犯罪行為が、遺伝、発達、家庭環境、教育、貧困、社会的排除、本人の判断、その場の状況といった条件の連鎖から生じるなら、国家は何を根拠に行為者へ苦痛を課せるのか。因果から独立した自由意志を否定しても、行為の帰属、被害の事実、将来の被害を防ぐ必要は消えない。根拠を失うのは、「別様にもできたのに悪を選んだのだから、苦痛を受けるに値する」という応報の説明である。
既稿では、自由意志を因果の外から行為を始める力ではなく、理由に応答し、自身の方針を更新する高次の自己制御機能として捉え直した[1]。この捉え方を刑法へ接続すると、責任は苦痛を正当化する資格ではなく、被害と将来の更新を引き受ける帰属点として再定義できる。
1. 否定する自由意志と、否定しても残るもの
ここで否定する自由意志は、「自分で決めた」という主観そのものではない。否定の対象は、刑罰の応報的な正当化を支えやすい次の仮定である。
- 同一の状況と同一の内的状態でも、本人は別の行為を選べた。
- 本人の意志は、遺伝、経験、環境、身体状態などの因果関係から独立して行為を開始した。
- 行為の最終原因は背景条件ではなく、本人だけにある。
これらを否定しても、犯罪によって生じた害が消えるわけではない。誰が行為をしたかを確定し、被害者の安全と損害回復を図り、再発を防ぐ必要も残る。自由意志の否定から、免責や不介入が直ちに導かれるわけではない。
刑法が扱う問題は、少なくとも三つに分ける必要がある。第一は、行為が誰に帰属するかである。第二は、その人が行為の意味を理解し、行動を制御できる状態にあったかである。第三は、国家がどのような介入を、どの程度まで行ってよいかである。行為者が確定しても責任能力が否定される場合があるように、帰属、能力、介入の正当化は同じ問題ではない。
因果から独立した自由意志の否定が直接揺さぶるのは、第三の問題のうち、苦痛それ自体を当然の報いとして課す根拠である。帰属、被害回復、将来被害を防ぐための介入は、それぞれ別の根拠から検討しなければならない。
2. 刑罰の目的を分けて考える
刑罰の正当化は、応報主義、将来の利益を重視する帰結主義、規範への応答を求めるコミュニケーション理論などによって論じられてきた[2][3][4]。自由意志を否定したとき、これらが一様に失われるわけではない。
2.1 応報は苦痛の根拠を失う
応報主義は、悪い行為をした者には相応の罰が必要だと考える。ここでいう「相応」が、本人は別様にも行為できたのに規範を破ったという理解に依存するなら、因果から独立した自由意志の否定によって根拠が弱くなる。
被害者や社会が怒りを抱くことと、その怒りを国家が苦痛へ変換してよいことは別である。感情を制度が受け止める必要はあっても、苦しませること自体を量刑の目的にすると、必要性や効果によって介入を制限できなくなる。
2.2 将来被害の防止には別の危険がある
ベッカリーアやベンサムは、刑罰を犯罪抑止や社会防衛のための手段として捉え、必要以上の刑罰を避ける方向を示した[5][6]。自由意志を否定しても、再犯防止、被害低減、治療、教育、環境調整の必要性は残る。
ただし、将来被害の防止だけを目的にすると、危険性が低下するまで拘束を続ける、犯罪を行う前から予測に基づいて介入するといった管理へ拡大しやすい。介入の目的が合理的でも、期間の上限、再評価の手続、解除条件、本人の反論権がなければ、応報より強い拘束を正当化しかねない。
2.3 規範への応答は人格として扱う条件になる
Duff は、刑罰を共同体から行為者への道徳的コミュニケーションとして論じた[7]。また、Frase の限定的応報主義は、将来利益のための介入に上限を設けようとする[8]。これらの議論から残せるのは、苦痛の正当化ではなく、理由を示し、本人の応答を求め、国家の介入にも限界を設けるという制度上の機能である。
| 刑罰に期待される機能 | 自由意志を否定した後の扱い | 必要な制約 |
|---|---|---|
| 悪への報い | 苦痛それ自体を目的とする根拠は失われる | 被害感情と国家の介入根拠を分ける |
| 将来被害の防止 | 隔離、治療、教育、環境調整の根拠は残る | 必要最小限、期間上限、再評価、解除条件を設ける |
| 規範の確認 | 行為の意味を説明し、応答を求める機能は残る | 内心の服従ではなく、理由の提示と反論可能性を保障する |
刑法を維持する理由は、誰かを苦しませるためではなく、害を確定し、被害を回復し、将来の被害を減らすためにある。ただし、その目的は国家へ無制限の管理権を与えない。介入の必要性と介入の限界を、同じ制度の中で示す必要がある。
3. 責任を「更新の引き受け」として捉え直す
責任を「自由に悪を選んだ者が罰を受ける資格」と考えると、自由意志の否定によって責任概念全体が崩れる。責任を制度上の役割として捉えれば、行為の帰属と介入の必要性を残したまま、苦痛の正当化を切り離せる。
本稿でいう責任は、行為と結果の帰属点を確定し、被害について説明し、回復に参加し、将来の行動を変えるための介入をどこへ向けるかを決める概念である。Hart が責任と処罰を、免責事由や理解・制御の可能性と結びつけて分析したことは、この区別を考える手掛かりになる[9]。責任をめぐる主要な立場の概説としては、Internet Encyclopedia of Philosophy も参照できる[10]。
既稿で再定義した自由意志も、この責任概念に接続できる[1]。刑法が確認すべきなのは、因果関係の外から選択を始めたかではなく、行為の意味を理解できたか、理由に応答できたか、支援や制約によって行動を変えられるかである。これらは程度を持つ能力であり、責任能力、処遇、支援内容を分けて判断する材料になる。
意識や反省も、刑罰を増減するための内心査定として扱うべきではない。表情や言葉から「反省の深さ」を点数化しても、将来の行動が変わる条件は分からない。確認すべきなのは、被害を理解するために何が不足しているか、衝動を制御するためにどの支援が必要か、住居、雇用、治療、孤立といった再発条件をどう変えるかである。
行為者に責任を帰属させることは、社会側の責任を消すことでもない。行為者は自身の行為と回復を引き受ける。制度は、再発を促す条件を放置せず、必要な支援と制約を用意し、その介入が過剰にならないよう監督する。責任を更新の引き受けと呼ぶのは、この役割分担を示すためである。
4. 刑法の目的を苦痛から回復へ移す
自由意志の否定から刑法の廃止は導かれない。変更されるのは、刑法が何を達成する制度なのかという説明である。本稿の立場では、刑法の目的を、人格への報復ではなく、行為の確定、被害回復、必要な介入、再統合へ置き直す。
4.1 有罪を人格評価から切り離す
本稿のモデルでは、有罪は行為者の人格が劣っているという宣告ではない。構成要件に該当する行為を本人が行い、法的な対応を開始する条件が成立したことを確定する判断である。ここへ道徳的劣等の評価を重ねると、処遇に必要のない屈辱や排除まで正当化される。
4.2 量刑には出口が必要である
介入の強度と期間は、将来被害を減らすために必要な範囲へ限定する。必要性だけでは拘束の拡大を止められないため、期間の上限、定期的な再評価、解除条件、判断理由の開示、不服申立てを制度として固定する。
危険性がゼロになるまで拘束するという基準は、解除不能になりやすい。将来予測には誤差があり、生活環境や支援条件によって結果も変わる。介入の継続を求める側が必要性を説明し、本人がその根拠を争える構造がなければならない。
4.3 被害回復と再統合を別々に設計する
自由意志をめぐる議論が加害者の処遇だけに集中すると、被害者の損害、安全、尊厳が後景へ退く。修復的司法は犯罪を規範違反だけでなく具体的な害として捉え、被害者の必要と共同体の修復を制度の中心へ戻す[11][12]。
ただし、被害者に対話や赦しを求めたり、加害者へ謝罪を強制したりしてはならない。被害回復は、加害者の更生を演出する手段ではない。被害者の参加は本人の同意に基づき、安全確保、損害の補填、情報提供、手続への参加をそれぞれ選べるようにする必要がある。
再犯防止には、介入の効果を検証する枠組みが要る。リスク・ニーズ・応答性（RNR）モデルは、再犯リスク、犯罪につながる必要、本人が介入へ応答できる条件を分けて扱う[13]。犯罪から離脱していく過程を扱うデシスタンス研究は、住居、雇用、人間関係、自己理解の変化が再統合に関わることを示してきた[14]。介入の評価対象は、反省を語ったかではなく、再発条件がどのように変わったかである。
5. 少年法、死刑、AI 評価で境界を確認する
責任を更新の引き受けとして捉える立場が、具体的な制度で何を要求するかを確認する。少年法、死刑、AI による危険性評価は、更新可能性、不可逆性、予測と規範の混同がそれぞれ最も明確に現れる。
5.1 少年法は更新条件を扱う
少年事件では、行為による害を軽く扱うのではなく、発達段階、家庭、教育、交友関係、治療の必要性を含め、再発条件を具体的に変える必要がある。厳しい処分を与えることと、将来の被害を減らすことは同じではない。
制度は、安全確保、被害回復、教育、治療、生活環境の調整を分けて設計しなければならない。被害者の必要を「少年の更生」の名で後回しにせず、少年への介入も期間上限と再評価を伴うものにする。更新可能性を重視するとは、免責ではなく、変化へつながる条件に責任を持つことである。
5.2 死刑は更新可能性を制度が切断する
死刑は不可逆であり、誤判が判明しても回復できない。応報を否定した後に残る正当化は、主として再犯を物理的に不可能にする特別予防になる。しかし、その目的を死刑でなければ達成できないことが示されない限り、必要最小限の介入という原則には適合しない。
責任を更新の引き受けとして考える制度が、更新の可能性を自ら永久に切断することにも矛盾がある。死刑を維持するには、応報、象徴、恒久的な無害化のいずれを目的とするのかを明示し、その目的が不可逆な生命剥奪を必要とする理由を別途示さなければならない。本稿の枠組みからは、その正当化は成立しにくい。
5.3 AI は予測できても処罰を正当化できない
米国の COMPAS をめぐる論争では、ProPublica の報道、提供元の反論、その後の再分析によって、公平性をどの指標で測るかにより評価が変わることが示された[15][16][17]。予測精度が高いこと、公平であること、拘束や量刑に使ってよいことは、それぞれ別の判断である。
| 論点 | 制度上必要な条件 | 条件がない場合の帰結 |
|---|---|---|
| 予測値の利用 | 単一の点数だけで拘束や量刑を決めない | 個人が集団統計へ還元される |
| 不確実性 | 誤差、偽陽性、対象集団、適用限界を開示する | 推定値が確定事実として扱われる |
| 当事者の手続 | 入力データ、評価方法、利用目的を争えるようにする | 誤情報や偏りを訂正できない |
| 利用目的 | 支援や監督の検討など、用途を限定する | 採用、信用、福祉など別領域へ危険性評価が拡散する |
| 最終判断 | 人が根拠を書き、法的な責任を負う | 制度判断の責任主体が消える |
AI は、再発に関係する条件を調べ、支援の必要を検討する補助には使える。しかし、「起こしそうだから拘束する」という判断を正当化することはできない。Morse が脳科学の知見を責任判断へ直結させる過剰主張を批判したように、因果関係を説明する技術と、国家介入を正当化する規範は分ける必要がある[18]。
6. 因果の理解と人格としての扱いを分ける
自由意志を否定すると、人間を原因の束として予測し、管理する発想へ傾きやすい。これを避けるには、行為が生じた条件を分析する層と、国家が人をどう扱うかを決める層を分けなければならない。
- 因果を理解する層では、発達、生活環境、疾病、孤立、衝動性、被害経験などを調べ、再発条件と有効な介入を検討する。
- 人格として扱う層では、本人へ理由を示し、反論の機会を保障し、介入を法定の目的と期間へ限定し、社会復帰への出口を設ける。
二つを混同すると、予測が規範を上書きする。再犯確率が高いという推定だけで拘束を延長したり、まだ行われていない犯罪を理由に処分したりする制度は、本人の行為ではなく集団統計を裁いている。
刑法は過去の行為を確定する制度であると同時に、現在の条件へ介入する制度でもある。過去の行為は変更できないが、本人の自己制御、生活条件、被害回復、社会との接続は変更できる。介入の対象をこの変更可能な条件へ限定することで、因果理解を利用しながら、人格を予測値へ還元することを防げる。
7. 罰することから、引き受けることへ
因果から独立した自由意志を否定すると、行為者が苦痛を受けるに値するという応報の根拠は弱くなる。それでも、行為の帰属、被害の回復、安全の確保、再発防止は残る。刑法は不要になるのではなく、目的と限界を説明し直す必要に迫られる。
責任は、国家が苦痛を与えるための資格ではない。行為者にとっては、行為と被害を認め、回復と行動の変更に参加することである。制度にとっては、被害者の必要へ応え、再発条件を変え、介入の理由と限界を示し、社会復帰への出口を用意することである。
この刑法では、苦痛を目的にしない。被害回復を加害者の更生へ従属させない。介入には上限、再評価、解除条件、反論手続を置く。AI や危険性評価は判断材料に限定し、最終判断の理由と責任を人が引き受ける。自由意志を自己更新の能力として捉え直すなら、刑法が問うべきなのは、誰をどれだけ苦しませるかではなく、誰が何を引き受け、どの条件を変えれば次の被害を防げるかである。
参考文献
- id774, 自由意志とは何か (2025-12-30). https://blog.id774.net/entry/2025/12/30/3168/
- Stanford Encyclopedia of Philosophy, “Punishment”. https://plato.stanford.edu/entries/punishment/
- Stanford Encyclopedia of Philosophy, “Legal Punishment”. https://plato.stanford.edu/entries/legal-punishment/
- Stanford Encyclopedia of Philosophy, “Criminal Law”. https://plato.stanford.edu/entries/criminal-law/
- Cesare Beccaria, “On Crimes and Punishments” (Liberty Fund). https://files.libertyfund.org/files/2193/Beccaria_1476_EBk_v6.0.pdf
- Jeremy Bentham, “An Introduction to the Principles of Morals and Legislation” (Early Modern Texts). https://www.earlymoderntexts.com/assets/pdfs/bentham1780.pdf
- R. A. Duff, “Punishment, Communication, and Community” (PhilPapers). https://philpapers.org/rec/DUFPCA
- Richard S. Frase, “Limiting Retributivism: The Consensus Model of Criminal Punishment” (SSRN). https://papers.ssrn.com/sol3/papers.cfm?abstract_id=420324
- H. L. A. Hart, “Punishment and Responsibility” (PhilPapers). https://philpapers.org/rec/HARPAR-7
- Internet Encyclopedia of Philosophy, “Responsibility”. https://iep.utm.edu/responsi/
- Howard Zehr, “The Little Book of Restorative Justice” (publisher page). https://www.goodbooks.com/the-little-book-of-restorative-justice.html
- UNODC Education for Justice, “Changing Lenses: A New Focus for Crime and Justice”. https://www.unodc.org/e4j/en/primary/teaching-materials/ecd-changling-lenses.html
- D. A. Andrews and J. Bonta, “The Psychology of Criminal Conduct” (overview). https://www.routledge.com/The-Psychology-of-Criminal-Conduct/Andrews-Bonta/p/book/9781032000122
- Shadd Maruna, “Making Good: How Ex-Convicts Reform and Rebuild Their Lives” (publisher page). https://www.apa.org/pubs/books/4317200
- ProPublica, “Machine Bias” (2016-05-23). https://www.propublica.org/article/machine-bias-risk-assessments-in-criminal-sentencing
- W. Dieterich, C. Mendoza, T. Brennan, “COMPAS Risk Scales: Demonstrating Accuracy Equity and Predictive Parity” (2016 PDF). https://go.volarisgroup.com/rs/430-MBX-989/images/ProPublica_Commentary_Final_070616.pdf
- Matias Barenstein, “ProPublica’s COMPAS Data Revisited” (arXiv, 2019). https://arxiv.org/abs/1906.04711
- Stephen J. Morse, “Brain Overclaim Syndrome and Criminal Responsibility” (UPenn Scholarship, 2006). https://scholarship.law.upenn.edu/faculty_scholarship/117/