D}.\]
発展時間と許容誤差を固定すれば、十分なシュミットランクの上限には、部分系のヒルベルト空間の次元が現れない。積初期状態を選び、その状態から時間発展した結果を近似する場合には、次元独立のランク保証を得られる。
一方、原論文の命題 9 は、次元から独立した任意の固定ランク \(D\) を選んだ場合について、ヒルベルト空間の次元を十分大きく取ることで、時間発展演算子の近似誤差に対して次の下限を持つ例を構成できることを示している。
\[\inf_{\operatorname{SR}(U_D)\leq D}\|U(t)-U_D\|\geq1+\frac54t-e^t.\]
この式の右辺は、発展時間 \(t\) に依存する。下限として意味を持つ時間の範囲を調べるため、時刻 0 の近傍で指数関数を展開する。
\[e^t=1+t+\frac{t^2}{2}+O(t^3).\]
これを近似誤差の下限へ代入すると、次の関係になる。
\[\begin{aligned}1+\frac54t-e^t&=1+\frac54t-\left(1+t+\frac{t^2}{2}+O(t^3)\right)\\&=\frac14t-\frac{t^2}{2}+O(t^3).\end{aligned}\]
十分小さな正の時刻では、第一の項 \(\frac14t\) が、二次以上の項より大きな規模を持つ。そのため、この下限は正の値になる。
例えば、発展時間として \(t=0.1\) を選ぶと、下限は次の値になる。
\[1+\frac54\times0.1-e^{0.1}\approx0.01983.\]
この値は正である。従って、この時刻を固定し、演算子シュミットランクを次元から独立した任意の値 \(D\) 以下に制限すると、次元を十分大きく選んだ系については、演算子ノルムによる近似誤差を約 0.01983 より小さくできない例が存在する。
例えば、目標とする演算子ノルム誤差を 0.01 とする。この値は上の下限より小さい。そのため、どのような固定ランクを選んでも、命題 9 が与える十分に大きな次元の例を含むすべての系について、演算子ノルム誤差を 0.01 以下に保証することはできない。
これに対して、同じスペクトル生成強度の条件を持つ系について、積初期状態から生成される量子状態の打ち切り誤差を 0.01 以下にする場合を考える。正規化前の状態のノルム誤差については、次の値以上のシュミットランクを選ぶことで保証できる。
\[D\geq\frac{e^{2\times0.1}}{0.01^2}=10^4e^{0.2}.\]
従って、シュミットランク 12215 以下の近似表現によって、この精度を満たせることが保証される。実際の最大シュミットランクがこれより小さい場合には、さらに少ない成分で元の状態を完全に再現できる。
この二つの評価を比較すると、同じ相互作用の条件の下でも、近似対象によって次元独立の保証が成立するかどうかが異なることが分かる。
| 評価対象 | 状態の近似 | 時間発展演算子の近似 |
|---|---|---|
| 近似する対象 | 指定された初期状態から生成される出力状態 | 入力空間全体に対する時間発展の作用 |
| ランクの種類 | 状態ベクトルのシュミットランク | 演算子シュミットランク |
| 誤差の評価 | 指定された出力状態とのノルム距離を評価する。 | 任意の入力に対する作用の差を演算子ノルムで評価する。 |
| 次元独立の近似保証 | 積初期状態など、初期レニーエントロピーが制約された状態について成立する。 | スペクトル生成強度の制約だけからは、一般には成立しない。 |
また、この反例の量化の順序にも注意が必要である。まず、ヒルベルト空間の次元から独立した固定ランク \(D\) を選び、その後で、次元を十分大きくした系を構成する。この順序によって示しているのは、すべての次元に共通して適用できる固定ランクによる近似保証の一般的な不成立である。
従って、この結果は、次元に応じて増加する演算子シュミットランクを利用した近似の存在まで否定するものではない。また、時間発展演算子を近似するために必要なランクが常に指数関数的な規模になることを示しているわけでもない。演算子を多項式規模で近似できるかどうかは、対象となる演算子の構造と、近似に用いるランクの次元依存性を評価する必要がある。
近似表現の存在保証と、その表現を取得するための計算保証の違いは、時間発展状態以外の量子状態についても現れる。原論文は熱平衡状態を表すギブス状態についても近似可能性を評価している[4]。
ギブス状態とは、温度に対応する逆温度 \(\beta\) とハミルトニアン \(H\) を用いて、次のように表される熱平衡状態である。
\[\rho_\beta=\frac{e^{-\beta H}}{\operatorname{Tr}(e^{-\beta H})}.\]
分母の \(\operatorname{Tr}(e^{-\beta H})\) は、状態のトレースが 1 になるように正規化するための量である。実時間発展では \(e^{-iHt}\) がユニタリー演算子となるのに対し、ギブス状態に現れる \(e^{-\beta H}\) は、エネルギーに応じて状態の重みを変化させる演算子である。
原論文はギブス状態を、元の系 \(\Lambda\) とその複製系 \(\Lambda’\) から構成される純粋状態によって表す。元の系と複製系の対応する基底を \(|j\rangle_\Lambda\)、\(|j\rangle_{\Lambda’}\) とし、分配関数を \(Z_\beta=\operatorname{Tr}(e^{-\beta H})\) とすると、この純粋化は次のように書ける。
\[|\rho_\beta\rangle=\frac{1}{\sqrt{Z_\beta}}(e^{-\beta H/2}\otimes I_{\Lambda’})\sum_j|j\rangle_\Lambda\otimes|j\rangle_{\Lambda’}.\]
\[\rho_\beta=\operatorname{Tr}_{\Lambda’}\left(|\rho_\beta\rangle\langle\rho_\beta|\right).\]
対応する元のサイトと複製サイトを一つの MPS サイトとして扱う。近似の対象は、この純粋化した状態ベクトルである。
この違いにより、実時間発展の逐次近似について利用した誤差伝播の評価を、ギブス状態の構成にそのまま適用することはできない。例えば、ユニタリー演算子による更新では、すでに存在する誤差のノルムが保存される。一方、ギブス状態を構成する計算では、エネルギーに応じた重みの変更や正規化が誤差に与える影響を評価する必要がある。
原論文の定理 7 は、所定の一次元長距離相互作用系について、ギブス状態を純粋化した状態ベクトルを、固定された逆温度と局所次元および相互作用パラメータの下で、系サイズと逆誤差の多項式規模のボンド次元を持つ MPS によって近似できることを示している。一方、この近似 MPS を多項式時間で取得する問題は未解決の課題として挙げている[4]。
従って、スペクトルの制約から計算複雑性を評価する際には、何を近似するか、どのノルムによって誤差を測るか、近似表現をどのような手順で取得するかを区別する必要がある。所定の精度を持つ状態表現の存在、更新を繰り返した場合の累積誤差、その表現を取得するための演算量、演算子の入力空間全体に対する近似精度は、それぞれ異なる対象に対する保証である。Kim らは、一次元長距離相互作用系の実時間発展について、状態の近似表現の存在保証を、具体的な逐次計算の誤差と計算量の保証へ結び付けた。
8. 結論
大きな状態空間を持つ対象を少数の成分によって表現する場合、元の状態を構成する成分数と、所定の精度で近似するために必要な成分数を区別する必要がある。特異値分解における最良低ランク近似では、フロベニウスノルム誤差の二乗は、上位 \(D\) 個を除いた特異値の二乗和 \(\sum_{s>D}\sigma_s^2\) に一致する。このため、元の状態の規模や全体のノルムが一致していても、成分の配分によって、同じ精度を得るために必要なランクが異なる場合がある。第 1 章で示した等エントロピー分布の例も、分布全体を一つの指標によって評価することと、特定の順位より後ろに位置する成分の累積量を評価することが、異なる問題であることを示している。
個々の成分の厳密な値が分からない場合にも、スペクトルの減衰条件を利用すれば、近似誤差の上限を導ける。特異値の二乗が \(\sigma_s^2\leq Cs^{-\beta}\)、\(C>0\)、\(\beta>1\) を満たす場合、ランク \(D\geq1\) の最良近似の二乗誤差は \(CD^{1-\beta}/(\beta-1)\) 以下に収まる。従って、許容するノルム誤差を \(\epsilon\) とすれば、定数 \(C\) と減衰指数 \(\beta\) を固定した場合、十分なランクを \(O(\epsilon^{-2/(\beta-1)})\) の規模で選べる。減衰指数と定数が元の状態空間の次元に依存しなければ、このランクの評価も次元から独立になる。ここで得られるのは実際の最小ランクの厳密値ではなく、与えられた減衰条件の下で目標精度を満たすために十分なランクであり、必要な最小ランクに対する上限を与える。
時間発展する状態については、初期状態の成分分布だけから将来の近似精度を一般に保証することはできない。状態全体の二乗ノルムが保存されていても、新たな成分が生成され、成分間の重みの配分が変化する場合があるためである。第 3 章では、特異値の総和である核ノルム \(L(t)\) を利用し、この変化を時間にわたって評価する方法を導いた。対数核ノルムの絶対連続性を仮定し、ほとんどすべての時刻について、その変化率の絶対値を可積分な非負の関数 \(K(t)\) によって制約できれば、核ノルムの上限は \(L(0)\exp(\int_0^tK(\tau)\,d\tau)\) となる。さらに、特異値の降順性から \(s\sigma_s(t)\leq L(t)\) が成立するため、核ノルムの時間変化に対する制約を、各順位の特異値と打ち切り誤差に対する上限へ変換できる。初期核ノルムと変化率の上限をともに制約することで、各時刻の厳密な状態を求める前に、時間区間全体の近似に必要な表現規模を評価できる。
量子もつれスペクトルに対する速度限界は、この数学的な関係を量子系の相互作用へ接続する。レニー指数 1/2 のエントロピーはシュミット係数の総和の対数の 2 倍であるため、その変化率を制約することは、量子状態の係数行列の対数核ノルムの変化率を制約することに対応する。Kim らが導入したスペクトル生成強度 \(\overline J(V_{AB})\) によって、このエントロピーの時間変化率の絶対値を、微分可能な時刻について \(2\overline J(V_{AB})\) 以下に抑えられる。時間に依存しないハミルトニアンについて速度限界の積分形を適用すると、時刻 \(t\geq0\) におけるスペクトルの重みは \(p_s(t)\leq e^{E_{1/2}(0)+2\overline Jt}/s^2\) を満たす。ここで \(\overline J=\overline J(V_{AB})\) である。積初期状態では初期エントロピーがゼロになるため、正規化前のシュミット分解の打ち切り近似について、ランク \(D\geq1\) に対する二乗誤差を \(e^{2\overline Jt}/D\) 以下に抑えられる。この評価によって、時間発展後のスペクトルを個別に求める代わりに、初期状態と相互作用の性質から十分なランクを導ける。
レニー指数 1/2 がこの評価に適している理由は、シュミット係数の総和を表すことに加えて、スペクトル生成強度による普遍的な瞬間速度限界が成立する範囲の境界に位置することにある。第 5 章の二量子ビット系では、新たに生成されるシュミット係数の振幅が時刻 0 の近傍で時間に対して一次で増加し、その二乗重みは二次で増加する。この重みを \(0<\alpha<1\) のレニー指数を持つエントロピーによって評価すると、\(t\to0^+\) における瞬間変化率の主要項は \(t^{2\alpha-1}\) に比例する。\(0<\alpha<1/2\) ではこの変化率が発散するのに対し、\(\alpha=1/2\) では有限の値に収まる。従って、相互作用が有限であることから、状態に適用する任意の評価関数について有限の瞬間速度限界を導けるわけではない。スペクトルの裾を評価できる性質と、相互作用からその時間変化を制約できる性質を、同じエントロピーが備えていることが近似保証を成立させている。
一次元の長距離相互作用系では、この評価を全体系の各分割境界へ適用できる。距離 \(r\) のサイト対が一つの境界をまたぐ個数は高々 \(r\) 個であるため、二体相互作用のノルムが \(r^{-\eta}\) に比例する上限を持つ場合、その境界をまたぐ相互作用の総量は級数 \(\sum_{r=1}^{\infty}r^{1-\eta}\) によって評価できる。\(\eta>2\) ではこの級数が収束する。局所次元、相互作用項の作用サイト数の上限、相互作用パラメータを固定し、距離減衰に関する第 6 章の条件を満たす場合には、各境界のスペクトル生成強度を系の大きさによらない定数 \(\widetilde J\) で制約できる。積初期状態からの時間発展について、各境界の切り捨て重みを全体系の誤差へ結び付けると、\(\|\psi_t-M_t(D)\|^2\leq2ne^{2\widetilde Jt}/D\) を満たす、正規化され位相を整合させた最大ボンド次元 \(D\) 以下の MPS が存在することを保証できる。従って、固定された発展時間について、十分なボンド次元を \(O(n/\epsilon^2)\) の規模で選べる。状態空間の次元が \(d^n\) と指数関数的に増加する系であっても、所定の精度を持つ近似表現の規模を系の大きさと逆誤差の多項式で抑えられる。
ただし、各時点の近似表現の存在を保証することと、その表現を逐次計算によって取得することには、異なる条件がある。逐次計算では、それまでの打ち切り誤差を含む近似状態が次の時間発展の入力になるため、厳密状態のスペクトルに対する評価だけでは、計算の各段階で生じる誤差を直接には制約できない。第 7 章で扱った一次更新と、左から右への厳密なシュミット係数の逐次打ち切りでは、更新演算子のスペクトル生成強度に対する上限と、途中で再正規化しない打ち切りによって核ノルムが増加しない性質を組み合わせることで、近似状態そのもののスペクトルを制約している。この評価から、時間離散化誤差と打ち切り誤差の累積によって生じる最終状態のノルム誤差に対して、事前に上限を与えられる。第 6 章の相互作用条件を満たす系における積初期状態からの発展について、局所次元、相互作用項の作用サイト数の上限、相互作用パラメータ、発展時間を固定し、許容するノルム誤差を \(0<\epsilon\leq1\) とすれば、時間分割数を \(O(n^2/\epsilon)\)、ボンド次元を \(O(n^5/\epsilon^4)\) の規模で選ぶことで、非正規化の最終状態について所定の精度を保証できる。相互作用項を明示的に与えた場合に各更新と打ち切りの演算量も多項式規模に収まることを合わせると、近似表現の存在保証を具体的な計算手順の多項式時間保証へ接続できる。
一方、指定された初期状態から生成される状態について近似表現が存在することから、時間発展演算子そのものについても同様の低ランク近似が成立するとは限らない。状態の近似では一つの入力に対応する出力を表現するのに対し、演算子の近似では、入力空間全体に対する作用を一つの演算子によって再現する必要がある。原論文の反例は、スペクトル生成強度を一定の値に制約しても、任意に固定した演算子シュミットランクに対して、十分に大きな次元を持つ系では、所定の短い発展時間における演算子ノルムによる近似誤差が正の下限を持つ場合があることを示している。従って、積初期状態からの時間発展について得られる次元独立の近似ランクの保証を、時間発展演算子に対する次元独立の保証へそのまま拡張することはできない。
時間発展する状態の近似に必要な表現規模は、最良低ランク近似において切り捨てる成分の二乗重みの累積量を許容する二乗誤差以下に抑える条件と、その条件を発展時間にわたって成立させる力学を結び付けることで評価できる。特異値分解は成分分布と最良近似誤差の関係を与え、スペクトルの減衰条件は目標精度に対する十分なランクを与える。さらに、相互作用によって核ノルムの時間変化を制約できれば、将来の状態についても同じ誤差評価を適用できる。一次元長距離相互作用系における MPS 近似と逐次計算の保証は、この関係が、指数関数的な状態空間を持つ系の表現規模と計算量に対する多項式の上限へ結び付くことを示している。どこまでの成分を保持すれば目標精度を満たせるかを、状態の厳密な時間発展を求める前に評価できることが、スペクトルの減衰とその生成を制約する力学を結び付ける数学的な帰結である。
参考文献
- id774, 能力の分け方で安全性評価の集団比較は変わる(2026-11-08). https://blog.id774.net/entry/2026/11/08/5780/
- Schuch, N.; Wolf, M. M.; Verstraete, F.; Cirac, J. I., Entropy Scaling and Simulability by Matrix Product States(2008-01-25). https://doi.org/10.1103/PhysRevLett.100.030504
- Van Acoleyen, K.; Mariën, M.; Verstraete, F., Entanglement Rates and Area Laws(2013-10-23). https://doi.org/10.1103/PhysRevLett.111.170501
- Kim, D.; Kimura, Y.; Mackay, H.; Mitsuhashi, Y.; Nishikawa, H.; Rubiliani, C.; Shang, C.; Ukai, A.; Kuwahara, T., Spectral Small-Incremental Entangling: Breaking Quasipolynomial Complexity Barriers in Long-Range Interacting Systems(2026-11-09). https://doi.org/10.1103/8fcr-5tf4
- Vidal, G., Efficient Classical Simulation of Slightly Entangled Quantum Computations(2003-10-01). https://doi.org/10.1103/PhysRevLett.91.147902
- Verstraete, F.; Cirac, J. I., Matrix product states represent ground states faithfully(2006-03-20). https://doi.org/10.1103/PhysRevB.73.094423
- id774, 量子計算の受理確率は古典計算でも多項式回の問い合わせで近似できる(2026-11-10). https://blog.id774.net/entry/2026/11/10/5863/
- Daley, A. J.; Kollath, C.; Schollwöck, U.; Vidal, G., Time-dependent density-matrix renormalization-group using adaptive effective Hilbert spaces(2004-04-21). https://doi.org/10.1088/1742-5468/2004/04/P04005