パスキー認証の安全性は公開鍵とアカウント・セッションの整合性で成立する

公開鍵を使って電子署名を検証すると、署名されたメッセージと公開鍵の間に、暗号学的に正しい関係があることを確認できる。例えば、あるサービスが利用者の公開鍵を登録し、その公開鍵でログイン時の署名を検証する場合を考える。署名の検証に成功すれば、対応する秘密鍵によって生成されたと認められる署名を受け取ったことになる。しかし、その公開鍵をどの利用者のアカウントに所属させるかは、署名の検証とは別に管理される。

仮に、利用者 A のアカウントに利用者 B の公開鍵が誤って登録されていたとする。利用者 B が自分の秘密鍵で生成した署名は、その公開鍵で正しく検証できる。サービスが登録情報だけを参照して利用者 A のアカウントを選択すれば、暗号学的に正しい署名を使いながら、誤ったアカウントへのログインが成立し得る。この場合、署名方式の偽造困難性が失われたわけではない。公開鍵とアカウントの所属関係を確立する処理に誤りがある。

認証要求とセッションの間にも同じ問題がある。サービスが認証のたびに新しいチャレンジを生成し、認証器がその値を含むデータへ署名するとする。チャレンジが予測困難であっても、サーバーが以前の要求に使用した値を再び受理したり、別のセッションで発行した値を受理したりすれば、署名が現在の認証要求に対応するという条件が崩れる。署名が有効であることと、その署名を現在の操作に使用できることは、異なる検証である。

認証先の識別にも複数の条件がある。ブラウザーは、認証情報を利用できる RP ID の範囲を制限し、WebAuthn の呼び出し元であるオリジンをサーバーへ伝える。しかし、同じ RP ID を使用できるサブドメインのすべてを、サービスが認証元として信頼するとは限らない。例えば、ログイン専用のサブドメインと、利用者が内容を公開できるサブドメインを分けている場合、後者からの認証応答を許可するかどうかはサーバー側の信頼設定によって決まる。オリジンの照合を省略すると、ブラウザーと認証器が正常に動作していても、サービスが意図しない認証元からの応答を受理する可能性がある。

認証システムの安全性は、暗号学的な検証だけでなく、認証情報、利用者、認証要求、セッションの対応関係が正しく維持されることで成立する。署名の正当性を確認する処理、公開鍵の所属先を決定する処理、認証要求を識別する処理、セッションを認証済みに更新する処理には、それぞれ固有の条件がある。さらに、登録情報やセッションは時間とともに更新されるため、一度正しく確立した関係を後続の操作でも維持する必要がある。こうした成立条件を、公開鍵暗号の保証、FIDO2 と WebAuthn の技術構造、実際の Web サービスで確認された検証不備の間で対応付ける。


1. 暗号が保証する性質とその適用範囲

1.1 安全性は対象と前提によって定義される

暗号学的な安全性を評価するときは、攻撃者が何を知り、どの操作を実行でき、どれだけの計算資源を使用できるかを定める必要がある。例えば、暗号文だけを入手できる攻撃者と、暗号化や復号の処理を一定の条件で呼び出せる攻撃者では、利用可能な情報が異なる。前者に対して安全な方式であっても、後者に対して同じ安全性が成立するかは、別の条件を含めて評価する必要がある。

保証する性質も暗号方式によって異なる。暗号化では、攻撃者が保護対象の平文について何を知り得るかが問題になる。電子署名では、対応する秘密鍵を持たない攻撃者が有効な署名を生成できるかが問題になる。暗号学的なハッシュ関数では、入力から得られる値の性質や、衝突を発見するための計算量などを評価する。乱数生成では、攻撃者に与えられた情報から生成値を予測できるかが問題になる。いずれも安全性という語を用いるが、検証する事象と成立条件は一致しない。

電子署名の偽造困難性を例にすると、署名方式と鍵生成が適切であり、攻撃者が秘密鍵を入手していないなどの前提の下で、攻撃者が新たな有効署名を生成することを困難にする。しかし、正規の秘密鍵で生成された署名を、サービスが誤ったアカウントに対応付けて利用する場合には、署名を偽造する必要がない。攻撃者が暗号方式の数学的な性質を破る場合と、サービスが署名の検証結果を誤って解釈する場合では、攻撃対象が異なる。

この違いを理解するには、保証される性質だけでなく、保証が適用される対象と、その結果を利用する処理を特定する必要がある。電子署名によって保護されるのは、所定の署名対象データと鍵の関係である。一方、ログイン処理が最終的に決定するのは、どのアカウントをどのセッションで認証済みにするかというアプリケーション上の状態である。両者を結び付ける処理が正しく実装されて、初めて署名の検証結果を認証の根拠として利用できる。

1.2 鍵空間と計算資源の関係

既稿「暗号はいずれ破られる」では、暗号を解読するための探索空間と、攻撃者が一定時間に実行できる試行回数の関係を数量的に考えた[1]。例えば、秘密鍵の候補が N 個あり、攻撃者が単位時間当たり R 回の候補を検査できるとする。すべての候補を一度ずつ試す単純な全探索モデルでは、全候補を調べるための時間 T は次のように表せる。

\[T=\frac{N}{R}\]

ここで、N は調べる候補数、R は単位時間当たりの試行回数、T はすべての候補を調べ終えるまでの時間である。例えば、候補数が 1,000,000 個で、1 秒間に 1,000 個を検査できるなら、全候補の検査には 1,000 秒を要する。候補が一様に分布し、探索順序に有利な情報がない場合、正しい候補が途中で見つかることもあるため、全探索時間と平均的な発見時間は区別される。

一般に、鍵の候補数を増やせば、同じ試行速度で全候補を調べるための時間は長くなる。ただし、実際の暗号方式の安全性は、全探索以外の暗号解析、鍵の生成方法、攻撃者が利用できる情報、計算の並列化、実装からの情報漏洩にも依存する。鍵の候補数だけから実際の解読時間を一意に決めることはできない。上の式は、全探索という攻撃方法を仮定したときの計算量的な関係を表している。

WebAuthn の公開鍵認証にも、署名の偽造を困難にする暗号学的な前提がある。攻撃者が被害者の秘密鍵を入手できず、採用する署名方式の安全性が成立するなら、被害者の公開鍵で検証できる署名を新たに生成することは困難になる。しかし、サーバーが受け取った署名を検証せず、署名欄の値を変更しても認証を成功させる実装であれば、攻撃者は署名の偽造に必要な計算を実行する必要がない。暗号方式が解読に耐えることと、サービスがその暗号方式を正しく利用することは、別の成立条件である。

公開鍵とアカウントの対応関係が誤っている場合も、攻撃経路は暗号解読とは異なる。正規の秘密鍵による署名が有効であっても、サービスが誤った公開鍵を参照したり、公開鍵の所属先を取り違えたりすれば、認証結果の適用先が変化する。鍵空間を増やして署名の偽造を困難にしても、登録情報の誤りによって発生するこの種の問題は解消されない。暗号学的な計算量と、認証情報の管理に必要な整合性を区別する理由はここにある。

1.3 乱数の予測困難性と生成後の責務

既稿「乱数を作るのはなぜ難しいのか」では、数列の見た目が不規則であることと、攻撃者が次に生成される値を予測できないことを区別した[2]。規則的な計算から得られる数列であっても、統計的には乱数らしく見える場合がある。しかし、生成方法や内部状態を攻撃者が知っていて、次の値を計算できるなら、秘密鍵や認証用チャレンジを生成する用途には適さない。安全用途の乱数は、攻撃者が利用できる情報を前提として評価する必要がある。

乱数の品質には、予測困難性を支えるエントロピー源、乱数生成器の初期化、内部状態の保護、再初期化などが関係する。RFC 4086 は、安全用途の乱数を得るためのエントロピー収集や生成方法に関する要件を整理している[3]。NIST SP 800-90A Rev. 1 は、決定論的乱数ビット生成器の構成と運用に関する仕組みを規定する[4]。安全な乱数生成では、出力の統計的な分布だけでなく、攻撃者が内部状態や過去の出力から何を推測できるかが問題になる。

WebAuthn では、サーバーが認証要求に対するチャレンジを生成し、ブラウザーを経由して認証器へ渡す。認証器は、チャレンジを含むクライアントデータのハッシュを署名対象に組み込む。サーバーが応答を受け取ったとき、署名が正しいことに加え、応答に含まれるチャレンジが自分の発行した値と一致することを検証する。チャレンジには、応答を特定の認証要求へ結び付ける役割がある。

例えば、サーバーがセッション A に対してチャレンジ qA、セッション B に対してチャレンジ qB を発行したとする。二つの値が十分に予測困難であっても、セッション B に対する認証で qA を含む応答を受理する実装であれば、応答と現在のセッションの対応が崩れる。サーバーが単に「過去に発行したチャレンジのいずれかに一致する」と判定する場合、チャレンジの生成が安全であっても、その照合条件は現在の認証要求を十分に識別していない。

同じチャレンジを繰り返し受理する場合にも、別の問題が生じる。過去に生成された署名付き応答を攻撃者が利用できる条件では、その応答を再投入することで、新たな認証操作として受理される可能性がある。チャレンジの予測困難性は、攻撃者が未知の値を事前に当てることを困難にする。一方、有効期限、使用済み状態、要求とセッションの対応は、既に発行された値をどのような条件で受理するかを制御する。前者は乱数生成の性質であり、後者はサーバーが管理する認証状態の性質である。

1.4 暗号化された情報と運用上の境界

既稿「暗号化だけでは情報は守れない」では、暗号化された記録媒体の保護と、復号後に表示、複製、移行、保存、廃棄される情報の管理を区別した[5]。例えば、暗号化されたディスクを第三者が入手しても、適切な鍵管理と暗号方式の下では、保存された暗号文から平文を得ることは困難になる。しかし、正規の利用者がディスクを復号し、機密情報を暗号化されていない別の保存先へ複製した場合、その複製先の情報は元のディスクの暗号化によって保護されるわけではない。

暗号化されたディスクの保護が失われたのではなく、保護対象の情報が別の管理領域にも存在するようになったのである。元のディスクでは暗号化と鍵管理が保護条件となる一方、複製先では保存先のアクセス制御、暗号化の有無、バックアップ、削除手順などが保護条件となる。ある場所で成立した秘匿性の保証を、情報が移動した先へ適用するには、その保存先でも必要な条件が成立していなければならない。

認証では、情報の複製先ではなく、検証結果の適用先が問題になる。認証器が秘密鍵を使用して署名を生成し、サーバーが登録済み公開鍵でその署名を検証したとする。署名の検証結果は、所定の署名対象データと公開鍵の関係について成立する。その後、アプリケーションは登録情報を参照してアカウントを選択し、現在の認証要求と照合し、セッションを認証済みの状態へ更新する。ここでは、署名の正当性を、利用者を識別するための証拠として利用している。

仮に、署名の検証に用いた公開鍵が本来とは異なるアカウントに登録されていた場合、署名検証そのものは成功し得る。しかし、その結果を使って更新するセッションのアカウントが誤っていれば、認証の正当性は成立しない。暗号化された情報の管理とパスキー認証では、保護対象の性質が異なる。それでも、ある段階で成立した暗号学的な保証を後続の処理へ適用するときには、対象と管理条件の対応を確認する必要があるという点が共通している。

さらに、登録情報やセッションは時間とともに更新される。公開鍵とアカウントの関係が登録時に正しく確立されても、後から認証情報が上書きされたり、別の利用者の登録情報と混同されたりすれば、後続の認証結果にも影響する。復号後の情報をどこで管理するかが秘匿性の維持に関係するのと同様に、認証情報をどのアカウントへ登録し、その関係をどの操作によって更新するかが、認証の安全性の維持に関係する。

1.5 署名・秘匿性・完全性を混同しない

これまでの議論では、暗号の保証と、その保証を利用する処理の条件を区別した。この関係を整理すると、秘匿性、偽造困難性、予測困難性、完全性では、保証対象も追加で必要となる管理条件も異なる。例えば、秘匿性では保護対象の情報がどこに存在するかが重要となり、電子署名では検証対象の公開鍵とメッセージが何に対応するかが重要となる。

性質 保証の対象 追加で必要となる条件
秘匿性 暗号文から保護対象の平文を知られにくくする。 復号後の利用、複製、保存、廃棄の制御が必要となる。
偽造困難性 秘密鍵なしに有効な署名を作ることを困難にする。 正しい公開鍵の登録先と署名対象の意味を確認する。
予測困難性 攻撃者が生成値を事前に当てることを困難にする。 生成値の用途、期限、セッションへの対応を維持する。
完全性 所定の保護下でデータの改変を検出する。 保護された値が期待する対象の値であるか照合する。

例えば、安全なチャレンジ生成器を利用しても、発行した値を別のセッションで受理するなら、認証要求の対応関係に不備が残る。同様に、正しい署名方式を利用しても、登録された公開鍵の所属先を誤っていれば、認証結果を適用するアカウントが誤る可能性がある。両者は暗号学的な保証の種類も、故障が発生する処理も異なる。しかし、いずれも、保証された値や検証結果を利用する側で、その対象と用途を正しく確定する必要がある。

電子署名を使う認証では、この対応関係が複数の段階に分かれる。サーバーは、署名を検証する公開鍵を登録情報から選択し、応答に含まれるチャレンジとオリジンを期待値と比較し、認証情報の所属先であるアカウントを求め、現在のセッションを認証済みに更新する。公開鍵、署名、チャレンジ、認証情報識別子、アカウント、セッションは、それぞれ異なる情報である。各情報の正当性に加えて、それらの間の対応関係が一致していることが、正しいログインを成立させる条件となる。

また、認証情報の登録や削除によってこれらの関係は変化する。登録時に正しい公開鍵を保存すること、認証時にその公開鍵で署名を検証すること、認証結果を正しいセッションへ適用することは、別々の処理である。各処理の境界で必要な条件を満たし、状態の更新後にも対応関係を維持することで、暗号学的な検証結果を認証システム全体の安全性へ結び付けられる。


2. 正しい署名を正しい認証へ結び付ける条件

2.1 署名の正当性とアカウントの正当性

公開鍵暗号を用いた電子署名では、秘密鍵を使って生成された署名を、対応する公開鍵によって検証する。秘密鍵を sk、署名対象のメッセージを m、署名を σ、公開鍵を pk とする。署名の生成を Sign、検証を Verify と表せば、正しく生成された署名について、次の関係が成立する。

\[\sigma=\operatorname{Sign}(sk,m)\]

\[\operatorname{Verify}(pk,m,\sigma)=1\]

ここで、Verify の戻り値 1 は、与えられた公開鍵とメッセージに対して署名の検証が成功したことを表す。署名方式の安全性と鍵管理に関する前提が成立していれば、対応する秘密鍵を利用できない攻撃者が、有効な署名を新たに生成することは困難になる。この性質によって、サーバーは秘密鍵そのものを受け取ることなく、認証器が生成した署名を検証できる。

しかし、署名検証の入力に含まれるのは、公開鍵、署名対象のメッセージ、署名である。どのアカウントへ公開鍵を登録したか、どの利用者がそのアカウントを管理するか、現在どのセッションで認証を要求しているかは、別の情報として管理される。署名の検証に成功しても、その結果を特定のアカウントの認証として受理するには、公開鍵の登録先と認証要求の対応関係を確認する必要がある。

例えば、サーバーが Credential ID と公開鍵を保存し、それぞれをアカウント識別子へ結び付けている場合、認証時には受け取った Credential ID から登録情報を検索する。その登録情報に含まれる公開鍵を使って署名を検証し、所属するアカウントを認証済みとして扱う。この処理では、署名の検証結果に加えて、Credential ID、公開鍵、アカウントの登録関係が正しいことを前提にしている。

さらに、認証に使用する公開鍵が正しいアカウントに所属していても、受け取った署名が現在の認証要求に対するものでなければ、現在のセッションの認証として受理する根拠にはならない。公開鍵と署名の暗号学的な関係、認証情報とアカウントの所属関係、認証応答と要求の対応関係は、それぞれ異なる条件で成立する。

2.2 正しい署名が誤ったアカウントへ結び付く場合

Alice と Bob が、それぞれ独立したアカウントを持つサービスを考える。Alice のアカウントに本来登録すべき公開鍵を PK-A、Bob の秘密鍵に対応する公開鍵を PK-B とする。正常な登録状態では、PK-A は Alice のアカウントに、PK-B は Bob のアカウントに所属する。サーバーは、認証時に選択した公開鍵とその登録先を使って、どのアカウントの認証を成立させるかを決定する。

ここで、登録処理の不備によって Alice のアカウントの公開鍵として PK-B が保存されたとする。Bob は自分の秘密鍵を使って有効な署名を生成できる。その署名をサーバーが PK-B で検証すれば、暗号学的な検証は成功する。しかし、サーバーが PK-B の登録行を Alice のアカウントに所属するものとして解釈し、その結果を Alice のログインセッションへ反映すれば、署名を生成した鍵と認証されたアカウントの関係が食い違う。

このような結果が実際に成立するには、誤った公開鍵の登録に加え、その登録情報を認証時に参照でき、必要な認証要求の検証にも通過するという条件がある。登録行の誤りだけから、あらゆる実装で直ちにアカウントの乗っ取りが成立するわけではない。故障の直接原因は、認証の根拠として利用する公開鍵とアカウントの所属関係が誤っていることである。

検証段階 実際の状態 問題になる条件
鍵と署名 Bob の秘密鍵に対する署名が PK-B で正しく検証できる。 暗号学的な検証は成功しており、署名の偽造を必要としない。
認証情報の登録 PK-B が Alice のアカウントへ登録されている。 公開鍵とアカウントの所属関係が誤っている。
認証情報の検索 サーバーが PK-B を含む登録行を認証の根拠として選択する。 署名の検証に使う鍵と、その所属先の整合性が必要となる。
ログインの確定 サーバーが登録行の所属先である Alice のセッションを認証済みにする。 署名による鍵の所有証明を誤ったアカウントへ適用する。

署名方式の偽造困難性は、Bob が正規の秘密鍵で生成した署名についても成立する。一方、Alice のアカウントを認証済みにする判断には、PK-B が Alice のアカウントに所属してよいという根拠が必要になる。サーバーが登録情報の所属先を無条件に信用すれば、その前提が誤っている場合にも認証を成立させてしまう。

この関係は、公開鍵そのものにアカウントの所属情報が暗号学的に組み込まれているわけではないことから生じる。公開鍵の登録先はサービスが管理する情報であり、署名の検証とは別の処理で確立される。登録時の重複検査、既存の認証情報との衝突検査、登録操作を行う利用者の権限、保存された Credential ID と公開鍵の整合性が、後続の認証の前提を構成する。

正しい署名を誤ったアカウントへ結び付ける問題は、登録時の不備が認証時に影響するという時間的な構造も持つ。署名検証の時点だけを調べても、登録情報がどのように作成され、更新されてきたかは分からない。認証情報の管理に必要な条件を検討するときは、現在の署名検証と過去の登録状態を合わせて評価する必要がある。

2.3 認証成立の五つの主要条件

署名検証、チャレンジ、認証元、RP ID、アカウントとの対応付けを、認証の正当性に関する主要な必要条件として整理する。それぞれの条件が成立するときに真、成立しないときに偽となる論理値を定義する。これらの条件が同時に成立することを、説明用の論理積によって表す。

\[A=V_{\mathrm{sig}}\land V_{\mathrm{chal}}\land V_{\mathrm{origin}}\land V_{\mathrm{rpid}}\land V_{\mathrm{bind}}\]

ここで、A は列挙した五つの条件がすべて成立することを表す。記号 ∧ は論理積を表し、左右の条件がともに真の場合にだけ真となる。五つの項は、それぞれ異なる検証対象を持つ。

記号 満たすべき条件 欠落時の例
Vsig 登録済み公開鍵で署名が正しく検証できる。 署名のビットを改変しても認証応答が受理される。
Vchal チャレンジが現在の認証要求に適切に対応し、必要な新鮮性を満たす。 使用済みの応答や別のセッションで発行したチャレンジを受理する。
Vorigin クライアントが報告するオリジンが、RP の許可した認証元と一致する。 許可していないサブドメインからの認証応答を受理する。
Vrpid 認証器データの RP ID ハッシュが、期待する RP ID のハッシュと一致する。 異なる RP ID に対応する認証器データを受理する。
Vbind Credential ID と公開鍵の所属先が正しく、認証結果をそのアカウントに対応するセッションへ反映する。 正しく検証された署名を別アカウントのログインセッションへ反映する。

例えば、署名検証に成功した場合は Vsig が真となる。しかし、受け取った応答に含まれるチャレンジが別の認証要求で発行されたものであれば、Vchal は偽となる。署名対象のデータが暗号学的に保護されていても、サーバーが期待する要求への対応が成立していないため、この認証応答を現在のログインとして受理する根拠は不足する。

オリジンと RP ID についても、二つの検証は異なる情報を対象とする。オリジンは WebAuthn API を呼び出した文書の出所を示し、RP ID は認証情報を利用できる認証先の識別に用いられる。ブラウザーが特定の RP ID についてパスキーの利用を許可しても、その RP ID を使用できるすべてのオリジンを、サービスが認証元として許可する必要はない。サーバーは、RP ID ハッシュの一致と、オリジンが許可されていることをそれぞれ確認する。

Vbind は、署名を検証する公開鍵と認証情報識別子の所属先、および検証済みアカウントと認証済みに更新するセッションの一致を表す。例えば、署名の検証に使用した公開鍵が正しいアカウントに所属していても、認証済みとして更新するセッションが別のアカウントに対応していれば、Vbind は成立しない。この条件は、一つの暗号計算ではなく、登録情報の検索と認証結果の反映という複数の処理によって実現される。

論理積の性質から、五つの条件のうち一つでも偽であれば A は偽となる。特に、Vsig が真であることだけから、残りの四条件の成立は導けない。この式によって、暗号学的に正しい署名を受理したという事実と、認証システムが必要な関係を正しく確立したという判断を分離できる。

実際の WebAuthn の登録・認証には、これらに加えて、操作種別の検証、User Presence、User Verification、クロスオリジンの実行文脈、認証器データの形式、認証器状態などに関する条件がある。必要な検証項目は処理の種類と RP の要求するポリシーによっても変わる。上の A は、認証成立に関わる主要な関係を抽出したモデルであり、実装に必要なすべての条件が満たされたことを証明する式ではない。

また、論理式が表すのは各条件の同時成立である。登録処理で確立した認証情報とアカウントの対応が、後続の削除や追加登録によって変更される場合には、時間を通じて条件を維持する仕組みも必要となる。現在の認証要求に対して A が真であることと、将来のすべての認証要求について同じ条件が維持されることは、異なる性質である。

2.4 保証の継承に必要な条件

複数の処理を組み合わせるシステムでは、前段で確認した事実を後段が利用する。認証器が生成した署名をサーバーが検証し、その結果を利用してアカウントを決定し、最後にセッションを認証済みへ更新する処理も、複数の段階から構成される。各段階で成立した保証が、後続の処理へどの条件の下で引き継がれるかを明確にする必要がある。

前段で成立した保証を Gi、後段で必要な保証を Gi+1 とする。前段の検証結果と後段が操作する対象を正しく対応付ける条件を Bi,i+1、後段固有の検証条件を Ci+1 とすれば、保証を継承するために必要な関係は、説明用に次のように表せる。

\[G_i\land B_{i,i+1}\land C_{i+1}\implies G_{i+1}\]

記号 ∧ はすべての条件が同時に成立することを表し、記号 ⇒ は左辺の条件が成立すれば右辺が成立するという論理的な含意を表す。この式では、前段の保証だけで後段の保証を導くのではなく、対象の対応付けと後段固有の検証条件を含めている。実際に含意が成立するかは、それぞれの保証と条件を具体的に定義したうえで確認する必要がある。

例えば、署名検証の成功を Gi とし、正しいアカウントの認証を Gi+1 とする場合を考える。署名検証に使用した公開鍵が登録情報に存在することだけでは、その登録先が正しいアカウントであるとまでは言えない。Credential ID と公開鍵、アカウントの所属が正しいことが、Bi,i+1 に相当する。さらに、チャレンジやオリジンなどの認証プロトコル上の条件が、後段で必要な検証条件となる。

ログインセッションを確立する段階でも同様である。認証情報から正しいアカウントを求めたとしても、別のセッションを認証済みに更新すれば、認証結果を適用する対象が一致しない。アカウントの識別結果と現在のセッションの対応を維持することが、後続の保証を成立させる条件になる。

登録、認証、セッション確立の各段階で、対象を結び付ける情報は異なる。登録では Credential ID、公開鍵、アカウントの関係を確立する。認証では署名、チャレンジ、認証情報を検証する。セッション確立では、検証済みのアカウントを現在の要求に対応するセッションへ反映する。各段階が個別に正常終了したとしても、別の対象を参照していれば、システム全体の認証結果は正しくならない。

この構造から、障害が発生したときに検証する対象も明確になる。署名検証に問題があるなら暗号学的な検証処理を調べる。署名検証が正しいのに誤ったアカウントが選択されるなら、認証情報とアカウントの登録関係を調べる。アカウントの識別が正しいのに別のセッションが認証済みになるなら、認証要求とセッションの対応を調べる。保証の継承条件を分けることで、同じ「不正なログイン」という結果に至る異なる故障経路を識別できる。

2.5 暗号プロトコルの合成可能性との接点

複数の暗号プロトコルを組み合わせたとき、それぞれの安全性が組み合わせた後にも成立するかは、暗号理論でも研究されている。例えば、あるプロトコルが独立した環境で安全であるとしても、その出力を別のプロトコルが利用することで、攻撃者に新たな情報や操作の機会が与えられる場合がある。このため、個々の処理の安全性を確認するだけでなく、組み合わせた環境で何を保証できるかを定義する必要がある。

Ran Canetti の Universally Composable Security は、理想的な機能と実際のプロトコルの関係を用いて安全性を定義し、規定された条件の下でプロトコルを合成しても安全性が維持されることを論じる枠組みである[6]。安全性を考える単位を個々の暗号計算からプロトコルの構成へ広げ、複数の処理が相互に作用する環境でも保証が成立するための条件を形式的に扱う。

WebAuthn の認証処理でも、署名の検証、認証情報の検索、アカウントの決定、セッションの更新という複数の機能を組み合わせる。しかし、これらを単に順番に実行したことから、認証全体の正当性が自動的に導かれるわけではない。前段で検証した公開鍵と後段で参照する登録情報、認証要求とセッション、認証済み利用者と操作対象の対応を確立する必要がある。

前節の論理式は、このような WebAuthn の実装上の責務を理解するための説明モデルである。一方、普遍的合成可能性の枠組みでは、理想機能、攻撃者、環境、実際のプロトコルなどを形式的に定義して安全性を証明する。ここで導入した Gi、Bi,i+1、Ci+1 の関係は、その形式的な証明を構成するものではない。両者の接点は、構成要素に対して成立した保証を、組み合わせたシステムの保証へ拡張するには、合成の前提と対象間の関係を明示する必要があるという点にある。

実際の認証システムでは、暗号学的なプロトコルの外側にも、登録情報を管理するデータベースやログインセッションを更新する処理がある。これらを含む全体の正当性を論じるには、暗号方式の安全性に加えて、データの所属、更新の原子性、要求とセッションの対応を検証する必要がある。暗号学的な保証の継承という問題は、アプリケーションが管理する状態の整合性とも結び付いている。

2.6 認証の成功から認可を導く条件

署名の検証に成功し、認証情報とアカウントの対応が正しく、現在のセッションに対する認証が成立したとしても、その利用者がサービス上のすべての操作を実行できるとは限らない。認証は、要求を行う主体を識別し、その主体について必要な証拠を確認する処理である。一方、認可は、識別された主体が特定の資源に対して特定の操作を実行してよいかを判断する処理である。

例えば、Alice が自分のパスキーを使って正しくログインした後、Bob が所有する非公開の記録を削除しようとした場合を考える。Alice の署名が正しく、Alice のアカウントへの認証が成立していても、それは Bob の記録を削除する権限の証明にはならない。サーバーは、認証済みの利用者が Alice であることを前提に、削除対象の所有者やアクセス権限を確認する必要がある。

この場合、署名検証からアカウント認証へ進む段階では、公開鍵とアカウントの対応が必要となる。アカウント認証から操作の認可へ進む段階では、認証済みの利用者と対象資源、要求する操作、適用される権限との対応が必要となる。前段の判定結果を後段で利用するという構造は共通しているが、後段で成立させる条件は異なる。

さらに、認証後のセッションが継続している間にも、権限の変更やアカウントの状態変更が起こり得る。認証時点の利用者識別が正しいことと、後の操作時点で必要な権限が有効であることは、時間的にも別の判定となる。認可機構が参照する権限情報や対象資源の状態を適切に評価することで、認証済みであることを根拠に許可される操作の範囲を決定できる。

署名検証、アカウント認証、操作の認可を区別すると、各段階で何が証明され、その結果をどの対象へ適用しているかを追跡できる。暗号学的に正しい証拠を受け取ることから始まり、正しいアカウントを識別し、現在のセッションを確立し、許可された操作を実行するまでには、複数の対応関係と検証条件が連続している。認証の正当性を成立させるには、それぞれの段階で必要な保証を明確にし、検証結果を正しい対象へ引き継ぐ必要がある。


3. WebAuthn の階層構造と検証責務

3.1 認証器管理と FIDO2 の規格体系

公開鍵認証では、秘密鍵を使用して署名を生成する側と、その署名を公開鍵で検証する側が分かれている。パスキー認証の場合、秘密鍵は利用者が使用する認証器によって管理され、サービス側には対応する公開鍵と認証情報識別子などが登録される。認証時にサービスへ送信するのは秘密鍵そのものではなく、認証器が生成した署名と検証に必要なデータである。この構成により、サービスは秘密鍵を保存することなく、登録済みの認証情報を使用したことを検証できる。

認証器は、スマートフォンや計算機に組み込まれたものと、外部のセキュリティキーのように独立した機器として接続するものがある。また、認証情報を複数の端末で使用できるよう、秘密鍵を保護された形で同期する仕組みも存在する。これらは鍵の保管方法や利用可能な端末が異なるが、サービス側では登録された公開鍵を参照して署名を検証するという基本的な関係を共有する。

秘密鍵をどの認証器で使用できるかに加え、認証器を紛失した場合にどう回復するか、既存の認証情報をどのように失効させるか、別の認証器を追加する際にどのような本人確認を要求するかも、認証システムの安全性を構成する。例えば、署名の偽造が困難でも、第三者が自分の認証器を被害者のアカウントに登録できれば、その第三者は正規の秘密鍵を使用して認証を試みられる。認証情報を追加する権限と、登録された認証情報の所属先を正しく管理する必要がある。NIST の Digital Identity Guidelines は、認証器の登録、管理、失効、回復を含む条件を整理している[7]。

FIDO2 は、このような公開鍵認証を Web サービスで利用するための規格体系である。その中核となる WebAuthn は、ブラウザーなどのクライアントから公開鍵認証情報を作成・使用するための API、データ構造、RP 側の検証手順を定義する。RP は Relying Party の略であり、認証結果を利用するサービスを指す。一方、CTAP は Client to Authenticator Protocol の略であり、対応するクライアントと認証器の間で要求と応答を交換する手順を定義する。FIDO Alliance は FIDO2 の仕様体系を整理している[8]。W3C の WebAuthn Level 3 は API と検証手順を規定する[9]。FIDO Alliance の CTAP 仕様はクライアントと認証器の通信手順を規定する[10]。

例えば、利用者がブラウザーでパスキーによるログインを開始すると、サービスはチャレンジや RP ID などを含む認証条件を生成する。ブラウザーは WebAuthn API を通じて認証器へ必要な処理を要求し、認証器は該当する認証情報を使用して署名を生成する。その結果を受け取ったサービスは、署名に加えてチャレンジ、オリジン、RP ID、利用者確認の状態などを検証し、登録済みアカウントとの対応を確定する。WebAuthn はブラウザーとサービスの間の処理を、CTAP はクライアントと認証器の間の処理を中心に規定するが、ログインセッションをどのアカウントへ結び付けるかはサービス側の責務となる。

この役割分担によって、認証器が正しく署名を生成したこと、ブラウザーが正しい実行元を報告したこと、サービスがそれらを検証したこと、サービスが正しいアカウントを認証済みにしたことを区別できる。各段階で異なる対象を扱うため、前段の処理が正しいという事実だけでは、後段の判断に必要なすべての条件が成立したことにはならない。

3.2 構成主体と責務の分担

WebAuthn の処理は、利用者、ブラウザー、認証器、サービスの間で進む。ただし、実際の認証結果は、これらの主体だけでなく、サーバー内部の認証情報ストア、アカウント管理、セッション管理、認可機構にも依存する。署名の生成・検証に関係する主体と、その検証結果を利用してアカウントやセッションを更新する主体を区別すると、認証失敗の原因を処理ごとに追跡できる。

例えば、認証器の責務は、適切な秘密鍵を使用して署名を生成し、必要な利用者操作や利用者確認を行うことである。認証器は、サービスのデータベースに保存された公開鍵がどのアカウントに所属するかを直接管理しない。一方、サービスの認証情報ストアは、公開鍵とアカウントの対応を管理するが、認証器が実際に利用者確認を実行したかは、認証応答を検証する処理によって確認する。両者は同じ認証の成立に関係しながら、異なる情報を管理している。

主体・階層 保持または生成する情報 責務と保証の範囲
利用者 アカウントの選択、認証操作の意思、PIN の入力や生体認証の操作。 認証を開始し、認証器が要求する操作を実行する。実際に成立した認証結果は認証器とサービスが検証する。
暗号・乱数生成 公開鍵、秘密鍵、署名、認証要求に使用するチャレンジの乱数。 採用した暗号方式と乱数生成方式に応じた安全性を成立させる。鍵の所属やチャレンジの使用済み状態は別途管理する。
認証器 秘密鍵、認証情報、署名、UP・UV、署名カウンター、バックアップ状態を示す情報。 認証先に応じた鍵の使用、必要な利用者操作・利用者確認、署名の生成を担当する。
認証器の同期・保管基盤 保護された認証情報、端末間の同期状態、バックアップに関する情報。 秘密鍵の保護と複数端末での利用可能性を管理する。RP 側の登録情報やアカウントとの対応はサービスが管理する。
CTAP クライアントと認証器の間で交換する要求・応答。 対応するクライアントと認証器の通信手順を規定し、認証器の操作を仲介する。
ブラウザー WebAuthn API、呼び出し元のオリジン、clientDataJSON、認証器から受け取った応答。 WebAuthn API の実行文脈と RP ID に関する制約を適用し、認証器の利用を仲介して応答をサービスへ渡す。
RP フロントエンド サーバーから受け取った登録・認証オプション、WebAuthn API の応答。 利用者の操作に応じてブラウザー API を呼び出し、結果をバックエンドへ送信する。
RP 検証処理 署名、チャレンジ、期待するオリジンと RP ID、認証器フラグ、登録済み公開鍵。 受信した認証応答を期待値と照合し、署名、操作種別、認証先、利用者操作などの必要条件を検証する。
認証情報ストア Credential ID、公開鍵、利用者識別子、登録・失効状態。 認証情報とアカウントの所属、一意性、参照整合性、更新の原子性を維持する。
アカウント管理 認証情報の追加・削除、再認証、失効、回復に関する情報。 認証情報を変更する操作の権限と対象を確認し、正しいアカウントの登録状態を更新する。
セッション管理 認証要求、チャレンジ、セッション識別子、認証済みアカウント。 認証応答と進行中の要求を対応付け、検証済みのアカウントを正しいセッションへ反映する。
HTTP・Cookie 基盤 通信経路、Cookie、セッション識別子など。 通信路の保護とセッション識別子の送受信を支え、認証後の状態を安全に継続できるようにする。
認可機構 認証済み利用者、操作対象の資源、権限情報。 利用者が指定した資源を読み取り、変更し、削除する権限を持つかを判定する。

この表の各行は、物理的に独立した装置やサーバーを必ずしも意味しない。例えば、一つの Web アプリケーションが WebAuthn の署名検証、認証情報の検索、アカウントの決定、セッションの更新をすべて実装している場合がある。また、スマートフォン内蔵の認証器とブラウザーが同じ端末上で動作する場合もある。それでも、署名生成と署名検証、アカウントの登録と認証、認証と認可は、異なる条件を満たす処理として区別する必要がある。

利用者確認についても、責務の分担が必要となる。認証器が PIN や生体認証によって利用者確認を実行すると、WebAuthn の認証器データには、その実施状況を示す UV フラグが含まれる。サービスが利用者確認を必須とする場合、認証器に確認を要求することに加え、認証応答に含まれる UV フラグを検証する必要がある。ブラウザーや認証器に必要な操作を要求した事実だけでは、サーバーが実際に受理した応答について条件が成立したことを保証できない。

認証情報ストアでも同様の分担がある。登録時には、認証器が生成した認証情報を、サービスが指定したアカウントへ保存する。認証時には、その登録情報を使って署名検証に必要な公開鍵と所属アカウントを求める。登録情報の一意性が失われたり、公開鍵とアカウントの関係が誤って更新されたりすると、署名を正しく検証できる場合にも、認証結果の所属先を誤る可能性がある。

サーバー内部の処理が一つのアプリケーションに集約されていても、これらの責務が消えるわけではない。むしろ、同じプログラム内で実行される複数の処理についても、入力、参照する状態、検証結果、更新対象を明確にする必要がある。認証器やブラウザーから受け取った情報を検証する責務と、その結果を正しいアカウントやセッションへ反映する責務を区別することで、暗号学的な検証が成功した後に発生する不整合を分析できる。

3.3 信頼境界と検証結果の受け渡し

認証システムでは、複数の主体が異なる情報を生成・保持し、その情報を別の主体へ引き渡す。情報が受け渡される境界では、受信側が何を信頼してよいかを決める必要がある。例えば、ブラウザーから送信された WebAuthn の認証応答には、署名、認証器データ、クライアントデータが含まれる。これらを HTTPS で受信したとしても、署名が登録済み公開鍵で検証できるか、オリジンが許可されているか、チャレンジが現在の要求に対応するかは、RP が確認する。

この関係を具体的に見るため、各境界で受け渡される情報と、受信側に残る検証責務を整理する。

境界 引き渡されるもの 受け手の検証責務
RP → ブラウザー RP ID、チャレンジ、認証器の選択条件などを含む登録・認証オプション。 ブラウザーは呼び出し元の文脈と RP ID の制約を適用し、許可された認証器操作を実行する。
ブラウザー → 認証器 RP ID、認証情報候補、利用者確認の要求、クライアントデータのハッシュなど。 認証器は利用可能な認証情報を選択し、必要な利用者操作を経て署名を生成する。
認証器 → ブラウザー 署名、認証器データ、認証情報識別子など。 ブラウザーはクライアントデータと認証器からの結果を組み合わせ、WebAuthn API の応答として返す。
ブラウザー → RP clientDataJSON、authenticatorData、署名、Credential ID など。 RP は登録済み公開鍵による署名検証と、チャレンジ、オリジン、RP ID、フラグなどの期待値の照合を行う。
RP → 認証情報ストア 登録・検索・更新に使用する Credential ID、公開鍵、アカウント識別子など。 認証情報ストアは一意性と参照整合性を維持し、RP は正しいアカウントの登録情報を参照・更新する。
認証情報ストア → セッション管理 検証に使用した認証情報の所属アカウントと、認証処理の結果。 現在の認証要求に対応するセッションを選び、検証済みのアカウントを認証済みとして確定する。
セッション → 認可 認証済みアカウント、要求された操作、操作対象の資源。 認可機構は、そのアカウントに対して現在の操作を許可してよいかを判定する。

ブラウザーと認証器の間では、署名の生成に使用するデータが受け渡される。WebAuthn の認証では、ブラウザーがチャレンジやオリジンなどを含む clientDataJSON を構成し、そのハッシュを認証器による署名処理に使用する。認証器は、RP ID ハッシュや利用者操作を示すフラグなどを含む認証器データを生成する。これらが署名対象を構成することで、署名と認証要求の内容を暗号学的に結び付けられる。

しかし、署名対象に含まれるデータが改変されていないことと、その値がサービスの期待値に一致することは別である。例えば、攻撃者が別の認証要求に対して正当に生成された署名付き応答を入手した場合、その応答に含まれる署名は有効であり得る。サーバーが現在の要求に発行したチャレンジとの一致を確認すれば、この応答を拒否できる。一方、過去に発行したチャレンジとの一致だけを確認する実装では、現在の要求との対応が曖昧になる。

認証情報ストアの境界でも、別の種類の検証が必要となる。署名を検証する際、サーバーは受信した Credential ID を使って登録済みの公開鍵を検索する。検索結果に含まれる公開鍵で署名を検証できても、その公開鍵がどのアカウントに所属するかは登録情報によって決まる。認証情報の重複登録や誤った上書きが可能であれば、検証に用いた鍵と認証済みにするアカウントとの対応が崩れる可能性がある。

さらに、アカウントを正しく識別した後にも、認証結果をどのセッションへ反映するかを確認する必要がある。例えば、同じブラウザーで複数の認証要求が並行して進行している場合、各要求がどのセッションに所属するかを明確に管理する必要がある。チャレンジ、要求、セッションの対応を保持せずに認証成功だけを反映すると、別の認証要求に対する結果を現在のセッションへ適用する危険がある。

HTTPS による通信保護は、通信途中での盗聴や改変に対する防御を担う。ブラウザーによる RP ID の制限は、認証情報を利用できる認証先の範囲を制御する。署名検証は、所定の署名対象データと公開鍵の関係を確認する。認証情報ストアの一意性は、公開鍵とアカウントの所属を確定する。これらは異なる攻撃経路に対応する防御であり、一つの防御が成立していても、別の防御が省略されていれば認証全体に不整合が生じ得る。

各信頼境界で必要な条件を整理すると、認証に失敗した場合の原因も分解できる。署名の正当性に問題があれば暗号学的な検証処理を確認する。認証先の値が誤っていればオリジンと RP ID の検証を確認する。誤った利用者として認証されるなら認証情報の登録先とセッションへの反映を確認する。こうして、同じログイン処理に含まれる複数の保証を、責務とデータの受け渡しに沿って検証できる。

3.4 オリジンと RP ID の違い

WebAuthn で認証情報の利用先を制御する際には、オリジンと RP ID を区別する必要がある。オリジンは、Web 上の文書の実行元を識別するものであり、スキーム、ホスト、ポートの組によって定義される。RFC 6454 は、このオリジンの基本概念を規定している[11]。一方、RP ID は、認証情報の利用先となる RP を識別するドメイン名であり、WebAuthn の認証器データには RP ID のハッシュが含まれる。

例えば、https://login.example.com と https://shop.example.com はホストが異なるため、別のオリジンとなる。両者のスキームが HTTPS でポートが同じであっても、ホストが違えばオリジンは一致しない。しかし、それぞれの Web アプリケーションが WebAuthn の規則に従って RP ID に example.com を指定する場合、同じ RP ID に対応する認証情報を利用できる。認証器は RP ID に基づいて鍵の利用先を制限するため、複数のサブドメインで共通の RP ID を使う構成が可能となる。

この構成では、認証器が使用する RP ID と、サービスが信頼するオリジンの集合が異なる。例えば、利用者のログインを login.example.com で受け付け、別の機能を shop.example.com で提供している場合、サービスが両方のオリジンを認証元として許可するかどうかは、RP 側の信頼設定によって決まる。ブラウザーが RP ID の使用条件を満たしたとしても、サービスは認証応答に含まれるオリジンを自らの許可条件と照合する必要がある。

さらに、promo.example.com のようなサブドメインで、利用者が任意のスクリプトを公開できる場合を考える。もしそのサブドメインが同じ RP ID を使用でき、サービス側もオリジンを制限せずに認証応答を受理するなら、信頼していない実行元から得られた応答をログインの根拠にしてしまう可能性がある。RP ID の一致によって確認されるのは、認証情報を利用するドメインの範囲である。認証処理を開始した個々のオリジンについては、別途許可条件を定める必要がある。

具体的な検証では、ブラウザーが生成した clientDataJSON に含まれる origin と、認証器データに含まれる rpIdHash を区別する。サーバーは、origin が許可済みのオリジンに一致することを確認する。同時に、rpIdHash が期待する RP ID の SHA-256 ハッシュに一致することを確認する。署名の検証対象には、これらの情報を含むデータが組み込まれるが、署名による完全性の検証と、サーバーが期待する値との一致判定は、それぞれ実施する必要がある。

WebAuthn には、通常の RP ID のドメイン範囲とは異なる、関連オリジンを許可する仕組みもある。Related Origins を利用する場合、RP が管理する関連オリジンの許可リストに基づき、所定の条件で異なるドメインのオリジンから RP ID を利用できる。この仕組みでは、関連オリジンの許可リスト自体が信頼関係を構成する。許可リストに失効したドメインが残り、そのドメインを第三者が取得できる状態になれば、本来信頼していない主体が関連オリジンの条件を満たす危険が生じる。

クロスオリジンのフレーム内で WebAuthn を利用する場合にも、実行文脈の確認が必要となる。clientDataJSON の crossOrigin は呼び出しがクロスオリジンの文脈で行われたかを示し、topOrigin が含まれる場合には最上位文書のオリジンを示す。例えば、信頼されたログイン画面が別のサイトのフレーム内で表示されている場合、ログイン画面自身のオリジンと、最上位文書のオリジンが異なることがある。サービスがどのようなフレーム内での認証を許可するかによって、これらの値を検証する必要がある。

オリジン、RP ID、関連オリジン、クロスオリジンの実行文脈は、いずれも認証情報の利用先を制御するための情報である。しかし、それぞれが識別する対象は異なる。RP ID は認証情報の利用範囲を定め、オリジンは API を呼び出した文書の実行元を示し、関連オリジンの許可リストは異なるドメイン間の信頼関係を定め、フレームに関する情報は埋め込み先を含む実行文脈を示す。これらの条件を個別に検証することで、認証器が生成した署名を、サービスが意図した認証元からの応答として受理できる。

暗号学的に正しい署名であっても、署名が生成された認証先の条件と、サーバーが認証を受理する条件が一致している必要がある。ブラウザーと認証器が担う利用先の制限を、サーバー側のオリジン検証と組み合わせることで、認証情報の利用範囲と認証結果の受理範囲を整合させられる。この対応関係は、公開鍵とアカウント、チャレンジと認証要求、認証結果とセッションの対応と同じく、認証全体の正当性を構成する条件となる。


4. パスキーの登録・認証で交換されるデータと検証

4.1 登録時の処理順序

パスキーの登録では、認証器が公開鍵と秘密鍵の組を生成し、サービスが公開鍵を特定のアカウントへ登録する。秘密鍵は認証器が管理し、サービスは後の認証時に署名を検証するための公開鍵を保持する。ただし、鍵を正しく生成することと、生成した認証情報を正しいアカウントに所属させることは、異なる処理である。この違いを理解するには、登録要求の開始からデータベースへの保存までを一つの処理として追う必要がある。

利用者がパスキーの登録を開始すると、RP は登録対象のアカウントを確定し、新しいチャレンジを生成する。さらに、RP ID、利用者識別子、利用可能な公開鍵アルゴリズム、認証器の選択条件、必要な利用者確認などを登録オプションに設定する。例えば、既にログインしている利用者が二つ目のパスキーを追加する場合、現在のセッションがどのアカウントに所属し、その利用者に認証情報の追加を許可してよいかをサービスが判断する。登録オプションの生成は、この判断に基づいて実行される。

フロントエンドは、サーバーから受け取ったオプションを使って navigator.credentials.create() を呼び出す。ブラウザーは呼び出し元のオリジンを把握し、指定された RP ID が WebAuthn の規則に適合しているかを確認する。続いて認証器へ登録処理を要求する。認証器は要求された条件に従って利用者操作や利用者確認を行い、新しい公開鍵・秘密鍵の組と Credential ID を生成する。Credential ID は認証情報を識別する値であり、サービスが後から対応する公開鍵を検索するときにも使用する。

登録処理では、認証器が生成した公開鍵などを含む認証器データと、登録時の証拠を表すアテステーション情報が返される。ブラウザーは、操作種別、チャレンジ、オリジンなどを含む clientDataJSON と組み合わせて、WebAuthn API の登録応答を構成する。フロントエンドは、この応答をサーバーへ送信する。ここまでの処理で鍵が生成されていても、RP の登録情報にはまだ正しいアカウントとの対応が確立されたとは限らない。

RP は登録応答を受け取ると、まず応答の形式が適切であることを確認する。続いて、clientDataJSON の操作種別が webauthn.create であること、チャレンジが現在の登録要求に対応していること、オリジンが許可された値であることを確認する。認証器データについては、RP ID ハッシュ、利用者操作を示すフラグ、利用者確認の条件、登録された公開鍵や Credential ID の形式などを検証する。アテステーションを要求する運用では、認証器に関する証拠も RP の信頼ポリシーに従って評価する。

例えば、認証器が正常に鍵を生成しても、登録応答に含まれるチャレンジが別のセッションで発行されたものであれば、現在の登録操作との対応が成立していない。また、登録時の検証がすべて成功しても、保存先のアカウントを取り違えれば、後続の認証で正しい公開鍵が誤った利用者の認証に使用される可能性がある。登録要求の検証と、登録情報をどのアカウントへ保存するかという判断は、連続した処理でありながら、別々の条件を満たす必要がある。

検証に成功した後、RP は Credential ID、公開鍵、必要な認証器の状態情報を、正しいアカウントの登録情報として保存する。この保存処理では、同じ Credential ID が既に登録されていないか、既存の認証情報を意図せず上書きしないか、登録対象のアカウントが要求開始時と一致しているかを確認する。複数の登録処理が並行する場合には、一意性制約や更新の原子性によって、競合する操作が不正な登録状態を作らないようにする必要がある。

例えば、二つのアカウントから同じ Credential ID を使う登録要求が並行して送信された場合を考える。アプリケーションがそれぞれの要求について事前に重複を確認しただけでは、確認後から保存までの間に別の登録が行われる可能性がある。データベースの一意性制約や適切なトランザクション処理によって、実際に保存される状態でも所属関係を維持する必要がある。暗号学的に正しい鍵を生成したことと、登録情報の更新後にも識別子の一意性が保たれることは、異なる保証である。

登録処理の完了によって、サービスには公開鍵とアカウントの対応関係が新しく作られる。この登録状態は、後の認証時に署名検証とアカウント識別の根拠として使用される。登録時の検証不備や保存処理の不整合は、その場で不正なログインを発生させなくても、以後の認証に影響する。登録は単に鍵を追加する操作ではなく、将来の認証結果を決定するための関係を確立する操作である。

4.2 認証時の処理順序

登録が公開鍵とアカウントの関係を確立する処理であるのに対し、認証では、登録済みの認証情報に対応する秘密鍵が使用されたことを確認し、その結果を現在の認証要求へ適用する。認証器が生成した署名を検証するだけでなく、署名対象、認証先、認証情報の所属、ログインセッションの対応を確認する必要がある。

利用者がログインを開始すると、RP は新しいチャレンジを生成し、RP ID、使用可能な認証情報の候補、必要な利用者確認などを認証オプションとして返す。フロントエンドは navigator.credentials.get() を呼び出し、ブラウザーが認証器への要求を仲介する。認証情報の発見方式によって、サービスが事前にアカウントを特定して候補を指定する場合と、認証器側で利用可能なアカウントを選択する場合がある。

認証器は、指定された RP ID に対応する認証情報を選び、必要な利用者操作や利用者確認を実行する。利用者が認証器の操作を承認すると、認証器は認証器データを生成し、ブラウザーから渡されたクライアントデータのハッシュと組み合わせて署名する。ブラウザーは署名、認証器データ、clientDataJSON、Credential ID などを WebAuthn の認証応答として RP へ渡す。

RP は受信した Credential ID などを使って登録情報を検索し、対応する公開鍵を取得する。続いて、署名を検証し、操作種別が webauthn.get であること、チャレンジが現在の認証要求に対応すること、オリジンと RP ID が期待値に一致すること、UP・UV などの必要条件を満たすことを確認する。認証情報の発見方式に応じて、userHandle と登録済みアカウントの対応についても検証する。

例えば、署名が正しくても、応答のチャレンジが過去の認証要求で発行された値であれば、現在のログイン要求に対する認証として受理する根拠が不足する。同様に、チャレンジと署名が正しくても、認証情報が別のアカウントに所属する状態であれば、ログイン先の決定を誤る可能性がある。署名を検証する処理と、署名を現在の認証要求・アカウントへ結び付ける処理は、それぞれの期待値と登録状態によって成立する。

すべての必要な検証に成功した後、RP は認証情報の所属先からアカウントを確定し、現在の認証要求に対応するセッションを認証済みへ更新する。この段階では、検証結果を保存したことだけでなく、更新対象のセッションが正しいことも必要になる。例えば、複数のログイン要求が並行して進行している場合、要求ごとにチャレンジとセッションの関係を管理しなければ、別の認証要求の結果を誤ったセッションへ反映する可能性がある。

認証器の署名は、登録された鍵による操作の証拠を提供する。RP のプロトコル検証は、その証拠が現在の認証要求と認証先に適合することを確認する。認証情報ストアは、公開鍵とアカウントの所属を提供する。セッション管理は、検証済みのアカウントを正しいログイン状態へ反映する。この四つの処理が連続して成立することによって、署名の正当性を正しい利用者の認証へ結び付けられる。

4.3 署名対象のバイト列

WebAuthn の認証では、認証器が任意の文章に署名するのではなく、仕様で定められたデータを組み合わせたバイト列へ署名する。署名対象を理解すると、どの情報が暗号学的に保護され、どの情報を RP が期待値と比較する必要があるかを区別できる。

認証時の署名対象を m とすると、次のように表せる。

\[m=\mathrm{authenticatorData}\mathbin{\|}\mathrm{SHA256}(\mathrm{clientDataJSON})\]

ここで、authenticatorData は認証器が生成するバイト列、clientDataJSON はブラウザーが生成するクライアントデータのバイト列である。SHA256 は SHA-256 によるハッシュ計算を表し、記号 \(\|\) は二つのバイト列を順番に連結する操作を表す。認証器データの後ろに、クライアントデータの SHA-256 ハッシュを連結したものが、署名の対象となる。

認証情報に対応する秘密鍵を sk、生成される署名を σ とすれば、署名生成は次のように表せる。

\[\sigma=\operatorname{Sign}_{sk}(m)\]

Sign は秘密鍵を使用する署名生成処理を表す。RP は登録済み公開鍵を使い、同じ署名対象について署名を検証する。これによって、署名対象に含まれる認証器データとクライアントデータの関係を、暗号学的に確認できる。署名方式の安全性に関する前提が成立する場合、対応する秘密鍵を利用できない攻撃者が、改変後のデータに対する有効署名を新たに生成することは困難となる。

authenticatorData には、RP ID の SHA-256 ハッシュ、利用者操作・利用者確認などを表すフラグ、署名カウンターが含まれる。条件によっては拡張データも含まれる。これらは認証器がどの RP ID に対して処理し、どのような操作状態で署名を生成したかを表す情報である。一方、clientDataJSON には、WebAuthn の操作種別、チャレンジ、オリジンなどが含まれる。こちらはブラウザーが認識する認証要求と実行文脈を表している。

例えば、RP がチャレンジ q1 を発行したのに、受信した clientDataJSON には別のチャレンジ q2 が含まれていたとする。認証器が q2 を含むデータへ正しく署名していれば、その署名は暗号学的に有効であり得る。しかし、RP が現在の要求に発行したのは q1 であるため、認証要求との対応は成立しない。署名は受け取ったデータの完全性を検証するための証拠であり、受け取った値が現在の要求に必要な値であることは、RP が期待値と照合することで確定する。

RP ID についても同じ関係がある。認証器データに含まれる rpIdHash が署名対象に組み込まれていても、そのハッシュが RP の期待する RP ID に対応するかは、サーバーによる比較が必要である。ブラウザーが報告したオリジンについても、署名対象に含まれることと、RP の許可済みオリジンに一致することを区別する。

この構造では、署名対象の完全性と、認証要求に対する意味の正当性を別々に評価する。暗号学的な署名が成立していても、チャレンジ、オリジン、RP ID、操作種別、認証情報の所属が適切でなければ、正しいログインを成立させるための条件は不足する。署名が保護するバイト列と、RP がそのバイト列に要求する意味上の条件を対応付けることが、認証の検証処理の中心となる。

4.4 各フィールドが表す条件

WebAuthn の応答には、認証情報の識別、署名対象、認証器の状態、ブラウザーの実行文脈に関する複数の情報が含まれる。これらのフィールドは、すべてが同じ種類の安全性を表すわけではない。例えば、Credential ID は登録情報を検索するための識別子であり、rpIdHash は認証器がどの RP ID を対象に処理したかを示す。UP・UV は認証器が実施した操作や利用者確認の結果を表し、チャレンジは現在の認証要求との対応を確認するために使用する。

主なデータと、それぞれに必要な検証・管理を整理する。

データ 意味 必要な検証・管理
credential.id / rawId 認証情報の識別子と元のバイト列であり、id は rawId を文字列表現したものである。 登録済み認証情報の同定、識別子の一意性、公開鍵とアカウントの所属関係を確認する。
clientDataJSON.type webauthn.create は登録、webauthn.get は認証の操作種別を示す。 現在実行している登録・認証処理と一致することを確認する。
clientDataJSON.challenge RP が登録・認証要求に対して発行したチャレンジを示す。 期待値、現在の要求、セッション、有効期限、使用済み状態との整合を確認する。
clientDataJSON.origin WebAuthn API を呼び出した文書のオリジンを示す。 RP が許可するオリジンに一致することを確認する。
clientDataJSON.crossOrigin / topOrigin クロスオリジンの実行文脈と、条件に応じて報告される最上位文書のオリジンを示す。 フレーム内での WebAuthn 利用を許可するか、最上位文書を信頼するかを確認する。
authenticatorData.rpIdHash 認証器が対象とした RP ID の SHA-256 ハッシュを示す。 RP が期待する RP ID のハッシュに一致することを確認する。
flags.UP User Presence を示し、認証器が利用者の存在を確認した結果を表す。 認証処理で要求される利用者操作が成立したことを確認する。
flags.UV User Verification を示し、認証器が利用者確認を実行した結果を表す。 RP が要求する PIN・生体認証などの利用者確認条件を満たすことを確認する。
signCount 認証器が報告する署名カウンターであり、認証情報によって値の増加方法が異なる。 カウンターを利用できる条件で保存済みの値と比較し、複製などを示唆する不整合を検出する。
flags.BE / BS BE はバックアップ可能性、BS は現在のバックアップ状態を示す。 BS が真なら BE も真であること、登録時から BE が不正に変化していないことなどを確認する。
attestedCredentialData 登録時の認証器データに含まれる Credential ID、公開鍵などの認証情報を示す。 登録する認証情報の形式、アルゴリズム、識別子と公開鍵の整合性を確認する。
userHandle 認証器に関連付けられた RP 側の利用者識別子であり、認証方式によっては応答に含まれない。 登録済みアカウントとの一致を確認し、メールアドレスなど不要な個人情報を識別子へ含めないようにする。
allowCredentials RP が認証器へ提示する認証情報の候補を指定する。 適切な認証情報を選択できるようにし、未認証の要求に対する応答からアカウントの存在情報が露出することを防ぐ。
COSE 公開鍵 公開鍵の構造とアルゴリズムを識別するための表現を提供する。 登録済みの鍵と対応する署名アルゴリズムを使用し、許可された方式で署名を検証する。
アテステーション 登録時に認証器や認証情報の生成に関する証拠を提供する。 RP の信頼ポリシーに応じて、アテステーション形式、署名、証明書などを検証する。

表に含まれるデータのうち、登録情報とアカウントの対応を直接管理するものには Credential ID、公開鍵、userHandle がある。一方、チャレンジ、オリジン、RP ID ハッシュは、認証応答が現在の要求と許可された認証先に対応していることを確認するための情報である。UP・UV、署名カウンター、BE・BS は、認証器の操作や状態に関する追加の条件を提供する。

例えば、同じ Credential ID が複数のアカウントへ登録されている場合、認証器が生成した署名が正しくても、どのアカウントの認証を成立させるべきかが曖昧になる。認証時の署名検証だけでは、この登録状態の不整合を解消できない。登録情報を保存する段階で識別子の一意性を維持し、認証時には検証に使用した公開鍵と所属アカウントの関係を確認する必要がある。

また、UP・UV は認証器が返す状態であるため、RP がどの条件を要求したかに応じて検証する必要がある。例えば、パスワードレス認証において利用者確認を必須としている場合、認証器に UV を要求するだけでなく、認証応答に含まれる UV フラグが真であることを確認する。要求条件と応答の検証条件が一致していなければ、認証器が利用者確認を省略した場合でも、RP が認証を成功させる可能性がある。

署名カウンターとバックアップ状態については、認証情報の種類によって意味が変わる。例えば、同期型パスキーでは複数端末で同じ認証情報を利用できるため、従来の単一認証器を想定したカウンターの単調増加をそのまま期待できない場合がある。一方、BE と BS はバックアップに関する異なる性質を表す。BE は認証情報の生成時に決まる性質であり、BS は現在のバックアップ状態に応じて変化し得る。両者の意味を区別することで、正常な状態変化と論理的に矛盾する応答を識別できる。

WebAuthn の応答を検証する処理では、これらの情報を一度に受け取る場合がある。しかし、同じ応答に含まれているという理由だけで、それぞれの情報が同じ保証を持つわけではない。署名の検証、識別子の所属、認証元の許可、認証器の状態を、それぞれの期待値や登録状態に照らして確認することで、認証に必要な複数の条件を成立させられる。

4.5 COSE とアテステーション

WebAuthn で利用する公開鍵には、鍵の種類や署名アルゴリズムを識別するための情報が必要になる。例えば、楕円曲線暗号の公開鍵と RSA の公開鍵では、鍵の構造も署名検証の計算方法も異なる。サーバーは、登録された公開鍵を正しい方式として解釈し、その鍵に対応する検証アルゴリズムを選択する必要がある。

WebAuthn は、公開鍵と署名アルゴリズムの表現に COSE の仕組みを利用する。COSE は CBOR Object Signing and Encryption の略であり、CBOR というコンパクトなバイナリ形式を使って、署名、暗号化、鍵などの情報を表現するための規格体系である。RFC 9052 は COSE の基本構造と処理、鍵の表現を規定している[12]。WebAuthn では、この仕組みを利用して、認証情報の公開鍵や対応するアルゴリズムを識別する。

例えば、登録時に RP が複数の署名アルゴリズムを候補として提示した場合、認証器は対応可能な方式を選択して公開鍵を生成する。RP は登録応答から公開鍵とアルゴリズムを取得し、サービスが許可する方式に適合するかを確認する。後の認証時には、保存された公開鍵に対応するアルゴリズムで署名を検証する。公開鍵を保存したことと、その鍵を適切なアルゴリズムで利用することは、別の条件である。

アルゴリズムの選択に不備があると、サービスが想定していない方式を使用したり、公開鍵と署名方式の組み合わせを誤って解釈したりする可能性がある。署名方式の安全性は、その方式に必要なパラメーターや実装条件が満たされることを前提とするため、RP はアルゴリズム識別子を単なる表示情報としてではなく、検証方式を決定する情報として扱う必要がある。

登録時のアテステーションは、公開鍵と認証器の性質に関する別の種類の証拠である。アテステーションとは、認証器が生成した認証情報について、認証器の種類や性質などを RP が評価するための仕組みを指す。登録応答には、アテステーション形式と、その形式に応じた証拠が含まれる場合がある。RP が特定の認証器の性質を要求する場合には、必要なアテステーションを検証し、要求した信頼条件が成立するかを判断する。

例えば、RP が特定の性質を備えたハードウェア認証器だけを許可する運用を採用したとする。フロントエンドが登録時にハードウェア認証器を要求しても、サーバーが登録応答からその条件を確認しなければ、実際に登録された認証器が要求を満たしたことを保証できない。認証器への要求を設定する処理と、返された証拠を評価する処理は、別々に実行する必要がある。

アテステーションに関する検証方針は、サービスの目的によって異なる。一般的な利用者向けサービスでは、認証器の種類を厳格に制限せず、広い範囲の認証器を受け入れる場合がある。一方、特定の管理条件を要求するサービスでは、登録可能な認証器の種類を制限する場合がある。どちらの方針でも、RP が実際に採用する信頼条件と、登録時に検証する内容を一致させることが必要になる。

登録時のアテステーションと、認証時の署名は、検証する対象が異なる。アテステーションは、認証情報の生成や認証器の性質に関する証拠を提供する。認証時の署名は、登録済みの認証情報に対応する秘密鍵が現在の認証要求で使用されたことを示す。さらに、サービスがその公開鍵を正しいアカウントに登録したか、認証結果を正しいセッションへ反映するかは、アプリケーションが管理する対応関係によって決まる。

このように、公開鍵のアルゴリズム、認証器の性質、秘密鍵による署名、アカウントへの所属は、それぞれ独立した判断対象となる。ある認証器が信頼できる性質を持ち、適切な署名方式を実装していても、その認証情報が誤ったアカウントへ登録されれば、ログインの正当性に影響する。暗号学的な保証と認証情報の管理条件を接続する必要性は、登録時にも認証時にも存在する。

4.6 UP・UV と認証方式の組み合わせ

WebAuthn では、認証器が秘密鍵を使用したことに加えて、利用者の操作や利用者確認が必要な条件を満たしたかを確認できる。認証器データの UP は User Presence、UV は User Verification を表す。両者は異なる条件であり、サービスがどのような認証方式を採用するかによって、要求する内容が変わる。

UP は、認証器が利用者の存在を確認したことを示す。例えば、外部のセキュリティキーに触れる操作や、端末上で認証操作を承認する行為が該当する。UP が成立したことは、認証器に対して利用者が何らかの操作を行ったという証拠になる。ただし、その操作を行った人物が特定のアカウントの正当な利用者であることまで、UP だけで確定するわけではない。

UV は、認証器が利用者確認を実施したことを示す。例えば、端末の PIN や生体認証を使用して、認証器の利用を許可された人物であることを確認する場合がある。UV が成立したという情報は、認証器が所定の利用者確認を実施したことを示す。サービス上のアカウントと認証情報の所属は RP が管理するため、UV が真であることと、認証結果を正しいアカウントへ適用することは別に確認する。

例えば、利用者確認を必須とするパスワードレス認証を考える。RP は認証オプションで必要な利用者確認を指定し、認証器はそれに応じて PIN や生体認証を実施する。認証応答には UV フラグが含まれる。RP が署名だけを検証して UV フラグを確認しなければ、認証器が利用者確認を実行しなかった場合にも、ログインを成功させる可能性がある。認証器へ確認を要求することと、認証応答でその結果を検証することの両方が必要になる。

UP と UV の違いは、認証器を物理的に利用できる人物と、認証器によって確認された人物の違いにも関係する。例えば、第三者が一時的に利用者の認証器を手にした場合、UP だけを要求する構成では、認証器に触れる操作が可能であることが問題になる。一方、UV を要求する構成では、認証器が要求する追加の利用者確認を通過する必要がある。ただし、PIN の漏洩や認証器そのものの侵害など、攻撃者が利用可能な条件によって実際の安全性は変わる。

認証方式の違いも、アカウントをいつ、どの情報から決定するかに影響する。Discoverable な認証情報では、認証器が RP ID に対応する認証情報を発見できるため、利用者がサービスへアカウント名を事前に入力しなくても、認証器側で利用可能なアカウントを選択できる。一方、Non-discoverable な認証情報では、RP が事前にアカウントを特定し、allowCredentials などを使って使用可能な認証情報の候補を指定することがある。

例えば、Discoverable な認証情報を使用する場合、RP は認証後に返される Credential ID や userHandle などをもとに、登録済みアカウントを特定する。一方、Non-discoverable な認証情報を使用する場合、利用者が先に入力したアカウント名に基づいて、RP が使用可能な Credential ID の候補を送る。いずれの方式でも、最終的なアカウントの確定には、登録情報との対応が必要になる。

allowCredentials の応答は、アカウントの存在情報にも関係する。例えば、未認証の利用者がアカウント名を入力したとき、存在するアカウントには Credential ID の候補を返し、存在しないアカウントには異なる応答を返す実装であれば、その差からアカウントの存在を推測できる可能性がある。署名方式が安全であっても、認証要求を開始する段階で情報が露出する場合があるため、RP は認証方式に応じて応答内容と情報の公開範囲を管理する必要がある。

Conditional UI は、ブラウザーの入力支援などを通じてパスキーの候補を提示する仕組みである。例えば、ログインフォームの入力欄に利用可能なパスキーが表示され、利用者が候補を選択する場合がある。Conditional UI は、公開鍵暗号の仕組みを別の方式へ変更するものではなく、認証情報を利用者へ提示する方法と認証開始の操作に関係する。候補の提示方法が変わっても、署名、チャレンジ、オリジン、RP ID、アカウントとの対応に必要な検証は引き続き成立させる必要がある。

パスワードレス認証と二要素認証としての利用でも、パスキーが担う役割が異なる。パスワードレス認証では、パスキーによる認証を主要なログイン手段として使用する。一方、二要素認証では、先に別の認証手段でアカウントを識別・確認し、追加の認証要素としてパスキーを使用する場合がある。このとき、パスキーによる検証結果が、先行する認証処理で確認したアカウントと一致することが必要になる。二つの認証処理がそれぞれ成功しても、異なるアカウントの結果を組み合わせれば、正しい二要素認証とはならない。

秘密鍵の保管方式によっても、認証器の状態管理は変化する。端末固定型の認証情報では、秘密鍵を利用できる認証器の範囲が限定される。一方、同期型パスキーでは、保護された同期機構を通じて複数端末で同じ認証情報を利用できる。同期型では、複数端末での利用やバックアップを前提とするため、署名カウンターが増加する条件や、認証器を紛失した後の回復方法が端末固定型と異なる場合がある。

バックアップ可能性を示す BE と、現在のバックアップ状態を示す BS は、この違いを表す情報である。BE は認証情報の生成時に決まる性質であり、BS はその後の状態によって変化し得る。例えば、BE が真である認証情報について、バックアップが実際に行われたかどうかは BS の値によって区別される。一方、BE が偽でありながら BS が真となる組み合わせは、バックアップ可能性とバックアップ状態が矛盾している。RP がこれらの情報を検証することで、認証器の状態に関する不整合を識別できる。

さらに、同期型パスキーの利用によって、認証器の紛失時にも別の端末からアクセスを回復できる場合がある。ただし、同期機構が利用できることと、サービス側の登録情報が正しく管理されていることは別である。例えば、利用者が旧認証情報を失効させた場合、RP の登録状態と認証器側に残る情報の扱いを整合させる必要がある。認証器の利用可能性が変化しても、サービスがどの認証情報を有効とみなすかを適切に管理することが、継続的な安全性に関係する。

UP、UV、認証情報の発見方式、Conditional UI、端末固定型と同期型の違いは、それぞれ認証器の操作条件、アカウントの特定方法、利用者への提示方法、鍵の保管方法に関係する。これらを区別すると、同じ WebAuthn を採用するサービスでも、実際に成立する認証条件が異なる理由を説明できる。認証器が生成する署名の正当性に加えて、利用者確認、認証情報の所属、認証要求、セッション、認証情報の管理状態を整合させることで、パスキー認証の安全性を維持できる。


5. 認証情報・アカウント・認証要求・セッションの整合性

5.1 識別子と登録情報の関係

WebAuthn の認証では、認証器が生成した署名を検証するために、サービスが登録済みの公開鍵を取得する必要がある。その際、認証応答に含まれる Credential ID を手掛かりとして認証情報を検索する。Credential ID は認証情報を識別するための値であり、利用者のアカウント識別子とは異なる。一人の利用者がスマートフォンとセキュリティキーに別々のパスキーを登録する場合、それぞれに異なる認証情報識別子が存在する一方、両方とも同じアカウントへ所属する。

例えば、Alice が二つのパスキーを登録している場合、サービスは Credential ID c1 に対応する公開鍵 pk1 と、Credential ID c2 に対応する公開鍵 pk2 を保存する。どちらの認証情報も Alice のアカウントに所属するため、c1 と c2 のいずれによって署名を検証しても、正しく認証された場合のアカウントは Alice となる。認証情報とアカウントの関係は、一つのアカウントに複数の認証情報を対応付けることを許容する。

一方、同一の RP において、一つの Credential ID が複数のアカウントへ所属する状態を許すと、認証情報の検索結果が曖昧になる。例えば、Credential ID c1 を Alice と Bob の両方のアカウントへ登録できる場合、サーバーが c1 を検索したとき、どちらのアカウントに対応する公開鍵と登録情報を採用するかが実装に依存する。検索順序やデータベースの状態によって異なる登録行が選択されれば、同じ認証情報に対する認証結果が異なるアカウントへ結び付く危険がある。

この関係を数理的に表すため、認証情報の識別子を c、アカウント識別子を u、認証情報とアカウントの登録関係の集合を R とする。組 (c,u) が R に含まれるとは、認証情報 c がアカウント u に所属することを意味する。単一の RP で、一つの認証情報識別子を高々一つのアカウントへ所属させる設計では、次の一意性条件を要求する。

\[\forall c,\quad\left|\{u\mid(c,u)\in R\}\right|\leq 1\]

記号 ∀c は、すべての認証情報識別子 c について条件を確認することを表す。中括弧の内側は、認証情報 c が所属するアカウント u の集合である。縦棒で囲んだ記号は集合の要素数を表し、その値が 1 以下であることを要求する。つまり、一つの Credential ID に対応するアカウントは、登録されていなければ 0 個、登録されていれば 1 個である。Alice のアカウントに c1 と c2 を登録することは、この条件に反しない。

ただし、この式だけでは、同じ Credential ID に対して異なる公開鍵を保存する異常を十分に表現できない。例えば、c1 の所属先が Alice のままであっても、公開鍵 pk1 を pk2 に上書きする操作が許されれば、以後の認証に使用する鍵が変化する。そこで実装上は、Credential ID を一意な検索キーとし、その識別子に対応する公開鍵、アカウント、アルゴリズム、認証器状態などを整合した一つの登録情報として管理する必要がある。

この関係をさらに明確にするなら、登録済みの Credential ID から公開鍵とアカウントへの対応を求める部分関数を考えられる。

\[f_{\mathrm{cred}}:c\mapsto(pk,u)\]

ここで、f_cred は登録情報全体を参照し、登録済みの Credential ID から公開鍵 pk とアカウント u を求める部分関数を表す。登録されていない Credential ID には対応する値がない。前述の R は、この登録情報から Credential ID と所属アカウントの組だけを取り出した関係である。一つの Credential ID から複数の異なる組が返される状態を防ぐことで、認証時に使用する公開鍵とアカウントを一意に決定できる。

この一意性をアプリケーションの事前検査だけで確保しようとすると、並行する登録要求によって競合が発生する。例えば、二つの登録処理が同じ Credential ID を保存しようとする場合、両方が保存前の検索で「未登録」と判断する可能性がある。その後、それぞれが異なるアカウントへ登録情報を書き込めば、事前検査は成功していても、最終的な登録状態では一意性が失われる。

この競合を防ぐには、同一 RP 内での Credential ID に対するデータベースの一意性制約や、登録情報の検索・追加・更新を整合した単位として扱うトランザクションが必要となる。特に、既存の認証情報が見つかった場合には、意図しない公開鍵の上書きやアカウント間の移動を拒否することが重要である。アプリケーションの事前検査は不正な操作を早期に検出する役割を持つが、同時実行による競合を含む最終的な状態の整合性は、保存処理にも要求される。

ただし、識別子の一意性が確保されていても、認証情報を追加する利用者が正当な権限を持つとは限らない。例えば、Bob が自分の認証器で生成した新しい Credential ID を、Alice のアカウントへ登録できるなら、識別子そのものが一意であっても、不正な認証情報の追加が成立する。登録時には、登録対象のアカウントをサーバー側で確定し、現在の認証済みセッションや必要な再認証によって、認証情報の追加を許可できるか判断する必要がある。

また、認証時に Credential ID を受け取っただけでは、その識別子を使用する主体が正当であることを証明できない。Credential ID は秘密鍵ではなく、登録情報を検索するための識別子である。サーバーは識別子から公開鍵とアカウントを取得したうえで、対応する秘密鍵によって生成された署名を検証する。識別子の所属が正しく、署名も正しく検証されて、初めて登録済みの認証情報を使用したという判断につながる。

OWASP の Passkey Security では、認証情報の登録、認証応答の検証、アカウントへの所属、認証情報の追加・失効などについて、サービス側で満たすべき条件を整理している[13]。認証情報の一意性と登録先の正当性は、署名方式の数学的な性質とは独立しており、後続の認証に使用する公開鍵を決定するための前提となる。

5.2 チャレンジと現在の認証要求

認証情報とアカウントの対応が正しくても、過去の認証応答や別のセッションに対する応答を、現在の認証要求として受理すれば、ログインの正当性が崩れる可能性がある。WebAuthn は、個々の登録・認証要求を識別するためにチャレンジを使用する。サーバーは予測困難な値を生成し、その値をブラウザーへ渡し、認証器が署名するデータに含める。認証応答を受け取ったときには、発行した値との一致を検証する。

例えば、Alice がログインを開始し、サーバーがチャレンジ q1 を発行したとする。認証器は q1 を含むクライアントデータのハッシュを署名対象に組み込む。サーバーが応答を受け取った際、署名が正しいことに加え、応答のチャレンジが q1 に一致することを確認する。この照合によって、署名を生成する際に使用した要求情報と、サーバーが開始した認証要求との対応を確認できる。

ここで、チャレンジの予測困難性と、要求への対応関係を区別する必要がある。予測困難性は、攻撃者が発行前のチャレンジを推測して有効な応答を準備することを困難にする。一方、発行後のチャレンジをどの要求で受理するかは、サーバーが保持する認証状態によって決まる。安全な乱数生成器を使っていても、以前に発行したチャレンジを繰り返し受理したり、別のセッションへ流用したりすれば、現在の認証要求との対応が失われる。

この条件を概念的に表すため、チャレンジを q、認証要求を r、その要求に対応するセッションまたは認証処理の文脈を s とする。必要な対応関係が成立していることを、次の述語で表す。

\[\operatorname{ValidChallenge}(q,r,s)=1\]

ValidChallenge は、チャレンジ q が認証要求 r に対して正しく発行され、現在の認証処理の文脈 s において受理可能であることを表す説明用の述語である。ここで s は、ログイン前のセッション識別子に限らず、サーバーが認証要求を識別するために管理する処理状態を含む。述語の戻り値 1 は、要求した対応関係が成立することを意味する。

実際の判定では、チャレンジのバイト列が発行済みの期待値と一致することに加え、登録要求と認証要求の操作種別、発行先のアカウントまたはセッション、有効期限、使用済み状態、RP ID やオリジンに関する要求条件などを考慮する。これらはサーバー側の認証処理の文脈に保存する情報であり、受信した応答の値だけから判断するものではない。

例えば、セッション A で認証を開始してチャレンジ qA を発行し、セッション B でも認証を開始してチャレンジ qB を発行したとする。両方のチャレンジが十分に予測困難であっても、サーバーが「発行済みのチャレンジのいずれかに一致する」という条件だけで応答を受理すれば、qA を使った応答をセッション B の認証へ適用する余地が生じる。これに対し、セッション B の要求では qB に対応する応答だけを受理するようにすれば、別の要求で発行したチャレンジを区別できる。

使用済みチャレンジの再利用も、独立した問題となる。例えば、ある認証応答が一度正しく検証された後、同じ署名付き応答を再び受信した場合を考える。その応答に含まれる署名は、以前の検証時と同じく暗号学的に正しい可能性がある。しかし、チャレンジが既に消費されていれば、現在の新しい認証要求に対して有効な応答として扱うことはできない。署名の正当性が維持されていても、認証要求に対する新鮮性の条件は失われている。

また、登録処理で発行したチャレンジを認証処理で受理する場合や、別のアカウントに対する認証情報追加の要求へ流用する場合にも、処理の対象が変化する。サーバーはチャレンジを操作種別や登録対象のアカウントと結び付け、異なる処理経路で誤って使用されないように管理する必要がある。チャレンジの値が一致することだけでなく、その値をどの操作のために発行したかが認証の意味を決定する。

チャレンジを一度だけ使用するという条件を実装する際には、並行処理にも注意が必要となる。二つの要求が同じ未使用チャレンジを同時に検証した場合、両方が使用済み状態の更新前に検査を通過すれば、再利用を防ぐ条件が破られる可能性がある。検証と消費を整合した単位で実行することで、一つのチャレンジが複数の認証結果へ使用される状態を防ぐ必要がある。

認証要求とセッションの関係が正しく管理されていれば、認証器が生成した署名を、サーバーが意図した操作へ結び付けられる。認証情報の登録関係が誰の鍵であるかを決めるのに対し、チャレンジの管理は、その鍵による署名がどの要求に対するものかを決める。両者がそろって、署名による証拠を現在の認証へ適用するための条件が成立する。

5.3 認証情報の所属とログインセッションの一致

署名の正当性、認証情報の所属、チャレンジと要求の対応が確認できた後、サービスは認証結果をログインセッションへ反映する。この段階では、認証情報から求めたアカウントと、認証済みとして設定するアカウントが一致しなければならない。公開鍵による署名の検証が正しくても、ログインセッションの更新対象を取り違えれば、誤ったアカウントへのログインが成立する可能性がある。

例えば、Bob の認証情報に対応する公開鍵を使用して署名を検証し、その認証情報が Bob のアカウントに所属することも確認できたとする。この検証結果を Bob のログイン要求に対応するセッションへ反映すれば、署名による証拠とログイン先のアカウントが整合する。しかし、アプリケーションが誤って Alice のアカウントを認証済みとして設定すれば、認証情報の所属とセッションの所属が食い違う。

検証に使用した認証情報の所属アカウントを ucredential、ログイン済みとして設定するアカウントを usession とすると、必要な条件は次のように表せる。

\[u_{\mathrm{session}}=u_{\mathrm{credential}}\]

ここで、ucredential は登録済みの Credential ID と公開鍵から特定したアカウントであり、usession は認証結果を反映した後のセッションが示すアカウントである。この式は、認証情報によって確認したアカウントと、実際にログイン済みとしたアカウントが一致することを要求する。

例えば、サーバーが認証情報の検証結果を一時的な変数に保持し、その後でセッションを更新するとする。検証結果から得たアカウント識別子と、セッション更新処理へ渡すアカウント識別子が異なる経路で決定されている場合、処理途中の取り違えが起こり得る。署名の検証自体は正しく、登録情報の検索も正しいとしても、最後のセッション更新で別の利用者を指定すれば、認証全体の正当性は成立しない。

アカウントを事前に選択する認証方式では、さらに別の一致条件が必要になる。例えば、ログイン画面で Alice のアカウントを選択し、そのアカウントに登録された認証情報の候補をサーバーが提示した場合、認証応答に含まれる Credential ID は Alice に所属する認証情報でなければならない。認証情報から求めたアカウントが Bob であれば、署名が有効であっても、Alice の認証要求に対する証拠としては受理できない。

この関係を、事前に選択したアカウントを uexpected として表すと、アカウントを指定する認証方式では次の条件も必要になる。

\[u_{\mathrm{credential}}=u_{\mathrm{expected}}\]

一方、認証前にアカウント名を入力しない方式では、認証情報の検証後にアカウントを特定する。この場合、Credential ID に対応する登録情報と、認証応答に含まれる userHandle が存在するときの所属関係を照合し、同じアカウントを示すことを確認する必要がある。事前のアカウント選択がある方式とない方式では、期待するアカウントを確定する時点が異なるが、最終的な認証情報とアカウントの対応はどちらでも必要となる。

さらに、アカウントが正しく求められても、認証結果を反映するセッション自体が現在の認証要求に対応していることを確認する必要がある。例えば、同じブラウザーで複数の認証要求が並行して進む場合、ある要求に対する検証成功を別の要求に対応するセッションへ反映すると、要求と認証結果の対応が失われる。認証済みのアカウントを決定する処理と、認証済みにするセッションを決定する処理は、同じ認証要求の状態に基づいて実行する必要がある。

また、認証成功後も以前のセッション識別子をそのまま維持する構成では、セッション固定などの別の問題が生じる場合がある。正しいアカウントへの認証が成立した後には、必要に応じてセッション識別子を更新し、認証前と認証後の状態を適切に分離する。これによって、認証の正当性を維持したまま、認証済みセッションの利用を継続できる。

認証情報、認証要求、セッションの関係を整理すると、同じログイン処理の中に複数の異なる一致条件があることが分かる。

対応関係 確認する内容 不整合が発生した場合
Credential ID と公開鍵 署名検証に使用する公開鍵が、受信した認証情報識別子に対応する。 誤った公開鍵で検証したり、別の認証情報を参照したりする。
認証情報とアカウント 検証に使用した認証情報が、正しいアカウントに所属する。 有効な署名を誤ったアカウントへ結び付ける。
チャレンジと認証要求 認証応答が現在の要求で発行したチャレンジに対応する。 過去の応答や別の認証要求の応答を受理する。
認証要求とセッション 検証結果を、対応する認証処理の文脈とセッションへ適用する。 別のセッションを認証済みにする可能性がある。
認証情報の所属とログイン先 認証情報から求めたアカウントと、ログイン済みとして設定するアカウントが一致する。 署名検証が成功しても、別の利用者としてログインする。
事前に選択したアカウントと認証情報 アカウント指定型の認証では、返された認証情報が選択済みアカウントに所属する。 別のアカウントの認証情報を使用して、現在の要求を完了する。

これらの関係は、認証情報の登録、認証要求の開始、署名検証、アカウントの特定、セッション確立という異なる処理で確立される。ある段階の検証が成功していても、後続の処理で別の識別子や状態を参照すれば、その保証を正しい対象へ引き継ぐことはできない。

したがって、認証処理では、署名の検証結果を表す情報だけでなく、その検証に使用した Credential ID、公開鍵、所属アカウント、認証要求、セッションを、一貫した関係として管理する必要がある。認証成功という一つの結果を返すためには、複数の対応関係が正しく成立していることが前提となる。

5.4 アカウント識別と認可の違い

認証が成功すると、サービスは処理主体となるアカウントを特定できる。しかし、アカウントを識別できたことと、そのアカウントに特定の操作を許可してよいことは別の判定である。認証は、要求を行う主体がどのアカウントに対応するかを確認する処理であり、認可は、その主体が指定した資源に対して、要求された操作を実行してよいかを判断する処理である。

この関係を考えると、認証と認可では検証対象が異なる。認証の段階では、署名、認証情報、アカウント、認証要求、セッションの対応を確認する。認可の段階では、認証済みアカウント、操作対象の資源、要求された操作、適用する権限の対応を確認する。前段の認証結果を後段の認可へ利用するには、その結果が正しいアカウントを示していることに加え、後段で必要な権限条件を満たす必要がある。

例えば、管理者だけが利用者情報を変更できるサービスを考える。通常利用者が自分のパスキーで正しく認証されても、そのアカウントに管理者権限がなければ、他の利用者の設定を変更する操作は拒否される。一方、管理者として認証された場合でも、操作対象の範囲や、変更時に要求する追加の承認条件によって、実行できる処理が制限される場合がある。アカウントの識別と操作権限は、別々の情報に基づいて判断する。

パスキーには、RP ID とオリジンに基づいて認証先を制限する仕組みがあり、適切に実装された場合にはフィッシング耐性を備える。この性質は、利用者が意図しない認証先へ認証情報を使用する危険を抑える。しかし、認証済みの利用者がアプリケーション内で何を実行できるかは、サービス側の認可機構が制御する。フィッシングに対する耐性と、操作権限の適切な制限は、異なる攻撃経路を対象とする。

さらに、認証時点で正しかった権限が、その後も有効であるとは限らない。例えば、Alice がログインした後に管理者権限を取り消された場合、ログインセッションには Alice の認証済み状態が残っていても、以後の管理操作では現在の権限を確認する必要がある。認証済みであることを示す状態と、操作を許可するための状態は、時間とともに異なる更新を受ける。

権限確認を省略した場合、署名検証やアカウント認証がすべて正常に動作していても、権限外の操作が許可され得る。例えば、利用者が要求 URL に含まれる資源識別子を変更して、別の利用者の記録を取得できる実装では、ログイン時の認証方式を変更しても、対象資源へのアクセス制御の欠落は解消されない。認証で確定した利用者識別子を、認可の判定に正しく引き継ぎ、要求された資源と操作に対する権限を確認する必要がある。

また、認証情報の追加や削除も、アカウントに対する権限を必要とする操作である。例えば、第三者が既に認証済みのセッションを不正に利用できる状態では、新しいパスキーを追加する操作が許可されるかどうかが重要になる。サービスが追加登録を長時間有効なログインセッションだけで許可する場合、認証情報の追加という重要な変更に必要な確認が不足する可能性がある。必要に応じて直近の再認証を要求し、操作対象のアカウントをサーバー側で確定することで、登録情報の変更を正当な利用者へ結び付けられる。

認証と認可を区別すると、公開鍵による署名の正当性、アカウント識別、セッション確立、資源への操作許可という一連の処理で、それぞれ異なる保証が必要になることが分かる。署名の検証結果を正しいアカウントへ適用し、そのアカウントを正しいセッションへ結び付け、さらに現在の権限に基づいて操作を許可する。各段階の対応関係を維持することによって、暗号学的な認証の保証を、サービスが実際に実行する処理の正当性へ結び付けられる。


6. 登録から回復までの状態遷移と安全性の維持

6.1 現在の登録状態だけで認証の正当性は決まらない

パスキー認証でサーバーが参照する公開鍵やアカウントの登録情報は、認証要求を受け取った時点で初めて生成されるものではない。アカウント作成やパスキー登録によって形成され、その後の追加登録、削除、失効、回復などの操作を通じて更新されている。認証時には、その時点で保存されている登録情報を使って公開鍵を取得し、署名を検証し、認証済みにするアカウントを決定する。現在の署名検証が正しくても、過去の更新操作によって登録情報の所属先が誤っていれば、認証結果を誤ったアカウントへ適用する可能性がある。

例えば、Alice がパスキー c1 を登録した直後には、Credential ID c1、公開鍵 pk1、Alice のアカウントが正しく結び付いていたとする。その後、別のパスキーを追加する処理の不備によって、c1 に対応する公開鍵が Bob の公開鍵 pk2 へ上書きされた場合、認証時にサーバーが参照する登録情報は当初の状態と異なる。Bob が自分の秘密鍵を使って生成した署名は pk2 で正しく検証され得るため、署名検証の成功だけから Alice のアカウントの正当な認証を導くことはできない。現在の検証結果は、過去の状態更新が正しく行われたことを前提に利用されている。

認証要求とセッションについても、時間を通じた状態の管理が必要となる。例えば、サーバーがあるセッションに対してチャレンジを発行すると、そのチャレンジがどの要求に属し、いつまで有効で、既に使用されたかという情報を管理する必要がある。認証応答を受け取るまでの間に別の要求が開始されたり、先の要求が失効したりする場合があるため、受信したチャレンジの値だけで現在の認証状態を判断することはできない。

これらの関係を整理するため、時点 t における認証システムの中核状態を次のように表す。

\[S_t=(R_t,Q_t,A_t)\]

ここで、R_t は公開鍵や所属アカウントを含む認証情報の登録状態、Q_t はチャレンジ・認証要求・セッションの対応関係、A_t は認証済みセッションとアカウントの対応関係を表す。添字 t は、その状態がどの時点のものかを示す。例えば、同じ Credential ID でも、登録直後と削除後では R_t に含まれる情報が異なる。また、認証要求を開始した直後と認証が完了した後では、Q_t と A_t の内容が変化する。

R_t は、Credential ID、公開鍵、所属アカウント、登録情報の有効性などを含む登録情報全体を表す。第 5.1 節の R に相当する所属関係は、各時点の R_t から Credential ID と所属アカウントの組だけを取り出して得られる。Q_t には、認証要求ごとのチャレンジ、操作種別、発行先の処理文脈、有効期限、使用済み状態などを含める。A_t は、どのセッションがどのアカウントについて認証済みであるかを示す。三つの状態を区別すると、登録情報の誤り、認証要求の取り違え、ログインセッションの誤更新を、それぞれ異なる故障として表せる。

実際のサービスには、これらに加えて、認証器の同期状態、バックアップ状態、Cookie、アカウント回復手段、認可情報、操作履歴なども存在する。したがって、S_t は認証の主要な対応関係を取り出したモデルである。例えば、同期型パスキーが複数端末で利用可能かどうかは、認証器や同期基盤が管理する状態にも依存する。また、認証済みセッションで特定の操作を実行できるかどうかは、認可機構が管理する権限にも依存する。それらの状態を必要に応じて区別することで、中核となる認証関係と周辺の管理条件を整理できる。

認証情報の所属、認証要求の対応、セッションの状態は、別々のタイミングで生成・更新される。一つの登録操作が正常に終了した事実や、一回の署名検証が成功した事実だけでは、その後の操作を含む認証システム全体の正当性を保証できない。各状態がどの操作で変更され、変更後にも必要な対応関係が成立しているかを確認する必要がある。

6.2 操作による状態遷移

認証システムの状態は、利用者や管理者による操作、サーバー内部の処理、認証要求の失効などによって変化する。状態がどのように更新されるかを明確にするため、時点 t の状態を S_t、その時点で実行される操作を x_t、操作に応じて状態を更新する規則を F とする。更新後の状態 S_{t+1} は、次のように表せる。

\[S_{t+1}=F(S_t,x_t)\]

F は、現在の状態と操作を受け取り、次の状態を決定する更新規則である。例えば、認証情報の新規登録は R_t に新しい所属関係を追加する操作であり、認証要求の開始は Q_t にチャレンジと要求の対応を追加する操作となる。認証応答の検証に成功した場合には、Q_t に記録された要求の状態を更新し、A_t に認証済みセッションとアカウントの対応を設定する。認証情報の削除は R_t から有効な所属関係を失効させる操作である。

ただし、実際の更新処理は、操作名だけで決まるわけではない。新しいパスキーを登録する際には、登録先のアカウントが存在すること、追加操作を要求した主体が正当な権限を持つこと、Credential ID が既存の登録情報と衝突しないことなどを確認する必要がある。これらの条件を満たす場合に、登録情報へ新しい認証情報を追加する。条件を満たさない場合には登録を拒否し、既存の正しい所属関係を維持する。

例えば、Alice が新しい認証器を追加する場合を考える。サーバーは現在のセッションから Alice のアカウントを特定し、必要な再認証を行い、登録用チャレンジを発行する。認証器による鍵生成と登録応答の検証が成功した後、新しい Credential ID と公開鍵を Alice の登録情報へ追加する。このとき、登録要求の開始時に確定したアカウントと、保存時のアカウントが一致している必要がある。途中で別のアカウントの識別子を採用すれば、個々の検証処理が成功していても、更新後の状態に誤った所属関係が形成される。

削除操作にも同じ構造がある。Alice が自分のパスキー c1 を削除する場合、サーバーは削除要求を行った主体を確認し、c1 が Alice のアカウントに所属することを検証する。そのうえで c1 を失効させる。削除対象の Credential ID をクライアントから受け取ったという理由だけで処理すると、別のアカウントに属する認証情報を削除できる実装になり得る。削除する対象の指定と、その対象を変更する権限は、別々に確認する必要がある。

認証要求の開始と完了も、状態遷移として管理する。例えば、チャレンジ q1 を発行したとき、Q_t に q1 と認証要求 r1 の関係を記録する。認証応答を受信した際には、署名や期待値の検証に加えて、q1 が r1 に対応し、現在も有効であることを確認する。認証が成功したら、q1 を使用済みとして扱い、必要なセッション状態を更新する。これにより、以前の認証応答を別の要求で再利用することを防ぐ。

ここでは、状態の更新が複数の処理へ分かれる場合に注意が必要となる。例えば、サーバーがチャレンジの未使用状態を確認した後、認証結果を確定するまでの間に、同じチャレンジを使う別の要求が並行して処理される可能性がある。検証と使用済み状態への変更が競合すれば、どちらの要求も同じチャレンジを有効と判断する場合がある。チャレンジの消費を一回に限定するためには、使用済み状態を整合した単位で更新する必要がある。

登録情報についても、複数の更新操作が競合する場合がある。例えば、同じ Credential ID を使う二つの登録要求が並行して進行し、どちらも事前の重複検査に成功したとする。両方が異なるアカウントへ登録情報を書き込めば、一つの Credential ID が複数のアカウントへ所属する状態が生じ得る。このため、登録情報の一意性は、アプリケーションの事前検査に加え、データベース制約や適切なトランザクションによって、更新後の状態でも維持する必要がある。

状態遷移として認証処理を考えると、各操作の成功を返すことと、操作後の状態が正当であることを区別できる。登録 API が成功応答を返しても、公開鍵とアカウントの所属が誤っていれば、後続の認証へ不正な情報を残す。認証 API が成功応答を返しても、別のセッションを認証済みにしていれば、認証結果の適用先が誤っている。操作の正当性は、入力の検証と状態の更新結果を組み合わせて評価する必要がある。

6.3 安全条件を維持する不変性

状態遷移によって登録情報やセッションが変更されても、認証の正当性を成立させる条件は維持されなければならない。この性質を考えるため、安全条件を満たす状態の集合を K とする。K に属する状態では、認証情報とアカウントの所属、チャレンジと要求の対応、認証済みセッションとアカウントの対応など、必要な関係が正しく成立しているものとする。

安全な状態 S_t から、許可された操作 x_t を実行した結果も安全な状態となることを、次の条件で表す。

\[S_t\in K\implies S_{t+1}\in K\]

ここで、S_t∈K は操作前の状態が安全条件を満たすこと、S_{t+1}∈K は操作後の状態も安全条件を満たすことを意味する。記号 ⇒ は、左辺が成立すれば右辺が成立するという含意を表す。この条件は、操作 x_t が事前に定められた許可条件を満たし、状態更新が定義された規則に従うことを前提とする。許可されない操作や攻撃者による入力を含める場合には、拒否処理によって状態の安全性が維持されることも評価する必要がある。

例えば、登録情報の一意性を安全条件の一つとするなら、一つの Credential ID が複数のアカウントへ所属する状態を K から除外する。登録前の状態では一意性が成立していても、追加登録によって同じ Credential ID を別のアカウントへ保存すれば、更新後の状態は K に属さなくなる。登録処理が正常応答を返したかどうかではなく、更新後の登録情報に必要な制約が成立しているかが判定対象となる。

さらに、Credential ID の一意性だけでは十分ではない。例えば、c1 の所属先が Alice のままであっても、登録済み公開鍵を Bob の公開鍵へ上書きする操作が許されれば、次回以降の認証で使用する公開鍵が変化する。Credential ID とアカウントの一意性を維持しながら、公開鍵の所属に関する安全条件を破壊することが可能となる。このため、K に含める条件には、Credential ID、公開鍵、所属アカウントの組としての整合性も必要となる。

チャレンジについては、発行された値が現在の認証要求に対応し、有効期限や使用済み状態の条件を満たすことを安全条件として考えられる。例えば、使用済みのチャレンジを新しい認証要求でも有効と扱う状態になれば、以前に生成された認証応答を再利用する余地が生じる。チャレンジの生成時に予測困難性が成立していても、使用済み状態の更新が誤れば、安全条件は維持されない。

セッションについても、認証情報から求めたアカウントと、認証済みとして設定するアカウントの一致が必要となる。例えば、Bob の認証情報による署名検証が成功した後、Alice のセッションを認証済みに更新すれば、認証情報の所属とセッションの所属が食い違う。この場合、署名の正当性やチャレンジの一致が成立していても、認証結果の適用先に関する不変条件が破壊されている。

状態不変条件を成立させるには、初期状態が K に属することと、許可された状態遷移が K の外へ移動しないことの両方を確認する必要がある。初期状態に不正な登録情報が存在する場合、後続の処理がその情報を正しく参照しても、認証の正当性は保証されない。また、一つの操作だけを検証しても、他の登録・削除・回復経路が同じ状態を変更する場合には、安全条件が破壊される可能性が残る。

例えば、通常のパスキー登録処理では Credential ID の重複を拒否していても、アカウント回復後の再登録処理で同じ検査を省略していれば、回復操作を経由して不正な所属関係が作られる可能性がある。同じ登録情報を更新する複数の処理経路には、必要な不変条件を共通して適用する必要がある。安全性は、最も厳格な処理経路だけで決まるのではなく、同じ状態を変更できるすべての経路に依存する。

また、安全な状態を維持することと、正当な利用者が必要な操作を完了できることは異なる性質である。例えば、パスキーの削除を全面的に禁止すれば、不正な削除を防ぐことはできる。しかし、利用者が認証器を紛失した場合にも旧認証情報を失効させられず、適切な認証情報管理を継続できなくなる。認証システムには、不正な状態への遷移を防ぐ安全性と、正当な操作によって必要な状態へ到達できる性質の両方が求められる。

このように、不変条件は単に登録情報が存在することや認証 API が成功することを表すものではない。各操作の前後で、認証情報、アカウント、要求、セッションの関係が正しく保たれていることを要求する。安全な状態から始まり、登録、認証、追加、削除、回復などの操作を実行しても、その関係が維持されることによって、暗号学的な検証結果を継続的に正しい対象へ適用できる。

6.4 全ライフサイクルに必要な条件

認証システムの状態は、ログインの開始と成功だけでなく、アカウント作成、認証情報の登録、追加、削除、認証器の交換、同期、アカウント回復、セッション終了などの操作でも変化する。これらの操作は同じ登録情報やセッション状態を共有するため、ある処理経路で確立した安全条件を、別の処理経路でも維持する必要がある。

例えば、初期登録ではパスキーの所属先を正しく確定していても、追加登録で対象アカウントの確認を省略すれば、第三者の認証情報を既存アカウントへ追加する経路が生じ得る。また、認証時の検証が適切でも、削除操作で対象の所属確認を省略すれば、別の利用者の認証情報を失効させる可能性がある。個別の操作が扱うデータは異なるが、同じ認証情報とアカウントの関係を変更するという点で共通している。

処理 主要な状態変化 維持すべき条件
アカウント作成 利用者識別子とアカウントの初期状態を確立する。 アカウントの識別子が一意であり、登録先となるアカウントが正当に作成されていることを確認する。
初期登録 Credential ID、公開鍵、所属アカウントの対応を R_t に追加する。 登録要求とアカウントの対応、公開鍵と識別子の形式、重複登録の防止を確認する。
追加登録 既存アカウントへ新しい認証情報を追加する。 追加操作を行う権限、必要な再認証、登録先の一致、既存情報の保護を確認する。
認証開始 Q_t に新しいチャレンジと認証要求の対応を記録する。 予測困難性、新鮮性、有効期限、要求とセッションの対応を維持する。
認証器の使用 認証器が署名、UP・UV、署名カウンターなどの結果を生成する。 対象 RP ID、利用可能な認証情報、要求された利用者操作と利用者確認の条件を満たす。
認証応答の受信 ブラウザーから認証器データ、クライアントデータ、署名などを受け取る。 受信データを現在の認証要求に対応付け、要求とは無関係な応答を受理しない。
サーバー検証 登録情報を参照し、署名と各種期待値の検証結果を求める。 署名、チャレンジ、オリジン、RP ID、操作種別、必要なフラグを確認する。
アカウント決定 検証済み認証情報の所属アカウントを確定する。 Credential ID、公開鍵、userHandle などの情報が、正しい登録先に対応していることを確認する。
セッション確立 A_t を更新し、認証済みセッションとアカウントを結び付ける。 検証したアカウントと更新対象のセッションが一致し、必要なセッション識別子の更新が行われる。
認証後の操作 認証済みセッションを使用して資源へのアクセスや状態変更を実行する。 セッションの有効性と、対象資源・操作に対する現在の権限を確認する。
認証情報の削除・交換 R_t の旧認証情報を失効させ、必要に応じて新しい認証情報を登録する。 削除・交換の権限、対象の所属、失効後の利用禁止、正当な回復手段の維持を確認する。
同期・バックアップ 保護された認証情報が複数端末で利用可能となり、バックアップ状態が変化する。 秘密鍵の保護、BE・BS の整合性、同期型認証情報のカウンター特性を考慮する。
認証器の紛失・回復 代替認証手段でアカウントの管理権限を確認し、登録状態を再構成する。 正当な利用者の回復を可能にし、第三者による不正な再登録や旧認証情報の残存を防ぐ。
認証情報の無効通知 RP が認証器側へ、受理可能な認証情報の状態に関する情報を通知する。 認証器側の表示・利用状態の整理を支援しつつ、最終的な認証可否を RP 側の登録状態で判断する。
ログアウト・セッション失効 A_t の認証済み状態を終了し、セッション識別子を無効化する。 終了後のセッション再利用を防ぎ、必要な範囲の認証済み状態を失効させる。

登録から認証までの処理では、R_t、Q_t、A_t が順番に関係する。例えば、登録によって R_t に公開鍵とアカウントの対応が作られ、認証開始によって Q_t にチャレンジと要求の対応が作られる。認証成功時には R_t から得たアカウントと Q_t から得た認証要求を使い、A_t のセッション状態を更新する。途中のいずれかの対応が誤っていれば、後段の処理で正しい署名を利用しても、認証結果を誤った対象へ反映する可能性がある。

削除や回復では、過去に有効だった認証情報を失効させ、新しい認証情報を正しいアカウントに登録する必要がある。例えば、利用者がスマートフォンを紛失し、残っているセキュリティキーを使ってログインした場合、紛失した端末に関連する認証情報を失効させ、新しい認証器を登録する操作が考えられる。このとき、失効対象が正しいこと、追加登録が正当な利用者によるものであること、必要な認証手段が残されることをそれぞれ確認する。

同期型パスキーでは、一つの認証情報を複数端末で使用できる場合がある。そのため、端末を一台紛失したことと、RP に登録された認証情報を失効させることは、同じ状態変化ではない。端末の利用可能性は認証器や同期基盤が管理し、RP 側の認証情報の有効性はサービスが管理する。どちらの管理状態を変更する必要があるかは、利用者が何を紛失し、どの端末で認証情報を利用できるかによって異なる。

また、認証情報の無効通知は、RP 側で削除・失効した情報を認証器側の利用体験へ反映するための補助的な仕組みである。例えば、RP が既に受理しない Credential ID を認証器側に通知することで、利用者に古いパスキーが提示され続ける状態を減らせる。ただし、認証器側に通知したことだけで RP の認証情報が失効するわけではない。認証可否を決定するのは、RP 側の登録情報と認証応答の検証である。

これらの処理を同じ状態遷移の枠組みで整理すると、安全性を維持するための条件と、利用者が認証手段を管理するための条件の関係が明確になる。認証情報を正しいアカウントへ登録すること、現在の認証要求を正しく検証すること、ログインセッションを正しく確立すること、不要になった認証情報を失効させることは、異なる時点の操作である。それぞれの処理が共有する状態を整合させることによって、継続的な認証の正当性を維持できる。

6.5 チャレンジの管理と HTTP セッション

WebAuthn の認証では、認証要求の開始から署名付き応答の受信までに複数の HTTP 要求が発生する。HTTP は、個々の要求を送受信する仕組みであり、利用者のログイン状態を自動的に保持するものではない。そのため、サービスは Cookie やサーバー側のセッション管理などを使い、どの HTTP 要求が同じ認証処理に属するかを識別する必要がある。

Cookie は、ブラウザーが保存した情報を後続の HTTP 要求でサービスへ送信するための仕組みである。HTTP Cookie の基本的な仕組みは RFC 6265 が規定している[14]。例えば、サービスがセッション識別子を Cookie に保存し、その識別子に対応するサーバー側の状態を管理している場合、ブラウザーから送られた Cookie によって、進行中の認証要求やログイン済みのアカウントを特定できる。

ただし、Cookie にセッション識別子が含まれていることだけで、そのセッションが正当に認証されたことは保証されない。セッション識別子の予測困難性、通信路での保護、Cookie の適切な属性、認証前と認証後の状態管理、失効処理などを組み合わせる必要がある。OWASP の Session Management は、セッション識別子の生成、Cookie の保護、認証後のセッション更新、タイムアウト、ログアウトなどの条件を整理している[15]。

例えば、利用者がログインを開始すると、サーバーは現在の認証処理に対してチャレンジ q1 を発行する。ブラウザーが認証器を使用して署名を生成した後、サーバーへ認証応答を送信する。このとき、サーバーは q1 が現在の認証要求に対応することを確認する必要がある。さらに、署名の検証に成功した場合には、その要求に対応するセッションを認証済みへ更新する。チャレンジと認証要求の対応が正しくても、別のセッションを更新すれば、ログイン結果の適用先が誤る可能性がある。

チャレンジの管理には、発行した値の予測困難性、要求との対応、有効期限、使用済み状態が関係する。例えば、ログイン要求 r1 に対して q1 を発行し、別のログイン要求 r2 に対して q2 を発行した場合、r2 の認証で q1 を含む応答を受理してはならない。チャレンジの値が十分に予測困難であっても、発行先の要求を区別しなければ、別の処理で生成した署名を現在の要求へ適用する余地が生じる。

また、チャレンジが一度受理された後に使用済みとして扱われなければ、同じ署名付き応答を再び送信するリプレイ攻撃につながる場合がある。署名の検証に成功したという事実は、署名対象が暗号学的に正しいことを示すが、その応答を新しい認証要求でも利用してよいことを意味しない。サーバーは、認証要求ごとの状態を管理し、使用済みのチャレンジを新たな認証へ適用しないようにする必要がある。

認証後のセッション管理では、認証前のセッション識別子をどのように扱うかも重要となる。例えば、攻撃者があらかじめ知っているセッション識別子を利用者に使用させ、その識別子をログイン後も有効なまま維持する実装では、攻撃者が認証済みセッションを利用できる場合がある。これはセッション固定と呼ばれる攻撃の一例である。認証が成功したときにセッション識別子を適切に更新することで、認証前に知られていた識別子を認証後の状態へ引き継ぐ危険を抑えられる。

Cookie を使用する構成では、Secure、HttpOnly、SameSite などの属性もセッション保護に関係する。Secure は Cookie を安全な通信路で送信するための条件を与え、HttpOnly はブラウザーのスクリプトから Cookie を直接読み取る経路を制限し、SameSite はクロスサイトの要求に伴う Cookie 送信を制御する。これらはセッションを守るための異なる条件であり、すべてを設定したことだけで認証後のあらゆる攻撃を防げるわけではない。例えば、アプリケーション内の権限判定に不備があれば、正しく保護されたセッションを使用して権限外の操作が実行される可能性がある。

セッション識別子の予測困難性と、認証済み状態の有効性も区別する必要がある。例えば、攻撃者がセッション識別子を推測できない構成であっても、利用者の端末から認証済みの Cookie が盗まれれば、その識別子を使って認証済みセッションを利用される可能性がある。パスキー認証時の署名は、その時点の認証要求に対する証拠を提供する。一方、認証後の HTTP 要求では、継続するセッションの状態を使って利用者を識別する。このため、ログイン時の公開鍵認証と、認証後のセッション保護は別々の安全条件を持つ。

ログアウトやセッション失効では、認証済みの状態を終了する処理が必要となる。ブラウザー側の Cookie を削除するだけでなく、サーバー側で管理するセッションの有効性を適切に変更し、失効した識別子による認証済み状態の再利用を防ぐ。複数端末でログインしている場合には、現在のセッションだけを終了するのか、すべてのセッションを失効させるのかという対象の違いもある。ログアウトという操作名が同じであっても、どの認証済み状態を終了するかを明確にする必要がある。

このように、WebAuthn のチャレンジ管理と HTTP セッション管理は、認証要求の前後で異なる役割を担う。チャレンジは署名付き応答を現在の認証要求へ結び付け、セッションは検証されたアカウントの状態を後続の HTTP 要求へ引き継ぐ。両者の対応を正しく確立し、認証後の識別子を適切に保護・更新・失効させることで、ログイン時に成立した認証の正当性を継続的なサービス利用へ結び付けられる。

6.6 回復可能性と追加登録の正当性

パスキー認証では、認証情報に対応する秘密鍵を利用できることがログインの前提となる。そのため、認証器の紛失、故障、交換、端末の初期化などによって秘密鍵を利用できなくなった場合に、正当な利用者がアカウントへのアクセスを回復できる仕組みが必要となる。一方、回復処理は、通常の認証を行えない状況でもアカウントの管理権限を再確立するため、第三者による不正な登録や乗っ取りの経路にもなり得る。

例えば、Alice がスマートフォンのパスキーだけを登録しており、そのスマートフォンを紛失した場合を考える。秘密鍵が他の端末で利用できず、代替の認証手段も存在しなければ、Alice は通常のパスキー認証を完了できない。パスキーによる認証を厳格に要求するだけでは、この状況からアカウントを回復することはできない。認証手段を失った利用者が、別の証拠や手続きを使って正当なアカウント管理者であることを示し、新しい認証手段を登録できる条件を定める必要がある。

FIDO Alliance は、アカウント回復時の本人確認に関する指針を公開している[16]。また、複数の認証器を登録して回復の必要性を減らす運用を解説している[17]。同期型パスキーの登録・認証・管理に関する指針も公開している[18]。これらは、秘密鍵の保護と、利用者が認証手段を失った場合のアクセス継続を両立させるための管理条件に関係する。

複数の認証器を登録する方法では、一つの認証器を紛失しても、残っている認証器でログインし、新しい認証情報を追加できる場合がある。例えば、Alice がスマートフォンと外部セキュリティキーの両方を登録していれば、スマートフォンを紛失してもセキュリティキーで認証し、紛失した端末に関連する認証情報を失効させる操作が考えられる。この方式では、追加する認証情報が正しいアカウントへ所属することと、失効対象が正しいことの両方を確認する必要がある。

一方、既存のセッションから新しいパスキーを追加できる場合、そのセッションを持つ人物が本当にアカウントの正当な管理者であるかが問題になる。例えば、第三者が何らかの方法で Alice の認証済みセッションを利用できる場合、追加登録に特別な確認がなければ、その第三者が自分の認証器を Alice のアカウントへ登録する可能性がある。新しい認証情報の登録が成功すると、その認証情報は以後のログインで正規の公開鍵として参照される。つまり、既存セッションの不正利用が、継続的なアカウントへのアクセス権の獲得につながる場合がある。

このため、認証情報の追加や削除には、通常の画面閲覧より厳格な条件を要求する場合がある。例えば、直近の再認証、登録済み認証器による確認、操作対象のアカウントの再確認などを組み合わせることで、長時間有効なセッションだけを持つ攻撃者による変更を制限できる。ただし、再認証に使用する認証手段を既に紛失している場合には、正当な利用者が追加や削除を完了できなくなる可能性がある。安全性を高めるための条件と、回復可能性を確保するための条件を、実際の運用に即して設計する必要がある。

例えば、パスキーを削除する際に、削除対象となるパスキー自身による再認証を要求する構成を考える。認証器が正常に利用できる場合には、利用者がその認証情報を使用できることを確認できる。しかし、認証器を紛失した場合には、削除したいパスキーを使った再認証ができない。この条件を削除の唯一の手段としてしまうと、正当な利用者が紛失した認証情報を失効させられない。削除操作の正当性を確認する方法と、削除対象の認証情報そのものを利用できるかどうかを区別する必要がある。

同期型パスキーでは、複数端末で同じ認証情報を利用できるため、一台の端末を紛失しても別の端末から認証できる場合がある。ただし、同期機構が存在することと、アカウント回復が必ず成功することは同じではない。同期基盤へアクセスするための認証条件、利用可能な端末の有無、秘密鍵の保護方式などによって、回復可能性は変わる。RP 側でも、認証情報を追加・削除・失効させる手続きの正当性を維持する必要がある。

さらに、同期型パスキーの管理では、端末の紛失と認証情報の失効を区別する必要がある。例えば、複数端末へ同期されたパスキーが一つの Credential ID として RP に登録されている場合、一台の端末を紛失したことだけで、その Credential ID に対応する秘密鍵を他の端末から利用できなくなるとは限らない。反対に、RP がその Credential ID を失効させれば、同じ認証情報を使用する他の端末からの認証も受理されなくなる。端末単位の利用可能性と、RP が管理する認証情報単位の有効性は、異なる状態である。

認証情報の追加、削除、回復を状態遷移として考えると、不正な状態への遷移を防ぐ条件と、正当な状態へ到達できる条件を分けられる。例えば、第三者が新しい認証情報を登録できないことは安全性に関係する。一方、正当な利用者がすべての認証器を失った後も、適切な回復手続きによってアクセスを再確立できることは回復可能性に関係する。前者を満たすだけでは、利用者がアカウントを継続して利用できるとは限らない。

また、回復処理で新しい認証情報を登録できても、以前の認証情報を失効させる必要がある場合には、その状態更新を別途実行する必要がある。例えば、紛失した認証器が第三者の手に渡り、秘密鍵を利用できる条件が残っているなら、新しいパスキーの登録だけでは旧認証情報によるログインを防げない。新旧の認証情報がどのアカウントに所属し、どの時点で有効であるかを管理することが、回復後の安全性に関係する。

認証器の紛失から回復する処理は、通常のログインよりも多くの状態を変更する場合がある。登録情報を追加し、旧認証情報を失効させ、必要に応じて既存セッションを終了し、回復手段の状態を更新する。これらの変更が途中で失敗した場合には、どの状態が有効になったかを確認する必要がある。例えば、新しい認証情報の登録が失敗したのに旧認証情報だけを失効させれば、正当な利用者がすべての認証手段を失う可能性がある。複数の更新を伴う回復処理では、安全な登録状態を維持しながら、利用者が認証可能な状態へ到達できることを確認する必要がある。

このように、認証情報の追加・削除・回復では、署名の正当性だけでなく、変更操作の権限、対象となる Credential ID、アカウントの所属、旧認証情報の失効、新しい認証手段の利用可能性を管理する必要がある。状態の更新前後でこれらの関係を維持することで、認証器の紛失や交換という通常の認証とは異なる状況でも、正当な利用者のアクセスを維持しながら、不正な登録やアカウント乗っ取りの経路を制限できる。


7. パスキーの普及と実装・管理の実態

7.1 何を数えた研究なのか

パスキーの安全性を評価するには、公開鍵認証の仕様がどのような保証を定めているかに加えて、実際のサービスがその仕様をどのように実装しているかを確認する必要がある。例えば、二つのサービスが同じ WebAuthn を採用していても、一方は新しいパスキーの登録時に再認証を要求し、他方は既存のログインセッションだけで追加を許可する場合がある。どちらのサービスでも認証器が生成する署名は暗号学的に正当であり得るが、第三者による認証情報の追加を防ぐ条件は異なる。

また、パスキーを利用できると公表しているサービスと、実際にパスキーを登録・認証できるサービスは区別する必要がある。あるサイトがパスキー対応サービスの一覧に掲載されていても、登録機能が利用できない場合や、外部の認証基盤を介して共通の実装を利用している場合がある。採用状況を調べるためのサイト数と、実装の違いを調べるための対象数を同じものとして扱えば、普及状況や検証不備の割合を誤って評価する。

Louis Jannett らは、2026 年 8 月の USENIX Security 2026 で「The State of Passkeys: Studying the Adoption and Security of Passkeys on the Web」を発表した[19]。研究では、パスキー対応サイトの発見と採用状況の追跡を担当する PASSKEYS-RADAR と、WebAuthn の登録・認証処理に対する検証不備を調べる PASSKEYS-ATTACKER を開発している。前者は、どのサイトでパスキーが利用されている可能性があるかを継続して調べる仕組みであり、後者は、実際の登録・認証応答を操作して、サーバー側の検証条件が成立しているかを評価する仕組みである。

両者の調査対象は異なる。PASSKEYS-RADAR は複数の情報源からパスキー対応の可能性があるサイトを収集し、重複を整理する。採用状況の詳細調査では、実際にアカウントを作成し、パスキーの登録や管理を試す。セキュリティ評価では、さらに登録・認証処理を繰り返し実行できるサイトを対象に、WebAuthn の検証条件を調べる。そのため、研究中に登場するサイト数は、どの段階の集合であるかによって意味が変わる。

対象集団 件数 意味
統合前の候補 8,523 複数のディレクトリや自動検出などの情報源から集めた候補エントリであり、同じサイトの重複を含む。
重複整理後 872 情報源を統合し、パスキー対応の可能性があるサイトとして整理した集合であり、この段階では全サイトの登録機能を確認したわけではない。
対応確認済み 386 実際にパスキー対応を確認できたサイトであり、共通の第三者認証基盤を利用するサイトも含む。
独立した実装 208 共通の第三者認証基盤に依存するサイトの重複を整理し、登録・認証・管理の実態を分析した実装の集合である。
セキュリティ評価 103 PASSKEYS-ATTACKER による登録・認証処理の検査を実施したサイトの集合である。

統合後の 872 サイトについて、研究者らは実際のパスキー対応状況を手動で確認した。調査では 152 件を重複の見落としや誤分類などによる誤検出として除外し、334 件についてはアカウント作成ができず、対応を確認できなかった。この二つを合わせた 486 件を除くと、パスキー対応を確認できたサイトは 386 件となる。ここで、アカウント作成ができなかった 334 件について、パスキー非対応だったと断定することはできない。研究者が必要な操作を実行できず、確認済みの集合へ含められなかったという意味である。

確認済みの 386 サイトのうち、178 サイトは第三者のパスキー提供基盤を利用していた。例えば、複数のサービスが同じ認証基盤の SDK を使用している場合、サービス名やドメインが異なっても、認証情報の登録と検証に共通の実装が使われている可能性がある。これらをすべて独立した実装として数えると、同じ認証基盤の設定や検証処理が結果に重複して反映される。研究者らは共通基盤を整理し、208 件を独立した実装の分析対象とした。

この 208 件は、パスキーの登録方法、利用可能な認証方式、認証器への要求、認証情報の管理機能などを調べるための集合である。一方、103 件は、実際に WebAuthn の登録・認証処理を繰り返し実行し、検証条件を操作するセキュリティ評価の対象である。208 件で観測した管理上の特徴と、103 件で検出した検証不備は、分母が異なる。例えば、208 件中 71 件で追加登録時の確認を要求したという結果から、103 件中で同じ割合の確認が行われていたと推定することはできない。

対象の選定方法も、結果の解釈に関係する。研究では、既知のパスキー対応サイト、公開されたディレクトリ、自動検出によって候補を集めている。また、詳細な検査にはアカウントの作成や認証情報の操作が必要となる。したがって、評価対象は世界中の Web サービスから無作為に選ばれた標本ではなく、研究者らがパスキー対応を発見し、必要な操作を実施できたサイトの集合である。

この区別によって、採用状況の調査と安全性評価の関係を正しく理解できる。872 件という値は複数の検出方法を統合した候補集合の規模を示し、208 件という値は独立した実装の管理状況を比較するための規模を示す。103 件という値は、実際の WebAuthn 検証不備を評価した範囲を示す。研究の結論を利用するときには、どの集団に対して何を測定した結果なのかを確認する必要がある。

7.2 普及の観測と発見方法の違い

パスキーの普及状況を調べるには、パスキー対応サイトをどのように発見するかが問題となる。例えば、サービスが公式サイトでパスキー対応を案内していても、第三者のディレクトリには掲載されていない場合がある。逆に、過去にパスキー対応として登録されたサイトでも、その後に登録画面の構成が変わったり、機能が利用できなくなったりする場合がある。一つの情報源だけを使用すると、その情報源の登録方法や更新頻度によって観測結果が偏る。

PASSKEYS-RADAR は、このような偏りを抑えるため、複数の方法を組み合わせてパスキー対応の候補を発見する。研究では、Tranco の上位サイトに対する既存の調査結果、Chrome User Experience Report(CrUX)に含まれるサイトの定期的な検査、パスキー対応サービスを掲載するディレクトリ、Internet Archive に保存された過去の一覧を利用している。それぞれの情報源は異なる方法でサイトを発見するため、同じ時点でも掲載される集合が一致するとは限らない。

Tranco は、複数の情報を組み合わせて Web サイトの順位を提供する仕組みであり、研究では上位 100 万サイトのログイン画面を調べた既存の調査結果を利用している。この方法では、実際に WebAuthn API の呼び出しが行われていることを検出できる。一方、ログイン画面への到達や操作の実行が必要となるため、認証機能が別の画面に配置されていたり、特別な条件でのみ表示されたりする場合には、発見できる範囲が変わる。

CrUX を利用する方法では、約 1,800 万サイトを対象に、パスキーに関連する所定の公開ファイルが配置されているかを調べる。研究が使用したファイルの一つは /.well-known/webauthn であり、関連オリジンから同じ RP ID を利用するための情報を提供する。もう一つは /.well-known/passkey-endpoints であり、パスキーの作成や管理に関連するサービスの情報を提供する。研究者らは 2025 年 2 月から、これらの配置状況を月単位で調査した。

公開ファイルを調べる方法には、ログイン画面を操作しなくても検出できるという利点がある。しかし、ファイルが存在することと、パスキーの登録・認証を正常に実行できることは異なる。例えば、関連オリジンの設定ファイルが存在していても、そのサイトが現在の利用者にパスキー登録機能を提供しているとは限らない。また、WebAuthn に対応していても、所定の公開ファイルを配置していないサービスは存在する。公開ファイルの有無は、対応可能性を発見するための情報であり、登録・認証の実行確認そのものではない。

ディレクトリによる検出では、パスワード管理サービス、認証関連サービス、利用者コミュニティなどが管理する一覧を使用する。こうした一覧には、実際にパスキーを利用した利用者や、対応状況を調査した管理者によって情報が登録される。利用者が確認したサービスを発見できる一方、新しいサービスが自動的に掲載されるとは限らない。研究者らは 12 種類の公開ディレクトリを収集し、2025 年 2 月以降は週単位で更新状況を取得している。

採用状況の時間的な変化を調べるためには、Internet Archive の Wayback Machine に保存された過去の一覧も利用した。研究では、2021 年 5 月まで遡る記録を取得し、2025 年 8 月までのパスキー対応サイトの推移を分析している。これにより、現在掲載されているサイトだけでなく、どの時点で一覧に追加されたか、異なるディレクトリの掲載数がどのように変化したかを比較できる。

ただし、ディレクトリへ掲載された日と、そのサービスが実際にパスキー対応を開始した日は必ずしも一致しない。例えば、あるサービスが 2023 年にパスキーを導入し、ディレクトリには 2024 年に登録された場合、ディレクトリ上で観測できる時点は導入時点より遅れる。過去の掲載数を使って普及を分析する場合には、サービスの実際の導入時期と、情報源がそのサービスを発見した時期を区別する必要がある。

複数の情報源を統合する際には、同一サイトをどのように識別するかも重要になる。例えば、login.example.com と example.com が別々の一覧に掲載されていても、同じサービスの認証機能を示している場合がある。また、企業名の表記が異なっていたり、同じ組織が複数のドメインを使用していたりする場合もある。研究では、文字列の正規化、ドメイン名の比較、組織の対応関係を示す情報などを使って、重複する候補を統合している。

例えば、サブドメインを登録可能な基底ドメインへ整理することで、同じサービスを複数件として数えることを抑えられる。一方、同じ企業が独立した認証基盤を使用している場合や、異なる企業が同じ外部認証基盤を利用している場合もあり、ドメインの一致だけでは実装上の同一性を判断できない。このため、候補サイトの統合と、独立した認証実装の識別を別の工程として扱う必要がある。

研究の採用状況の図では、複数の情報源が異なる増加傾向を示している。例えば、/.well-known/webauthn の配置を検出したサイト数は、調査期間の後半に 27 件から 177 件へ増加した。一方、/.well-known/passkey-endpoints の配置を検出したドメイン数は、同じ期間に 387 件から 344 件へ減少している。これらの数値は、パスキー自体の導入件数が一方で増え、他方で減ったことを直接意味するものではない。異なる公開ファイルの採用状況を表している。

また、研究では複数の検出方法を組み合わせることで、既存のディレクトリだけの場合と比較して約 125% 多くのパスキー対応候補を発見したと報告している。この結果は、個々の情報源に発見できる範囲の制約があり、情報源の組み合わせによって観測可能な集合が変化することを示している。ただし、検出可能なサイト数が増えたことは、世界中のすべてのパスキー対応サイトを把握できたことを意味しない。

普及状況の観測では、実際の技術採用と、観測方法によって得られる情報を区別する必要がある。パスキー対応サイトが存在していても、検出方法がそのサイトへ到達できなければ一覧に現れない。反対に、一覧に存在していても、実際の登録・認証を確認するには追加の調査が必要となる。PASSKEYS-RADAR の採用状況の分析と、208 実装の詳細調査を分けることで、技術の普及と実装内容の違いをそれぞれ評価できる。

7.3 登録時の確認と登録個数の違い

パスキーをアカウントに追加する操作は、通常のログインとは異なる性質を持つ。ログインでは、既に登録された認証情報を使用して現在のセッションを認証済みにする。一方、追加登録では、以後のログインに使用できる新しい認証情報をアカウントへ保存する。新しいパスキーの登録が完了すると、その認証情報に対応する秘密鍵を利用できる主体が、将来の認証を試みられるようになる。そのため、追加登録の許可条件は、継続的なアカウントへのアクセス権に関係する。

例えば、Alice がログインした状態で二つ目のパスキーを追加する場合を考える。サーバーは既存のセッションから Alice のアカウントを特定できる。しかし、そのセッションを使って操作している人物が、現在も Alice の正当な管理者であるかについては、追加確認を要求するかどうかで条件が変わる。長時間維持されたセッションを第三者が利用できる場合、そのセッションだけで新しいパスキーを登録できれば、第三者が自分の認証器を Alice のアカウントへ結び付ける可能性がある。

研究では、208 実装のうち、パスキー追加時に追加の確認を要求したのは 71 サイトであり、全体の約 34% だった。主な確認方法は、パスワードの再入力が 37 サイト、メールによる確認が 25 サイト、SMS による確認が 6 サイトだった。残る約 66% の実装では、追加の確認なしにパスキーを登録できたと報告している。この結果は、同じ WebAuthn の登録処理を利用するサービスでも、登録操作を許可するための条件が異なることを示している。

追加確認を省略した実装では、認証済みセッションが持つ権限の範囲が重要になる。例えば、セッションが盗まれた場合や、利用者に意図しない登録操作を実行させる攻撃が成立する場合、そのセッションから新しい認証情報を追加できる可能性がある。追加されたパスキーは、登録後のログインで有効な認証情報として扱われるため、一時的な操作権限の不正利用が、継続的な認証手段の獲得につながり得る。

一方、追加確認があるという事実だけで、不正登録が完全に防がれるわけではない。例えば、追加確認をメールで行う場合、そのメールアカウントへのアクセスが攻撃者に奪われていれば、確認を通過する可能性がある。また、パスワードの再入力を要求しても、パスワードそのものが漏洩していれば追加の防御として機能しない場合がある。追加確認の有無に加え、確認方法の独立性、攻撃者が利用できる認証手段、確認結果と登録対象の対応を評価する必要がある。

登録する認証情報の個数も、アカウントの管理可能性に影響する。研究では、25 ドメインで一つのパスキーしか登録できなかった。例えば、Alice がスマートフォンにだけパスキーを登録している場合、その端末を紛失し、別の認証器も利用できなければ、通常のパスキー認証によるログインが困難になる。一方、あらかじめ外部のセキュリティキーを追加登録できる構成では、スマートフォンを紛失しても、残っている認証器を使ってログインし、旧認証情報を失効させられる場合がある。

複数のパスキーを登録できることは、認証器の紛失に対する冗長性を提供する。しかし、登録できる認証器が増えるほど、管理する認証情報と追加・削除操作も増える。例えば、利用者が複数の端末とセキュリティキーを登録した場合、それぞれが有効な認証手段となるため、不要になった認証情報を把握し、失効させる必要がある。複数登録による回復可能性を確保するには、登録済み認証情報を識別し、適切に管理できる機能も必要となる。

登録個数の上限が小さい場合には、認証情報の交換方法も重要になる。例えば、登録できるパスキーが一つだけで、交換時には先に既存のパスキーを削除しなければならない設計では、削除後に新しいパスキーの登録が失敗すると、利用者が有効な認証手段を失う可能性がある。既存の認証情報を維持したまま新しい認証情報を検証し、登録成功後に旧認証情報を失効させる方式なら、更新途中の失敗による影響を抑えられる。

追加登録の確認条件と、登録可能なパスキーの個数は異なる問題である。追加確認を厳格に要求しても、認証器を一つしか登録できなければ、紛失時の回復経路が制限される。一方、複数登録を許可しても、誰でも新しい認証情報を追加できる状態なら、不正な登録を防げない。認証情報を追加する主体の正当性と、正当な利用者が必要な認証手段を維持できることを、それぞれ評価する必要がある。

7.4 削除・交換・通知の運用差

認証情報の管理では、追加できることと同じように、不要になった認証情報を失効させられることが重要になる。例えば、利用者がセキュリティキーを紛失した場合、その認証情報が引き続き有効であれば、第三者が認証器を利用できる条件によっては不正なログインを試みられる。利用者が別の認証手段でアカウントへアクセスできても、紛失した認証情報を削除できなければ、そのリスクを継続して管理しなければならない。

研究では、208 実装の管理機能を調べる過程で、登録済みパスキーの削除や交換に関する複数の制約を確認している。多くのサイトではアカウント設定からパスキーを管理できる一方、登録の機会が限定されるサイトや、特定のパスキーを失効させる操作を実行できないサイトも存在した。

管理上の現象 サイト数 生じる条件の問題
ログイン直後にしか登録できず、後から削除できない 7 一度登録した認証情報を後から失効させる経路が制限され、登録状態を適切に更新できない場合がある。
アカウント作成時のみ登録でき、交換できない 6 認証器の故障や紛失後に、新しい認証情報へ変更する操作が制限される。
削除ボタンがない 5 利用者がアカウント設定から不要な認証情報を個別に失効させられない。
削除対象のパスキーで再認証を要求する 3 削除したい認証器を紛失した場合に、失効操作を実行できなくなる可能性がある。
個別削除できず全件削除を要求する 3 失効させたい認証情報だけを選択できず、正常に利用できる他のパスキーも同時に削除する必要がある。
認証情報の有効状態を通知する API を実装 7 RP 側の登録状態をブラウザーと認証器へ伝え、使用できなくなった認証情報の整理を支援できる。

例えば、パスキーを登録した後に削除できないサービスでは、利用者が認証器を紛失した際に問題が生じる。登録済み認証情報の公開鍵をサーバーが保持し続ける限り、対応する秘密鍵による認証が成立する可能性が残る。アカウントのパスワードを変更したとしても、パスキーが独立した認証手段として有効であれば、その公開鍵を使用した認証は別途管理する必要がある。認証情報の追加と失効は、互いに独立した状態更新である。

削除対象のパスキーそのものによる再認証を要求する構成にも、特有の制約がある。例えば、Alice がセキュリティキーを紛失した後、スマートフォンに保存された別のパスキーでログインしたとする。サービスが紛失したセキュリティキーの削除時に、そのセキュリティキーによる再認証だけを許可するなら、Alice は削除操作を完了できない。削除する対象の認証情報を利用できることと、アカウントの正当な管理者であることを証明できることは、異なる条件である。

一方、再認証なしでどのパスキーでも削除できる構成では、既存セッションを不正に利用できる第三者が、正当な利用者の認証情報を失効させる可能性がある。例えば、攻撃者が Alice のログインセッションを利用し、Alice が登録したすべてのパスキーを削除できれば、正当な利用者が通常のログイン手段を失う危険がある。削除操作には、対象となる Credential ID の所属と、現在の操作主体がその認証情報を失効させる権限を持つことの両方を確認する必要がある。

個別削除を許可しない構成では、回復可能性にも影響が出る。例えば、スマートフォンとセキュリティキーの二つを登録している利用者がスマートフォンを紛失した場合、スマートフォンに関連する認証情報だけを削除できれば、残ったセキュリティキーを継続して使用できる。しかし、すべてのパスキーをまとめて削除する必要があれば、正常に利用できるセキュリティキーの登録情報も失効する。その後の再登録が失敗した場合には、認証手段を失う可能性がある。

さらに、RP 側で認証情報を削除したことと、認証器側からその認証情報が削除されたことは別の状態である。例えば、サービスのアカウント設定からパスキーを削除すると、サーバー側では対応する Credential ID と公開鍵が失効する。しかし、スマートフォンのパスキー管理画面には、同じ認証情報が残る場合がある。この状態では、利用者の端末にはパスキーが表示されていても、サービスはその認証情報を受理しない。

WebAuthn Level 3 には、この不一致を減らすための signalAllAcceptedCredentials() と signalUnknownCredential() という API がある。signalAllAcceptedCredentials() は、RP が受理可能な認証情報の集合をブラウザーへ通知するために使用する。signalUnknownCredential() は、RP が受理しない認証情報であることを通知するために使用する。ブラウザーや認証器は、この情報を利用して、古い認証情報の整理や表示状態の更新を行うことができる。

例えば、Alice がサービス側でパスキー c1 を失効させても、認証器には c1 が残っている場合を考える。利用者が後からログインしようとすると、認証器は c1 を候補として提示する可能性がある。しかし、RP のデータベースでは c1 は既に有効な認証情報ではないため、その署名を受理できない。RP が認証情報の有効状態を通知することで、認証器側に残る候補と RP 側の登録状態の不一致を減らせる。

ただし、通知 API は、RP がどの認証情報を受理するかという最終的な判定を置き換えるものではない。例えば、ブラウザーへの通知に失敗して認証器側に古いパスキーが残っても、RP が失効済みの Credential ID を拒否すれば、その認証情報によるログインは成立しない。反対に、認証器側からパスキーを削除できたとしても、RP 側で登録情報が有効なままであれば、同じ秘密鍵を利用できる別の端末や複製が存在する条件によっては認証を試みられる可能性がある。認証情報の失効と、認証器側の表示・保存状態の更新は、異なる処理として管理する必要がある。

研究でこれらの通知 API を実装していたのは 7 サイトだった。この結果は、RP 側の登録情報を認証器側へ反映する仕組みの採用が限定的だったことを示す。ただし、通知 API を実装していないという事実だけから、RP 側の認証情報失効処理そのものが不正であるとは判断できない。失効済みの認証情報をサーバーが拒否することと、利用者の端末から古い候補を整理することは、異なる保証を持つ。

認証情報の削除・交換・通知を一連の処理として考えると、正当な利用者の回復可能性と、不正な認証情報を有効なまま残さない安全性を、同時に評価する必要がある。削除対象の識別、削除操作の権限、残る認証情報の利用可能性、RP と認証器の状態の一致を区別することで、認証情報管理における故障の原因を明確にできる。

7.5 認証モード・RP ID・利用者確認

WebAuthn を使用するサービスでは、認証器が署名を生成するという基本的な仕組みを共有しながら、アカウントを選択する方法、利用者確認の要求、認証情報を利用できるドメインの範囲が異なる。これらの設定は、認証器がどの鍵を使用するか、利用者がどの段階でアカウントを選択するか、RP がどの情報を検証する必要があるかに影響する。

論文が Discoverable Mode と呼ぶ認証開始方式では、認証器が RP ID に対応する認証情報を発見できる。例えば、Alice がサービスのログイン画面でパスキーによる認証を選択すると、認証器が利用可能なアカウントを提示し、Alice はその中からログインしたいアカウントを選ぶ。サービスへ事前にアカウント名を入力しなくても、認証応答に含まれる Credential ID などを使って登録済みアカウントを特定できる。

これに対し、論文が Non-discoverable Mode と呼ぶ利用者名先行方式では、利用者が先にアカウント名を入力し、RP がそのアカウントに登録されている認証情報を検索する。例えば、Alice がユーザー名を入力すると、サーバーは対応する Credential ID を取得し、allowCredentials に候補を設定する。認証器は提示された識別子に対応する認証情報を使用する。この方式では、RP が認証器の操作前にアカウント候補を決めるため、利用者名の入力と認証情報の検索が認証処理の一部になる。

Conditional UI は、ブラウザーの入力支援機能などにパスキーの候補を組み込む方式である。例えば、ログイン画面の入力欄を選択したときに、保存済みのパスキーが候補として表示される。利用者がボタンを押して認証器の選択画面を開く場合と比較すると、操作の開始方法が異なる。ただし、実際の認証では WebAuthn の署名とサーバー側の検証が必要であり、Conditional UI そのものが別の暗号方式を提供するわけではない。

パスキーをパスワードレス認証に使用するか、二要素認証として使用するかによっても、アカウントを確定する時点が異なる。パスワードレス認証では、パスキーを主要なログイン手段として使用する。一方、二要素認証では、利用者名やパスワードによる先行する認証の後に、追加の認証手段としてパスキーを使用する場合がある。研究では、61 サイトがパスキーを二要素認証としてのみ利用していた。また、8 サイトでは、二要素認証には Non-discoverable Mode、パスワードレス認証には Discoverable Mode を使用していた。

二要素認証としてパスキーを使う場合、先行する認証で選択したアカウントと、パスキーの認証情報が所属するアカウントが一致する必要がある。例えば、Alice のパスワードを入力した後、Bob に属するパスキーで署名したとしても、二つの証拠を組み合わせて Alice の認証を成功させることはできない。各認証要素が正しく検証されたことと、それらが同じ利用者を認証していることは、別の条件である。

RP ID の設定範囲も、同じ WebAuthn を利用するサービス間で異なる。例えば、login.example.com だけで認証機能を提供している場合、RP ID を login.example.com に設定する方法と、より広い example.com に設定する方法がある。後者では、同じ RP ID を利用できるサブドメインの範囲が広がる。これは、複数のサブドメインでパスキーを共有する必要がある場合には利点となる一方、認証情報の利用を許可するドメインの範囲も広げる。

研究では、80 サイトが RP ID を登録可能な基底ドメインまで拡大していた。これは調査した 208 実装の約 38% に当たる。例えば、login.example.com で使用するパスキーの RP ID を example.com に設定すると、WebAuthn の規則に従って、他のサブドメインからも同じ RP ID を指定できる場合がある。そのため、promo.example.com のような別のサブドメインが侵害されたとき、そのドメインからの認証操作がどの範囲まで可能になるかが問題となる。

ただし、RP ID を共有していることだけで、あらゆるサブドメインからの認証が直ちに成立するわけではない。ブラウザーは RP ID の使用条件を確認し、RP は受信した clientDataJSON のオリジンを許可済みの値と比較する。例えば、認証器が example.com に対応する署名を生成できても、RP が promo.example.com を認証元として許可していなければ、そのオリジンからの応答を拒否できる。RP ID による鍵利用範囲と、RP が許可するオリジンの範囲を別々に管理することが必要になる。

利用者確認についても、サービスが要求する条件には差がある。WebAuthn の UV は、認証器が PIN や生体認証などによる利用者確認を実施したことを示す。研究では、82 サイトが認証器に利用者確認を明示的に要求していた。一方、18 サイトでは二要素認証としてパスキーを使用し、UV を明示的に無効にしていた。また、別の 17 サイトでは、パスワードレス認証に使用しているにもかかわらず、UV を明示的に無効にしていた。

二要素認証において UV を要求しない場合、パスキーとは別の認証要素が存在するため、認証器の操作だけでログインが成立する構成とは条件が異なる。例えば、パスワードを正しく入力した後に、追加の認証要素としてセキュリティキーの操作を要求する方式では、パスワードによる確認と認証器による署名を組み合わせる。一方、パスワードレス認証で UV を要求しない場合、認証器を利用できる人物が署名を生成できる条件によっては、認証器の紛失や盗難がアカウントへの不正アクセスにつながる可能性がある。

利用者確認を要求したという設定と、認証器が実際に UV を実行したという結果も区別する必要がある。例えば、登録・認証オプションで UV を必須としていても、サーバーが認証器データの UV フラグを検証しなければ、要求に反する応答を受理する可能性がある。認証器への要求は操作の条件を指定し、サーバー側の検証は受信した応答がその条件を満たしたことを確認する。両方が成立して、要求した利用者確認を認証結果の根拠として利用できる。

認証器の種類に関する要求も同様である。研究では、22 サイトがハードウェア認証器の利用を明示的に要求していたが、アテステーションを利用してその条件を実際に強制していたのは 5 サイトだった。例えば、登録オプションで外部のセキュリティキーを要求していても、サーバーが返された認証情報から認証器の性質を検証しなければ、実際に登録された認証器がその条件を満たしているとは限らない。

認証方式、RP ID、UV、認証器の種類は、それぞれ異なる性質を指定する。Discoverable Mode と Non-discoverable Mode は認証開始時のアカウント選択方法に、RP ID は認証情報の利用先に、UV は認証器による利用者確認に、認証器の種類は鍵の保管や操作の性質に関係する。これらの要求をどのように組み合わせ、受信した応答に対して何を検証するかによって、実際のサービスで成立する認証条件が決まる。

7.6 暗号アルゴリズムの選択と認証情報に含む個人情報

WebAuthn の公開鍵認証では、署名を生成する認証器と、署名を検証する RP が、対応する公開鍵アルゴリズムを使用する必要がある。登録時には、RP が利用可能な公開鍵アルゴリズムの候補を提示し、認証器が対応可能な方式で鍵ペアを生成する。RP は登録された公開鍵とアルゴリズムの情報を保存し、後の認証時に対応する検証方式を使用する。この処理では、RP が提示した候補、認証器が選択した方式、RP が実際に受理・検証できる方式を区別する必要がある。

例えば、RP が楕円曲線暗号に基づく ES256 と、RSA に基づく RS256 を候補として提示したとする。認証器が ES256 に対応していれば、その方式に基づく公開鍵を生成できる。一方、認証器が特定の方式に対応していなければ、その方式による登録は成立しない。RP が多数のアルゴリズムを列挙したことだけでは、すべての認証器がそれらを利用できることも、すべての方式が適切な安全性を持つことも保証されない。

論文の調査では、ES256 と RS256 が広く要求・対応されており、特に ES256 は調査した認証器との互換性が高かった。研究で利用した COSE のアルゴリズム分類では、ES256 や RS256 の推奨状況と、RSASSA-PSS 系の推奨状況に違いがあることも示されている。研究者らは、208 実装のうち、推奨されるアルゴリズムを利用していたのは 90 件だったと報告している。これは、広く利用されているアルゴリズムと、研究が参照した分類における推奨アルゴリズムが必ずしも一致しないことを示している。

ただし、アルゴリズムが非推奨に分類されているという事実と、その方式を使用するすべての認証が直ちに破られるという判断は異なる。暗号方式の安全性は、具体的なアルゴリズム、鍵の長さ、パラメーター、攻撃者が利用できる計算資源、実装上の条件に依存する。推奨状況を評価するときには、どの規格や登録簿のどの分類に基づく結果であるかを確認する必要がある。

研究では、廃止、未割当、またはパスキーの設計と適合しないアルゴリズム識別子を 26 種類確認した。例えば、SHA-1 を使用する古い RSASSA-PKCS1-v1_5 方式が、アルゴリズムの候補として 5 回要求されていた。また、8 サイトでは、対称鍵によるメッセージ認証に使用する HMAC 系アルゴリズムが候補に含まれていた。HMAC は送信側と検証側が共有する秘密鍵を使う方式であり、公開鍵と秘密鍵を分離する WebAuthn の公開鍵認証とは鍵の利用構造が異なる。

例えば、WebAuthn の登録では、RP が公開鍵を保存し、認証器が秘密鍵を保持する。認証時には、RP が秘密鍵を受け取らずに署名を検証する。この構成へ対称鍵の HMAC をそのまま適用しようとすると、検証側にも秘密情報が必要になるため、公開鍵認証の設計に適合しない。RP がアルゴリズムの識別子を無条件に列挙した場合、認証器が実際には使用できない方式や、用途に適さない方式が候補に含まれる可能性がある。

研究では、22 サイトについて、ほとんどのアルゴリズムに対応している一方、ES384 だけが候補から外れるという共通した設定も確認した。研究者らは、利用しているライブラリが ES384 を列挙していない可能性を指摘している。この結果は、RP が提示するアルゴリズムの集合が、サービス開発者による個別の選択だけでなく、認証ライブラリの既定値や対応範囲にも影響されることを示唆する。ただし、同じ候補集合であることだけから、すべてのサイトが同じライブラリを使用していると断定することはできない。

署名アルゴリズムの指定に加えて、登録時にどの証拠を検証するかも重要となる。例えば、公開鍵を登録するだけでは、その公開鍵に対応する秘密鍵を登録操作の主体が実際に利用できるかという確認が不足する場合がある。論文は、登録時の鍵所有に関する証拠を確認する仕組みを Key Attestation として扱い、登録した公開鍵を後の認証で正しく利用できるかという問題に接続している。

研究では、66 サイトがこの種の証拠を要求し、85 サイトが明示的に無効化していたと報告している。しかし、調査対象では、その証拠がない登録応答を実際に拒否するサイトは確認されなかった。ここでも、登録オプションに要求を設定することと、登録時に受け取った証拠をサーバーが検証することは、別の条件である。認証器が生成する公開鍵をサービスが保存するときには、採用する登録方針に従って必要な証拠を確認し、その公開鍵を正しいアカウントへ対応付ける必要がある。

認証器に保存する利用者識別子についても、実装によって安全性とプライバシーの条件が異なる。WebAuthn では、RP がユーザー識別子を指定し、認証器が認証情報と関連付けて保持する。この識別子は、アカウントを特定するために必要な情報であるが、メールアドレスや利用者名のような個人情報を直接含める必要はない。認証器が返す userHandle などを通じて識別子が外部へ現れる可能性があるため、利用者を識別できる情報をどの範囲へ保存するかが問題になる。

例えば、サービスが Alice のメールアドレスをそのままユーザー識別子として認証器に登録した場合、その値は認証器に保存される認証情報の一部となる。認証時の利用者確認条件や認証器の実装によっては、保存された識別情報が応答から観測できる場合がある。メールアドレスは連絡先であると同時に、複数のサービスにまたがって個人を結び付ける手掛かりにもなり得るため、認証情報の識別子として直接使用する場合には不要な情報露出が生じる可能性がある。

これに対し、サービス内部のアカウントと一意に対応する不透明な識別子を使用すれば、認証器がその値を返しても、値そのものからメールアドレスや利用者名を読み取ることを難しくできる。例えば、RP はランダムに生成した識別子をアカウントへ割り当て、サーバー側の登録情報でその識別子とアカウントの対応を管理できる。この方式では、認証器が保持する識別子と、業務上の個人情報を含むアカウント属性を分離できる。

研究では、8 サイトがユーザー識別子にメールアドレスや利用者名を直接含めていた。これは、認証情報の識別と個人情報の管理を同じ値に依存させた実装の例である。ただし、メールアドレスを識別子に含めていることと、すべての利用者のメールアドレスが攻撃者へ漏洩したことは同じではない。実際に情報が観測可能となる条件は、認証器の動作、認証要求、利用者確認などによって変わる。ここで確認できるのは、認証処理に必要な識別子へ個人情報を直接格納することで、情報の利用範囲が広がるという設計上の問題である。

アルゴリズムの選択、登録時の証拠の検証、ユーザー識別子の設計は、一見すると異なる実装事項である。しかし、いずれも認証器から受け取る情報を RP がどのような意味で利用するかに関係する。アルゴリズム識別子は署名検証の方式を決め、登録時の証拠は認証情報の生成や認証器の性質を評価するために使われ、ユーザー識別子は認証情報をアカウントへ対応付けるために使われる。それぞれの値が適切であっても、別の条件が欠ければ認証全体の正当性は成立しない。

208 実装の調査からは、パスキーの登録・削除、認証モード、RP ID の範囲、利用者確認、認証器の選択、アルゴリズム、識別子の扱いに、具体的な差が存在することを確認できる。これらの違いは、同じ標準規格を採用していても、実際のサービスが異なる保証条件を持つ理由を示している。標準が規定する処理を利用することと、認証情報の所属、認証要求、利用者確認、登録状態の維持に必要な条件を実装することは、個別に確認すべき事項である。


8. WebAuthn の検証不備を調べる 15 種類の攻撃類型と 28 種類の検出方法

8.1 PASSKEYS-ATTACKER が検査する境界

WebAuthn の仕様に従って認証器が署名を生成しても、RP がその署名や認証要求の情報を正しく検証しているとは限らない。例えば、認証器が正しい秘密鍵で署名を生成し、ブラウザーがチャレンジやオリジンを含む応答を返しても、サーバーが署名の検証を省略すれば、不正な署名を含む応答を受理する可能性がある。また、署名を検証していても、別のセッションで発行したチャレンジを受理すれば、認証応答と現在の要求の対応関係が失われる。こうした不備を調べるには、正常なパスキー認証を実行できることに加えて、検証対象の情報を意図的に変更し、その結果を RP が受理するかを確認する必要がある。

PASSKEYS-ATTACKER は、実際の Web サービスにおける WebAuthn の登録・認証処理を対象に、サーバー側の検証条件を評価するための仕組みである。研究では、ブラウザーの WebAuthn API 呼び出しを捕捉し、認証器とクライアントの動作を仮想的に実行することで、登録応答や認証応答の内容を操作する。攻撃者が自分の認証器で正規の署名を生成する場合と、検証に失敗するはずの署名やフィールドを送信する場合を区別し、RP が要求された条件を確認しているかを調べる。

この検査対象は、認証器の秘密鍵そのものの解読ではなく、認証器やブラウザーから返された証拠を RP がどのように受理するかという境界にある。例えば、署名の検証が実装されていれば、署名の一部を変更した応答は拒否される。一方、チャレンジのセッション対応を検査する場合には、別の要求で発行された有効なチャレンジを使い、サーバーが現在の要求との関係を確認するかを調べる。検出方法によって変更対象や必要な前提が異なるため、不正な応答を送信したという事実だけでは、どの条件が欠落しているかを特定できない。

研究者らは、既存の WebAuthn の検査ツールを比較し、メッセージの復号と表示、改変後の再エンコード、受動的な検査、能動的な検査、リプレイ、鍵・利用者・セッションの入れ替えに必要な機能を整理した。例えば、WebAuthn の応答をデコードして表示するツールは、Credential ID、チャレンジ、認証器フラグの内容を確認するために利用できる。しかし、不正な値を使って登録・認証を実行し、RP が拒否するかを調べるには、変更したデータを再び WebAuthn の応答形式へ変換し、実際の処理へ渡す機能も必要となる。

WebAuthn のメッセージを取得する方法には、HTTP 通信を解析する方法と、ブラウザーの WebAuthn API に介入する方法がある。HTTP 通信を解析する場合、WebAuthn の登録・認証データがどの要求に含まれるかを識別する必要がある。サービスによって API の URL、要求本文の構造、データのエンコード方法が異なるため、サイトごとに検出条件を設定する場合がある。例えば、同じ認証器データを送信する場合でも、サービスによって JSON のフィールド名や内部のデータ構造が異なれば、HTTP 通信から該当部分を取り出す方法も変わる。

これに対し、navigator.credentials.create() と navigator.credentials.get() という WebAuthn API の呼び出しを捕捉すれば、サービス独自の HTTP API へ変換される前の段階で登録・認証のデータを扱える。PASSKEYS-ATTACKER は、この境界で処理を捕捉する方式を採用している。ブラウザーが標準 API を呼び出すという共通点を利用することで、サイトごとに異なる HTTP メッセージの形式への依存を減らしている。

研究で比較した既存ツールの多くは、WebAuthn メッセージの復号や開発者向けの動作確認を中心としていた。例えば、Passkey Raider と WebDevAuthn は取得したメッセージの変更と再エンコードに対応していたが、WebDevAuthn の能動検査はあらかじめ用意された七つの検査に限られていた。また、別のセッションで発行されたチャレンジを使用する検査や、攻撃者と被害者の認証情報を組み替える検査では、単一の応答を編集する機能に加えて、複数の認証要求と認証情報を識別して保持する仕組みが必要となる。

PASSKEYS-ATTACKER は、ブラウザー拡張、仮想クライアント・認証器、データベースという三つの構成要素からなる。ブラウザー拡張は WebAuthn API の呼び出しを捕捉し、呼び出し元のオリジンや登録・認証の操作種別などを、仮想クライアントへ渡す。仮想クライアント・認証器は、受け取った情報を解析し、検査条件に応じて値を変更し、応答を再構成する。データベースは、認証情報識別子、公開鍵・秘密鍵、利用者、過去の要求や応答を保持し、異なる認証操作でそれらの情報を利用できるようにする。

例えば、攻撃者と被害者の二つのアカウントを用意し、両者の認証情報を区別して管理すれば、攻撃者の公開鍵を被害者の Credential ID と組み合わせる検査が可能となる。また、二つの独立したブラウザーの文脈を保持すれば、セッション A で発行されたチャレンジをセッション B の認証へ流用する検査も実行できる。これらの検査では、どの公開鍵、識別子、チャレンジ、セッションがどの利用者に所属するかを、検査ツール自身が把握している必要がある。

仮想クライアント・認証器は、認証器の動作を再現するために、検査に使用する鍵や応答データを管理する。例えば、オリジンを変更する検査では、変更したデータに対する署名が有効になるように応答を構成する場合と、署名を意図的に不正な値へ変更する場合とでは、評価する条件が異なる。前者はサーバーがオリジンを期待値と比較しているかを調べ、後者は署名検証そのものを実行しているかを調べる。この区別がなければ、署名の不一致によって拒否された結果を、オリジン検証が正しく実装されている証拠と誤解する可能性がある。

データベースには、単一のブラウザー内で検査する構成と、複数のブラウザーの文脈で共有する構成がある。単一ブラウザーの構成では、認証情報や操作履歴をそのブラウザー内に保持する。共有データベースを使う構成では、攻撃者と被害者の仮想的なブラウザーが、必要な認証情報やチャレンジを区別しながら参照できる。これにより、別の利用者やセッションの値を組み替える検査を、自動的に実行できるようになる。

ただし、WebAuthn API の捕捉と応答の操作を自動化できても、実際の Web サービスにおけるアカウント作成、パスキーの追加・削除、ログイン画面の操作まで共通の方法で自動化できるとは限らない。研究者らは完全自動化を検討するため、無作為に選んだ五つのパスキー対応サイトで、ブラウザー操作を自動化する試作を行った。しかし、登録、認証、削除の一連の操作を自動完了できたのは一サイトだった。

自動化を妨げた条件には、サービス固有の画面構成、確認画面、パスワードの再入力、メールや SMS などによる追加認証、CAPTCHA、要求回数の制限があった。また、登録や削除が成功したことを示す画面や応答がサービス間で共通しておらず、自動処理が結果を判断しにくい場合もあった。これらは WebAuthn の署名検証とは別のアカウント管理処理であり、サービスごとの実装差が大きい。

そこで研究者らは、二つのテスト用アカウントの作成、パスキーの追加・削除、認証処理の開始を手動で行い、WebAuthn API が呼び出された後の検査を自動化する半自動方式を採用した。CAPTCHA を自動的に回避する処理は使用していない。この方式では、実際のサービスが設けているアカウント管理上の手続きを尊重しながら、WebAuthn の検証に関する個別の条件を評価できる。

実験成果物の付録には、PASSKEYS-ATTACKER の構成、学習用に脆弱性を実装した環境、解析用データ、図表を再生成するための処理などが整理されている[20]。これらは、研究結果がどのような検査方法と実験環境によって得られたかを理解するための資料となる。ただし、検査環境で特定の応答を受理させられたことと、実際のサービスで第三者のアカウントへ不正にアクセスできたことは、攻撃の前提と結果を分けて評価する必要がある。

PASSKEYS-ATTACKER の役割は、WebAuthn の構成要素を暗号学的に破ることではなく、サービス側で必要な検証が実装されているかを明らかにすることにある。署名、チャレンジ、オリジン、認証情報識別子、認証器のフラグ、セッションの対応を個別に変更し、RP の応答を確認することで、認証のどの段階で必要な保証が失われるかを調べられる。

8.2 検出方法を何によって区別するか

WebAuthn の検証不備を評価する際には、どのフィールドを変更するかだけでなく、その変更によってどの条件を偽にするかを特定する必要がある。例えば、署名の一部を変更する検査と、チャレンジの一部を変更する検査は、いずれも受信データのビットを変更する。しかし、前者は署名そのものの正当性を検証しているかを調べ、後者は認証要求に対する期待値を検証しているかを調べる。操作が似ていても、検査する保証は異なる。

研究では、検査対象の不備を 15 種類の Attack Type、具体的な変更・検査方法を 28 種類の Detection Method として整理した。Attack Type は、サーバーがどのような攻撃や検証不備に対処する必要があるかを表す。一方、Detection Method は、その不備が存在するかを検出するために、具体的にどの値を変更し、どのような応答を観測するかを表す。そのため、一つの攻撃類型に複数の検出方法が対応する場合がある。

例えば、Challenge という攻撃類型には、Bit Flip、Reuse、Session Binding の三つの検出方法がある。Bit Flip はチャレンジの値を変更し、現在の要求に発行した値と一致しない応答を拒否するか調べる。Reuse は、既に使用したチャレンジを再び使用できるか調べる。Session Binding は、別のセッションで発行した有効なチャレンジを現在の要求へ流用できるか調べる。いずれもチャレンジに関する検査だが、値の一致、新鮮性、セッションへの対応という異なる条件を評価している。

例えば、サーバーが発行したチャレンジ q1 に対し、認証器が q1 を含むデータへ署名したとする。Bit Flip では、応答に含まれるチャレンジを改変して、サーバーが発行値との不一致を検出するか調べる。Reuse では、一度受理されたチャレンジをもう一度使用し、使用済み状態が適切に管理されているかを確認する。Session Binding では、セッション A に発行した有効なチャレンジを、セッション B に対する応答で使用し、現在の要求との対応を確認しているかを調べる。

Credential Overwrite では、認証情報の識別子と公開鍵を異なる利用者の間で組み替える。例えば、攻撃者の公開鍵を被害者の Credential ID と組み合わせて登録できるかを調べる場合、検査しているのは署名アルゴリズムの偽造困難性ではなく、Credential ID と公開鍵、アカウントの所属関係を正しく管理しているかという条件である。既存の Credential ID を別の登録へ使用したとき、サーバーが重複を拒否するか、既存の公開鍵を上書きするか、複数の登録行を作るかによって、発生する故障は異なる。

この種の検査では、攻撃者が何の情報を取得できるかという前提も重要になる。例えば、被害者の Credential ID を利用する検査には、その識別子を知るための手段が必要となる。また、被害者の公開鍵を組み合わせる検査では、その公開鍵を取得できることが追加条件となる。攻撃者が自分の認証器を操作できることと、被害者の秘密鍵を使用できることは別である。研究の検査では、これらの情報を区別したうえで、登録処理がどのような組み合わせを受理するかを確認している。

Origin と RP ID については、変更する対象が異なる。Origin の検査では、clientDataJSON に含まれるオリジンを別サイト、サブドメイン、親ドメインへ変更する。RP ID の検査では、authenticatorData の rpIdHash を、別の RP ID に対応するハッシュへ変更する。前者は API を呼び出した文書の実行元について、後者は認証器が対象とした RP ID について、それぞれサーバーが期待値を確認するかを調べる。

例えば、ログイン画面のオリジンが https://login.example.com である場合、Origin の Subdomain は、別のサブドメインを認証元として受理するかを調べる。Parent Domain は、親ドメインに対応するオリジンを受理するかを調べる。一方、RP ID の Subdomain や Parent Domain は、認証器データに含まれる RP ID ハッシュの期待値を検証するかという問題である。署名に含まれる値の完全性が正しく保護されていても、期待値との比較が省略されれば、意図していない認証先を受理する可能性がある。

Related Origins の Dangling Domains は、関連オリジンの許可リストに、第三者が登録可能な失効ドメインが残っていないかを調べる。例えば、複数の国別ドメインで同じパスキーを利用するために許可リストを設けた後、その中の一つのドメインが失効した場合、第三者がそのドメインを取得すると、過去の信頼設定が不正利用につながる可能性がある。この検査では、認証応答のフィールドだけでなく、サービスが公開する信頼関係の設定を対象とする。

Context の検査は、登録と認証の操作種別を対象とする。WebAuthn では登録時の操作種別が webauthn.create、認証時の操作種別が webauthn.get となる。Nonsense は操作種別を不正な文字列へ変更し、サーバーが拒否するかを確認する。Swap は登録と認証の操作種別を入れ替え、別の処理に対応する署名済みデータを受理するかを調べる。例えば、登録用の応答に含まれる署名を認証時に使用できる場合、操作の文脈を識別する条件が欠落している可能性がある。

User Present と User Verified の検査では、認証器データの UP と UV をそれぞれ false に変更する。UP は利用者の存在を確認する操作、UV は PIN や生体認証などの利用者確認に関係する。例えば、UV を必須とする認証で UV=false の応答が受理されれば、RP が要求した利用者確認を応答に対して検証していない可能性がある。UP と UV は別のフラグであり、一方の検証結果から他方の成立を導くことはできない。

Framing の検査は、WebAuthn API を呼び出す文書がどのようなフレーム内で実行されているかを対象とする。Cross-Origin では crossOrigin を true に変更し、他のオリジンに埋め込まれた文脈を許可するかを調べる。Cross-Site、Subdomain、Parent Domain では topOrigin を変更し、最上位文書のオリジンを検証するかを調べる。これらは、認証器が署名を生成できることとは別に、サービスがどの実行文脈からの認証を許可するかという条件を評価する。

Signature Counter の検査では、認証器データの署名カウンターを以前より小さい値へ変更する。例えば、最初の認証でカウンター値 2 を返し、その後の認証で 1 を返したとき、サーバーが不整合を検出するかを調べる。署名カウンターは認証器の複製を示唆する情報として利用できる場合があるが、同期型パスキーやカウンターを増加させない認証器では、その解釈に制約がある。カウンターの不整合をどう扱うかは、認証情報の種類と RP の管理方針に関係する。

Backup State の Mutual Exclusion は、BE=false と BS=true の組み合わせを設定する。BE はバックアップ可能性、BS は実際のバックアップ状態を表すため、バックアップできない認証情報がバックアップ済みであるという組み合わせは論理的に矛盾する。一方、Backup Eligible の Swap On と Swap Off は、登録時と認証時で BE の値を反転させる。BE は認証情報の生成時に決まる性質であるため、登録時と認証時の値が一致することを確認する必要がある。BS の矛盾と BE の時間的な不一致は、異なる検査である。

Length of Credential ID では、登録時に 1,024 バイトの Credential ID を使用する。WebAuthn の仕様で許容される Credential ID の長さには上限があり、研究ではその上限を超える値を受理するかを確認している。これは署名の偽造やセッションの取り違えとは異なり、認証情報の形式制約に関する検査である。

Allow Credentials の Random は、存在しない利用者に対する認証要求を開始し、返される allowCredentials の内容を確認する。例えば、存在するアカウントには登録済みの Credential ID を返し、存在しないアカウントには空の配列を返す実装では、その違いからアカウントの存在を推測できる場合がある。この検査は署名を破るものではなく、認証開始時の応答差による情報露出を評価する。

以上の検出方法は、改変する情報だけでなく、どの段階の条件を評価するかによって区別できる。署名、チャレンジ、オリジン、RP ID、操作種別、認証器フラグ、登録情報、セッション、認証情報候補は、いずれも WebAuthn の認証成立に関係するが、検証主体と必要な期待値が異なる。そのため、個別の検出結果を組み合わせる際には、どの条件が成立せず、どの追加前提の下で攻撃へ進むかを区別する必要がある。

8.3 全 15 種類の攻撃類型・28 種類の検出方法の内訳

研究者らは、WebAuthn の登録・認証に関する検証条件と安全性上の考慮事項から、15 種類の攻撃類型と 28 種類の検出方法を整理した。攻撃類型は検証不備の種類を表し、検出方法はその不備を調べるための具体的な操作を表す。例えば、Origin という一つの攻撃類型に対して、別サイト、サブドメイン、親ドメインという三つの検出方法が設定されている。

攻撃類型の深刻度は CVSS を使って表している。CVSS は脆弱性の技術的な深刻度を評価するための指標であり、点数が大きいほど、定義された条件の下で深刻な影響が生じる可能性を示す。ただし、CVSS の点数は、その攻撃がすべてのサイトで同じように実行可能であることや、検出されたサイトですべて実害が発生したことを示すものではない。実際の攻撃成立には、攻撃者が取得できる情報、認証情報の管理方法、他の防御機構などが関係する。

以下は、論文 Table 2 に示された 15 種類の攻撃類型と 28 種類の検出方法を、登録時・認証時の検出件数とともに整理したものである。類型の合計は、同じ攻撃類型について複数の検出方法で不備が確認された場合の重複を除いたサイト数を示す。

攻撃類型 CVSS 検出方法 登録時 認証時 類型の合計
Signature 9.8 Bit Flip:署名の末尾ビットを反転する。 — 5 5
Credential Overwrite 9.1 Swap Credential ID + Public Key:被害者の Credential ID と公開鍵を組み合わせて登録する。 13 — 14
Credential Overwrite 9.1 Swap Credential ID:被害者の Credential ID と攻撃者の公開鍵を組み合わせて登録する。 12 — 14
Credential Overwrite 9.1 Swap Public Key:攻撃者の Credential ID と被害者の公開鍵を組み合わせて登録する。 2 — 14
Related Origins 8.8 Dangling Domains:関連オリジンの許可リストに第三者が登録可能な失効ドメインがないか調べる。 — 1 1
Challenge 8.2 Bit Flip:チャレンジの末尾ビットを反転する。 1 1 22
Challenge 8.2 Reuse:既に使用したチャレンジを再利用する。 8 5 22
Challenge 8.2 Session Binding:別セッションで発行された有効なチャレンジを使用する。 9 14 22
Origin 8.1 Cross-Site:clientDataJSON のオリジンを別サイトへ変更する。 7 5 40
Origin 8.1 Subdomain:clientDataJSON のオリジンをサブドメインへ変更する。 23 23 40
Origin 8.1 Parent Domain:clientDataJSON のオリジンを親ドメインへ変更する。 31 23 40
RP ID 8.1 Cross-Site:rpIdHash を別サイトの RP ID のハッシュへ変更する。 8 4 9
RP ID 8.1 Subdomain:rpIdHash をサブドメインの RP ID のハッシュへ変更する。 7 4 9
RP ID 8.1 Parent Domain:rpIdHash を親ドメインの RP ID のハッシュへ変更する。 5 3 9
User Verified 6.8 Unset:UV フラグを false に変更する。 8 6 10
Context 6.4 Nonsense:操作種別を不正な値へ変更する。 5 4 12
Context 6.4 Swap:登録と認証の操作種別を入れ替える。 11 8 12
User Present 5.9 Unset:UP フラグを false に変更する。 21 16 27
Allow Credentials 5.3 Random:存在しない利用者として認証を開始し、allowCredentials が空になるかを確認する。 — 68 68
Framing 5.1 Cross-Origin:crossOrigin を true に変更する。 99 87 102
Framing 5.1 Cross-Site:topOrigin を別サイトのオリジンへ変更する。 93 92 102
Framing 5.1 Subdomain:topOrigin をサブドメインのオリジンへ変更する。 94 92 102
Framing 5.1 Parent Domain:topOrigin を親ドメインのオリジンへ変更する。 84 84 102
Signature Counter 4.8 Reduce:認証時の署名カウンターを前回より小さい値へ変更する。 — 57 57
Backup State 0.0 Mutual Exclusion:BE=false、BS=true という矛盾した状態を設定する。 58 57 65
Backup Eligible 0.0 Swap On:登録時 BE=false、認証時 BE=true に変更する。 — 55 57
Backup Eligible 0.0 Swap Off:登録時 BE=true、認証時 BE=false に変更する。 — 55 57
Length of Credential ID 0.0 Length 1024:1,024 バイトの Credential ID を登録する。 48 — 48

表の「登録時」はパスキーの登録処理に対する検査、「認証時」は登録済みパスキーを使用する認証処理に対する検査を表す。「—」は論文の該当欄に検出件数が記載されていないことを示す。登録時と認証時の両方に数値がある場合でも、同じサイトが両方の検査で不備を示した可能性がある。また、一つの攻撃類型に複数の検出方法がある場合、同じサイトが複数の方法で検出される可能性がある。

例えば、Challenge は、Bit Flip、Reuse、Session Binding の検出方法によって、登録時にそれぞれ 1 件、8 件、9 件、認証時にそれぞれ 1 件、5 件、14 件の不備が確認された。しかし、これらを合計した 38 件を、38 サイトでチャレンジの問題があったという意味で扱うことはできない。同じサイトが登録時と認証時の両方で検出されたり、複数の検出方法で検出されたりするからである。Challenge の攻撃類型として、不備が確認されたサイトは重複を除いて 22 件である。

Origin についても、登録時の Cross-Site が 7 件、Subdomain が 23 件、Parent Domain が 31 件であり、認証時はそれぞれ 5 件、23 件、23 件だった。これらは、どの変更を受理したかという検出方法別の件数であり、異なるサイト数の合計ではない。Origin の攻撃類型として不備が確認されたサイトは 40 件である。RP ID についても同様に、三つの検出方法と登録・認証の結果をまとめた類型の合計は 9 件となる。

Framing は、Cross-Origin について登録時 99 件、認証時 87 件、Cross-Site について登録時 93 件、認証時 92 件など、多くのサイトで不備が確認された。この攻撃類型の合計は 102 件であり、103 サイトの評価対象の大部分に相当する。ただし、この数値はフレームの実行文脈に関する検証不備の検出結果であり、102 サイトすべてで攻撃者が利用者のアカウントへログインできたという意味ではない。クリックジャッキングなどの攻撃が実際に成立するには、画面の埋め込みに関する制約や利用者の操作など、追加の条件が関係する。

Backup State と Backup Eligible では、CVSS 0.0 に分類された不備が、それぞれ 65 件と 57 件で確認された。Backup State の Mutual Exclusion は、BE と BS の値が論理的に矛盾する応答を受理するかを調べる。Backup Eligible は、登録時と認証時で BE が不一致になる応答を受理するかを調べる。これらは認証器状態の整合性に関する検査であり、署名を偽造する攻撃やアカウントを乗っ取る攻撃と同じ影響を持つものとして扱うことはできない。

論文では、103 サイトのすべてで少なくとも一つの攻撃類型に対応する不備を確認した。また、Critical に分類された攻撃類型を少なくとも一つ含むサイトが 18 件、High が 53 件、Medium が 103 件、CVSS 0.0 の類型を含むサイトが 81 件だった。これらの集合も重複するため、深刻度ごとの件数を合計して評価対象数を求めることはできない。重要なのは、それぞれの不備がどの検証条件に関係し、どの攻撃前提の下でどのような影響を生むかである。

15 種類の攻撃類型と 28 種類の検出方法を分けることで、検証条件をより具体的に評価できる。例えば、チャレンジの値の一致を確認していても、使用済み状態やセッションとの対応を確認しているとは限らない。また、登録時にオリジンを検証していても、認証時に同じ条件を適用しているとは限らない。必要条件を検出方法まで分解することによって、同じ WebAuthn を採用するサービス間で、実装されている検証の範囲を比較できる。

8.4 登録と認証の経路の不一致

WebAuthn の登録と認証は、どちらもチャレンジ、オリジン、RP ID、認証器データなどを使用する。しかし、登録では新しい認証情報をアカウントへ保存し、認証では登録済みの認証情報を使ってログインセッションを確立するため、サーバー内部の処理経路は異なる。例えば、登録応答を検証する関数と認証応答を検証する関数が別々に実装されている場合、同じ種類の検証条件でも、両方に適切な確認が設定されているとは限らない。

この違いは、Challenge の Session Binding の検出結果に表れている。研究では、登録時に 9 サイト、認証時に 14 サイトが、別セッションで発行された有効なチャレンジを受理していた。例えば、登録時には現在のセッションに保存したチャレンジと応答を比較していても、認証時には発行済みチャレンジの集合に含まれるかだけを確認する実装であれば、別のセッションのチャレンジを認証へ利用できる可能性がある。

Challenge の Bit Flip では、登録時と認証時にそれぞれ 1 件の不備が確認された。また、Reuse では登録時 8 件、認証時 5 件だった。これらは、同じ Challenge という攻撃類型の中でも、値の一致、使用済み状態、セッションへの対応について、異なる検証が実装されていることを示す。例えば、改変したチャレンジを正しく拒否できても、過去に使用した同じチャレンジを再受理する実装であれば、値の一致に関する検証だけではリプレイを防げない。

Origin については、Cross-Site の登録時 7 件・認証時 5 件、Subdomain の登録時 23 件・認証時 23 件、Parent Domain の登録時 31 件・認証時 23 件という結果が得られた。例えば、登録時には親ドメインからの応答を受理し、認証時には拒否するサービスが存在する可能性がある。このとき、登録処理では信頼していないオリジンから新しい認証情報を保存できる余地が生じ、後の認証に使用する登録状態の正当性へ影響する。

RP ID の検出結果でも、登録時と認証時で違いがあった。Cross-Site は登録時 8 件・認証時 4 件、Subdomain は登録時 7 件・認証時 4 件、Parent Domain は登録時 5 件・認証時 3 件だった。RP ID ハッシュの検証が一方の処理経路で省略されると、認証器が対象とした RP ID と、サービスが期待する RP ID との一致を保証できなくなる。ただし、これらの件数の差だけから、各サイトで登録時と認証時のどちらに固有の実装不備があるかをすべて特定することはできない。個々のサイトの検出結果を対応付ける必要がある。

利用者操作に関する条件にも同様の問題がある。User Verified の Unset は登録時 8 件・認証時 6 件、User Present の Unset は登録時 21 件・認証時 16 件だった。登録時に UV や UP の条件を満たさない認証器応答を受理する場合、利用者の意図しない認証情報の作成につながる可能性がある。一方、認証時に必要な UV や UP を確認していなければ、認証器を利用できる人物が署名を生成する条件によって、不正なログインにつながる可能性がある。登録時と認証時では、検証不備が影響する操作の種類も異なる。

Framing は、登録時と認証時の両方で多くの不備が確認された。例えば、Cross-Origin の登録時は 99 件、認証時は 87 件、Cross-Site の登録時は 93 件、認証時は 92 件だった。フレーム内の実行文脈をどこまで許可するかは、登録と認証の双方で必要な判断となる。例えば、第三者のサイトに埋め込まれたログイン画面で認証操作を実行できる場合、RP がその実行文脈を許可しているかを確認する必要がある。登録では新しい認証情報の作成、認証ではログインセッションの確立という異なる状態更新が行われるため、実行文脈の制限が欠落した場合の影響も処理ごとに評価する。

Backup State の Mutual Exclusion でも、登録時 58 件・認証時 57 件で不備が確認された。BE=false、BS=true という矛盾した認証器状態を受理することは、登録時と認証時の双方で状態の整合性を検証していないことを示す可能性がある。Backup Eligible の Swap On と Swap Off は、登録時に保存した BE と認証時に返された BE が一致するかを調べる。これらは、現在の応答だけで判定する条件と、過去に保存した登録情報を参照する条件が異なることを示している。

また、Credential Overwrite の検査は登録時に実施される一方、Signature の Bit Flip や Signature Counter の Reduce は認証時に実施される。これは、検証が一方の経路で省略されたという意味ではなく、その攻撃類型の性質上、検査対象となる処理が異なるためである。例えば、Credential Overwrite は新しい認証情報を保存するときの所属関係や重複登録を調べる。Signature の Bit Flip は登録済み公開鍵を使った認証時の署名検証を調べる。検出件数を比較する際には、登録・認証の両方に適用する検査と、片方の処理を対象とする検査を区別する必要がある。

登録と認証の検証差は、同じ標準規格を使用していても、サービス内部の異なる処理経路が同じ保証条件を実装しているとは限らないことを示す。原因としては、登録と認証を別々に実装していること、ライブラリの設定が共通化されていないこと、片方の処理で期待値の照合を省略していることなどが考えられる。ただし、実際にどのコード構造が原因となったかは、検出結果だけから一意に決められない。研究は、検証条件が成立していないという観測と、その背景にある実装構造の推測を区別している。

8.5 攻撃者モデルと検査を実施できる条件

検証不備が存在することと、その不備を利用して実際の攻撃を成立させられることは、同じ判断ではない。例えば、署名のビットを反転した応答をサーバーが受理するなら、署名検証に重大な不備がある。一方、フレームの実行文脈に関する不備があっても、それを利用して特定の利用者の操作を誘導できるかどうかは、画面の埋め込み制限や利用者の操作など、別の条件に依存する。研究結果を解釈するには、攻撃者が利用できる情報と操作の範囲を明確にする必要がある。

研究の攻撃者モデルでは、被害者のブラウザーと認証器は仕様どおりに安全に動作すると仮定する。一方、攻撃者は自分のブラウザーと認証器を操作し、WebAuthn の要求・応答を任意に変形できる。さらに、攻撃者は被害者を悪意のあるサイトへ誘導し、パスキーの登録や認証を行わせられる場合があると仮定している。ただし、この仮定は、攻撃者が被害者の秘密鍵を自由に利用できることを意味しない。

例えば、Credential Overwrite の攻撃を考える場合、攻撃者が被害者の Credential ID を知っていることが必要となる。研究では、Credential ID を未認証の状態で取得できる実装が存在することを踏まえ、この情報を攻撃者が取得し得るものとして扱っている。一方、被害者の公開鍵は、通常は認証器や RP の登録情報に保存されているため、攻撃者がそれを取得するには追加の条件が必要となる。攻撃者の公開鍵を被害者の Credential ID と組み合わせる検査と、被害者の公開鍵まで使用する検査では、必要な情報が異なる。

Related Origins の攻撃では、関連オリジンの許可リストに、第三者が登録可能となったドメインが含まれていることが問題になる。例えば、サービスが以前に使用していたドメインの登録を更新せず、そのドメインを第三者が取得できる状態となった場合、関連オリジンの許可リストが古い信頼関係を維持している可能性がある。実際の攻撃成立には、攻撃者がそのドメインを取得できることや、利用者の認証操作を誘導できることなど、追加の条件が必要となる。

Challenge の攻撃では、署名済みの応答や、別のセッションに対する有効なチャレンジを取得・利用できることが関係する。例えば、攻撃者が自分のセッションで発行されたチャレンジを被害者の認証要求へ適用しようとする場合、サーバーが要求とチャレンジの対応を検証していれば、その応答を拒否できる。検証不備があっても、攻撃者が必要な応答を作成・取得できるかどうかによって、実際の攻撃経路は異なる。

Origin と RP ID の攻撃では、信頼していないサブドメインを支配できることなどが追加の攻撃条件となる場合がある。例えば、あるサービスの RP ID が example.com であり、攻撃者が promo.example.com を利用できる場合を考える。ブラウザーが仕様に従って RP ID の使用を許可しても、RP が promo.example.com を信頼していなければ、オリジンの検証によって認証応答を拒否できる。逆に、サーバーが許可済みオリジンを検証せず、RP ID の一致だけを根拠に受理する場合には、攻撃者が利用できるドメインの範囲が問題となる。

User Verified と User Present の攻撃では、認証器を物理的に利用できることや、認証器の操作に介入できることが前提となる場合がある。例えば、認証器を一時的に入手した第三者が、利用者確認を経ずに署名を生成できる条件では、RP が UV を必須としているか、そのフラグを実際に検証するかが重要となる。しかし、UV の検証不備が確認されたことだけで、すべての利用者の認証器が第三者に利用可能であると推定することはできない。認証器の利用可能性と、RP の検証不備を区別する必要がある。

Framing の攻撃では、クロスオリジンのフレームから認証操作を開始できることに加え、利用者に意図しない操作を実行させる条件や、クリックジャッキングに関する他の防御が存在するかが重要となる。例えば、RP が topOrigin を検証していなくても、画面が外部サイトへ埋め込まれないよう適切に制御されていれば、攻撃の成立条件は変わる。研究で Framing の不備が多く確認されたことは、RP が実行文脈の検証を十分に行っていない可能性を示すが、個々のサイトの実害は追加の防御条件を含めて評価する必要がある。

署名カウンターについても、検出された不備の意味は認証器の種類によって変わる。例えば、単一の認証器が署名カウンターを単調増加させる設計なら、以前より小さい値が返された場合、認証器の複製などを疑う根拠となる。一方、同期型パスキーでは、複数端末で同じ認証情報を使用することがあり、カウンターの管理方法も異なる場合がある。署名カウンターの減少をどのような危険と解釈するかは、認証器の性質と RP の保存・検証方針を合わせて判断する必要がある。

また、研究者らがすべての実装へ同じ検出方法を適用できたわけではない。208 実装のうち 105 件では、検査に必要な操作の一部を実施することが困難だった。例えば、パスキーを二要素認証としてのみ使用するサービスでは、研究が設定した攻撃者モデルの下で同じ検査を実行できない場合がある。また、一つのパスキーしか登録できず、削除方法が提供されていないサービスでは、検出方法ごとに新しいパスキーを登録し直すことが難しい。

追加確認も、検査対象を制限する要因となった。例えば、パスキーの登録・削除時にメールや SMS の確認、CAPTCHA、二要素認証、厳格な要求回数制限を設けるサービスでは、多数の登録・認証操作を繰り返す検査が困難になる場合がある。これらの条件は、攻撃者による大量の操作を制限する防御として機能することもある。一方、検査を実施できなかったという理由だけで、そのサービスの WebAuthn 検証が正しく実装されていると判断することもできない。

このような制約により、研究者らが全体的なセキュリティ評価を実施できたのは 103 サイトだった。研究で示された検出件数と割合は、この 103 サイトを対象にしている。例えば、Signature の不備が 5 サイトで確認されたという結果は、評価対象 103 サイトのうち 5 サイトで署名検証の欠落を検出したことを表す。世界中のパスキー対応サービスのうち、同じ割合で署名検証が欠落していると推定するには、別の標本設計と検証が必要となる。

実際の検査では、研究者らは攻撃者と被害者に相当する二つのテスト用アカウントを作成し、検査に必要な認証情報を登録した。これにより、実在する第三者のアカウントを無断で変更することなく、認証情報の入れ替えやセッションの混同を検査する。例えば、被害者の Credential ID に相当する値をテストアカウントで用意し、攻撃者の公開鍵と組み合わせて登録を試みることで、サーバーが重複や誤った所属を拒否するかを調べられる。

ただし、テスト用アカウントで不正な登録を受理させられたという結果と、一般利用者のアカウントを実際に乗っ取ったという結果は区別する必要がある。研究では、署名検証の欠落により被害者役のアカウントへのログインが成立した事例や、Credential ID の重複によって認証情報の上書き、削除、セッション混同が発生した事例を確認している。一方、Framing、Backup State、Length of Credential ID などについては、検証不備の存在と、具体的な攻撃による実害を分けて評価する必要がある。

研究の深刻度評価では、既知の脆弱性に対応する CVE や、弱点の分類である CWE を参照し、攻撃類型ごとに CVSS を割り当てている。既知の事例がない攻撃類型については、類似する脆弱性や攻撃パターンに基づいて評価している。そのため、CVSS 9.8 の Signature と CVSS 0.0 の Backup State では、検査で受理された応答が示す安全性上の意味が異なる。深刻度は検出件数とは独立した情報として読み取る必要がある。

例えば、Framing の不備が 102 サイトで確認された一方、Signature の不備は 5 サイトだった。検出件数だけを比較すれば Framing の方が広く存在している。しかし、署名検証を完全に省略する不備は、必要な追加条件の下でアカウント認証の直接的な回避につながるため、論文では Critical に分類している。Framing には別の防御機構や利用者の操作が関係する場合があり、同じ検出件数をそのまま攻撃成功件数として比較することはできない。

研究で確認された不備は、WebAuthn の仕様が要求する検証条件と、実際の RP の処理との間に差が存在することを示している。ただし、どの不備がどの攻撃者モデルで利用可能か、どの追加条件を必要とするか、どのような影響が生じるかは、攻撃類型ごとに異なる。検証不備の発見、攻撃成立条件の確認、攻撃成功、実害の発生を区別することで、暗号学的な保証、実装上の対応関係、システム全体の安全性を正しく評価できる。


9. 認証の各階層で発生した脆弱性と攻撃経路

9.1 署名検証の省略と操作種別の混同

公開鍵認証では、認証器が秘密鍵を使用して署名を生成し、RP が登録済み公開鍵でその署名を検証する。秘密鍵を利用できない攻撃者が正しい署名を生成することは、採用した署名方式の安全性によって困難になる。しかし、この保証を認証システムへ適用するには、RP が実際に署名検証を実行し、失敗した応答を拒否する必要がある。認証器が暗号学的に正しい署名を生成できることと、サーバーが署名の正当性を確認することは、異なる処理である。

研究では、103 サイトのうち 5 サイトが署名検証を完全に省略していた[19]。検査では、認証応答に含まれる署名の末尾ビットを反転させ、本来の署名とは異なる値を送信した。署名が改変されれば、対応する公開鍵による検証は失敗するはずである。しかし、これらのサイトでは不正な署名を含む応答が受理された。研究者らは脆弱性を確認し、被害者役のアカウントへログインできることも実証している。

この不備では、攻撃者が被害者の秘密鍵を解読する必要がない。署名検証を省略した RP は、認証器による署名を要求する処理を利用していても、受け取った応答について鍵の所有を確認していない。例えば、Credential ID から被害者の登録情報を検索でき、その識別子に対応する公開鍵で署名を検証せずに認証を成功させる場合、識別子の取得可能性と他の検証条件次第で、被害者の秘密鍵を使用せずに認証が成立する。

この故障は、署名方式の偽造困難性が破られたことを意味しない。署名方式が安全であっても、検証器がその安全性を利用する処理を実行しなければ、認証結果の根拠として機能しない。署名が改変された場合に検証結果を偽とし、その結果に基づいて認証を拒否することが、公開鍵認証を成立させる基本条件となる。

署名検証を実行していても、署名対象の操作種別を正しく確認しない場合には、別の不備が発生する。WebAuthn では、登録処理の clientDataJSON.type は webauthn.create、認証処理では webauthn.get となる。操作種別は、署名に含まれるデータが新しい認証情報の登録に属するのか、登録済み認証情報による認証に属するのかを区別するための情報である。

研究では、Context の検証不備が 12 サイトで確認された。例えば、登録処理で生成された有効な署名を、認証処理の証拠として受理する場合がある。研究は、このように異なる操作文脈で生成された署名を流用する問題を、署名文脈の混同として扱っている。登録応答には登録用の操作種別が含まれ、認証応答には認証用の操作種別が含まれるため、RP は署名の検証に加えて、現在実行している操作と署名対象の文脈が一致することを確認する必要がある。

例えば、攻撃者が何らかの経路で有効な登録時の署名を取得したとする。サーバーが認証処理で clientDataJSON.type を検証せず、その署名を現在の認証要求に必要な証拠として解釈すれば、本来は異なる目的で生成された署名を流用できる可能性がある。実際の成立には、有効な署名を取得できることや、他の検証条件を満たすことが必要となる。署名の正当性が確認できたとしても、署名がどの操作のために生成されたかを検証する条件は残る。

Signature と Context の違いは、前者が署名の暗号学的な正当性そのものを確認する条件であり、後者が署名されたデータの操作上の意味を確認する条件であることにある。例えば、署名が有効でも操作種別が不一致なら、認証要求に対する証拠として受理することはできない。逆に、操作種別が正しくても署名が不正なら、対応する秘密鍵が使用されたという証拠にはならない。正しい認証を成立させるには、署名の検証と操作文脈の検証を、それぞれ実施する必要がある。

9.2 Credential Overwrite と一意性の破壊

認証情報の登録では、一つのアカウントに複数のパスキーを所属させることができる。一方、単一の RP が Credential ID を一意な認証情報識別子として使用する場合、一つの Credential ID が複数のアカウントへ所属したり、複数の異なる公開鍵へ対応したりする状態を防ぐ必要がある。この関係は、認証時にどの公開鍵で署名を検証し、どのアカウントをログイン済みとするかを決定するための前提となる。

例えば、Alice のパスキーに Credential ID c1 と公開鍵 pk1 が登録されているとする。Bob が新しいパスキーを登録するとき、自分の公開鍵 pk2 に対して、既存の c1 を Credential ID として送信した場合を考える。正常な実装では、c1 が既に登録されていることを検出し、重複する識別子による登録を拒否する必要がある。重複を許可した場合、サーバーが c1 からどの公開鍵やアカウントを検索するかによって、後続の認証結果が変化する。

研究では、この種の Credential Overwrite が 14 サイトで確認された。研究者らは、被害者の Credential ID と攻撃者の公開鍵を組み合わせる方法に加え、被害者の Credential ID と公開鍵を攻撃者のアカウントへ登録する方法などを用いた。その結果、認証情報の上書き、重複する公開鍵の保存、既存認証情報の削除、認証先アカウントの取り違えという、異なる故障形態が確認された。

これらの攻撃を実行するには、少なくとも利用する Credential ID を知る必要がある。Credential ID は秘密鍵ではなく、認証処理の中で RP から提供される場合があるため、利用者名などから取得できる実装では攻撃者も値を知り得る。一方、被害者の公開鍵は、認証器や RP の登録情報から取得する必要がある。どの組み合わせを使用するかによって必要な情報が異なるため、重複登録の検出と、攻撃成立に必要な追加条件を区別する必要がある。

破綻形態 論文の検出数 状態に生じる問題
Database Update 5 被害者の Credential ID に対応する公開鍵が攻撃者の公開鍵へ上書きされ、被害者は従来の秘密鍵で認証できなくなる。
Database Append 3 同じ Credential ID に複数の公開鍵が保存され、認証時の検索で複数の候補が返されるため、内部エラーやログイン不能が発生する。
Database Delete 3 重複する Credential ID の登録を契機に、被害者の認証情報が削除され、正当な利用者の認証手段が失効する。
Session Swapping 3 被害者が自分の秘密鍵で生成した正しい署名を使っても、攻撃者のアカウントに対応するログインセッションが成立する。

Database Update では、登録情報の公開鍵が上書きされる。例えば、Alice の c1 に対応する公開鍵 pk1 が Bob の公開鍵 pk2 へ変更されると、Alice が自分の秘密鍵で生成した署名は pk1 に対応するため、更新後の pk2 では正しく検証できない。Alice は従来のパスキーでログインできなくなる。研究では、5 サイトでこの故障が確認された。攻撃者の公開鍵が登録されたという事実は重大だが、それだけで攻撃者が被害者のアカウントにログインできたと判断するには、登録情報の所属や認証処理の追加条件を確認する必要がある。

Database Append では、一つの Credential ID に複数の公開鍵が保存される。例えば、c1 に pk1 と pk2 の両方が対応する状態になると、認証時に c1 を検索した際、どちらの鍵を使用するかを一意に決められない。研究では、3 サイトで検索時の内部エラーによってログインが妨げられることを確認した。攻撃者が自分のアカウントに追加した重複登録を削除すると、被害者が再びログインできる状態に戻った事例も報告している。この場合、登録情報の不整合は、攻撃者による継続的な認証不能の原因となり得る。

Database Delete では、重複登録を処理した結果として、既存の認証情報が削除される。例えば、Bob が Alice の c1 と同じ識別子を使って登録を試みた際、サーバーが重複する登録情報を整理する処理で Alice の c1 を失効させれば、Alice はそのパスキーでログインできなくなる。研究では、3 サイトでこの故障を確認した。登録を拒否すべき操作が既存の認証情報を変更してしまうことにより、正当な利用者の認証手段が失われる。

これら三つの故障は、同じ Credential ID に異なる公開鍵を結び付けようとする操作から発生するが、登録情報への影響が異なる。Database Update は既存公開鍵の上書き、Database Append は重複した登録情報の追加、Database Delete は既存情報の削除である。いずれも署名の偽造を必要とする不備ではなく、登録情報の更新処理における一意性や対象の選択に問題がある。

Session Swapping では、さらに異なる故障が発生する。攻撃者が被害者の Credential ID と公開鍵を、自分のアカウントに登録できた場合を考える。被害者が後から正規の認証器を使用してログインすると、署名は被害者の秘密鍵によって生成されるため、対応する公開鍵で正しく検証できる。しかし、RP が Credential ID だけで登録情報を検索し、攻撃者のアカウントに対応する登録行を選択すれば、被害者の署名が攻撃者のアカウントの認証として処理される。

研究者らは、この Session Swapping を 3 サイトで実際に成立させた。重要なのは、ここで被害者の秘密鍵が攻撃者のものに変わったわけではないという点である。被害者は自分の認証器で正しく署名しているが、RP が署名の検証に使った公開鍵の所属先を誤って扱っている。その結果、被害者のブラウザーに攻撃者のアカウントのセッションが確立される。

例えば、被害者が自分のアカウントへログインしたつもりで、個人情報や機密文書をサービスへアップロードする場面を考える。実際には攻撃者のアカウントにログインしていれば、アップロード先が攻撃者の管理する領域となり、攻撃者が後からその情報を閲覧できる可能性がある。この攻撃では、攻撃者が被害者のアカウントへログインすることではなく、被害者を攻撃者のアカウントへ誤ってログインさせることが情報漏洩の経路となる。

Credential Overwrite に共通する直接原因は、Credential ID、公開鍵、アカウントの所属を一意に管理する条件が欠けていることである。さらに、認証時の検索処理が登録情報の所属先をどのように決定するかによって、ログイン不能、認証情報の削除、セッションの取り違えなど異なる結果が生じる。登録時には既存の Credential ID との衝突を拒否し、認証時には検証した認証情報とアカウントの所属を一貫して使用する必要がある。

この事例は、署名の正当性とアカウントの正当性を分けて考える必要性を具体的に示している。暗号学的に正しい署名を受理しても、認証情報の所属が誤っていれば、正しい利用者のログインとは限らない。認証の安全性は、署名を検証する時点だけでなく、その署名に使用する公開鍵をどのように登録・検索・更新するかという状態管理にも依存する。

9.3 Challenge とセッション固定

WebAuthn のチャレンジは、認証器が生成する署名を、現在の登録・認証要求へ結び付けるために使用する。サーバーは要求ごとに予測困難な値を生成し、ブラウザーへ渡す。認証器はチャレンジを含むクライアントデータのハッシュを署名対象に組み込むため、署名と発行されたチャレンジの間に暗号学的な関係が形成される。しかし、そのチャレンジがどの要求やセッションに所属するかは、サーバーが管理する状態によって決まる。

研究では、Challenge に関する検証不備が 22 サイトで確認された。検出方法は、チャレンジの値を改変する Bit Flip、使用済みの値を再投入する Reuse、別のセッションで発行された有効な値を使用する Session Binding の三つである。これらは同じチャレンジに関する検査だが、検証する性質が異なる。

Bit Flip では、認証応答に含まれるチャレンジの末尾ビットを反転させる。例えば、サーバーが q1 を発行したのに、応答には改変後の q2 が含まれる場合、サーバーは現在の要求で発行した値と一致しないことを検出する必要がある。署名対象の改変に伴う署名検証の失敗と、発行済みチャレンジとの不一致は、検査上も区別する必要がある。署名を正しく検証できる形で不正なチャレンジを含む応答を構成すれば、チャレンジの照合条件そのものを評価できる。

Reuse では、以前の認証要求で使用したチャレンジを再び利用する。例えば、Alice が一度ログインした際の署名付き応答を第三者が取得したとする。その応答に含まれる署名は、過去の認証で有効だったものであり、同じデータについては引き続き暗号学的に正しい可能性がある。しかし、チャレンジが既に使用済みであれば、現在の認証要求の根拠として受理することはできない。サーバーが使用済み状態を管理していなければ、過去の応答を再投入するリプレイ攻撃が成立する余地が生じる。

Session Binding では、セッション B の認証で、セッション A に発行したチャレンジ qA を受理するかを調べる。qA が予測困難で正当に発行された値であっても、セッション B の要求に対応しないため、受理すれば要求とセッションの対応が失われる。

この不備は、署名済み応答の漏洩や、他の利用者のブラウザーへ認証応答を注入できるという追加条件と組み合わさることで、攻撃につながる場合がある。例えば、攻撃者が自分のアカウントに対応する認証結果を被害者のログイン処理へ注入できる場合、被害者のブラウザーに攻撃者のアカウントの認証済みセッションを成立させる攻撃が考えられる。このような攻撃では、被害者が自分のアカウントへログインしたつもりで操作した情報が、攻撃者のアカウントへ保存される可能性がある。

研究は、この種のチャレンジ管理の不備を、セッション固定に関係する問題として分類している。ただし、チャレンジの検証不備が存在することだけで、攻撃者が任意のセッションを乗っ取れるわけではない。実際に攻撃を成立させるには、署名済み応答を取得できること、別の処理へ注入できること、他の検証条件を通過できることなどが必要になる。署名の偽造を必要としない場合でも、攻撃者が利用できる情報や操作の範囲によって結果は異なる。

Challenge の不備は、暗号学的に保護されたデータの値が正しいことと、その値が現在の認証要求に属することの違いを示している。チャレンジの予測困難性は未知の値を事前に推測する攻撃を抑え、使用済み状態の管理は過去の応答の再利用を防ぎ、セッションとの対応付けは別の認証要求への流用を防ぐ。これらの条件を組み合わせることで、署名による証拠を現在の認証処理へ適用できる。

9.4 Origin・RP ID・Related Origins の信頼境界

パスキーは、ブラウザーと認証器が認証情報の利用先を制限することで、フィッシングに対する耐性を持つ。例えば、example.com に対応するパスキーを、無関係な attacker.example.net から通常の WebAuthn の手順で使用しようとしても、ブラウザーは RP ID の制約に基づいて利用を制限する。しかし、RP ID が example.com の場合、その規則を満たすサブドメインから同じ RP ID を指定できることがある。このとき、認証情報の利用範囲と、RP が信頼する個々のオリジンの範囲を区別する必要がある。

例えば、サービスが login.example.com でログインを提供し、promo.example.com では利用者が任意のスクリプトを公開できるとする。両方のオリジンが example.com を RP ID として指定できる場合でも、promo.example.com を認証元として信頼してよいとは限らない。ブラウザーが WebAuthn の規則に従って認証器の利用を許可した後も、RP は clientDataJSON に含まれる origin が許可済みのオリジンに一致することを確認する必要がある。

研究では、Origin に関する検証不備が 40 サイトで確認された。これは、別サイト、サブドメイン、親ドメインへ変更したオリジンを受理するかを調べた結果である。例えば、攻撃者が支配するサブドメインから認証器を利用でき、RP がそのオリジンを確認せずに認証応答を受理する場合、攻撃者が認証操作を悪用できる余地が生じる。ブラウザーが正常に動作していても、RP 側で認証元の信頼条件が欠ければ、フィッシング耐性を構成する保証が弱くなる。

RP ID の検証不備は 9 サイトで確認された。認証器データには、対象とした RP ID の SHA-256 ハッシュが含まれる。RP はその値が期待する RP ID のハッシュに一致することを検証する。例えば、認証応答が正しい署名を含んでいても、認証器データに記録された RP ID ハッシュが別の認証先に対応していれば、現在のサービスの認証として受理する条件を満たさない。

Origin と RP ID は関連するが、検証対象は異なる。Origin は WebAuthn API を呼び出した文書の実行元を示し、RP ID は認証情報を利用するサービスの識別に使われる。例えば、login.example.com と shop.example.com は異なるオリジンだが、条件によって同じ example.com を RP ID として利用できる。RP ID のハッシュだけを確認しても、個々の認証元がサービスの信頼対象であることは確定しない。一方、オリジンが許可されていても、認証器データの RP ID ハッシュが期待値と一致するかを検証する必要がある。

Related Origins は、通常の RP ID のドメイン範囲を越えて、関連する別ドメインから同じパスキーを利用するための仕組みである。例えば、企業が example.com と example.co.uk の両方でサービスを提供している場合、関連オリジンの許可リストによって、所定の条件で共通の RP ID を利用できる。ブラウザーは、RP が公開する許可リストを参照し、現在のオリジンがその RP ID の使用を許可されているかを確認する。

この仕組みでは、許可リストに登録されたドメインが現在も正当な管理者によって維持されていることが重要になる。例えば、過去に企業が利用していたドメインが契約更新されず、第三者によって再登録可能になった場合、許可リストにそのドメインが残っていれば、以前の信頼関係が継続していることになる。第三者がそのドメインを取得し、悪意のあるサイトを公開すれば、ブラウザーが関連オリジンの条件を満たすものとして処理する可能性がある。

研究者らは、177 ドメインに公開された関連オリジンの許可リストから、合計 2,177 件の関連オリジンを確認した。最大の許可リストには 102 件のオリジンが含まれていた。登録されたドメインの状態を調べた結果、第三者が年間 10 ユーロで再登録できるドメインを 1 件発見した。このドメインが攻撃者に取得された場合、関連する 72 オリジンのアカウントに影響する攻撃経路が成立し得ると報告している。

この結果は、ドメインの所有状態と認証システムの信頼設定が、時間の経過によって食い違う場合があることを示す。例えば、許可リストを作成した時点では、すべての関連ドメインを同じ組織が管理していたとしても、その後の事業変更、ドメインの廃止、契約の失効などによって管理主体が変わり得る。許可リストを更新せずに維持すると、以前の信頼関係が現在も有効であるかのように扱われる。

ただし、再登録可能なドメインが見つかったことと、そのドメインが実際に攻撃者に取得され、72 オリジンすべてでアカウント乗っ取りが発生したことは区別する必要がある。攻撃の成立には、ドメインの取得、悪意のあるサイトの公開、利用者による認証操作、その他の検証条件などが関係する。研究で確認されたのは、既存の信頼リストの中に、第三者が取得可能なドメインが含まれているという具体的な危険である。

Origin、RP ID、Related Origins は、いずれも認証情報をどの認証先で利用できるかに関係する。しかし、Origin と RP ID の照合は個々の認証応答に対する検証であり、Related Origins の管理には許可リストの継続的な更新も含まれる。認証器が正しい署名を生成することに加え、認証元の信頼関係を現在の運用状態と一致させることが、フィッシング耐性を維持する条件となる。

9.5 Framing と最上位オリジン

WebAuthn を利用する文書は、通常のブラウザー画面だけでなく、別の Web ページに埋め込まれたフレームの中で実行される場合がある。例えば、サービスのログイン画面が iframe によって別サイトのページ内へ表示されている場合、WebAuthn API を呼び出した文書のオリジンと、最上位文書のオリジンは異なる。この違いは、利用者が実際にどのページの操作を行っているかという実行文脈に関係する。

例えば、攻撃者が自分のページに正規サービスの認証画面を埋め込み、その上に別の表示要素を重ねる場合を考える。利用者には攻撃者の用意したボタンが表示されていても、クリック位置によっては背後の認証画面を操作させられる可能性がある。このように、画面の重なりや埋め込みを利用して意図しない操作を行わせる攻撃は、クリックジャッキングと呼ばれる。

WebAuthn は、認証処理がクロスオリジンの文脈で実行されているかを示す crossOrigin や、条件に応じて最上位文書のオリジンを示す topOrigin を利用する。RP はこれらの値を確認し、許可していないフレーム内からの登録・認証要求を拒否できる。例えば、通常は最上位のログイン画面だけで認証を許可するサービスであれば、別サイトのフレーム内からの認証を受理しないという条件を設定できる。

研究では、Framing に関する検証不備が 102 サイトで確認された。103 サイトの評価対象のうち、ほとんどのサイトで、クロスオリジンの実行文脈や最上位オリジンに関する検証が不足していた。検査では、crossOrigin を true に変更する方法に加え、topOrigin を別サイト、サブドメイン、親ドメインのオリジンへ変更する方法が用いられた。登録時と認証時の両方で、多数のサイトがこうした変更を受理した。

この不備が認証へ影響する仕組みは、署名そのものの正当性とは異なる。例えば、利用者が正規の認証器で操作を承認し、有効な署名が生成されたとしても、その操作が攻撃者のページ内に埋め込まれたフレームから開始されていれば、利用者が意図した認証操作であるかという問題が残る。署名の検証は鍵と署名対象データの関係を確認するが、利用者が画面上で何を認識していたかを直接証明するものではない。

また、Framing の不備が検出されたことだけで、クリックジャッキング攻撃が実際に成立したとは限らない。例えば、サービスが Content Security Policy の frame-ancestors や X-Frame-Options などによって外部サイトへの埋め込みを制限している場合、攻撃者が認証画面を任意のページへ埋め込むこと自体が困難になる。実際の攻撃では、こうした防御の有無や、利用者にどの操作を実行させられるかが追加条件となる。

研究の Framing に関する 102 件という検出数は、WebAuthn の実行文脈に関する検証条件が不足していたサイト数を表す。102 件のクリックジャッキングによるアカウント乗っ取りや情報漏洩が実際に発生した件数ではない。この区別は、検証不備の観測と攻撃成功を分けて評価するうえで重要となる。

Framing は、認証情報の所属や署名の正当性に加えて、認証操作がどの画面の文脈で実行されたかを確認する条件である。ブラウザーが署名対象へ実行文脈に関する情報を組み込み、RP が期待する文脈と照合することで、意図しない埋め込み先からの認証操作を制限できる。通信の暗号化や署名検証とは別の層で、利用者の操作と認証要求の関係を保護する仕組みである。

9.6 UP・UV、カウンター、バックアップフラグ

WebAuthn の認証器データには、秘密鍵の使用だけでなく、利用者操作や認証器の状態を示す情報も含まれる。これらの情報は署名対象に組み込まれるため、認証器が生成した値について暗号学的な完全性を確認できる。しかし、RP が各フラグや状態に必要な条件を検証しなければ、受信した値が認証ポリシーを満たしているかは判断できない。

User Verified の不備は 10 サイトで確認された。UV は、認証器が PIN や生体認証などによる利用者確認を実施したことを示す。例えば、パスワードレス認証で UV を必須としている場合、RP は認証器に利用者確認を要求するとともに、認証応答に含まれる UV フラグが真であることを確認する必要がある。署名が正しくても UV=false の応答を受理する実装では、要求した利用者確認が実施されたという保証が成立しない。

この不備は、認証器を第三者が利用できる状況で問題になる。例えば、攻撃者が被害者のセキュリティキーを入手した場合、認証器に触れることはできても、PIN や生体認証を通過できない可能性がある。RP が UV を必須として適切に検証すれば、利用者確認を実施していない署名付き応答を拒否できる。一方、UV の検証を省略していれば、認証器が要求に反して利用者確認を行わなかった場合にも、その応答を受理する危険が生じる。

研究では、近距離無線通信に対応したセキュリティキーを利用者が携帯している状況も攻撃条件の例として挙げている。例えば、攻撃者が利用者の近くから認証器にアクセスできる場合、認証器の操作条件や利用者確認の有無によって、意図しない認証が可能になる場合がある。ただし、UV 検証の不備が確認されたすべてのサイトで、同じ方法の攻撃が成立するわけではない。認証器への物理的なアクセス、操作の成立条件、認証器側の保護機能などが追加の前提となる。

User Present の不備は 27 サイトで確認された。UP は、利用者が認証器の使用に関与したことを示す。例えば、外部セキュリティキーに触れる操作を要求する場合、認証器は利用者の操作を確認してから署名を生成する。RP が UP を確認しなければ、利用者の操作を必要としない署名付き応答を受理する場合がある。

UP の欠落は、端末上の悪意あるソフトウェアが認証器を操作する状況で問題になる。例えば、攻撃者が端末内のソフトウェアを通じて認証器へ要求を送り、利用者の操作なしに署名を生成できる条件では、認証器が秘密鍵を保持したまま、攻撃者がその署名機能を利用できる可能性がある。このとき、署名自体は正しい秘密鍵によって生成されるため、公開鍵による検証は成功し得る。UP の検証は、署名が有効であることに加え、必要な利用者操作が実施されたことを確認するための条件である。

UP と UV は、どちらも利用者に関係するフラグだが、意味は異なる。UP は認証器の使用に対する利用者の関与を示し、UV は認証器が利用者確認を実施したことを示す。例えば、セキュリティキーに触れることで UP を満たしても、PIN や生体認証を使った UV まで実施されたとは限らない。RP が要求する認証方式に応じて、必要なフラグを個別に検証する必要がある。

署名カウンターについては、57 サイトで検証不備が確認された。署名カウンターは、認証器が署名を生成した回数などに関係する状態を表し、対応する認証情報について前回の値を RP が保存することで、後の認証時に値の整合性を調べられる場合がある。例えば、前回の認証でカウンター値が 10 だったのに、次の認証で 5 が返された場合、同じ認証情報の状態に不整合が存在することを示唆する。

この不整合は、認証器が複製された場合の検出に役立つことがある。例えば、攻撃者が認証器を複製し、その複製で署名を生成すると、複製側のカウンターが増加する可能性がある。その後、正規の認証器から以前より小さいカウンター値が返されれば、RP は状態の不一致を検出できる。ただし、カウンターの不一致だけで認証器の複製を確定できるわけではなく、認証器の実装や管理状態によって他の原因も考えられる。

特に同期型パスキーでは、複数の端末で同じ認証情報を利用できるため、単一の認証器が一つのカウンターを単調増加させる構成とは条件が異なる。同期された認証情報では、署名カウンターが増加しない場合や、端末間で値が共有されない場合もある。このため、カウンターの値を比較する際には、その認証情報がどのようなカウンター特性を持つかを考慮する必要がある。

研究の検査は、以前より小さい値や整合しない値を返したときに、RP がその不一致を適切に扱うかを調べたものである。57 サイトで不備が確認されたという結果は、カウンターを使った複製検出の条件が十分に適用されていなかったことを示す。ただし、そのすべてで認証器の複製が実際に発生したことや、すべての同期型パスキーに同じカウンター検査を要求できることを示すものではない。

Backup State と Backup Eligible の検査では、認証器データに含まれる BE と BS の整合性が対象となる。BE は認証情報がバックアップ可能であるという性質を示し、BS は現在バックアップされている状態を示す。BE は認証情報の生成時に決まる性質であり、BS はその後のバックアップ状態によって変化し得る。二つのフラグは関連しているが、同じ情報ではない。

例えば、BE=false、BS=true という組み合わせでは、バックアップできない認証情報がバックアップ済みであると報告されているため、状態の意味が矛盾する。研究では、この Backup State の不備が 65 サイトで確認された。登録時に 58 件、認証時に 57 件の検出があり、重複を除いたサイト数が 65 件である。認証器の状態情報が署名対象へ含まれていても、RP が値の意味を検証しなければ、矛盾した状態を受理する可能性がある。

Backup Eligible では、登録時と認証時の BE の一致を調べる。例えば、登録時には BE=false として保存した認証情報について、認証時に BE=true の応答を受理する場合、同じ認証情報のバックアップ可能性が途中で変化したことになる。研究では、このような登録時と認証時の不一致を 57 サイトで確認した。Swap On と Swap Off は、どちらの方向へ BE が変化したかを区別する検出方法である。

Backup State と Backup Eligible は、どちらも認証器の状態管理に関係するが、前者は一つの応答内でのフラグの論理的な整合性、後者は登録時から認証時までの状態の一貫性を評価する。署名カウンターが過去の認証状態と現在の値を比較するのと同様に、BE の検証にも登録時に保存した値との比較が必要となる。

論文では、Backup State と Backup Eligible の両方を CVSS 0.0 と評価している。これらは認証器状態の整合性に関する不備であり、署名検証の省略や Credential Overwrite と同じ深刻度の攻撃が成立することを意味しない。ただし、認証器の状態を検証する責務が存在する以上、その値を正しく解釈し、登録情報との整合を維持することは必要となる。暗号学的に保護された情報であっても、RP が意味上の条件を確認する必要があるという構造は共通している。

9.7 Allow Credentials と識別子の形式制約

WebAuthn の認証では、アカウントを事前に指定する方式と、認証器側でアカウントを選択する方式がある。利用者名を先に入力する認証方式では、RP は入力されたアカウント名に対応する登録済み Credential ID を検索し、allowCredentials に候補を設定する。この処理は、認証器が使用する認証情報を指定するために必要となるが、応答の内容によってアカウントの存在情報が露出する場合がある。

例えば、Alice というアカウントが存在し、パスキーが登録されている場合、RP は allowCredentials に実際の Credential ID を含めて返す。一方、存在しない利用者名を入力したときに空の配列を返す実装であれば、その違いを観測することで、入力したアカウント名が登録済みかどうかを推測できる。攻撃者は署名を生成する必要がなく、認証要求を開始した際の応答を比較するだけで情報を得られる可能性がある。

研究では、Allow Credentials に関する不備が 68 サイトで確認された。検査では、存在しないアカウント、パスワード認証のみのアカウント、パスキーを登録したアカウントを使い、認証要求に対する allowCredentials の内容を比較した。例えば、存在しないアカウントに空の配列が返され、パスキーを登録したアカウントに実際の Credential ID が返されれば、両者の応答差からアカウントの存在やパスキーの登録状況を推測できる。

この問題を防ぐ方法の一つは、存在しないアカウントやパスキーを登録していないアカウントに対しても、実在する認証情報と同じ形式の架空の Credential ID を返すことである。例えば、RP が存在しないアカウント名に対してランダムな識別子を allowCredentials に含めれば、配列が空であるかどうかだけでアカウントの存在を判別することを難しくできる。ただし、応答に含まれる識別子の形式、件数、処理時間、エラー内容などに別の差が残れば、情報露出の経路は残る可能性がある。

Allow Credentials の不備は、公開鍵による署名の検証とは異なる段階で発生する。利用者が署名を生成する前に、RP がアカウント名を受け取り、認証情報候補を返す処理がある。その応答内容がアカウントの登録状態を反映していれば、署名方式の安全性に関係なく情報を推測できる。パスキー認証の安全性を評価する際には、署名の検証だけでなく、認証開始時に公開される情報の範囲も確認する必要がある。

Credential ID の長さに関する不備は、情報露出とは別の形式上の問題である。Credential ID は認証情報を識別するバイト列であり、WebAuthn の仕様ではその長さに上限が設けられている。研究が参照した仕様では、Credential ID の長さは最大 1,023 バイトとされる。これに対し、検査では 1,024 バイトの識別子を登録応答に設定し、RP がその値を受理するかを確認した。

研究では、48 サイトが 1,024 バイトの Credential ID を受理した。これは、認証情報識別子の形式制約に関する検証が不足していたことを示す。例えば、サーバーが受信した Credential ID の長さを確認せずに保存すると、仕様で許容される範囲を超える値が登録情報へ含まれる可能性がある。ただし、長さの上限を超えた識別子を受理したことだけで、別のアカウントへのログインや秘密鍵の漏洩が成立するわけではない。

この二つの類型は、どちらも認証情報識別子に関係するが、故障の性質は異なる。Allow Credentials は、認証情報候補を返す処理によってアカウントの存在情報が露出する問題である。Length of Credential ID は、登録時に受理する識別子の形式が仕様の制約を満たしているかという問題である。前者では応答の観測可能性、後者では入力値の妥当性が検証対象となる。

認証情報識別子は秘密鍵そのものではないが、公開してよい範囲や形式制約を考慮せずに扱えば、認証システムの別の性質へ影響する。例えば、Credential ID の存在を外部から推測できる実装では、登録情報を操作する別の不備と組み合わさることで攻撃条件の一部となり得る。識別子の値を知っていることと、その識別子に対応する秘密鍵を利用できることは異なるが、識別子の管理方法も認証の安全性に関係する。

9.8 故障構造の分類

ここまでの実測結果を整理すると、WebAuthn の検証不備は、一つの種類の故障にまとめられるものではない。署名の検証、操作種別、認証元の信頼、登録情報の所属、認証要求の新鮮性、認証器の状態、識別子の形式など、異なる対象に対する条件が欠落している。例えば、署名検証の省略は暗号学的な証拠そのものを確認していない不備であり、Credential Overwrite は正しい署名を検証できても、その公開鍵の所属先が不正になる不備である。

これらの故障を、どの関係が破綻するかという観点で分類すると、次のようになる。

故障構造 該当する類型 破綻する関係
署名・操作文脈 Signature、Context 署名の暗号学的な正当性と、その署名が登録・認証のどちらの操作に属するかという関係が失われる。
認証先・フレーム Origin、RP ID、Related Origins、Framing 認証情報の利用先、許可されたオリジン、関連ドメインの信頼、最上位文書の実行文脈との対応が失われる。
時間的な要求 Challenge 署名付き応答と現在の認証要求、チャレンジの使用済み状態、セッションへの対応が失われる。
登録情報の所属 Credential Overwrite Credential ID、公開鍵、アカウントの一意性や所属関係が失われ、認証情報の検索結果が不正になる。
利用者と認証器状態 User Verified、User Present、Signature Counter、Backup State、Backup Eligible 必要な利用者操作・利用者確認、署名カウンター、バックアップに関する状態の整合性が失われる。
識別子と情報露出 Allow Credentials、Length of Credential ID アカウント存在情報の公開範囲や、認証情報識別子の形式制約に関する条件が失われる。

これらの故障構造を比較すると、認証の安全性が複数の条件によって成立する理由を具体的に説明できる。署名の正当性を確認する処理、署名対象の操作を確認する処理、認証元を信頼できるか判断する処理、認証情報の所属を管理する処理、チャレンジとセッションを対応付ける処理、認証器の状態を検証する処理は、それぞれ異なる情報を使用する。

さらに、故障が発生する時点も異なる。Credential Overwrite は登録時に不正な状態を形成し、後続の認証に影響する。Challenge の不備は、現在の認証要求へ応答を適用する時点で発生する。Related Origins は、運用中にドメインの管理状態が変化したことで危険が生じる場合がある。認証器のバックアップ状態や署名カウンターは、登録時から認証時までの状態の整合性に関係する。安全性を維持するには、それぞれの処理時点で必要な条件を満たす必要がある。

実測された脆弱性には、実際にアカウント認証を回避できたもの、正しい署名を別のアカウントへ結び付けられたもの、認証情報を失効させられたもの、攻撃成立に別の条件を必要とするもの、形式や状態の検証不備を示すものがある。検出件数や CVSS の数値だけでこれらを同一の影響として評価することはできない。どの検証条件が欠け、どの追加条件の下で、どの状態や情報へ影響するかを区別する必要がある。

認証システムに必要な保証は、暗号学的な証拠の正当性だけでなく、その証拠がどの認証情報、利用者、認証要求、セッションに対応するかという関係によって構成される。さらに、その対応関係は登録、追加、削除、認証、回復などの状態更新を通じて維持されなければならない。実際の WebAuthn 実装で確認された不備は、これらの条件が別々に破綻し得ることを示している。


10. 認証方式の変更と実測結果から評価できる安全性

10.1 パスワードとパスキーで成立する保証の違い

認証方式を変更すると、利用者が提示する証拠、その証拠を検証する処理、認証情報を管理する方法が変化する。例えば、パスワード認証では、利用者が入力した秘密情報をサービスが検証する。一方、パスキー認証では、認証器が秘密鍵を使って署名を生成し、サービスは登録済み公開鍵で検証する。どちらも利用者の認証を目的とするが、秘密情報の保管場所、攻撃者が取得できる情報、認証要求を特定する条件が異なる。

パスワード認証では、一般にサービスがパスワードのハッシュ値などの検証情報を保存し、利用者が入力したパスワードとの対応を確認する。例えば、Alice がパスワードを入力すると、サーバーは Alice のアカウントに保存された検証情報を参照し、入力値が正しいかを判定する。この方式では、利用者が秘密情報を入力するため、偽のログイン画面へ誘導されると、その情報が攻撃者に渡る可能性がある。また、同じパスワードを複数のサービスで使用している場合、一つのサービスから漏洩した情報が別のサービスへの不正ログインに利用されることもある。

パスキー認証では、秘密鍵を認証器側で管理し、RP には公開鍵を登録する。ログイン時には RP がチャレンジを発行し、認証器がその値を含むデータへ署名する。サーバーは登録済み公開鍵によって署名を検証するため、利用者が秘密鍵そのものを Web サイトへ入力する必要がない。例えば、攻撃者が正規サービスに似せたログイン画面を用意しても、ブラウザーと認証器は RP ID やオリジンに関する制約を適用する。これによって、パスワードを偽の画面へ入力させる攻撃とは異なる防御が成立する。

パスキーのフィッシング耐性は、秘密鍵を相手の Web サイトへ直接送信しないことに加えて、認証情報の利用先を RP ID によって制限し、認証応答にオリジンやチャレンジを結び付けることから成立する。例えば、example.com に登録されたパスキーを attacker.example.net から通常の WebAuthn の手順で利用しようとしても、ブラウザーは RP ID の規則に基づいて処理を制限する。認証器が生成する署名にも認証先に関する情報が含まれるため、RP がそれらを適切に検証すれば、別の認証先で生成された応答を拒否できる。

ただし、この保護にはブラウザー、認証器、RP それぞれの責務がある。ブラウザーが RP ID の使用条件を確認することと、RP が受信したオリジンや RP ID ハッシュを検証することは別である。例えば、攻撃者が支配するサブドメインから、正規サービスと同じ RP ID を指定できる構成では、RP が許可済みオリジンを確認することが重要となる。暗号学的に正しい署名を生成できても、認証元の信頼条件が一致していることを確認しなければ、フィッシング耐性を構成する保証が不足する。

パスワード認証とパスキー認証では、認証情報の漏洩による影響も異なる。例えば、パスワードの検証情報を保存したデータベースが漏洩した場合、攻撃者は保存形式やパスワードの強度に応じて、元のパスワードを推測する攻撃を試みる可能性がある。一方、パスキー認証の RP に保存される公開鍵は、対応する秘密鍵を推測するための秘密情報ではない。適切な署名方式と鍵生成の前提では、公開鍵を入手しただけで有効な署名を生成することは困難である。

その一方で、RP の登録情報が不正に更新されれば、別の攻撃経路が生じる。例えば、Credential ID に対応する公開鍵を攻撃者の公開鍵へ上書きできる実装では、攻撃者は被害者の秘密鍵を解読することなく、認証情報の登録状態を変更できる。公開鍵認証によって秘密情報の管理方法が改善しても、登録情報の所属と更新権限に関する検証は引き続き必要となる。

認証手段の変更は、アカウント管理にも影響する。パスワードを変更する操作と、パスキーを追加する操作は、どちらも将来のログインに使用できる証拠を変更する。例えば、パスワード変更に再認証を要求するサービスが、パスキー追加では有効なセッションだけを条件とする場合、同じアカウントへの継続的なアクセス手段を作る操作でありながら、確認条件が異なる。既存セッションを不正に利用できる攻撃者が、新しいパスキーを登録できる場合には、その認証情報が以後のログインに利用される可能性がある。

OWASP の Authentication では、パスワードの検証、認証手段の管理、重要な操作に対する再認証、アカウント回復、認証エラーの応答などについて、Web アプリケーションが考慮すべき条件を整理している[21]。例えば、認証情報の変更は継続的なアクセス権に影響するため、単にログイン済みであることに加え、変更操作の重要性に応じた確認を要求する必要がある。

認証方式の変更によって、パスワードの盗用や偽のログイン画面を利用する攻撃を抑えられる一方、認証情報の登録、削除、回復、アカウントの識別、認証後のセッションといった別の条件が残る。パスキーの安全性を評価する際には、署名方式の偽造困難性とフィッシング耐性に加えて、その証拠をどのアカウントへ所属させ、どの要求やセッションへ適用するかを確認する必要がある。

10.2 新方式がアカウント存在情報を露出させる場合

認証方式を変更したとき、以前の方式では保護されていた情報が、新しい方式の処理によって観測可能になる場合がある。例えば、パスワード認証では、存在するアカウントにも存在しないアカウントにも同じエラーメッセージを返し、利用者名の存在を推測しにくくすることができる。一方、パスキー認証では、認証器が使用する Credential ID の候補をサービスが返す場合があり、その応答内容がアカウントの存在情報と結び付く。

利用者名を先に入力する認証方式では、RP が入力されたアカウントに登録済みの Credential ID を検索する。例えば、Alice というアカウントに二つのパスキーが登録されていれば、サーバーは allowCredentials に対応する二つの識別子を含めて返す。ブラウザーと認証器は、その一覧を使って利用可能な認証情報を選択する。

この処理で、存在しないアカウントに対して空の allowCredentials を返すと、認証要求を開始した段階で応答差が生じる。例えば、攻撃者が複数の利用者名を入力し、ある名前に対しては実際の Credential ID の配列が返り、別の名前に対しては空の配列が返ることを観測できるなら、どの利用者名が存在するかを推測できる。攻撃者は秘密鍵や有効な署名を必要とせず、認証オプションを取得する処理だけを利用する。

この問題を調べるため、研究者らは三つのアカウント状態を用意した。一つ目は存在しない利用者名、二つ目はパスワード認証を利用する既存アカウント、三つ目はパスキーを登録した既存アカウントである。存在しない利用者やパスキーを登録していない利用者に対しては、適切な形式の架空の Credential ID を返すことで、空の一覧との違いからアカウントの存在を識別されることを防げる。パスキーを登録した利用者には、実際の認証情報の候補を返して認証器の選択に使用する。

研究では、103 サイトのうち 68 サイトで、パスキー認証におけるアカウントの存在推測が可能だった[19]。一方、パスワード認証を対象に同様の情報露出を調べた結果では、43 サイトで利用者名の存在を推測できた。両者の差は 25 サイトだが、単に二つの集合の件数を比較するだけでは、どのサイトで情報保護が後退したかまでは分からない。研究者らは個々のサイトの応答を対応付け、パスワード認証ではアカウントの存在を推測できなかったのに、パスキー認証では推測できたサイトを 25 件確認した。

例えば、同じサービスのパスワードログイン画面では、存在しないユーザー名を入力しても、実在するユーザー名に誤ったパスワードを入力しても、同じエラーメッセージを返すとする。この場合、エラーメッセージだけからアカウントの存在を区別することは難しい。しかし、パスキーのログイン開始処理で、実在するユーザー名には Credential ID を返し、存在しないユーザー名には空の allowCredentials を返せば、パスワード認証で保護していた情報が別の経路から観測可能になる。

この結果は、パスキーの公開鍵暗号がパスワードの検証方式より弱いことを示しているわけではない。パスキーの署名方式は、秘密鍵を Web サイトへ入力せずに鍵の所有を検証するという保証を提供する。一方、allowCredentials の情報露出は、署名生成より前の認証要求の生成処理で発生する。両者は異なる段階の安全性であり、署名方式が安全であることから、利用者名に対する応答も適切に保護されるという結論は導けない。

また、アカウントの存在を推測できることと、そのアカウントへログインできることは異なる。例えば、攻撃者が Alice のアカウントの存在を確認できても、登録済みの秘密鍵を利用できず、RP が必要な署名検証を実施していれば、それだけで認証を成功させることはできない。ただし、アカウントの存在情報は、特定の利用者を対象とする別の攻撃の手掛かりとなる場合がある。そのため、認証方式の設計では、ログインの成否だけでなく、認証開始時にどの情報を公開するかも評価対象となる。

対策として架空の Credential ID を返す場合にも、応答の形式や内容を適切に設計する必要がある。例えば、存在しないアカウントに常に一つの架空識別子を返し、実在するアカウントには登録済みの複数の識別子を返す構成では、配列の件数や他の応答属性によって区別できる可能性がある。利用者名の存在推測を防ぐには、空配列を避けることに加え、観測可能な応答差をどの範囲まで制御するかを検討する必要がある。

ただし、必要な認証情報の候補数や応答形式は認証方式によって異なるため、すべてのサイトに同一の応答を要求できるわけではない。重要なのは、アカウントの存在や登録済み認証手段の有無を保護対象とする場合、未認証の要求に対して観測可能な情報をその方針に沿って制御することである。利用者名の入力、認証情報候補の検索、認証器への要求、署名検証は、それぞれ異なる処理段階にある。

25 サイトで確認された情報保護の後退は、認証方式の移行において、従来の防御条件が新しい処理経路へ自動的に引き継がれるとは限らないことを示している。パスワード認証ではエラーメッセージを統一していても、パスキー認証では認証情報候補の生成という新しい処理が加わるため、別の応答差が発生し得る。認証方式を変更するときには、新しい方式が提供する保証に加え、以前の方式で維持していた情報保護条件を、新しい処理でも成立させる必要がある。

10.3 鍵の同期と認証器の回復

パスキーの利用可能性は、秘密鍵をどの認証器で保持し、どの端末から使用できるかによって変化する。端末固定型の認証情報では、秘密鍵を利用できる認証器の範囲が限定される。一方、同期型パスキーでは、保護された同期機構を通じて、同じ認証情報を複数の端末で使用できる。どちらの方式でも、RP は登録済み公開鍵を使って署名を検証するが、秘密鍵の保管、紛失時の回復、認証器状態の管理には異なる条件がある。

一方、同期型パスキーを利用している場合、スマートフォンを紛失しても、同じ認証情報が同期された別の端末からログインできる場合がある。この方式では、単一端末の紛失が直ちに認証手段の喪失へ結び付くとは限らない。ただし、同期先の端末で秘密鍵を利用できることは、同期基盤のアカウント保護、鍵の保存方式、端末上の利用者確認などに依存する。

例えば、攻撃者が同期基盤のアカウントを不正に操作できたとしても、それだけで認証情報の秘密鍵を取得できるかは、同期基盤の暗号化や鍵管理の設計によって異なる。また、同期された端末に認証情報が存在していても、その端末で PIN や生体認証などの利用者確認が要求される場合がある。同期機構の存在、秘密鍵の保護、認証器の操作を許可する条件は、それぞれ異なる防御を担う。

認証器の種類を制限する運用では、要求した条件が実際に成立したことを検証する必要がある。例えば、RP が外部のハードウェアセキュリティキーだけを許可する場合、登録オプションで認証器の条件を指定するだけでは、その要件を満たす認証器が登録されたことを確定できない。必要な場合には、登録応答に含まれるアテステーションを検証し、認証器の性質がサービスの信頼ポリシーに適合するか判断する。

研究では、22 サイトがハードウェア認証器を要求していた一方、その条件をアテステーションなどによって実際に強制していたのは 5 サイトだった。認証器への要求は、ブラウザーや認証器に期待する動作を指定する処理である。一方、登録時のアテステーションの検証は、返された認証情報が要求を満たすかを確認する処理である。要求の設定と結果の検証を区別することで、サービスがどこまでの保証を実際に確立しているかを判断できる。

端末固定型と同期型では、署名カウンターの解釈にも違いが生じる。単一の認証器がカウンターを単調増加させる構成では、過去に保存した値と現在の値を比較することで、認証器の複製を疑う手掛かりを得られる場合がある。しかし、複数端末で同じ認証情報を利用する同期型パスキーでは、各端末のカウンターが共有されない場合や、カウンターが増加しない場合がある。登録済み認証情報に対して、単一認証器を前提とした増加条件を無条件に適用すると、正常な認証を不正と判断する可能性がある。

BE は認証情報の生成時に決まるバックアップ可能性、BS は変化し得るバックアップ状態を表す。RP では BE=false、BS=true の矛盾を拒否し、登録時と認証時で BE の値が一致することを確認する必要がある。

研究では、Backup State の不整合が 65 サイト、Backup Eligible の不整合が 57 サイトで確認された。ただし、論文はこれらの項目を CVSS 0.0 と評価している。フラグの整合性が欠けていることと、秘密鍵の漏洩やアカウント乗っ取りが成立したことは別である。認証器の状態情報をどこまで信頼できるかという問題と、その不備が具体的にどのような攻撃を可能にするかという問題を区別する必要がある。

認証器の回復可能性と、不正な認証情報の追加を防ぐ安全性は別の条件である。サービスは、追加登録の権限確認、旧認証情報の失効、利用可能な認証手段の維持をそれぞれ管理する必要がある。

端末固定型と同期型の違いは、単なる保存先の違いにとどまらない。秘密鍵を利用できる端末の範囲が変わることで、紛失時の影響、回復経路、認証器の状態情報、認証情報の失効対象が変わる。RP が公開鍵を正しく検証していても、認証情報のライフサイクル全体を正しく管理するには、これらの条件を具体的な認証方式と運用状態に対応付ける必要がある。

10.4 認証後の Cookie の保護

パスキーによる認証が正しく成立しても、その後の Web アプリケーションへのアクセスで毎回パスキーの署名を生成するとは限らない。一般的な Web サービスでは、ログイン成功後にセッションを確立し、Cookie に保存されたセッション識別子などを使用して、後続の HTTP 要求を認証済みの利用者へ結び付ける。パスキーはログイン時に認証の証拠を提供し、Cookie はその結果を後続の要求で利用するための情報となる。

例えば、Alice がパスキーでログインすると、サーバーは署名、チャレンジ、オリジン、RP ID、アカウントの所属を検証し、Alice のセッションを認証済みにする。その後、Alice が画面を移動したり、保存済みのデータを閲覧したりする際、ブラウザーは Cookie を送信する。サーバーは Cookie に含まれるセッション識別子を使って Alice の認証済み状態を参照し、要求された操作を処理する。

この構成では、認証時に成立した保証を、セッション識別子という別の情報へ引き継いでいる。パスキーの署名は、所定の秘密鍵が認証要求に使用されたことを示す。一方、Cookie の値は、既に確立されたセッションを参照するために使用する。サーバーが Cookie の所持だけでセッションを継続できる構成では、攻撃者が有効な Cookie を取得し、その値を別の環境で再利用できれば、パスキーの署名を新たに生成せずに認証済みセッションを利用できる可能性がある。

例えば、Alice の端末上で動作する悪意あるソフトウェアが、認証済みセッションの Cookie を取得した場合を考える。その Cookie が特定の端末へ暗号学的に結び付いておらず、別の端末から使用できるなら、攻撃者は自分の環境で同じ Cookie を送信することで、Alice のセッションを利用できる可能性がある。このとき、ログイン時にパスキーの秘密鍵を盗んだり、署名を偽造したりする必要はない。攻撃対象は認証器ではなく、認証成功後に発行されたセッションの情報である。

この種の攻撃では、セッション識別子の予測困難性も、それだけでは十分な防御にならない。例えば、攻撃者が未知のセッション識別子を推測することが困難であっても、利用者の端末から実際の値を盗むことができれば、推測は不要となる。生成値の予測困難性と、発行後の値の保護・利用条件は異なる。チャレンジとセッションの対応を検証する必要があるのと同様に、認証済みセッションについても、その識別子をどの環境で受理するかが問題になる。

FIDO Alliance は、DBSC と DPoP を FIDO 認証を補完する技術として整理している[22]。DBSC は Device Bound Session Credentials の略であり、ブラウザーで利用するセッションを端末に結び付け、盗まれた Cookie を別の端末へ移して利用する攻撃を抑えることを目的とする。一方、DPoP は Demonstrating Proof of Possession の略であり、OAuth のアクセストークンを利用する際に、トークンに対応する秘密鍵の所持を要求する仕組みである。

DBSC の設計では、ブラウザーが公開鍵と秘密鍵の組を生成し、秘密鍵を端末内で保護する。サーバーは公開鍵をセッションへ対応付け、短い有効期間を持つ認証用 Cookie を発行する。Cookie の更新時には、ブラウザーが端末に保持された秘密鍵でサーバーのチャレンジへ署名し、同じ端末が継続してセッションを利用していることを確認する。例えば、攻撃者が短期間だけ有効な Cookie を盗んでも、対応する秘密鍵を利用できなければ、別の端末で継続的に Cookie を更新することが困難になる。

ここで、DBSC が保護する対象は、ログイン時のパスキーの秘密鍵そのものではなく、認証後のセッションの継続である。パスキー認証では、認証器の秘密鍵を使って利用者を認証する。DBSC では、セッションに結び付けられた別の鍵を使って、Cookie の更新や継続利用に関する条件を確立する。両者は公開鍵暗号を利用するが、証明する対象と処理の時点が異なる。

また、DBSC を利用したとしても、盗まれた短期 Cookie が有効期間内に悪用される可能性や、端末上の悪意あるソフトウェアがブラウザーの操作を不正に実行する危険は残る。例えば、攻撃者が Cookie を別の端末へ持ち出せなくても、正規端末上の悪意あるソフトウェアが認証済みセッションを使用して操作を実行できる場合には、端末への結び付けだけでは防げない。秘密鍵を端末から取り出しにくくすることと、その端末上での不正操作を防ぐことは、異なる条件である。

DPoP では、アクセストークンを利用するクライアントが、HTTP 要求に対応した署名付きの証拠を提示する。サーバーはトークンと公開鍵の対応を確認し、トークンを使用する主体が対応する秘密鍵を保持していることを検証する。例えば、攻撃者がアクセストークンの文字列だけを取得しても、そのトークンに結び付けられた秘密鍵で適切な証拠を生成できなければ、別の環境での利用が制限される。

DBSC と DPoP は、どちらもトークンの所持に加えて鍵の使用を要求するという共通構造を持つ。ただし、対象は異なる。DBSC は主にブラウザーの Cookie を用いたセッション継続に関係し、DPoP は OAuth のアクセストークンを利用する要求に関係する。例えば、通常の Web アプリケーションがセッション Cookie を使っている場合、DPoP を採用したという事実だけで、その Cookie が自動的に端末へ結び付けられるわけではない。トークンの種類と、それを検証するサーバー側の処理に応じて、適用すべき条件を決める必要がある。

セッションの保護には、これらの暗号学的な結び付けに加え、Cookie の適切な属性、HTTPS、セッション識別子の更新、有効期限、ログアウト時の失効、認可判定なども関係する。例えば、ログイン時にセッション識別子を更新しなければ、認証前に攻撃者が知っていた識別子を、認証後の状態へ引き継ぐ危険がある。また、セッション識別子が正しく保護されていても、対象資源への認可判定を省略すれば、ログイン済み利用者が権限外の操作を実行できる可能性がある。

パスキー認証、セッションの端末への結び付け、操作の認可は、それぞれ異なる段階で成立する保証である。パスキーは認証要求に対する鍵の使用を確認し、セッション管理はその認証結果を後続の要求へ引き継ぎ、認可機構は要求された操作を許可できるか判定する。ある段階の保証が正しいことから、後続のすべての処理が安全であるという結論は導けない。前段の検証結果を後段で利用する際には、対象と状態の対応を維持する必要がある。

10.5 実測の深刻度と母集団

WebAuthn の検証不備を評価する際には、検出されたサイト数と、その不備が持つ深刻度を区別する必要がある。例えば、署名検証を完全に省略しているサイトは、攻撃者が必要な認証情報識別子などを取得できる条件で、被害者の秘密鍵を使用せずにログインを成立させる危険がある。一方、バックアップフラグの矛盾を受理する不備は、認証器状態の検証が不足していることを示すが、その検出だけでアカウント乗っ取りが成立したことにはならない。

研究では、103 サイトに対する検査結果を、攻撃類型ごとの CVSS に基づいて分類している[19]。CVSS は脆弱性の技術的な深刻度を評価するための指標であり、研究では既知の脆弱性や類似する攻撃を参照して攻撃類型ごとの点数を定めた。例えば、署名検証の省略は CVSS 9.8、Credential Overwrite は 9.1 と評価されている。一方、Backup State、Backup Eligible、Length of Credential ID は 0.0 と評価されている。

指標 サイト数 解釈
Critical に該当する不備 18 評価対象のうち、重大な影響を持つ攻撃類型が少なくとも一つ検出されたサイトの数である。
High に該当する不備 53 評価対象のうち、高い深刻度の攻撃類型が少なくとも一つ検出されたサイトの数である。
Medium に該当する不備 103 評価対象の全サイトで、中程度の深刻度に分類される攻撃類型が少なくとも一つ検出された。
None(CVSS 0.0) 81 直接的な攻撃影響について点数を割り当てていない、仕様や状態の整合性に関する不備を含むサイトの数である。
いずれかの不備 103 評価した 103 サイトすべてで、15 攻撃類型のうち少なくとも一つに対応する検証不備が確認された。

これらの数値は、深刻度ごとに排他的な区分へ分けたものではない。例えば、あるサイトで署名検証の省略が見つかり、同時に Framing や Backup State の不備も確認された場合、そのサイトは複数の深刻度に該当する。したがって、Critical の 18 件、High の 53 件、Medium の 103 件、None の 81 件を合計して、脆弱なサイト数を求めることはできない。

103 サイトすべてで少なくとも一つの不備が確認されたという結果も、対象集合の意味と合わせて理解する必要がある。この 103 サイトは、パスキー対応を確認した 386 サイトのすべてではなく、208 件の独立した実装のうち、検査に必要な登録・認証操作を実行できた部分集合である。例えば、パスキーを一つしか登録できず、削除機能も提供していないサービスでは、検査方法ごとに新しい認証情報を登録し直すことが難しい。メールや SMS による追加確認、CAPTCHA、要求回数の制限も、繰り返し検査を実施する際の制約となる。

研究の対象選定は、公開されたディレクトリや自動検出によって得た候補に基づいている。実装・管理の調査では、実際にアカウントを作成できるサービスが中心となり、セキュリティ評価では登録・認証の検査を実行できるサービスへ対象がさらに絞られている。特に、パスキー追加時の厳格な確認を要求するサービスは検査対象から外れやすいため、103 サイトの集合は登録手続きに制約の少ないサービスへ偏る可能性がある。

この偏りは、脆弱性の割合を解釈するときに重要となる。例えば、追加登録に確認を要求しないサービスが、他の検証条件でも比較的弱い実装を採用している場合、そのサービスが検査対象へ多く含まれることで、評価対象全体の不備の割合が高くなる可能性がある。一方、厳格な追加確認を採用するサービスにも、別の WebAuthn 検証不備が存在する可能性はある。検査できなかったことを、安全である証拠として扱うこともできない。

研究者らは、パスキー対応サイトの発見に複数の情報源を使用しているが、候補集合の重複や誤分類を完全に排除できるわけではない。例えば、複数のドメインが同じ認証基盤を使用している場合、独立した実装として数えると同じ不備が複数回観測される可能性がある。反対に、同じ企業が異なる認証基盤を使用している場合、ドメインを統合すると本来は異なる実装を一つにまとめてしまう可能性がある。研究では共通基盤の重複を整理しているものの、すべての認証バックエンドを外部から完全に識別することは困難である。

また、公開されている一般利用者向けサービスを中心にアカウントを作成しているため、金融機関や組織内向けサービスなど、テスト用アカウントを容易に取得できない領域を同じ方法で評価することは難しい。これらのサービスでは、パスキーを利用するための登録条件や運用手順が異なる場合がある。今回の実測結果は、研究者らが評価可能だった公開サービスにおける WebAuthn の実装状況を示すものであり、業種や運用方式の異なるサービスすべてへ同じ割合を適用する根拠にはならない。

したがって、103 サイトすべてで不備が確認されたという結果から直接言えるのは、評価対象となった 103 サイトでは、研究が設定した検査条件のすべてを満たす実装が存在しなかったということである。パスキー対応サイト全体の脆弱性発生率を推定するには、母集団の定義、無作為抽出、検査可能性の違い、共通認証基盤の重複などを考慮した別の調査が必要となる。

一方で、署名検証の省略、Credential Overwrite、チャレンジのセッション混同など、具体的な検証不備が実在するサービスで確認されたことは重要である。これらの事例は、WebAuthn の仕様が安全な認証を実現するための条件を規定していても、実際の RP がその条件を正しく実装しているとは限らないことを示している。検出件数の一般化には限界があるが、どの検証条件が欠けるとどのような故障が発生するかという関係は、個々の実装に対する具体的な観測から説明できる。

10.6 仕様違反から実害までの段階

WebAuthn の検証不備が確認された場合、その結果をどこまで安全性上の問題として評価できるかは、検査で直接観測された事実によって異なる。例えば、署名を改変した応答を RP が受理すれば、署名検証に不備があることを直接確認できる。しかし、その不備を利用して第三者のアカウントへログインするには、対象となる認証情報識別子を取得できることや、他の検証条件を通過できることなどが必要になる。検証不備の存在と、実際の攻撃の成立は、段階を分けて考える必要がある。

例えば、Related Origins の許可リストに、第三者が登録可能な失効ドメインが含まれていたとする。この時点で、過去に設定された信頼関係と現在のドメイン管理状態の間に不整合があることを確認できる。しかし、攻撃者がそのドメインを実際に取得し、悪意のあるサイトを公開し、利用者の認証操作を誘導できるかどうかは別の条件となる。検出された設定の不備と、設定を利用した攻撃の成功を同じ事実として扱うことはできない。

この関係を整理するため、仕様上の条件、検査による観測、攻撃に必要な前提、攻撃の成功、実害の発生を区別する。

判定段階 確認する事実
仕様違反 対象の処理に適用される仕様上の検証条件や形式制約を満たしていないことを確認する。
不備の検出 改変した署名、別セッションのチャレンジ、矛盾した状態フラグなど、条件に反する入力が実際に受理されることを観測する。
攻撃の前提 攻撃者が必要な Credential ID、公開鍵、署名済み応答、認証器へのアクセス、ドメインの支配などを取得・実行できることを確認する。
攻撃の成功 定義した攻撃者モデルの下で、不正なログイン、認証情報の削除、セッションの取り違えなど、攻撃者が意図した処理結果を実現できることを確認する。
実害の発生 実際の利用者やサービスに、不正アクセス、情報漏洩、認証手段の喪失、利用不能などの影響が生じたことを確認する。

例えば、Signature の検査では、署名の一部を変更した応答が受理されることを確認できる。これは暗号学的な検証の欠落を示す直接的な観測である。研究者らは、さらにテスト用アカウントを利用して、被害者役のアカウントへ不正にログインできることを確認した。この場合、単なる形式上の不備にとどまらず、定義した攻撃条件の下で認証を回避できることまで実証されている。

Credential Overwrite でも、登録情報の更新方法によって影響が異なる。例えば、既存の Credential ID に対応する公開鍵が上書きされれば、正当な利用者のパスキーが利用できなくなる可能性がある。また、重複登録によって同じ識別子に複数の公開鍵が保存されると、認証時の検索が失敗する場合がある。Session Swapping では、被害者が正しい秘密鍵で署名していても、その認証結果が攻撃者のアカウントへ適用されることが確認された。これらの結果は、同じ Credential ID の管理不備から生じても、具体的な故障と影響が異なる。

一方、Framing の検査では、クロスオリジンの実行文脈や最上位オリジンに関する値を変更し、RP がそれらを受理するかを確認する。これによって WebAuthn の実行文脈の検証不足を検出できるが、実際にクリックジャッキング攻撃を成功させるには、画面を埋め込めることや利用者に意図しない操作を行わせられることなどが必要となる。例えば、サービスがフレームへの埋め込みを別の仕組みで制限している場合、検出された WebAuthn の不備を利用した攻撃経路は変化する。

Backup State や Backup Eligible の検査では、認証器の状態が仕様上の制約に反しているかを確認する。例えば、BE=false、BS=true の組み合わせを受理する実装は、バックアップ可能性とバックアップ状態の論理的な整合性を確認していない。この結果は認証器状態の検証が不足していることを示すが、その値を受理したことから直ちに秘密鍵の漏洩やアカウント乗っ取りが成立するわけではない。そのため、研究ではこれらの項目を CVSS 0.0 と評価している。

Allow Credentials の不備は、これらとは異なる情報露出である。認証要求に対する応答差からアカウントの存在を推測できる場合、署名検証や認証器の操作を行わなくても、利用者名の存在情報を得られる可能性がある。しかし、存在するアカウントを特定できることと、そのアカウントへの認証が成立することは別である。攻撃の目的をアカウント存在情報の取得とする場合には成功となり得るが、不正ログインを目的とする場合には追加の条件が必要となる。

実害についても、研究で確認した攻撃成功と、実際の一般利用者に被害が発生したことを区別する必要がある。研究者らはテスト用アカウントを使用して不備を検査しており、Signature や Credential Overwrite の一部では、不正ログインや認証情報の破壊などを実証している。しかし、その結果は、研究対象サイトの一般利用者が実際に被害を受けた件数を示すものではない。実証された攻撃経路が実在することと、現実の被害規模がどの程度かという判断は、異なる証拠を必要とする。

これらの段階を分けると、同じ検出件数でも安全性上の意味が異なる理由を説明できる。例えば、署名検証を省略した 5 サイトと、Framing の不備が検出された 102 サイトを単純に件数だけで比較すると、後者の方が広い問題に見える。しかし、署名検証の省略は認証の根拠となる証拠そのものを確認していない不備であり、Framing は攻撃成立に画面の埋め込みや利用者の操作などの条件が関係する。検出された不備を評価するときは、どの保証が欠け、どの追加前提の下で、どのような結果が生じるかを確認する必要がある。

10.7 研究の一般化可能性と限界

USENIX Security 2026 の研究は、実際の Web サービスを対象に、WebAuthn の登録・認証処理で必要な検証条件がどこまで実装されているかを調べたものである。103 サイトに対する評価では、15 種類の攻撃類型と 28 種類の検出方法を使用し、すべての評価対象で少なくとも一つの不備を確認した。ただし、この結果が示す範囲は、研究の対象選定、検査方法、攻撃者モデルによって決まる。

研究の攻撃者モデルは、被害者のブラウザーと認証器が仕様どおり動作することを前提とし、攻撃者には自分のブラウザーと認証器による WebAuthn 応答の操作を認める。被害者の秘密鍵の取得やブラウザーの仕様違反は前提に含めない。この条件で検出された不備は、RP 側の検証や状態管理に関する問題を示している。

一方、研究対象は無作為に抽出された Web サービスの集合ではない。PASSKEYS-RADAR は複数の情報源からパスキー対応候補を収集し、対応を確認できたサイトから独立した実装を選定している。その後、PASSKEYS-ATTACKER による検査では、登録・認証を繰り返し実行できるサイトへ対象を限定した。例えば、アカウント作成ができないサービスや、追加登録に厳格な確認を要求するサービスは、同じ方法で評価することが難しい。

この制約によって、103 サイトの評価結果には選択の偏りが生じる可能性がある。例えば、パスキー追加に追加確認を要求しないサービスは、検査を実施しやすい。一方、厳格な本人確認や要求回数制限を設けるサービスは、研究者が必要な操作を完了しにくいため、評価対象から外れる場合がある。検査の容易さと実装の安全性が関連しているなら、評価対象の不備の割合は、パスキー対応サイト全体の割合と異なる可能性がある。

研究では、実際の登録・認証操作を一部手動で行う半自動方式を採用している。WebAuthn API 呼び出し後のメッセージ操作は自動化できても、各サービスのログイン画面、追加登録手順、メール確認、SMS、CAPTCHA、削除機能などは共通の方法で扱えない場合がある。このため、研究者らは 103 サイトを三週間にわたって検査した。実際のサービスの管理手順に依存する評価では、検査ツールの機能だけでなく、必要な操作を実行できることが対象範囲を決定する。

さらに、研究が扱ったサイトは、公開された一般利用者向けサービスに偏っている。例えば、金融機関や組織内の認証システムでは、テスト用アカウントの作成に厳格な本人確認が必要となる場合があり、同じ方法で検査できるとは限らない。また、同じ企業が複数のドメインを使用している場合、共通の認証基盤を利用することも、独立した実装を使用することもある。ドメイン名から認証バックエンドの同一性を完全に判断することは難しく、実装を数える単位にも一定の不確実性が残る。

研究が直接確認したのは、評価対象に含まれたサイトで、特定の検出方法に対してどのような応答が返されたかという事実である。例えば、署名の末尾ビットを変更しても受理されたという結果は、署名検証の欠落を示す。別セッションで発行されたチャレンジを受理したという結果は、要求とチャレンジの対応に関する検証不足を示す。一方、その実装がどのようなソースコード構造を持ち、どの開発過程で不備を生んだかは、検出結果だけから一意に判断できない。

同様に、研究で検出された WebAuthn の検証不備を、すべて同じ原因へ帰着させることもできない。例えば、署名検証の省略は検証処理そのものの欠落であり、Credential Overwrite は登録情報の一意性や更新処理に関係する。Challenge の Session Binding は認証要求とセッションの状態管理に関係し、Related Origins はドメインの信頼設定とその継続的な維持に関係する。検証対象が異なるため、実装上の具体的な原因と必要な対処も異なる。

これらを共通の数理構造として整理する場合には、研究で直接確認した事実と、その事実を説明するためのモデルを区別する必要がある。例えば、認証成立条件を署名、チャレンジ、オリジン、RP ID、所属関係の論理積で表すと、どの条件が欠けたとき認証全体の正当性が成立しなくなるかを説明できる。また、認証情報の登録、認証要求の開始、セッション確立、認証情報の削除を状態遷移として表せば、過去の更新が後続の認証へ影響する関係を整理できる。

ただし、これらの数理モデルは、研究者らが 103 サイトで実施した検査そのものではない。研究は、特定の WebAuthn メッセージを操作し、RP がその値を受理するかを観測した。一方、認証の成立条件や状態不変条件を用いた説明は、観測された故障がどのような関係の破綻として理解できるかを整理するものである。モデルが実装のどの性質を表すかを明確にし、観測された検証不備との対応を具体的に示すことで、実測と一般化の間の論理的な関係を維持できる。

一方、こうした対応付けだけから、あらゆる認証システムについて形式的な安全性が証明されたと判断することはできない。例えば、状態遷移の不変性を証明するには、初期状態、許可された操作、攻撃者が実行できる操作、各状態の更新規則を形式的に定義し、必要な条件がすべての遷移で成立することを確認する必要がある。また、認証成立条件の論理積についても、WebAuthn の実装に必要なすべての検証項目と、それぞれの意味を具体的に定義しなければ、十分条件としての安全性を主張することはできない。

今回の研究から確実に言えるのは、標準規格が定める検証条件を満たさない実装が、実在する Web サービスに存在し、その一部では重大な攻撃経路まで実証されたということである。同時に、すべてのパスキー対応サービスに同じ不備があるという結論や、すべての検出不備が同じ実害を生むという結論は得られない。検出対象、攻撃者モデル、追加条件、確認した影響を区別することで、実測結果の意味を正しく確定できる。


11. 構成要素の保証をシステム全体へ継承する条件

11.1 認証成立条件と状態不変条件を分ける

パスキー認証では、認証器が正しい署名を生成し、RP がその署名を検証する。しかし、署名が有効であることから、正しいアカウントのログインが成立したことを直接導くことはできない。RP は、署名対象のチャレンジ、オリジン、RP ID、認証情報の所属を確認し、検証結果を現在の認証要求とセッションへ適用する必要がある。これらの条件は、一回の認証に必要な検証と、登録情報を継続して管理するための条件に分けて考えられる。

例えば、Alice の Credential ID c1 に対して公開鍵 pk1 が登録されており、Alice が自分の認証器で署名を生成したとする。RP が pk1 で署名を正しく検証できても、チャレンジが別の認証要求で発行された値であれば、現在のログインに対する証拠としては不適切である。また、チャレンジが正しくても、c1 の所属先が誤って Bob のアカウントへ変更されていれば、署名の検証結果を正しい利用者へ適用できない。署名の正当性、要求への対応、登録情報の所属は、それぞれ異なる条件として成立する。

この関係を整理するため、主要な認証検証条件を次の論理積で表した。

\[A=V_{\mathrm{sig}}\land V_{\mathrm{chal}}\land V_{\mathrm{origin}}\land V_{\mathrm{rpid}}\land V_{\mathrm{bind}}\]

ここで、Vsig は署名の正当性、Vchal はチャレンジと現在の認証要求・セッションの対応、Vorigin は許可済みオリジンとの一致、Vrpid は RP ID ハッシュの一致、Vbind は認証情報の所属アカウントと認証済みにするセッションの対応が正しいことを表す。A が真となるのは、これら五つの条件がすべて成立する場合に限られる。例えば、署名が正しくても Vbind が偽であれば A は偽となる。暗号学的に正しい証拠を受け取ったことと、正しいアカウントの認証を成立させたことを、この式によって区別できる。

ただし、A は WebAuthn の登録・認証で必要なすべての検証条件を列挙した十分条件ではない。実際には、操作種別の一致、UP・UV、フレームの実行文脈、認証器の状態、アルゴリズム、登録情報の有効性なども、処理の種類と RP の要求するポリシーに応じて検証する必要がある。A は、一回の認証を受理する時点で、特に暗号学的な証拠と認証結果の対応を決定する主要条件を抽出したものである。

登録情報とセッションの時間的な整合性は、第 6 章で定義した中核状態によって比較できる。

\[S_t=(R_t,Q_t,A_t)\]

R_t は公開鍵と所属アカウントを含む登録状態、Q_t はチャレンジと認証要求の対応、A_t は認証済みセッションの状態を表す。ここでの A_t は、上記の認証検証条件の論理値 A とは異なる。

登録、認証、追加、削除、回復などの操作を x_t、状態を更新する規則を F とすれば、操作後の状態は次のように表せる。

\[S_{t+1}=F(S_t,x_t)\]

例えば、パスキーの追加登録では、現在のアカウントと登録要求を確認した後、新しい Credential ID と公開鍵の所属関係を R_t に加える。一方、パスキーの削除では、対象となる登録情報を失効させる。認証時には Q_t からチャレンジと要求の対応を確認し、検証に成功したアカウントを A_t のセッションへ反映する。各操作によって更新対象は異なるが、後続の処理では更新後の状態を参照する。

例えば、登録直後の R_t が正しくても、追加登録で同じ Credential ID を別のアカウントへ重複登録できれば、次の認証時に参照する状態は不正となる。現在の署名検証をどれだけ厳格に実行しても、公開鍵を検索するための登録情報が誤っていれば、認証結果の所属先を正しく決定できない。現在の検証が成功することと、その検証の前提となる状態が正しく形成・維持されていることは、異なる性質である。

このため、安全条件を満たす状態の集合 K を考える。例えば K には、Credential ID の所属が一意であること、チャレンジと認証要求の対応が正しいこと、認証済みセッションが検証済みアカウントと一致することなどを含められる。安全な状態から許可された操作を実行した後も、その条件を維持することを次のように表した。

\[S_t\in K\implies S_{t+1}\in K\]

この含意を成立させるには、初期状態が K に属することに加えて、対象とする操作が事前条件を満たし、更新規則 F に従って実行されることが必要となる。例えば、未認証の第三者によるパスキー追加は、正当な操作として登録状態を変更してよいものではない。権限確認に失敗した場合には更新を拒否し、安全な登録状態を維持する必要がある。

状態不変条件は、登録や認証の API が正常応答を返したこととは異なる。例えば、登録 API が成功を返しても、同じ Credential ID を異なる公開鍵へ対応付けたなら、更新後の状態は安全条件を満たさない場合がある。また、署名検証が成功しても、別のセッションを認証済みに更新すれば、セッションとアカウントの対応が不正となる。操作の実行結果を評価する際には、処理の戻り値と更新後の状態を区別する必要がある。

さらに、前段で成立した保証を後段へ適用する条件も整理できる。前段の保証を Gi、後段で必要な保証を Gi+1、前段と後段の対象を正しく対応付ける条件を Bi,i+1、後段固有の検証条件を Ci+1 とすれば、両者の関係を説明用に次のように表せる。

\[G_i\land B_{i,i+1}\land C_{i+1}\implies G_{i+1}\]

例えば、署名検証の成功を G_i、正しいアカウント認証を G_{i+1} とする場合、公開鍵とアカウントの所属が B_{i,i+1} に、現在のチャレンジやオリジンなどの検証が C_{i+1} に相当する。

ただし、この式自体が任意の Gi、Bi,i+1、Ci+1 に対して自動的に成立するわけではない。後段の保証を何と定義し、それを成立させるためにどの対応条件と検証条件が必要かを具体的に定める必要がある。ここでの論理式は、WebAuthn の安全性を形式的に証明した定理ではなく、前段の検証結果を後段へ利用する際に、どの条件を追加する必要があるかを明示するためのモデルである。

三つのモデルを比較すると、それぞれが扱う問題は異なる。認証条件 A は一回の認証を受理するときの主要な必要条件を表し、状態 S_t と集合 K は、それらの条件を支える登録情報やセッションが時間を通じて維持されるかを表す。保証の継承モデルは、ある段階で成立した検証結果を、別の段階の判断へ適用するための条件を表す。

数理表現 対象 技術上の具体例
\(A=V_{\mathrm{sig}}\land V_{\mathrm{chal}}\land V_{\mathrm{origin}}\land V_{\mathrm{rpid}}\land V_{\mathrm{bind}}\) 一回の認証を受理するための主要な必要条件を表す。 署名に加えて、現在のチャレンジ、認証元、RP ID、認証情報の所属を照合する。
\(\forall c,\quad\left|\{u\mid(c,u)\in R\}\right|\leq 1\) 単一 RP 内で認証情報識別子の所属先を一意にする条件を表す。 一つの Credential ID を別アカウントで重複登録させず、検索結果の曖昧さを防ぐ。
\(\operatorname{ValidChallenge}(q,r,s)=1\) チャレンジと現在の認証要求・セッションの対応を表す。 別セッションのチャレンジや使用済みの値を、現在の認証要求で受理しない。
\(u_{\mathrm{session}}=u_{\mathrm{credential}}\) 署名を検証した認証情報の所属とログイン先の一致を表す。 認証情報から特定したアカウントを、対応するセッションの認証済みアカウントとして設定する。
\(S_{t+1}=F(S_t,x_t)\) 操作によって登録情報や認証要求、セッションの状態が更新されることを表す。 認証情報の追加・削除・回復やログインによって、管理対象の状態を変更する。
\(S_t\in K\implies S_{t+1}\in K\) 安全な状態から許可された操作を行った後も、必要な状態条件が維持されることを表す。 追加登録や削除の後にも、識別子の一意性、公開鍵の所属、要求とセッションの対応が正しい。
\(G_i\land B_{i,i+1}\land C_{i+1}\implies G_{i+1}\) 前段の保証を後段へ引き継ぐために必要な対応条件と追加の検証条件を表す。 署名検証の成功を正しいアカウントの認証へ結び付け、さらに正しいセッションへ適用する。

表の各条件は、同じ安全性を異なる記号で書き直したものではない。例えば、Credential ID の一意性が成立していても、登録先のアカウントが誤っていれば正しい認証情報管理とはならない。また、登録情報が正しくても、別セッションのチャレンジを受理すれば現在の認証要求に対する正当性が失われる。さらに、署名とチャレンジの検証が正しくても、認証済みセッションへ反映するアカウントを取り違えれば、ログイン結果は不正となる。

一回の認証で何を検証するか、登録情報やセッションをどのように更新するか、ある段階の検証結果を次の段階へどのように適用するかを分けることで、同じログイン処理に含まれる異なる故障を識別できる。WebAuthn の安全性は、これらの条件が互いに代替可能だから成立するのではなく、それぞれの条件が必要な処理で満たされることによって成立する。

11.2 同じ故障を三つのモデルで読む

三つのモデルの関係を具体的に確認するため、Credential Overwrite を考える。例えば、Alice のアカウントに Credential ID c1 と公開鍵 pk1 が登録されているとする。Bob が別のアカウントから登録処理を実行し、同じ c1 と自分の公開鍵 pk2 を保存できた場合、サーバーの更新方法によって異なる故障が生じる。既存の公開鍵が上書きされる場合、重複する登録行が追加される場合、既存情報が削除される場合、認証時に誤ったアカウントが選択される場合がある。

登録情報 R_t から Credential ID と所属アカウントの組だけを取り出した関係を \(R_t^{\mathrm{owner}}\) とする。この所属関係について、一意性は次の制約で表せる。

\[\forall c,\quad\left|\{u\mid(c,u)\in R_t^{\mathrm{owner}}\}\right|\leq 1\]

例えば、c1 が Alice と Bob の両方に所属すれば、この条件は成立しない。認証時に c1 を検索しても、どちらのアカウントへログインさせるべきかが一意に定まらなくなる。一方、c1 の所属先が Alice のままで公開鍵だけが pk2 に上書きされた場合には、この式が成立したまま不正な状態が生じる。そのため、実際の登録情報では Credential ID、公開鍵、所属アカウントを一体として管理し、同じ識別子に対する不正な上書きも防ぐ必要がある。

状態遷移の観点では、Credential Overwrite は登録情報 R_t を変更する操作である。例えば、登録前の状態 S_t が安全条件を満たしていても、Bob による重複登録を受理した結果、R_{t+1} に不正な所属が形成されれば、更新後の S_{t+1} は K の外へ移動する。署名の検証処理に直接問題がなくても、過去の登録操作によって後続の認証に必要な状態不変条件が破壊される。

認証条件 A の観点では、現在の認証で署名を正しく検証できても、認証情報の所属が誤っていれば Vbind が成立しない。例えば、Bob の秘密鍵に対応する pk2 が Alice のアカウントへ誤って保存された状態では、Bob が pk2 に対応する秘密鍵で署名を生成すると、署名検証は成功し得る。しかし、その鍵を Alice の認証情報として扱う根拠が不正であるため、正しいアカウント認証の条件を満たさない。

保証の継承という観点では、前段の Gi を「公開鍵 pk2 による署名検証の成功」としても、後段の Gi+1 である「Alice の正当な認証」を導くことはできない。公開鍵とアカウントの所属を表す Bi,i+1 が誤っているからである。前段の暗号学的な保証は成立しているが、その保証を Alice のアカウントへ適用するための対応条件が成立していない。

研究で確認された Session Swapping は、この構造をさらに明確に示す。例えば、被害者の認証情報が攻撃者のアカウントへ登録され、被害者が正規の秘密鍵を使用した場合を考える。署名は正しく、被害者の認証器も正常に動作している。しかし、サーバーが Credential ID から攻撃者側の登録行を選択すれば、被害者のブラウザーに攻撃者のアカウントのセッションが成立する。破綻しているのは署名の計算ではなく、署名に使用した公開鍵の所属と認証結果の適用先である。

Challenge の Session Binding では、別の関係が破綻する。例えば、セッション A に発行したチャレンジ qA を、セッション B の認証応答で使用した場合を考える。サーバーが現在の要求との対応を確認せず、発行済みの有効なチャレンジであるという理由だけで受理すれば、認証応答は現在のセッションへ適切に対応していない。

この場合、チャレンジと認証要求の関係を表す ValidChallenge(q,r,s) が成立しない。認証条件 A では Vchal が偽となる。また、認証要求の状態 Q_t には、どのチャレンジがどの要求に所属するかという情報が含まれるため、別セッションの値を受理する更新処理は、要求とセッションの対応に関する安全条件を破壊する可能性がある。

保証の継承という観点でも、認証器がチャレンジ qA を含むデータへ正しく署名したという前段の保証から、セッション B の認証が正当であるという後段の保証は導けない。署名が含むチャレンジと、現在の認証要求・セッションの対応条件が成立していないからである。安全な乱数でチャレンジを生成したことは、生成後の値をどの要求で受理するかという管理条件を代替しない。

Origin の検証不備では、署名対象へ含まれる認証元の情報と、RP が許可した認証元の対応が問題となる。例えば、認証器が example.com を RP ID として正しく署名を生成しても、clientDataJSON の origin が信頼していないサブドメインであれば、RP がそのオリジンからの認証を許可するかを確認する必要がある。RP ID ハッシュの一致とオリジンの許可条件は、異なる対象を検証している。

この場合、認証条件 A では Vorigin が問題となる。保証の継承モデルでは、認証器が正しい RP ID に対する署名を生成したという保証を、RP が信頼する認証元からの認証として利用するには、オリジンが許可済みであるという追加条件が必要となる。さらに、Related Origins の許可リストを使用している場合には、過去に許可したドメインが現在も正当な管理主体によって維持されているかという時間的な条件も加わる。

User Verified の検証不備では、認証器がどの操作を実施したかという状態と、RP が必要とする本人確認条件との対応が問題となる。例えば、パスワードレス認証で UV を必須としているのに、RP が UV=false の認証応答を受理する場合、署名が正しくても要求した利用者確認は成立していない。認証器への要求を設定したことと、受信した応答がその要求を満たしたことは、別々に確認する必要がある。

この故障を認証条件 A の五項だけで完全に表すことはできない。A は主要な対応関係を抽出したモデルであり、UV の検証はそこに含めていないためである。実際の認証の十分条件を議論する場合には、RP が要求する利用者確認を表す条件を追加する必要がある。一方、保証の継承モデルでは、認証器が生成した署名を本人確認済みの認証として利用するための追加条件として UV を位置付けられる。

このように、Credential Overwrite、Challenge、Origin、User Verified は、それぞれ異なる処理や状態に関係する。Credential Overwrite は登録情報の所属、Challenge は認証要求とセッション、Origin は認証元の信頼、User Verified は利用者確認に関する条件を破壊する。いずれも、構成要素から得られた情報を後続の認証判断へ適用する際に、必要な検証が欠けているという構造を持つ。

ただし、共通の構造で説明できることと、故障の原因が同一であることは異なる。例えば、Credential Overwrite の直接原因は登録情報の重複や上書きの許可にあり、Challenge の Session Binding は要求とセッションの状態管理にある。Origin は信頼する認証元の設定と照合に関係し、User Verified は必要な利用者確認の検証に関係する。修正する場所も、それぞれ異なる。

複数の故障を同じモデルで表す意義は、すべての問題を一つの実装ミスへ還元することではない。どの情報が正当であり、どの対応関係が必要で、その関係をどの操作で維持するかを分けることで、故障ごとに不足している条件を特定できる。署名の検証、登録情報の一意性、認証要求の対応、認証元の許可、利用者確認は、それぞれ独立した検証責務として扱う必要がある。

11.3 暗号化された情報の管理と認証の共通点

暗号化された情報の秘匿性と、公開鍵による認証の正当性は、保護する対象が異なる。暗号化では、保護対象の平文を攻撃者が取得しにくくすることが目的となる。一方、認証では、提示された証拠がどの利用者や認証要求に対応するかを確認し、正しいアカウントの操作として処理することが目的となる。この違いを踏まえたうえで、暗号学的な保証を後続の処理へ適用する際の条件を比較できる。

例えば、暗号化された記録媒体に機密文書が保存されている場合を考える。適切な暗号方式と鍵管理の下では、媒体を第三者が入手しても、暗号文から文書の内容を取得することは困難になる。この保証は、暗号化された媒体に保存されている情報と、その復号に必要な鍵について成立する。

しかし、正当な利用者が文書を復号して別の保存先へ複製すると、複製先にも同じ機密情報が存在するようになる。例えば、暗号化されたディスク上の文書を復号し、暗号化されていない共有フォルダーへ保存した場合、元のディスクの暗号化は共有フォルダーに存在する平文を保護しない。複製先では、アクセス権限、保存時の暗号化、バックアップ、削除など、別の条件が必要となる。

ここで、元の暗号化が破られたわけではない。元の媒体に対する暗号学的な保証は、その対象と前提の下で成立している。一方、情報が別の保存先へ移動したため、保護する対象の集合が変化したのである。情報の移動先まで秘匿性を維持するには、後続の保存・利用処理でも必要な管理条件を満たす必要がある。

パスキー認証でも、保証を利用する対象が処理の進行によって変化する。認証器が署名を生成した段階では、署名対象のバイト列と秘密鍵の関係が問題となる。RP が署名を検証する段階では、登録済み公開鍵と受信した署名の対応を確認する。その後、サービスは認証情報の所属からアカウントを決定し、現在のセッションを認証済みに更新する。暗号学的な検証結果を、アプリケーションの状態更新へ利用している。

例えば、Bob の公開鍵を使って署名を検証し、その結果を Alice のアカウントの認証へ適用した場合、署名方式が安全であっても認証の正当性は成立しない。署名は Bob の秘密鍵による操作の証拠として正しく検証された可能性があるが、その証拠を Alice の認証へ適用するための所属関係が成立していないからである。

暗号化と認証の共通点は、ある段階で成立した保証が、そのまますべての後続処理へ適用できるわけではないことにある。暗号化では、復号後の情報がどこへ保存され、誰が利用できるかを管理する必要がある。認証では、検証済みの署名がどの認証情報とアカウントに対応し、どのセッションへ反映されるかを管理する必要がある。

ただし、二つの仕組みを同じ安全性として扱うことはできない。暗号化の秘匿性は情報を知られないことに関する性質であり、公開鍵認証の正当性は証拠と認証主体の対応に関する性質である。例えば、復号済みの機密文書が不正に公開された場合、問題となるのは情報の保護範囲である。一方、Credential Overwrite では、公開鍵とアカウントの所属関係が問題となる。両者を同じ数式で記述するには、それぞれの保護対象と失敗条件を別々に定義する必要がある。

構成要素の保証を後続の処理へ継承するという観点では、暗号化も認証も、対象の移動や状態更新によって新しい管理条件が必要になる。例えば、暗号化された文書を別のシステムへ渡す場合には、移動先で必要な秘匿性を確立する。認証結果をセッションへ引き継ぐ場合には、検証済みアカウントとセッションの一致を確立する。前段で成立した保証を何のために、どの対象へ適用するのかを明確にすることが、後段の正当性を成立させる前提となる。

11.4 電子契約・証明書・認証トークンへの一般化

構成要素の保証と、その保証を利用する処理の関係は、WebAuthn 以外のシステムにも存在する。ただし、同じ暗号技術を使用していても、検証対象や業務上の判断は異なる。例えば、電子契約では文書に対する署名の正当性、通信相手の証明書では接続先の認証、認証トークンでは発行元と利用先の関係が問題になる。それぞれについて、どの段階で何を検証し、どの判断へ利用するかを特定する必要がある。

電子契約を例にすると、電子署名は所定の文書データと署名鍵の関係を検証するために使用できる。例えば、契約書のバイト列 m に対して署名 σ が生成されていれば、対応する公開鍵によって署名を検証できる。署名対象の内容が変更された場合、通常は元の署名では検証が成功しない。したがって、署名の暗号学的な完全性によって、保護された文書データが改変されていないことを確認できる。

しかし、署名の検証結果から、業務上の契約がすべて正しく成立したことを直接導くことはできない。例えば、契約書の内容が正しく署名されていても、その署名を行った人物が契約当事者を代表する権限を持つか、契約番号と管理システム上の案件が一致しているか、締結対象として確定した版の文書であるかは、別の情報によって確認する必要がある。

例えば、ある管理システムが契約番号 C100 と C200 の二つの案件を扱っているとする。契約書の署名は C100 の文書データに対して正しく生成されていても、管理システムがその署名済み文書を誤って C200 の案件へ登録すれば、署名の正当性と案件の所属が食い違う。署名が保護する文書データ自体を書き換えたわけではないため、暗号学的な検証が成功する可能性がある。しかし、その文書を C200 の締結済み契約として扱う判断には、追加の対応関係が必要となる。

また、電子契約では、署名対象に何を含めるかによって保証の範囲が変わる。例えば、契約本文だけに署名し、契約番号や添付資料の識別子を署名対象へ含めていない場合、署名によって保護されるのは契約本文であり、外部の管理情報との対応までは暗号学的に固定されない。一方、契約番号や添付資料のハッシュを署名対象へ含めれば、それらとの関係も署名による完全性の検証対象となる。ただし、署名された管理情報が正しい案件や当事者を示しているかは、登録時の判断に依存する。

通信相手の証明書でも、同じように異なる条件が組み合わされる。例えば、ブラウザーが HTTPS で https://service.example.com へ接続する場合、サーバーから提示された証明書について、信頼できる認証局への証明書チェーン、有効期間、接続先のホスト名などを確認する必要がある。証明書の署名を数学的に検証できても、証明書に記載された名前が接続先と一致しなければ、現在接続しているサービスの正当な証明書として受理できない。

例えば、attacker.example.net に対して正当に発行された証明書を、service.example.com への接続で提示した場合を考える。証明書の署名が正しく、認証局によって発行されていることを検証できても、証明書の名前が接続先と一致しないため、service.example.com の証明書としては受理できない。証明書の暗号学的な正当性と、現在の接続先との対応関係は、異なる検証条件である。

さらに、通信相手の証明書が正しくても、その相手にどの操作を許可するかは別の判断となる。例えば、TLS によって認証されたクライアントであっても、管理者用 API の実行権限を持つとは限らない。クライアント証明書によって接続主体を識別した後、アプリケーションがその主体に割り当てられた権限を確認する必要がある。通信相手の認証と、操作の認可は別の段階にある。

認証トークンでも、生成された値の正当性と、利用先の正当性を区別する必要がある。例えば、OAuth のアクセストークンでは、どの認可サーバーが発行したか、どのリソースサーバー向けのトークンか、どの権限範囲が与えられているか、有効期限内かといった情報が関係する。署名付きトークンの場合、署名を正しく検証できても、そのトークンが現在の API に対して使用可能であるかは、発行元、利用先、権限、期限などの条件によって決まる。

例えば、サービス A の API で使用するために発行されたアクセストークンを、サービス B の API へ送信した場合を考える。サービス B が署名だけを検証し、トークンの利用先を示す audience などを確認しなければ、正当に発行されたトークンを本来の対象とは異なるサービスで受理する危険がある。この場合、トークンを偽造する必要はない。正規の署名を持つトークンを、想定していない利用先へ適用することが問題となる。

有効期限と失効状態についても、署名とは別の条件がある。例えば、トークンの署名は発行時から変化しないが、有効期限が過ぎれば利用可能な状態ではなくなる。発行後に権限が取り消された場合も、トークンの形式や署名が正しいことと、その権限を現在も認めてよいことは異なる。署名による完全性の検証に加え、現在の時刻や失効状態を考慮する必要がある。

安全な乱数で生成されたセッショントークンでも同様である。例えば、十分に予測困難なセッション識別子を発行しても、その値を別の利用者のセッションへ結び付けたり、ログアウト後も有効なまま残したりすれば、正しいセッション管理とはならない。乱数の予測困難性は攻撃者による値の推測を困難にするが、発行後の所属、利用先、有効期限、失効状態を管理する責務は別に存在する。

さらに、検証結果を得た時点と、その結果を使用する時点が離れている場合にも、対象の対応を維持する必要がある。例えば、ファイルに対するアクセス権限を確認した後、実際にファイルを開くまでの間に参照先が変更されれば、確認したファイルと操作するファイルが異なる可能性がある。この種の問題は、確認時と使用時の間で対象の状態が変化することに関係する。

認証情報の登録や削除でも、同じ時間的な問題が生じる。例えば、登録時に Credential ID の重複がないことを確認しても、保存するまでに別の要求が同じ識別子を登録すれば、最終的な状態で一意性が失われる可能性がある。事前の確認結果を保存処理へ適用するためには、競合する更新を考慮した一意性制約や適切なトランザクションが必要となる。

これらの事例では、暗号方式や検証器の種類が異なる。電子契約では署名された文書と案件の対応、TLS 証明書では証明書と接続先の対応、認証トークンでは発行元・利用先・権限の対応、登録情報の更新では確認時と使用時の状態の対応が問題となる。それぞれの正当性を成立させるには、前段で検証した対象と後段が操作する対象を一致させ、後段固有の条件を確認する必要がある。

ただし、この対応関係を検証する方法は分野ごとに異なる。例えば、電子契約では署名対象の文書管理と契約当事者の権限が必要となり、TLS では証明書チェーンとホスト名の検証が必要となる。認証トークンでは発行元、利用先、有効期限、権限範囲などを検証する。共通の論理構造が存在していても、それぞれの分野で必要な具体的条件を別々に定義する必要がある。

11.5 一般化の射程

ここでの一般化は、WebAuthn の実測結果と、故障を整理する数理モデルの対応に限る。USENIX Security 2026 の研究が直接評価したのは WebAuthn の登録・認証処理であり、電子契約、TLS 証明書、一般的な認可システム、暗号化された記録媒体ではない。

一方、認証条件 A、状態 S_t と集合 K、保証の継承モデル Gi は、これらの観測を整理するために導入した説明上の数理モデルである。例えば、Credential Overwrite を登録情報の一意性の破綻として表し、Challenge の Session Binding をチャレンジと要求の対応の破綻として表すことができる。しかし、研究者らがこれらの数理モデルを使ってすべての実装の安全性を形式的に証明したわけではない。

モデルの一般化にも条件がある。例えば、認証条件 A は五つの主要な必要条件の論理積であり、WebAuthn のすべての検証条件を含んでいない。そのため A が真であっても、必要な UV の検証や操作種別の確認が欠けていれば、認証の正当性が成立しない場合がある。A を認証成功の十分条件として利用するには、対象とする認証方式に必要な条件をすべて定義しなければならない。

状態不変条件についても、どの状態を安全とみなすかによって意味が変わる。例えば、Credential ID の一意性だけを K に含めても、公開鍵の不正な上書きやチャレンジのセッション混同は排除できない。また、登録情報の所属が正しくても、認証情報の削除を一切許可しない場合には、利用者が紛失した認証器を失効させられず、回復可能性が損なわれることがある。安全性と、正当な操作を完了できる性質は、必要に応じて別々に定義する必要がある。

保証の継承モデルについても、前段の保証と後段の保証を具体的に定めなければ、論理的な含意は成立しない。例えば、署名が正しいという保証から、特定のアカウントへのログインが正しいという保証を導くには、公開鍵とアカウントの所属、現在の認証要求、セッションの対応、その他の認証条件が必要になる。さらに、ログインに成功したことから、特定のファイルを削除してよいという認可まで導くには、その利用者に対する操作権限を確認する必要がある。

これらは、WebAuthn の研究によって各分野の脆弱性が実証されたという主張ではない。共通するのは、構成要素に対して正しい検証を実施したとしても、その結果を後続の処理へ適用する際には、対象の対応関係や追加の検証条件が必要になるという論理構造である。実際にどのような攻撃が成立するかは、各分野の具体的な実装、攻撃者が利用できる情報、状態更新の方法によって変わる。

また、認証情報の登録や削除、チャレンジの使用済み状態、関連オリジンの許可リストなどは、時間の経過によって変化する。例えば、登録時に公開鍵とアカウントの所属を正しく確立していても、後の追加登録で同じ Credential ID を別アカウントへ登録できれば、その条件は維持されない。関連オリジンの許可リストについても、登録時に正当なドメインだったものが、失効後には第三者に取得可能となる場合がある。安全性を維持するには、一度の検証だけでなく、状態更新後にも必要な条件が成立していることを確認する必要がある。

構成要素の正当性を検証しただけでは、システム全体の正当性は成立しない。全体の正当性を導くには、構成要素から得た保証を適用する対象が一致し、後段固有の条件を満たし、時間を通じた状態更新でも必要な関係が保たれていることが求められる。WebAuthn の実測結果は、その条件が実装上で個別に欠落し得ることを示している。安全性を評価する単位を暗号学的な計算からアカウント、認証要求、セッション、状態更新へ広げることで、正しい署名から正しい認証を成立させるための条件を具体的に特定できる。


12. 認証の安全性を成立させる条件

12.1 暗号学的な検証と識別対象の整合性

公開鍵暗号を用いた電子署名では、署名対象のデータと登録済み公開鍵の間に、暗号学的に正しい関係があることを検証できる。対応する秘密鍵が適切に管理され、署名方式の安全性に関する前提が成立していれば、秘密鍵を利用できない攻撃者が有効な署名を新たに生成することは困難となる。パスキーは、この性質を利用して、秘密鍵をサービスへ直接送信せずに認証を実現する。

しかし、署名の検証結果には、その公開鍵がどのアカウントに正当に所属するかという情報が自動的に含まれるわけではない。例えば、Bob の公開鍵が誤って Alice のアカウントへ登録されていれば、Bob が生成した署名は正しく検証され得る。その結果を Alice のログインとして受理した場合、暗号学的な検証は成功していても、アカウント認証の正当性は成立していない。署名が正しいという保証を、どのアカウントへ適用してよいかが問題となる。

同じことは、チャレンジと認証要求、オリジンと RP ID、認証情報とセッションの関係にも当てはまる。例えば、正しく生成された署名であっても、別のセッションで発行されたチャレンジを使用していれば、現在の認証要求に対する証拠とはならない。また、認証器が正しい RP ID に対して署名を生成できても、RP が許可していないオリジンからの応答を受理してよいとは限らない。署名対象の完全性を確認することと、そのデータが現在の認証に必要な値であることを確認することは、異なる検証である。

認証の主要な必要条件を、署名、チャレンジ、オリジン、RP ID、対応関係の論理積として整理すると、一つの条件が成立したことから他の条件を導けないことが明確になる。署名検証が成功しても、チャレンジの対応や認証情報の所属が誤っていれば、正しい認証結果には結び付かない。さらに実際の WebAuthn では、操作種別、UP・UV、フレームの実行文脈、認証器状態など、採用した認証方式に応じた条件も必要となる。

各階層で必要となるのは、受け取った情報が正しいかという検証に加えて、その情報をどの対象へ適用するかという検証である。認証器は秘密鍵を使用して署名を生成し、RP は公開鍵によって署名を検証する。認証情報ストアは公開鍵とアカウントの所属を管理し、セッション管理は検証結果を現在の認証要求へ反映する。個々の処理が正しく動作していても、処理間の対応関係が崩れれば、認証全体の正当性は成立しない。

12.2 時間を通じて維持する安全条件

認証時に参照する公開鍵やアカウントの登録情報は、過去の操作によって形成されている。初期登録では Credential ID と公開鍵をアカウントへ所属させ、追加登録では新しい認証手段を加える。削除や回復では既存の認証情報を失効させ、必要に応じて新しい認証情報を登録する。現在の認証処理は、これらの更新を経て保存されている状態に依存する。

例えば、初期登録で Credential ID の一意性が成立していても、後の追加登録で同じ識別子を別のアカウントへ保存できれば、その条件は維持されない。また、パスキーの削除操作で対象アカウントの確認を省略すれば、第三者が別の利用者の認証手段を失効させる可能性がある。登録時に正しく確立した所属関係も、後続の操作によって破壊され得る。

この問題は、認証情報とアカウントの登録関係、チャレンジと認証要求の対応、認証済みセッションとアカウントの対応を、時間とともに変化する状態として扱うことで整理できる。安全な状態の集合を K とすれば、登録、認証、追加、削除、回復などの許可された操作について、更新後も必要な条件を満たすことが求められる。初期状態が正しいだけでは不十分であり、状態を変更する各処理がその正しさを維持しなければならない。

ただし、登録情報の一意性を維持することだけで、認証情報管理の安全性が完成するわけではない。例えば、一つの Credential ID が一つのアカウントにだけ所属していても、その公開鍵を第三者が不正に上書きできれば、後続の認証に影響する。重複登録を拒否する条件に加えて、登録対象のアカウント、公開鍵の変更権限、保存処理の原子性を確認する必要がある。

また、不正な状態更新を防ぐことと、正当な利用者が必要な状態へ回復できることは異なる。例えば、認証情報の削除を全面的に禁止すれば、不正な削除操作は防げるが、紛失した認証器を失効させられなくなる。逆に、追加登録や回復を容易にしすぎれば、既存のセッションを不正に利用する第三者が新しい認証手段を獲得する可能性がある。追加・削除・回復では、操作を行う主体の正当性と、操作後に必要な認証手段が維持されることの両方を考慮する必要がある。

認証後のセッションについても、時間を通じた保護が必要となる。パスキーで正しくログインした後、サービスが Cookie によって認証済み状態を継続する場合、その Cookie が不正に取得・再利用されれば、新たにパスキーの署名を生成せずに操作される可能性がある。ログイン時に成立した公開鍵認証の保証と、後続の HTTP 要求でセッションを安全に利用できるという保証は、異なる条件に依存する。

認証の安全性は、一回の署名検証で確定した後に無条件で持続する性質ではない。登録情報、認証要求、セッション、認証手段の有効性が更新されるたびに、必要な対応関係を維持することで成立する。どの状態を変更する操作にも、それぞれの権限、対象、更新後の整合性を確認する責務がある。

12.3 実測された故障と全体の帰結

USENIX Security 2026 の研究では、パスキー対応を確認したサイトから独立した 208 実装を整理し、そのうち検査可能な 103 サイトに対して、15 種類の攻撃類型と 28 種類の検出方法を適用した。評価対象のすべてで少なくとも一つの検証不備が確認された。ただし、この 103 サイトはパスキー対応サービス全体から無作為に抽出された標本ではなく、登録・認証操作を実施できた部分集合である。したがって、実測された割合を、そのまま世界中のパスキー対応サービスへ適用することはできない。

研究では、署名検証を省略したサイトで、被害者役のアカウントへ不正にログインできることが確認された。また、Credential Overwrite では、公開鍵の上書き、重複登録、認証情報の削除、セッションの取り違えという異なる故障が実証された。特に Session Swapping は、被害者が自分の秘密鍵で正しく署名していても、認証結果が攻撃者のアカウントへ結び付くことを示している。暗号学的な証拠が正しくても、その証拠を適用する対象が誤っていれば、認証結果の正当性は成立しない。

一方、Framing やバックアップ関連フラグの検証不備については、検出件数が多いことを、そのままアカウント乗っ取りや情報漏洩の発生件数として解釈できない。攻撃が実際に成立するには、画面の埋め込み制限、認証器の操作条件、攻撃者が取得できる情報など、追加の前提が関係する。仕様上の検証不足、検査による不備の検出、攻撃の成立、実際の被害は、それぞれ異なる段階として評価する必要がある。

暗号学的に正しい証拠を得ることと、その証拠を使って正しい認証結果を成立させることは、異なる保証である。パスキーの安全性を評価するには、署名の偽造困難性だけでなく、認証情報、アカウント、認証要求、セッションの対応関係を検証し、その関係が状態更新を経ても維持されることを確認する必要がある。局所的な暗号の正しさは、こうした条件が成立する範囲で、実際の認証の正しさへ結び付く。


参考文献

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