復旧可能性と不正アクセスの排除を両立する証拠の条件

パスキーでログインしていた利用者が認証器を失ったとき、その人のアカウントを使う権利まで失われるわけではない。暗号化したディスクのパスフレーズを忘れたときも、データの所有者が別の人物に変わるわけではない。しかし、システムがアクセスを許可するには、認証器による署名、秘密情報の照合、登録履歴など、検証可能な証拠が必要になる。正当な権利が存続していても、その権利を示す手段が失われれば、正規の利用者自身がアクセスを拒否される。

この事態を避けるために、回復コード、予備の認証器、別の連絡先、管理者による確認、暗号化媒体の予備鍵といった手段が用意される。通常の経路を利用できなくなった人でも、別の証拠を提示できればアクセスを回復できる。ただし、予備の経路には別の性質もある。正当な利用者が利用できる証拠を第三者も取得できるなら、その第三者が同じ受理条件を満たす可能性が生じる。

例えば、正当な利用者と攻撃者が同じ回復コードを所持している状況を考える。判定機構が受け取る情報が回復コードだけであり、両者が同じ有効なコードを同じ検証状態で提出したなら、判定機構に届く情報は一致する。正当な利用者を受理する規則は、その情報を複製した攻撃者も受理する。攻撃者だけを拒否する規則に変更すれば、同じ入力を提示する正当な利用者も拒否される。両者の権利には相違があっても、その相違が観測値に現れていないためである。

反対に、正当な利用者だけが別の登録済み認証器を使用できる場合には、状況が変わる。回復コードに加えて、その認証器が生成する有効な署名を要求すれば、コードだけを盗んだ攻撃者と正当な利用者を区別できる可能性がある。追加の証拠が有効に機能する理由は、判定条件が複雑になったからではない。最初の回復コードでは観測できなかった相違が、新しい証拠によって判定機構へ届くようになったからである。

ただし、二つの証拠が同じ管理対象に依存している場合には、この改善が成立しないこともある。回復コードの取得と確認メールの受信が、どちらも侵害されたメールアカウントから可能であれば、攻撃者は一つの侵害によって両方の条件を満たせる。形式上の証拠数と、正当な主体を識別するために利用できる独立した根拠の数は一致しない。

この関係は、権利、証拠、判定規則を分離することで数学的に扱える。正規主体と攻撃主体から同じ情報しか観測できなければ、観測値だけに依存する判定規則では完全な識別を実現できない。観測値が常に同一ではなく、両者の間で確率的に重なる場合には、誤って攻撃者を受理する確率と、正規主体を拒否する確率の間に下限が生じる。その下限は、二者の証拠の確率分布がどの程度異なるかによって定まる。

証拠を追加することと、既存の証拠を加工することにも違いがある。同じ情報を別の形式へ変換しても、元の情報に存在しなかった主体の相違が自動的に現れるわけではない。一方、別の信頼できる根拠から情報を取得できれば、従来は区別できなかった状態を分離できる可能性がある。また、証拠は時間の経過とともに失われ、盗まれ、失効する。過去の保存状態を復元する操作によって、現在は無効にしたはずの解除条件が再び利用可能になる場合もある。

復旧の安全性を評価するには、正規主体を受理する能力と、不正主体を排除する能力を別々に定義し、両方を成立させる証拠の条件を調べる必要がある。暗号化媒体では、秘密情報によってデータ鍵へ到達できることと、媒体を利用する正当な権利があることを区別する。オンラインアカウントでは、回復時に提示された証拠が登録済み利用者との対応関係をどこまで保証するかを調べる。二つの対象は異なる検証機構を持つが、観測できない正当性の相違を判定規則だけで補うことはできないという制約を共有している。


1. 正当な権利が残っていてもアクセスできなくなる

1.1. 正当な権利が存続しても認証手段は失われる

ある利用者がオンラインサービスのアカウントを作成し、登録した認証器によってログインしているとする。利用者にはサービスを利用する権限があり、認証器はその権限に対応するアカウントへのアクセスを成立させるために利用される。この状態には、利用者がアクセスを認められるべき主体であることと、利用者が現在の認証条件を満たせることという二つの事実が含まれている。

認証器を保存した端末が故障した場合、利用者は認証に必要な秘密鍵を使用できなくなる可能性がある。特に、その秘密鍵が故障した端末だけに存在し、同期された複製や別の利用可能な認証器が存在しなければ、通常の認証を継続する方法が失われる。一方、サービスのアカウント情報や利用契約がそのまま維持されていれば、端末の故障だけを理由として利用者の権利が消滅したとはいえない。

公開鍵暗号を利用する認証では、認証器が秘密鍵を保持し、サービス側は対応する公開鍵を登録する。認証時には、認証器が要求に対応する署名を生成し、サービス側が登録済み公開鍵によってその署名を検証する。公開鍵と秘密鍵の対応関係が成立している限り、有効な署名を検証するという数学的な操作は定義できる。しかし、秘密鍵を利用できなければ、利用者は新しい認証要求に対応する署名を生成できない。

ここで、秘密鍵そのものが消滅した場合と、秘密鍵は残っているが認証器を操作できない場合も区別できる。端末のストレージが破損して秘密鍵が失われたなら、その鍵を使用する認証は継続できない。端末が手元から失われただけなら、認証器が別の場所で動作できる状態のまま残っている可能性もある。同期型パスキーであれば、利用条件を満たす別の端末から対応する資格情報を利用できる場合がある。いずれの場合も、判定に必要なのは、正規利用者が実際に有効な認証応答を生成できるかという事実である。

既稿「パスキー認証の安全性は公開鍵とアカウント・セッションの整合性で成立する」で私は、署名、公開鍵、アカウント、要求、セッションの対応関係を区別した[1]。署名検証が成功したという事実だけでは、認証したアカウントや成立させるセッションの対応関係までは決まらない。同様に、有効な公開鍵が登録され続けているという事実だけでは、現在の利用者がその鍵に対応する署名を生成できることまで保証されない。

例えばサービスの登録情報に公開鍵が残っていても、その鍵に対応する認証器を一つも利用できなければ、認証要求は成功しない。一方、サービス側がその公開鍵の登録を削除した場合には、利用者が秘密鍵を所持していても、従来の登録関係に基づく認証は成功しなくなる。前者は証拠を生成する能力の喪失であり、後者は生成された証拠を受理する登録状態の変化である。失敗結果が同じであっても、失敗に至る条件は異なる。

暗号化ディスクでも同様の分離が必要になる。媒体の所有者がパスフレーズを失った場合、媒体を正当に所有するという事実は存続し得る。しかし、暗号化されたデータを復号するための鍵へ到達できなければ、所有者自身もデータを読み出せない。復号に必要な秘密を保持していない主体に暗号文から平文を取得させないことは、暗号化が意図する保護機能と整合している。

このとき、暗号化媒体を所有していることを示す購入記録があっても、その記録だけから暗号鍵を数学的に導出できるわけではない。所有を確認する手続と暗号化媒体を解除する手続が別々に存在するためである。購入記録を提示した所有者へ製造者や管理者が別の解除秘密を提供できる設計であれば、所有の確認が復旧手続に結び付く可能性はある。しかし、そのような別経路が存在しない場合には、権利を確認できても復号能力は回復しない。

組織が管理する暗号化媒体では、担当者の交代によってこの違いが現れる。前任者が解除秘密を管理しており、後任者へ媒体の操作権限が正式に移転した場合を考える。組織の権限台帳を更新すれば、後任者に操作を許可するという管理上の判断は成立する。しかし、解除秘密が後任者へ渡されず、予備の解除手段も存在しなければ、後任者は媒体を復号できない。組織による権限の変更が、媒体内部の暗号学的な解除条件へ自動的に反映されるとは限らない。

反対に、前任者が解除秘密を引き続き保有している場合には、権限の移転後もその秘密から媒体を解除できる可能性がある。後任者は権限を持ちながら解除できず、前任者は権限を失っても解除できるという状態が生じる。管理上の権利と暗号学的な解除能力を独立に変更できる構成では、このような不一致を検討しなければならない。

これらの例は、権限が存続していること、証拠を提示できること、提示された証拠が現在の判定規則によって受理されることという三つの条件を区別する必要性を示している。認証器の紛失は証拠を生成する能力を変化させ、公開鍵登録の削除は判定側の受理条件を変化させ、担当者の交代は権利の成立条件を変化させる。アクセスできなくなったという同じ結果から、その原因を一意に判断することはできない。

1.2. 所有、利用権限、秘密情報の所持を区別する

暗号化媒体の所有者、媒体の利用を許可された主体、媒体を解除する秘密情報を所持する主体は、異なる基準によって決まる。あるディスクを購入した人が所有者であり、そのディスクを操作する権限を組織から委任された社員が利用者であり、解除用のパスフレーズを管理するシステム担当者が秘密情報の保持者であるという構成も成立する。

所有は、法律上または契約上の関係によって判断される場合がある。利用権限は、所有者による許可、組織の職務分掌、サービスのアカウント規則などによって成立する。一方、秘密情報の所持は、指定された暗号学的な操作を実行できる能力に関係する。これらの性質が同じ人物に集中している場合でも、性質を成立させる根拠まで一致しているわけではない。

例えば個人が自分のディスクを所有し、自分だけがパスフレーズを知っている状況では、所有者と解除可能な主体が一致している。しかし、その一致は暗号化方式が所有権を検証した結果ではない。所有者だけが秘密を取得できるように管理されていたために、二つの集合が事実上重なっている。パスフレーズが第三者へ漏えいすれば、所有者の集合を変えずに解除可能な主体の集合だけが広がる。

正当な管理者が予備のパスフレーズを保管している場合を考える。管理者がその秘密を提示すると、暗号化媒体は対応する鍵情報からデータ鍵へ到達し、暗号化された内容を利用可能にする。ここで媒体が検証しているのは、指定された解除条件が成立したことである。パスフレーズを取得した経緯や、その人物に媒体を使用する権利があるかどうかまで検証しているとは限らない。

攻撃者が同じパスフレーズを盗んだ場合、管理者と攻撃者は同じ解除入力を構成できる。媒体の検証機構が秘密情報の有効性だけを判定するなら、両者が同じ有効な入力を提示したときの解除結果は一致する。攻撃者に所有権が移転したから解除できるのではない。所有権と独立に、解除条件を満たす能力を取得したためである。

組織の管理システムは、この問題に対して異なる種類の制約を設けられる。例えば操作の実行者を識別し、その実行者の職務権限を確認し、操作に必要な承認を記録する構成である。暗号化媒体の解除とは別に、権限台帳や承認記録を検証すれば、単に秘密を知っていること以上の条件を要求できる。ただし、秘密を取得した攻撃者が管理システムを経由せずに媒体へ直接アクセスできる場合には、管理システム上の制限だけでは解除を阻止できない可能性がある。

私は「認可の安全性は権限の成立時点まで定義する」で、権限の有効性を時点を含む条件として考えた[2]。例えば担当者 \(A\) が時点の異なる二つの操作を実行する場合、最初の操作では権限を持っていても、担当変更後の操作では権限を持たない可能性がある。過去に正当な操作を行ったという記録は、その後も同じ権限を保持し続けるという証明にはならない。

秘密情報については、さらに別の時間的な変化が生じる。担当者 \(A\) の権限を取り消しても、\(A\) が秘密情報を記憶しているという事実は取り消せない。秘密を知る人の集合と、秘密を利用してよい人の集合が一致しなくなる。その不一致を解消するには、秘密情報の更新、古い解除条件の失効、追加のアクセス制御など、権限の変更を実際の解除能力へ反映させる仕組みが必要になる。

私は「暗号化だけでは情報は守れない」で、暗号化による保護と運用上の条件の関係を考えた[3]。暗号化によってデータの機密性を確保することと、誰が鍵を取得し、どのような手続で利用するかを制御することは、保護対象と作用する段階が異なる。前者が正常に動作していても、後者によって攻撃者へ鍵が渡されれば、その攻撃者による復号を阻止できない場合がある。

例えば暗号化媒体が盗まれたとき、攻撃者が解除秘密を知らなければ、暗号化によってデータを保護できる可能性がある。しかし、媒体とともに解除秘密が記載された紙も盗まれた場合には、攻撃者は解除に必要な情報を同時に取得する。暗号化方式自体に欠陥がなくても、秘密の保管方法によって保護が破られることがある。この場合、攻撃者は暗号を解読したのではなく、正規利用者と同じ解除条件を満たしたのである。

オンラインアカウントでも同じ区別が必要になる。登録済みの認証器を使用できることは、そのアカウントに結び付いた認証条件を満たす能力を示す。しかし、組織から付与された管理権限が既に取り消されているなら、認証成功だけを理由に管理操作を許可してよいとは限らない。認証によって確認する資格情報と、認可によって確認する操作権限は、異なる判定対象を持つ。

検証機構による受理は、その機構が確認した条件の成立を示す。 解除秘密の一致を確認する機構は、解除能力を評価する。認証器の署名を確認する機構は、登録された鍵との対応関係を評価する。組織の権限台帳を確認する機構は、管理上の許可を評価する。復旧の安全性を論じる場合には、これらの確認結果が正当な権利の判断に必要な情報をどこまで含んでいるかを明らかにしなければならない。

1.3. 判定機構は観測できる事実からしか判断できない

アカウントへログインできなくなった人が、回復窓口へ「私はこのアカウントの正当な利用者である」と申告したとする。申告を受けた窓口は、その人が何を主張しているかを知ることができる。しかし、申告が正しいという事実を、申告の内容だけから確定できるわけではない。第三者が同じアカウント名を知っていれば、同じ主張を行うこともできる。

そこで窓口は、登録済みの連絡先、過去の利用履歴、回復コード、本人確認書類、管理台帳などを照合する。これらは申告者と対象アカウントの関係を判断するための情報になる。どの情報を利用するかは、サービスの設計、保持している記録、法的な要件、運用上の権限によって異なる。すべての窓口が同じ資料を取得できるわけではない。

例えば申告者へアカウント番号を質問した場合を考える。その番号が正しく答えられたという観測結果は、申告者が番号を知っていることを示す。しかし、番号が請求書に記載され、第三者も容易に取得できるのであれば、その知識から申告者の正当性を強く推定することは難しい。正規利用者と攻撃者の双方が同じ回答を生成できるためである。

質問を増やした場合にも、識別能力が必ず改善するとは限らない。アカウント番号、登録メールアドレス、利用者名という三つの質問を設けても、それらが同じ公開資料から取得できるのであれば、一つの情報源を知るだけで全問に回答できる可能性がある。質問の数が増えても、正規利用者と攻撃者を分ける新しい情報が加わっていなければ、判定の根拠は実質的に変化しない。

反対に、申告者だけが保有する登録済み認証器による署名を取得できれば、先ほどの質問とは異なる情報を利用できる。攻撃者が公開資料をすべて知っていても、認証器の秘密鍵を利用できなければ、検証可能な署名を生成できない可能性がある。この違いが受理条件へ反映されれば、公開情報だけで申告する攻撃者を拒否し、認証器を持つ正規利用者を受理できる。

ただし、認証器による署名が成功しても、それだけで対象についてのあらゆる権利が成立するわけではない。認証器がどのアカウントへ登録され、現在もその登録が有効であり、要求された操作がそのアカウントの権限に含まれるかという条件が必要になる。検証対象の範囲を越えて正当性を推定すれば、認証に成功した主体へ、本来許可していない操作を認める危険がある。

数学的な比較では、まず正当性の判断基準を固定する。ある主体が、ある対象について、評価する時点に必要な権利を持っているなら正規主体とし、その権利を持たずにアクセスを試みるなら攻撃主体とする。この分類は、判定機構の受理結果と独立に定める。判定機構が受理したから正規主体になるという定義では、攻撃者を誤って受理する事象を表現できなくなるからである。

そのうえで、判定機構が取得できる情報を観測値として定める。例えば、回復コードの照合結果、登録済み連絡先への確認結果、申請の時点で保持する登録状態などである。判定機構は、これらの情報を組み合わせて受理または拒否を決定する。正当性を表す外部の基準と、観測値から生じる判定結果が一致するかどうかが、評価対象となる。

ここで二人の申告者が同じ情報を提出した場合を考える。一方には正当な権利があり、他方にはその権利がない。判定機構が提出された情報だけを利用する決定的な規則であれば、同じ入力に対して異なる判定を返すことはできない。判定規則を変更しても、同じ入力に対する出力が共通であるという条件は変わらない。正規主体を受理すれば攻撃主体も受理され、攻撃主体を拒否すれば正規主体も拒否される。

実際の窓口で同じ申告に異なる判断が下される場合には、その原因を調べる必要がある。例えば最初の担当者は申告内容だけを確認し、次の担当者は追加の台帳を照会したかもしれない。二人の判断基準が異なる可能性もある。申告を無作為に抽出して審査している場合には、判定過程へ確率的な要素が含まれる。これらは観測できなかった正当性を直接把握した結果ではなく、使用した情報、判定規則、確率的な処理の違いとして説明できる。

情報の取得経路にも注意が必要になる。申告者が提示した書類と、独立した発行機関から照会した記録が同じ内容を示していても、その二つの情報の信頼性は同一とは限らない。申告者自身が作成できる資料であれば、攻撃者も同じ内容を作れる可能性がある。発行機関から直接取得した情報であれば、申告者が内容を任意に変更できない条件を設けられる。観測値の文字列だけでなく、どの主体がその情報を生成し、どの経路で検証機構へ到達させたかが、証拠の意味に関係する。

同じ本人確認書類を使用する場合でも、その書類が証明する内容と、対象アカウントへの権利は分離される。書類によって申告者の身元を確認できたとしても、申告者が特定のアカウントを管理する権限を持つかどうかは、別の登録情報や権利関係を確認しなければ確定しない場合がある。本人の同一性を確認する処理と、特定の対象について操作を許可する処理には、それぞれ固有の判断基準がある。

以上の比較によって、観測の範囲を固定することの意味が明確になる。秘密情報だけを観測する判定機構と、秘密情報に加えて登録済み認証器や権限台帳も確認する判定機構では、同じ主体を比較していても取得できる証拠が異なる。識別能力を論じるには、主体が持つ性質を列挙するだけでなく、判定機構へ実際に届く情報を明示する必要がある。

1.4. 予備の秘密情報は復旧と不正解除の両方に使える

通常使用しているパスフレーズを紛失した人が、以前に保管した予備のパスフレーズで暗号化ディスクを解除できたとする。この場合、予備秘密は正規利用者の復旧可能性を成立させている。通常の秘密を使用できなくなっても、媒体が別の有効な解除条件を受け入れるため、正規利用者はデータへアクセスできる。

ここで、通常のパスフレーズと予備のパスフレーズが、それぞれ単独で解除に利用できる構成を考える。正規利用者は、どちらか一方を使用できれば媒体を解除できる。そのため、通常の秘密が失われても予備の秘密が残っていれば、解除能力は維持される。この性質は、障害が生じた場合に利用できる経路を増やすという可用性上の利点を持つ。

同じ構成は、攻撃者についても評価できる。攻撃者が通常のパスフレーズを知らなくても、予備のパスフレーズを取得すれば解除条件を満たせる。予備の秘密は、正規利用者だけに限定された特別な解除規則を持つとは限らない。有効な秘密を誰が提示したかを区別しない機構では、正規利用者と攻撃者の解除能力が一致する場合がある。

この違いを明確にするため、二つの状態を比較する。状態 \(A\) では、所有者だけが予備のパスフレーズを知っている。状態 \(B\) では、所有者と攻撃者の双方が同じ予備のパスフレーズを知っている。媒体内部の解除条件は変えず、入力された秘密情報の有効性だけを判定するものとする。

状態 \(A\) では、所有者が予備秘密を提示すれば解除に成功する一方、予備秘密を知らない攻撃者は、その秘密を用いた解除を実行できない。状態 \(B\) では、攻撃者も所有者と同じ入力を構成できるため、予備秘密による解除に成功し得る。状態 \(A\) から状態 \(B\) への変化は、媒体の暗号アルゴリズムを変更することなく生じる。秘密を利用できる主体が増えたことが、解除可能な主体を増やしている。

攻撃者が予備秘密を取得したとしても、その取得によって媒体の所有権や利用権限が移転するわけではない。権利を持たないまま解除条件を満たす能力だけが生じる。解除機構が有効な秘密を確認する仕組みであれば、権利の有無という相違は解除時の入力に現れない。ここに、秘密情報の検証と正当性の識別が一致しない具体的な条件がある。

予備秘密の保管方法は、状態 \(A\) がどの程度維持されるかに影響する。例えば予備のパスフレーズを紙に記録し、施錠された金庫に保管している場合、金庫へアクセスできる主体が秘密を取得できる可能性を持つ。金庫を解錠する能力が限られた管理者だけに認められていれば、秘密を利用できる主体も制限できる。ただし、金庫に保管されているという事実だけでは、秘密が複製されていないことまでは保証されない。

金庫の解錠に複数人の承認を要求し、解錠操作の記録を残す構成では、秘密を取り出す段階に追加の制約を設けられる。例えば管理者 \(A\) と管理者 \(B\) の承認が必要であり、両者が異なる権限で管理されているなら、一人の管理者が勝手に秘密を取得することを防げる可能性がある。一方、二人が同じ共有アカウントを使用して承認するなら、その共有アカウントを侵害した攻撃者が両方の承認を実行できる場合がある。承認を二回要求する構造と、独立した承認主体を必要とする構造は異なる。

また、予備秘密が一度でも外部へ複製された場合、金庫の管理を厳格にしても、その複製を取得した攻撃者の能力が消えるとは限らない。現在の保管場所を保護することと、過去に作成された複製の利用を無効にすることは別の操作である。秘密の漏えい後も解除能力を制限するためには、漏えいした秘密に対応する解除条件を変更または無効化する必要がある。

ただし、秘密情報を無効化したという管理上の判断が、あらゆる保存状態へ反映されたとは限らない。過去の鍵管理情報がバックアップとして残され、その情報を復元できる構成では、以前の秘密が再び有効な解除条件となる可能性がある。現在使用する秘密だけを管理する場合と、過去の保存状態を含めて解除条件を管理する場合では、排除できる攻撃者の範囲が異なる。

予備の解除手段を増やすときには、正規利用者が通常の秘密を失った場合に復旧できる条件と、攻撃者が予備の秘密を取得した場合に解除できる条件を並べて評価する必要がある。正規利用者だけが秘密を保持する状態では両方の要求を満たせても、秘密が複製された状態では同じ判定規則が攻撃者も受理する場合がある。予備経路の存在によって復旧可能性が高まることは、その経路が正当な主体だけに限定されていることを意味しない。

1.5. 復旧可能性と排他性を別々の要求として定義する

通常の認証手段を利用できなくなったとき、正規利用者が別の経路からアクセスを回復できるという要求を復旧可能性と呼ぶ。一方、対象について権利を持たない主体が、その復旧経路を利用してアクセスすることを防ぐ要求を排他性と呼ぶ。両者は同じ復旧機構に対して課されるが、評価する主体と失敗の意味が異なる。

正規利用者にとっての失敗は、必要なアクセスが回復できないことである。攻撃者に対して避けたい失敗は、権利を持たない主体がアクセスを許可されることである。前者は正規主体の拒否として、後者は攻撃主体の受理として表せる。判定規則を評価する際には、どちらの事象が生じたのかを区別しなければならない。

例えば、すべての復旧申請を拒否する規則を考える。この規則では攻撃者が申請しても受理されないため、不正な復旧の成功を防止できる。しかし、正規利用者が認証器を失った場合にも復旧できない。攻撃者を拒否するという性質だけを見れば良好な結果であっても、復旧機構に求められる可用性は成立していない。

反対に、すべての復旧申請を受理する規則では、正規利用者が拒否されることはない。通常の認証手段が失われた場合にも、申請すればアクセスできる。一方、攻撃者も同じ規則で受理されるため、権利を持たない主体を排除できない。正規利用者を受理するという性質だけを最大化しても、復旧の安全性は保証されない。

二つの極端な規則と、証拠に基づいて判定する規則を比較すると、要求の違いが明確になる。

判定規則 正規主体の復旧 攻撃主体の排除 設計上の意味
すべて拒否 正規主体も毎回拒否される。 攻撃主体は受理されない。 排他性だけを最大化した構成である。
すべて受理 正規主体は常に復旧できる。 攻撃主体も受理される。 復旧可能性だけを最大化した構成である。
証拠に応じて判定 証拠に応じて受理が決まる。 証拠に応じて拒否が決まる。 証拠の識別能力が二つの要求の両立を左右する。

表の最初の二つの規則は、判定機構が主体間の違いを観測しなくても定義できる。すべて拒否する規則は入力にかかわらず拒否し、すべて受理する規則は入力にかかわらず受理する。三つ目の規則では、入力された証拠に応じて受理結果が変わる。この規則が正規主体と攻撃主体を適切に分離できるかどうかは、両者が提示できる証拠にどのような相違があるかに依存する。

例えば正規利用者だけが有効な回復コードを持ち、攻撃者はそのコードを取得できないとする。この条件の下では、有効な回復コードを受理する規則によって、正規利用者の復旧と攻撃者の排除を同時に実現できる可能性がある。しかし、攻撃者が同じコードを取得した状態まで評価対象に含めると、その規則は正規利用者と攻撃者の双方を受理する。判定規則を変更していなくても、攻撃者が取得できる証拠の範囲によって評価結果が変わる。

ここで正規主体とは、対象について評価時点に必要な権利を持つ主体を意味する。攻撃主体とは、その権利を持たずにアクセスを試みる主体である。人物の属性として恒久的に分類するものではない。同じ社員が、担当するシステムについては正規主体であり、担当外のシステムについては権利を持たない主体になる場合もある。担当者の交代によって、同一人物の分類が時間的に変化することもある。

また、正規主体が必ず特定の証拠を所持していると仮定してよいわけではない。認証器を紛失した正規利用者、回復コードを保管している正規利用者、回復コードも失った正規利用者は、いずれも同じアカウントについて権利を持ち得る。しかし、提示できる証拠は異なる。復旧可能性を評価するときには、どの喪失状態にある正規主体を対象とするかを固定する必要がある。

完全な復旧可能性とは、評価対象に含めたすべての正規状態について、判定機構が受理を返すことである。完全な排他性とは、評価対象に含めたすべての攻撃状態について、判定機構が拒否を返すことである。前者は正規状態に対する受理の保証であり、後者は攻撃状態に対する拒否の保証である。二つを同時に満たすためには、評価対象となる正規状態と攻撃状態を、判定可能な証拠によって区別できる必要がある。

例えば「通常の認証器を一つ失ったが、登録済みの予備認証器は残っている」という状態を評価対象とするなら、予備認証器による認証を受理することで完全な復旧可能性を実現できる場合がある。しかし「登録済みの認証器も回復コードもすべて失い、登録済み連絡先も利用できない」という状態まで含めるなら、利用可能な証拠の範囲が大きく変わる。最初の状態で成立した復旧の保証を、そのまま後者へ拡張することはできない。

攻撃主体についても同様である。回復コードを知らない攻撃者だけを評価する場合と、回復コードを盗み、登録済みメールアカウントにもアクセスできる攻撃者を評価する場合では、拒否すべき状態の範囲が異なる。ある攻撃条件に対して完全な排他性を実現していても、それより多くの証拠を取得できる攻撃者について同じ保証が成立するとは限らない。

さらに、復旧可能性と排他性の両方を完全に保証できない場合には、どの程度の誤判定を許容するかという問題が生じる。正規主体が提示する証拠と攻撃主体が提示する証拠が部分的に重なっているなら、受理条件を厳しくすることで攻撃者の成功を抑えられる一方、正規利用者の一部も拒否する可能性がある。受理条件を緩めれば正規利用者の復旧成功率を高められる場合があるが、その条件を満たす攻撃者の受理も増える可能性がある。

例えば正規利用者の大半が保持している証拠を必須条件にしても、その証拠を持たない正規利用者は復旧できない。また、攻撃者の一部が取得できる証拠を十分な条件として採用すれば、その攻撃者を拒否できない。どの条件を選べば両者の誤りをどこまで抑えられるかは、正規主体と攻撃主体が各証拠を提示できる範囲によって決まる。

このため、復旧経路の安全性を評価する際には、受理条件を列挙するだけでなく、正規主体と攻撃主体のそれぞれについて、その条件を満たせる状態を調べる必要がある。復旧可能性は正規主体が受理される範囲を示し、排他性は攻撃主体が拒否される範囲を示す。同じ証拠によって両者が受理される状態が存在するなら、その証拠だけでは二つの要求を完全には両立できない。復旧の安全性を成立させるために必要なのは、受理規則の複雑さではなく、受理すべき主体と拒否すべき主体の相違を実際に観測できる条件である。


2. 復旧経路が受け取る証拠と下す判定

2.1. 正当性を表す関係 \(R(u,a,t)\)

認証や復旧の成否を数学的に扱うには、最初に何を正しい判定とするかを定める必要がある。例えば回復コードの照合に成功した人を、定義によって正当な利用者としてしまうと、回復コードを盗んだ攻撃者まで正当な利用者に分類される。その定義では不正な復旧の成功を表現できない。判定機構の受理結果と、受理すべき主体であるという権利関係を独立に定義することが出発点となる。

主体を \(u\)、アクセス対象のアカウントまたは暗号化媒体を \(a\)、時点を \(t\) とする。主体 \(u\) が時点 \(t\) に対象 \(a\) を使用する正当な権利を持つ場合に \(R(u,a,t)=1\)、持たない場合に \(R(u,a,t)=0\) と定める。この \(R\) は、システムが実際に下した判定を記録する関数ではない。契約、所有関係、権限付与など、対象について定められた基準に照らして成立する権利関係を表す。

\[R(u,a,t)=\begin{cases}1 & \text{時点 }t\text{ に主体 }u\text{ が対象 }a\text{ について権利を持つ},\\0 & \text{それ以外}.\end{cases}\]

右辺の 1 と 0 は、それぞれ命題が真であることと偽であることを示す。権利の強さを数量化した値ではない。また、\(R\) が 1 であるという記述は、判定機構がその権利を確実に確認できることまで意味しない。実際の権利関係を記述する関数と、その権利関係について証拠から判断する機構は、異なる役割を持つ。

例えば社員 \(A\) がシステム \(a\) の管理者に任命され、時点 \(t_0\) に管理権限を持っているとする。このとき \(R(A,a,t_0)=1\) である。その後、組織が担当変更を正式に決定し、時点 \(t_1\) には \(A\) の権限が取り消されているなら、\(R(A,a,t_1)=0\) となる。

\[R(A,a,t_0)=1,\qquad R(A,a,t_1)=0\]

この変化は、\(A\) が保存しているパスワードや秘密鍵が変更されたかどうかとは独立に生じ得る。例えば \(A\) が管理者用の秘密鍵を削除せずに保持していても、組織の権限規則によって管理権限が失効していれば、時点 \(t_1\) の正当性は 0 である。一方、システム側が秘密鍵に対応する公開鍵を削除していなければ、\(A\) は技術的には認証を成功させられる可能性がある。

逆方向の不一致も生じる。新しい管理者 \(B\) に権限が付与され、\(R(B,a,t_1)=1\) となっても、管理者用の認証器がまだ登録されていなければ、\(B\) は管理操作に必要な認証を完了できない場合がある。\(A\) は権利を失っても認証能力を保持し、\(B\) は権利を取得しても認証能力を持たない。この状態では、権利関係と認証に利用できる資格情報の登録状態が一致していない。

暗号化媒体の場合にも、権利関係は解除秘密とは別に定義する。例えば組織が所有する媒体について、操作権限を委任された担当者は \(R(u,a,t)=1\) を満たすとする。その担当者が解除秘密を失っても、組織が委任を取り消していなければ正当性は維持される。一方、秘密情報を取得した第三者は、解除できる能力を得ても、その取得を理由として正当な操作権限を得るわけではない。

ここでいう正当性の判断基準は、対象と操作の種類によって異なる。アカウントの閲覧、設定変更、認証器の追加、管理権限の移転をすべて同じ操作として扱う必要はない。操作ごとに権限が異なる設計なら、要求された操作を \(o\) として \(R(u,a,o,t)\) へ拡張できる。例えば通常の情報閲覧は許可されていても、回復後に新しい認証器を登録する権限は追加条件を満たした場合だけ認める、といった定義が可能になる。

ただし、現在の論証では特定の対象と操作を固定し、\(R(u,a,t)\) という表記を用いる。操作ごとの違いが必要な場面では、その違いを明示したうえで適用する。こうすることで、復旧の受理と、復旧後に許可されるあらゆる操作とを無条件に同一視することを避けられる。

本人確認は、権利関係を判断するための証拠を与える場合がある。NIST の本人確認と登録に関するガイドラインは、個人が提示する識別情報や証拠の確認を、デジタル上の主体を確立する過程として扱う[4]。本人の同一性を確認できれば、その人物と登録済みのアカウント利用者との対応を検証する根拠になり得る。ただし、確認された人物が特定の資産へアクセスする権利を現在も持っているかどうかは、権利付与の規則によって別途決まる。

例えば退職した社員の身元を正しく確認できたとしても、その社員に以前の勤務先の管理アカウントを回復させてよいとは限らない。本人確認が成功したという事実と、管理権限が現在も存続しているという事実は異なるからである。逆に、権限を持つ新任者であっても、本人確認に失敗すれば、判定機構はその権限を十分に確認できない場合がある。

このように \(R\) を判定結果から独立させることで、権利があるのに拒否された状態と、権利がないのに受理された状態を記述できる。復旧機構が安全かどうかは、権利関係の定義を変えることによって決まるのではなく、その権利関係を実際の観測と判定がどこまで正しく反映できるかによって評価される。

2.2. 復旧経路が観測する証拠 \(O_p\)

正当性を定義しただけでは、判定機構が何を根拠として受理を決めるかは分からない。回復コードを提示する場合、予備の認証器で署名する場合、登録済みメールアドレスへ送信された確認を完了する場合では、判定機構へ届く情報が異なる。復旧経路ごとに取得可能な証拠を明示するため、経路を \(p\) とし、その経路が観測する情報を \(O_p\) で表す。

主体 \(u\) が置かれたシステム状態を \(s\) とすると、復旧経路 \(p\) が取得する観測情報を \(O_p(u,s)\) と記す。状態 \(s\) には、登録済みの認証器、保存された回復コード、秘密情報の有効性、失効記録、時点に依存する情報など、観測結果を決めるために必要な条件を含める。主体と状態が同じであっても、利用する復旧経路が異なれば、観測できる情報も異なり得る。

\[O_p(u,s)=(x_1,x_2,\ldots,x_m)\]

右辺は、判定機構が取得する情報を \(m\) 個の項目に分けた表現である。例えば \(x_1\) を回復コードの照合結果、\(x_2\) を登録済み連絡先の確認結果、\(x_3\) を管理者が確認した本人確認手続の結果とする。各項目は単純な真偽値でもよいし、署名、識別子、発行元、期限、検証結果などを含む構造化された情報でもよい。

具体的には、回復コードを利用する経路について、提示されたコード \(c\)、検証時点 \(t\)、登録済みのコードに関する状態 \(v\) を観測対象とする構成が考えられる。この場合、判定機構はコードの文字列だけでなく、照合結果、使用済みかどうか、有効期限が切れていないかといった条件も利用できる。提示された文字列が同じでも、使用前と使用後で検証結果が異なるなら、その違いを生じさせる登録状態を観測へ含める必要がある。

認証器を利用する経路では、署名のバイト列だけを比較するとは限らない。署名対象の要求、登録済み公開鍵、認証器の識別情報、検証対象のアカウントなどが必要になる。例えば有効な署名が生成されていても、その署名が別のアカウントに登録された公開鍵に対応するなら、要求されたアカウントの認証を成立させる根拠にはならない。証拠は、提示された値と、その値をどの対象へ結び付けるかという検証情報を含めて意味を持つ。

NIST の認証器管理に関するガイドラインでは、通常の認証、認証器の登録・変更、アカウント回復を区別して定めている[5]。この違いは、経路が取得する証拠の違いとして表現できる。通常認証では、既に登録されている認証器が要求に応答し、その登録状態に基づいて検証される。一方、アカウント回復では、通常の認証手段が利用できない状態を想定し、別の証拠によって回復を許可するか判断する。

例えば通常の認証器を紛失した利用者が、あらかじめ保管した回復コードを提示する場合を考える。通常認証では認証器の秘密鍵による署名が必要だったとしても、復旧経路が観測するのは回復コードの有効性である。この二つの証拠は、生成方法も攻撃者による取得方法も異なる。通常認証が強い暗号学的な証拠に依存していても、復旧経路が同じ証拠強度を持つとは限らない。

さらに、複数の観測項目が存在していても、それらが独立した根拠であるとは限らない。例えば回復用メールの受信確認、確認リンクの実行、メールに記載されたコードの入力という三つの項目を用意する。これらがすべて同じメールアカウントへのアクセスによって実行できるなら、攻撃者がそのメールアカウントを侵害した場合、三つの観測項目をまとめて満たせる可能性がある。

この場合、観測ベクトルには三つの要素が存在する。しかし三つの要素の値が同じメールアカウントの支配状態から決まるなら、証拠源は共通している。項目数 \(m\) が増えたことだけを理由として、正規主体と攻撃主体の区別能力が高まったとはいえない。どの項目が同じ情報源から生成され、どの項目が別の信頼の根拠を持つかを確認する必要がある。

逆に、回復コードの照合と、別の管理主体が保有する権限台帳の確認を組み合わせた場合には、異なる情報源から証拠を取得できる可能性がある。攻撃者が回復コードを入手していても、権限台帳に記録された正当な主体との対応を偽装できなければ、二つの証拠の組み合わせによって攻撃者を拒否できる場合がある。ただし、台帳の改ざん権限まで攻撃者が取得できる脅威モデルでは、その追加証拠も信頼できなくなる。

観測情報を誰が取得し、どの範囲まで判定機構へ渡すかという境界も重要になる。例えばアカウント事業者が外部の本人確認サービスへ審査を委託し、その結果として「成功」または「失敗」だけを受け取る構成を考える。このとき事業者の観測値は、本人確認サービスの判定結果に限定される。本人確認サービスが参照した原資料の内容や、その資料間の不一致を事業者が直接確認できるとは限らない。

外部サービスが検証した情報を判定用の結果へ集約すれば、アカウント事業者が処理する情報を減らせる場合がある。一方、原資料に含まれる相違が集約結果へ反映されなければ、事業者自身の判定ではその相違を利用できなくなる。観測できる情報の範囲は、技術的な入力形式だけでなく、サービス間の役割分担と信頼境界によって制約される。

また、外部の検証結果が正しく発行されていても、別の申請やアカウントへ流用できるなら、判定対象との結び付きに問題が生じる。例えば本人確認の成功結果を受け取ったシステムが、その結果をどの回復要求に対応付けるかを誤ると、確認済みの主体と実際に回復されるアカウントが一致しなくなる可能性がある。証拠の内容だけでなく、発行元、対象、要求、時点の対応関係を観測と検証へ含める必要がある。

以上のように、\(O_p\) は単なる入力項目の一覧ではなく、復旧経路が利用できる情報の範囲を定める。正規主体と攻撃主体が実際には異なる人物であり、異なる権利を持っていても、その違いが \(O_p\) に反映されなければ、経路 \(p\) はその違いを判定の根拠にできない。復旧経路の識別能力は、まず観測できる情報によって制約される。

2.3. 判定規則 \(D_p\) と受理結果

観測情報が定まったら、その情報から受理または拒否を決める規則を定義する。復旧経路 \(p\) に対応する判定規則を \(D_p\) とし、観測値が属する集合を \(\mathcal X_p\) とする。判定規則は \(\mathcal X_p\) の要素を受け取り、受理を意味する 1 または拒否を意味する 0 を返す関数として表す。

\[D_p: \mathcal X_p\to\{0,1\},\qquad A_p(u,s)=D_p(O_p(u,s))\]

\(A_p(u,s)\) は、主体 \(u\) が状態 \(s\) にあるとき、復旧経路 \(p\) が下す最終的な受理結果である。最初に観測関数 \(O_p\) が判定に利用できる情報を生成し、その情報を判定規則 \(D_p\) へ入力する。二つの関数を合成することで、主体と状態から受理結果が決まる構造を表せる。

この定義では、判定に必要な情報をすべて観測値へ含める。例えば回復コードが一致し、期限内であり、未使用である場合に受理するとする。コードの一致だけを観測値に含め、期限や使用済み状態を判定規則が別途参照するなら、式に書いた \(D_p(O_p(u,s))\) だけでは結果が定まらない。期限と使用済み状態を含む検証情報も観測関数の出力へ含めれば、判定規則を観測値だけに依存する関数として定義できる。

例えばコード照合結果を \(x_1\)、有効期限の確認結果を \(x_2\)、未使用であることの確認結果を \(x_3\) とする。いずれも条件を満たす場合に 1 を返すなら、判定規則は次のように表せる。

\[D_p(x_1,x_2,x_3)=x_1\land x_2\land x_3\]

ここで \(x_1=x_2=x_3=1\) なら受理される。コードが一致していても期限が切れていれば \(x_2=0\) となり、結果は拒否となる。同様に、コードが既に使用済みなら \(x_3=0\) となる。どの条件が失敗したかは観測値の要素から区別でき、最終的な受理結果は、それらを結合する規則によって決まる。

この例には時間的な注意点がある。使い捨ての回復コードでは、最初の受理によってコードが使用済みに変更される場合がある。正規利用者と攻撃者が同じコードを所持していても、正規利用者が先に使用すれば攻撃者の後続申請は拒否され得る。反対に攻撃者が先に使用すれば、正規利用者の後続申請が拒否される可能性がある。

この違いは、同じ入力に対して判定規則が恣意的に異なる結果を返したことを意味しない。最初の申請と後続の申請では、コードの使用済み状態が異なる。したがって、観測関数へ含まれる状態が変化している。観測値を固定した場合の判定と、受理によって状態が変更された後の判定を区別する必要がある。

例えば状態 \(s_0\) ではコードが未使用で、状態 \(s_1\) では使用済みであるとする。正規利用者 \(L\) と攻撃者 \(A\) が同じコードを提示しても、評価する状態が異なれば次のような結果が成立し得る。

\[D_p(O_p(L,s_0))=1,\qquad D_p(O_p(A,s_1))=0\]

これは両者の正当性を識別した結果とは限らない。最初にコードを使用した主体が正規利用者だったという事実が、受理の根拠になっているとは限らないためである。使用順序によって結果が変わる仕組みは、同じコードを複数回使用できる範囲を制限できるが、最初の利用者が正当な主体であることまで保証するわけではない。

判定規則が観測情報だけを入力として受理を決める場合、同じ観測値には同じ受理結果を返す。例えば二人が同じ回復コードを提示し、有効期限、未使用状態、登録先アカウント、要求の条件も一致しているなら、決定的な規則は両者を区別できない。この性質は、関数として判定規則を定義したことから直接導かれる。

一方、観測値を変えれば判定結果も変えられる可能性がある。正規利用者だけが別の登録済み認証器で署名できるなら、その署名の検証結果を観測に追加し、受理条件へ組み込むことができる。攻撃者が同じ回復コードを持っていても、追加された署名を生成できなければ、正規利用者とは異なる観測値を示す。判定機構が両者を分けられる可能性は、この観測値の相違によって生じる。

判定規則の定義には、正当性を表す \(R\) が自動的には現れない。実装が \(D_p(O_p(u,s))=1\) を返しても、その事実だけから \(R(u,a,t)=1\) は導かれない。回復コードを盗んだ攻撃者は、正規利用者と同じ照合条件を満たす可能性がある。判定が正当性と一致するためには、受理する観測値を正規主体だけが提示できるといった、観測と権利の対応に関する条件が必要になる。

例えば「有効な回復コードを所持している主体は必ず正当な権利を持つ」という条件を保証できれば、コードによる受理から正当性を導ける。しかし、コードが盗難、複製、共有によって第三者へ渡る可能性を認めるなら、その条件は一般には成立しない。暗号学的に十分長いコードを使用していても、コードの取得経路によって所持者と正当な権利者の対応が崩れる。

また、判定規則が乱数を用いる場合には、同じ観測値でも実行ごとに異なる結果を返す可能性がある。その場合は乱数を含む状態を明示するか、観測値ごとに受理確率を定める確率的な判定規則として扱う。いずれの表現でも、正規主体と攻撃主体に同じ観測情報しか与えられないなら、判定規則が権利の有無を直接利用できるわけではない。無作為な判定は二者へ異なる結果を割り当てることがあっても、その相違を正当性に対応付ける新しい証拠にはならない。

復旧機構を評価する際には、観測された証拠、判定規則、受理結果という順序を維持する必要がある。回復コードの照合成功、認証器の署名検証成功、管理者の承認確認は、それぞれ異なる観測条件を満たしたという事実である。それらを一括して「本人確認に成功した」と表現すると、実際に何を証明できたのか、どの条件を攻撃者が複製できるのかを判断できなくなる。

2.4. 論理和で結合される代替経路

通常の認証器を利用できなくなったとき、予備の認証器か回復コードのどちらか一方が成功すればアクセスを回復できる設計を考える。経路 1 を予備認証器による認証、経路 2 を回復コードによる認証とする。各経路の受理結果を \(A_1\)、\(A_2\) とすれば、全体の受理結果は論理和で表せる。

\[A_{\mathrm{any}}(u,s)=A_1(u,s)\lor A_2(u,s)\]

論理和を表す \(\lor\) は、二つの値のうち少なくとも一方が 1 なら 1 を返す。両方とも 0 の場合に限り 0 となる。したがって、予備認証器による認証に失敗しても回復コードの検証に成功すれば全体として受理される。反対に回復コードを使用できなくても、予備認証器の認証に成功すれば受理される。

この構成では、正規利用者が一方の経路を失っても、もう一方を利用できる場合がある。例えば予備認証器を保存していた端末が故障した場合でも、別の場所に保管した回復コードが残っていれば復旧できる。通常の認証手段の喪失という障害に対して、複数の経路を用意しておくことが復旧可能性を高める理由は、一つの経路が失敗しても別の経路の受理によって全体を成功させられるためである。

ただし、論理和は攻撃者が成功する条件も広げ得る。予備認証器の秘密鍵を取得できない攻撃者でも、回復コードを盗めば経路 2 によって受理される可能性がある。経路 1 が強い暗号学的な証拠を要求していても、経路 2 がその証拠を要求しなければ、攻撃者は経路 1 を突破する必要がない。全体として受理されるかどうかは、少なくとも一つの経路を満たせるかによって決まる。

FIDO Alliance の回復に関する資料では、複数の認証器をあらかじめ登録する方法と、通常の認証器を使用できなくなった際の回復処理とを分けて考える[6]。複数の認証器を登録する構成では、別の登録済み認証器によって通常の認証を継続できる場合がある。一方、回復コードを利用する構成では、既存の認証器による認証とは異なる証拠からアクセスを回復する。両者はどちらも代替経路になり得るが、検証する証拠と侵害条件は同じではない。

論理和による受理範囲の変化を集合で表す。復旧経路 \(p\) が受理する主体と状態の組の集合を \(B_p\) と定義する。ここでは各経路の観測関数と判定規則を固定し、その経路を実行した場合に受理される組を集める。

\[B_p=\{(u,s)\mid A_p(u,s)=1\}\]

例えば \((u,s)\in B_1\) であれば、主体 \(u\) は状態 \(s\) において経路 1 で受理される。\((u,s)\notin B_1\) であれば、経路 1 では受理されない。ただし、別の経路によって受理される可能性は残っている。

複数の経路をまとめた集合を \(P\) とし、どれか一つが成功すれば受理する設計なら、全体の受理集合は各経路の受理集合の和集合になる。

\[B(P)=\bigcup_{p\in P}B_p\]

和集合を表す \(\cup\) は、少なくとも一つの集合に含まれる要素を集める演算である。例えば経路 1 で受理される状態と経路 2 で受理される状態を合わせれば、どちらか一方の経路で成功するすべての状態が得られる。同じ状態が両方の経路で受理される場合も、全体の受理集合にはその状態が含まれる。

ここへ新しい経路 \(q\) を追加する。既存の各経路の受理条件が変更されないとすれば、新しい全体の受理集合は次のように表せる。

\[B(P\cup\{q\})=B(P)\cup B_q\]

和集合へ要素を追加しても、既に含まれていた要素は失われない。そのため次の包含関係が成立する。

\[B(P)\subseteq B(P\cup\{q\})\]

\(\subseteq\) は、左辺の集合に含まれるすべての要素が右辺にも含まれることを表す。既存の経路で受理されていた主体と状態の組は、新しい経路を追加した後も受理集合に含まれる。つまり、既存の判定条件を固定した論理和の追加では、全体の受理範囲は減少しない。

例えば経路 1 では予備認証器を所持する状態だけが受理され、経路 2 では回復コードを所持する状態だけが受理されるとする。経路 1 しか存在しなければ、予備認証器を失った正規利用者は受理されない。経路 2 を追加すれば、回復コードを持つ正規利用者の状態が新たに受理集合へ入る。これが復旧可能性の改善として現れる。

一方、攻撃者が回復コードを盗んだ状態も、新しい経路 2 の受理集合に含まれる可能性がある。正規主体の受理範囲と攻撃主体の受理範囲は、同じ和集合の追加によって変化する。論理和の包含関係だけでは、追加された状態のうち何件が正規主体で、何件が攻撃主体なのかは分からない。

受理集合の拡張が復旧成功率をどれだけ改善するかを求めるには、正規主体が各状態に置かれる確率などを別途定める必要がある。同様に、攻撃成功率の変化を求めるには、攻撃者がどの証拠を取得できるか、どの経路を選択できるか、どの状態へ到達できるかを定める必要がある。集合の包含関係は受理可能な状態の広がりを示すが、それらの状態が現実にどれほど生じるかまでは表していない。

なお、既存の経路が新しい経路の追加によって変更される場合には、単純な包含関係をそのまま適用できない。例えば新しい復旧経路を登録する際に、従来の予備認証器を無効にする設計なら、経路追加後には既存の受理条件も変化している。共通の試行回数制限や状態変更が経路間で作用する場合にも、各経路を独立に固定したモデルとは区別する必要がある。

したがって、経路追加による受理範囲の単調性は、既存の経路を固定し、新しい経路を論理和として追加する場合の性質である。この条件の下では正規主体が復旧できる状態を増やせる一方、攻撃主体が受理される状態も増え得る。可用性と排他性の両方を評価するには、拡張された受理集合を正規状態と攻撃状態に分けて調べなければならない。

2.5. 論理積で結合される追加証拠

復旧経路を増やす代わりに、一つの受理処理へ複数の証拠を要求する構成もある。例えば回復コードの照合だけで受理せず、別の登録済み認証器による確認も要求する場合である。このとき、回復コードの条件と認証器の条件を同時に満たす必要がある。

二つの条件の受理結果を \(A_1\)、\(A_2\) とし、両方が成功した場合だけ全体を受理するなら、判定規則は論理積によって表せる。

\[A_{\mathrm{both}}(u,s)=A_1(u,s)\land A_2(u,s)\]

論理積を表す \(\land\) は、二つの値がともに 1 の場合に限り 1 を返す。例えば回復コードが有効でも認証器の確認に失敗すれば、全体として拒否される。反対に認証器の確認が成功しても、回復コードが無効なら拒否される。各条件が単独で成立するだけでは受理に到達しない。

受理される主体と状態の組を集合で表すと、論理積の受理集合は二つの集合の共通部分になる。

\[B_{\mathrm{both}}=B_1\cap B_2\]

\(\cap\) は共通部分、すなわち両方の集合に含まれる要素だけを集める演算である。\(B_1\) に含まれていても \(B_2\) に含まれない状態は、全体の受理集合には含まれない。このため、既存の条件を固定して論理積で追加条件を要求すると、受理集合は各条件の受理集合より広がらない。

回復コードと認証器について、論理和と論理積の結果を比較する。

回復コード 認証器の確認 論理和の受理 論理積の受理
成功 成功 受理 受理
成功 失敗 受理 拒否
失敗 成功 受理 拒否
失敗 失敗 拒否 拒否

例えば攻撃者が回復コードだけを盗み、登録済み認証器は所持していないとする。論理和による設計なら、攻撃者は回復コードの条件を満たすだけで受理され得る。論理積による設計なら、回復コードの条件に成功しても認証器の確認で失敗するため、全体として拒否される。この違いは回復コード自体の強度が変化した結果ではない。コードに加えて別の条件を満たさなければ受理されないという、判定規則の構造によって生じる。

ただし、この例で攻撃者を排除できるのは、攻撃者が追加された認証器の条件を満たせないという前提があるからである。攻撃者が回復コードと認証器の両方を取得した場合には、論理積であっても受理される可能性がある。追加条件を採用したという事実だけで排他性が成立するわけではなく、攻撃者がその条件をどの範囲まで満たせるかが結果を決める。

さらに、二つの条件が同じ根拠に依存している場合にも注意が必要になる。例えば回復コードをメールで受信し、同じメールアカウントへ送信された確認リンクを操作する構成を考える。形式上は二つの確認処理が存在し、両方に成功しなければ復旧できない。しかし、両方の処理が単一のメールアカウントへのアクセスによって実行できるなら、攻撃者はそのメールアカウントを侵害することで二つの条件をまとめて満たせる可能性がある。

この場合、論理積は受理条件を二つ要求しているが、攻撃者が突破すべき独立した根拠が二つあるとは限らない。例えば二つの確認結果を \(x_1\)、\(x_2\) としても、メールアカウントへのアクセスが成功したときだけ両方が 1 になる構成なら、\(x_1\) と \(x_2\) は強く依存している。同じ情報を二度確認している場合には、判定条件の数と識別能力を混同できない。

別の例として、回復コードの入力と、回復コードから計算した値の入力を要求する構成を考える。攻撃者が回復コードそのものを取得しているなら、そのコードから決定的に計算できる値も生成できる。二つの入力を要求しても、新たな秘密や別の信頼根拠を追加したことにはならない。攻撃者が最初の秘密を知っているという条件の下では、二番目の条件も同時に満たせるためである。

独立した証拠を追加できる場合には異なる結果が生じる。例えば回復コードを保管する場所と、管理者の承認を記録するシステムが異なる権限と保護条件で管理されているなら、攻撃者が回復コードを盗んでも管理者の承認まで取得できるとは限らない。この場合、回復コードの盗難によって成立する状態と、両方の条件を満たす状態との間に差が生まれる。受理集合の共通部分を取ることで、回復コードだけを持つ攻撃者を除外できる可能性がある。

もっとも、証拠源が技術的に別であっても、実際の管理権限が共通であれば同時に侵害される場合がある。例えば回復コードを管理するシステムと承認システムが別々に存在していても、同じ管理者アカウントで両方を変更できるなら、そのアカウントの侵害が共通の失敗原因となり得る。独立性は画面やサービスの数ではなく、証拠を取得または改ざんするために必要な権限と操作から判断する必要がある。

論理積による追加条件は、正規利用者の復旧可能性にも影響する。例えば利用者が認証器を紛失したために回復コードを使おうとしている場合、その紛失した認証器を回復時にも必須とすれば、利用者は受理条件を満たせない。攻撃者による不正な復旧を拒否できたとしても、正当な利用者の復旧を成立させられない構成になる。

そのため、追加条件には、想定する喪失状態でも正規利用者が提示できる証拠を選ぶ必要がある。例えば通常の認証器とは別に保管した予備認証器、独立した管理主体の承認、別の場所に確保した回復情報などである。ただし、それらが実際に独立した根拠を持つかどうかは、保管、管理、侵害の条件を確認しなければ判断できない。

論理和と論理積の数学的な違いは、受理範囲の変化にある。論理和は少なくとも一つの条件で受理し、論理積はすべての条件が成立した場合に受理する。前者は既存条件を固定すれば受理集合を拡張し、後者は受理集合を共通部分へ制限する。しかし、集合の拡張や制限だけでは、それが正規主体と攻撃主体のどちらに作用するかは決まらない。追加された証拠を誰が提示できるかによって、復旧可能性と排他性への影響が定まる。

2.6. 攻撃者が取得できる証拠の範囲

復旧経路を評価する際には、攻撃者が存在するという前提だけでは不十分である。攻撃者が何を観測でき、どの秘密情報を取得でき、どの状態を変更できるかによって、攻撃者が提示できる証拠は異なる。同じ判定規則を採用していても、攻撃者の能力によって受理される可能性は変化する。そのため、判定規則と観測関数に加えて、攻撃者の能力を定義する必要がある。

例えば攻撃者 \(A\) はネットワーク通信を観察できるが、認証器内部の秘密鍵にはアクセスできないとする。攻撃者 \(B\) は登録済みメールアカウントを侵害できるが、予備の認証器は所持していないとする。攻撃者 \(C\) は予備認証器を物理的に取得できるが、その認証器の利用に必要な追加の認証情報を知らないとする。この三者が取得できる証拠と、実行できる操作は異なる。

攻撃者 \(A\) が通信を観察できても、観察した情報だけから秘密鍵による有効な新しい署名を生成できるとは限らない。攻撃者 \(B\) はメールによる復旧経路を利用できる可能性があるが、予備認証器が必要な経路は満たせないかもしれない。攻撃者 \(C\) は認証器という物理的な手段を所持していても、認証器の使用に追加の確認が必要なら、それを満たせない可能性がある。このように、攻撃者の能力と判定経路の要求を対応付けなければ、攻撃可能な状態を判断できない。

形式的には、正当な利用者が想定するシステム状態の集合を \(\mathcal S_L\)、攻撃者が到達できる状態の集合を \(\mathcal S_A\) として区別する。ここでいう状態には、利用可能な秘密情報、認証器の登録状態、連絡先へのアクセス能力、期限、試行回数など、評価に必要な条件を含める。

特定の復旧経路 \(p\) について、攻撃者が到達できる状態のうち、判定規則が受理する状態を考える。攻撃者の主体を \(u_A\) とし、対象について権利を持たないことを前提とすれば、次の集合で受理可能な攻撃状態を表せる。

\[\mathcal S_A^{\mathrm{accept}}=\{s\in\mathcal S_A\mid D_p(O_p(u_A,s))=1\}\]

この集合が空であれば、想定した攻撃者の到達可能状態について、経路 \(p\) による受理は生じない。一方、集合が空でなければ、攻撃者が受理条件を満たす状態が存在する。ただし、到達可能な状態が存在するということと、その状態に攻撃者が実際に到達する確率が高いということは異なる。可能性の有無と成功確率の大きさを別々に評価する必要がある。

例えば回復トークンを 128 ビットの一様乱数から生成するとする。このとき、生成可能な値の総数は \(2^{128}\) 個である。攻撃者がトークンについて追加情報を持たず、一回だけ独立した候補を提示するなら、正しい値を推測する確率は次のように表せる。

\[P(\text{一回の推測成功})=\frac{1}{2^{128}}\]

この式は、トークンが一様に生成され、攻撃者が生成結果について情報を持たず、推測によって値を特定しようとする場合の評価である。トークンの生成方法に偏りがある場合や、攻撃者が値の一部を知っている場合には、この式をそのまま適用できない。

同じ条件の下で攻撃者が異なる候補を \(n\) 回提示でき、固定されたトークンに対する照合結果以外に追加情報が漏れないなら、成功確率は次のように評価できる。

\[P(\text{最大 }n\text{ 回の推測成功})\leq\min\left(1,\frac{n}{2^{128}}\right)\]

この上限は、推測対象の候補が最大 \(n\) 個であることから得られる。試行回数を制限すれば、攻撃者が総当たりによって正しい値へ到達する可能性を抑えられる。ただし、試行回数をどの主体、アカウント、端末、期間で数えるかによって、実際の制限条件は異なる。アカウントごとの制限を回避できる構成や、複数の復旧経路で試行回数が独立している構成では、その違いも評価する必要がある。

一方、攻撃者がログから完全な回復トークンを取得した場合には、総当たり探索の困難さは直接の防御条件にならない。攻撃者は正しい値を既に知っているため、推測を繰り返す必要がないからである。トークンが有効で、未使用であり、その他の必要条件も満たしているなら、一回の提出で受理される可能性がある。128 ビットという長さは、正しい値を知らない攻撃者による推測の困難さを示すものであり、漏えい後の利用を防止する性質ではない。

この違いは、秘密情報の強度と秘密情報の保護を分ける理由になる。長い乱数を使用すれば推測攻撃を困難にできる。しかし、ログ、バックアップ、メール、画面表示、共有されたファイルなどから秘密を取得できる攻撃者には、秘密の長さだけで対処できない。秘密を取得させない保管条件と、秘密が取得された場合にその利用を制限する条件を別々に評価する必要がある。

認証器を用いる場合も、攻撃者が何を取得できるかによって結果が変わる。例えば秘密鍵を直接取り出せない認証器を使用していても、攻撃者が認証器そのものを操作できる場合には、秘密鍵を抽出せずに署名操作を実行できる可能性がある。反対に、認証器を物理的に取得していても、使用時の追加認証を満たせなければ署名操作を実行できない場合がある。秘密鍵の抽出耐性と、認証器を不正に操作できるかどうかは異なる評価対象である。

本人確認を利用する復旧経路では、攻撃者が書類画像を取得できるだけなのか、本人確認の過程に介入できるのか、検証サービスの結果を偽装できるのかを区別する必要がある。例えば書類画像だけを持つ攻撃者が追加の本人確認を通過できない構成でも、本人確認結果を受け取るシステム間の通信を改ざんできる攻撃者には別の検討が必要になる。

また、正しい本人確認結果が生成された場合でも、その結果がどのアカウントと回復要求に対応付けられるかを確認しなければならない。攻撃者が別の申請で生成された成功結果を流用できるなら、本人確認の判定自体が正しくても、回復対象との対応が崩れる可能性がある。証拠の発行元を信頼できることと、証拠が正しい対象に結び付いていることは、両方とも必要な条件である。

攻撃者が何回申請できるかという条件も、単一の判定結果からは判断できない。例えば一回限りの回復申請しか認めない設計と、失敗後に何度でも再申請できる設計では、攻撃者が利用できる試行の範囲が異なる。各回の成功確率が低くても、試行を繰り返せる場合には累積的な成功可能性を評価する必要がある。ただし、複数回の試行が独立であるとは限らない。失敗回数による制限、使用済み状態への変更、追加情報の漏えいなどが、後続の試行条件を変化させるからである。

さらに、攻撃者が判定結果を観察して次の行動を変更できる場合には、固定された一回の申請だけを評価しても不十分になる。例えば回復申請の失敗理由が詳細に返される場合、攻撃者はその応答から、どの証拠が一致し、どの条件が不足しているかを学習できる可能性がある。この情報を利用して次の申請内容を変更できるなら、攻撃者の行動は過去の観測結果に依存する。

これを状態集合で扱うなら、攻撃者が実行できる操作と、その操作によって生じる状態変化を含める必要がある。最初の状態では回復コードを知らなかった攻撃者が、何らかの操作によってコードを取得すれば、到達可能な状態は変化する。判定規則を一度通過できるかという評価に加え、攻撃者がどの状態まで到達できるかという評価が必要になる。

一方、正規利用者についても喪失状態を固定する必要がある。通常の認証器を失っただけなのか、予備認証器も失ったのか、登録済み連絡先へアクセスできるのかによって、提示可能な証拠は異なる。正規利用者に残された証拠を過大に仮定すれば復旧可能性を高く評価し、攻撃者が取得できる証拠を過小に仮定すれば排他性を高く評価することになる。

最も強い排他性の要求として、想定したすべての攻撃状態で拒否されることを求められる。これは、攻撃者がどの状態に到達しても受理されないという全称命題である。これに対して、攻撃者の行動や到達状態に確率分布を定め、その分布の下でどれほど受理されるかを評価する方法もある。前者は想定範囲内での完全な拒否を要求し、後者は定義した確率モデルにおける受理率を評価する。

完全な排他性を評価する場合には、想定する攻撃状態の範囲を広げるほど要求が強くなる。例えば回復コードの推測しかできない攻撃者を拒否できても、回復コードを正しく取得した攻撃者まで拒否できるとは限らない。また、確率的な受理率を評価する場合には、どの攻撃者をどの頻度で想定したかによって結果が変化する。同じ判定規則でも、攻撃者の能力と行動分布を変更すれば、評価値が変わり得る。

正規主体と攻撃主体を比較する際には、判定規則、観測できる情報、対象、時点、攻撃者の能力を明示しておく必要がある。その条件を固定して初めて、二つの主体が同じ証拠を提示できるか、どちらか一方だけが提示できる証拠があるかを判断できる。復旧の安全性に関する保証は、想定した主体と状態の範囲について成立するものであり、その範囲を超える能力を持つ攻撃者へ無条件に拡張できるものではない。


3. 同じ証拠から異なる主体を識別できるか

3.1. 同一の証拠が同一の判定を生む

正当な利用者が回復コード「314159」を提示し、攻撃者が盗み取った同じコード「314159」を提示したとする。ここでは説明のために短い文字列を使用するが、実際の回復コードとして十分な強度があることは仮定しない。判定機構がコードの一致だけを確認し、両者が同じ有効な登録状態で申請するなら、二つの申請から得られる観測値は一致する。利用者と攻撃者の権利関係は異なっていても、その相違を判定機構が取得できるとは限らない。

例えば判定機構が「登録済みの回復コードと一致する場合に受理する」という規則だけを持つとする。正当な利用者がコードを提示すれば照合に成功する。攻撃者が完全に同じコードを提示した場合にも照合に成功する。判定機構にとって、どちらのコードが正規の保管場所から取り出され、どちらが盗難によって取得されたかという違いは、入力された文字列からは分からない。

この状況を形式化する。正規主体の状態を \(s_L\)、攻撃主体の状態を \(s_A\)、判定機構が観測する値を \(O(s)\) とする。添字 \(L\) は正規主体、\(A\) は攻撃主体を表す。状態には、権利関係、証拠の所持、登録状態などの条件を含められるが、判定機構がそのすべてを観測できるとは限らない。

二つの状態から同じ観測値 \(x\) が得られると仮定する。

\[O(s_L)=O(s_A)=x\]

この等式は、正規主体と攻撃主体が同じ人物であることを意味しない。両者の実際の状態には相違があっても、判定機構へ渡される情報が等しいことを表す。回復コードだけを確認する機構なら、同じコードを提示できる二人について、この等式が成立する場合がある。

判定規則を \(D\) とする。\(D\) は観測値を受け取り、受理を表す 1 または拒否を表す 0 を返す決定的な関数である。決定的とは、判定に必要な入力を固定すれば、返される結果も一意に定まることを意味する。したがって、二つの状態の観測値が等しければ、判定結果も等しくなる。

\[D(O(s_L))=D(x)=D(O(s_A))\]

一方、完全な復旧可能性を要求するなら、正規主体の状態 \(s_L\) について受理結果が 1 でなければならない。

\[D(O(s_L))=1\]

完全な排他性を要求するなら、攻撃主体の状態 \(s_A\) について受理結果が 0 でなければならない。

\[D(O(s_A))=0\]

しかし、両者の観測値は同じ \(x\) である。二つの要求を同時に満たそうとすると、同じ関数値について \(D(x)=1\) と \(D(x)=0\) の両方を要求することになる。1 と 0 は異なる値なので、これは矛盾する。

\[O(s_L)=O(s_A)\quad\Longrightarrow\quad D(O(s_L))=D(O(s_A))\]

この関係から、正規状態と攻撃状態が同じ観測値を生成する場合、その観測値だけに依存する決定的な判定規則では、両者の完全な識別は不可能である。 ここでいう完全な識別とは、正規状態を必ず受理し、攻撃状態を必ず拒否することである。両者をともに受理する規則も、ともに拒否する規則も、この二つの要求を同時には満たさない。

この証明には、使用する暗号アルゴリズム、回復コードの長さ、サーバーの処理速度、判定プログラムの実装言語は登場しない。必要なのは、二つの観測値が等しいことと、判定規則がその観測値だけから結果を決めることだけである。暗号アルゴリズムの強化によって回復コードの推測を困難にできても、既に正しいコードを複製した攻撃者と正規利用者の入力が一致するなら、その一致を解消したことにはならない。

ただし、実際の判定機構がコード以外の情報も使用するなら、その情報を含めた観測値を比較しなければならない。例えば登録先アカウント、申請時点、コードの使用済み状態、追加認証の結果が判定に作用する場合には、それらを観測値 \(x\) の構成要素へ含める。同じコード文字列を提示したという事実だけでは、すべての観測情報が一致したとはいえない。

例えば回復コードが一度使用されると無効化される場合、最初の申請と二回目の申請では使用済み状態が異なる。正規利用者が先に使えば正規利用者が受理され、攻撃者が後から使えば拒否されることがある。しかし攻撃者が先に使えば、正規利用者が拒否される可能性もある。結果を分けているのは申請時点の状態であり、先に申請した人物が正当な権利を持つという情報ではない。

したがって、同一観測に関する不可能性を適用する際には、判定結果へ影響する状態を含めて観測値を固定する必要がある。その条件の下では、判定規則を複雑化しても、観測値に現れていない権利の相違を識別することはできない。正規主体だけを受理するためには、どこかの段階で両者を区別する観測可能な情報が必要になる。

3.2. 正規状態と攻撃状態の観測同値関係

実際のシステム状態には、判定機構が取得できる情報より多くの事実が含まれる。例えば回復コードを正当に発行された利用者、発行されたコードを盗み見た攻撃者、コードを写真で複製した第三者は、コードの取得経緯がそれぞれ異なる。しかし判定機構がコード文字列だけを確認する場合、その経緯を観測値から復元できない。

システム状態全体の集合を \(\mathcal S\)、観測値の集合を \(\mathcal X\) とし、観測関数を次のように定める。

\[O:\mathcal S\to\mathcal X\]

この関数は、各状態を判定機構が取得できる観測値へ対応付ける。異なる状態が必ず異なる観測値になるとは限らない。複数の状態が同じ観測値へ対応付けられる場合、判定機構はその観測値だけから元の状態を一意に決定できない。

例えば状態 \(s_1\) では正当な利用者が発行されたコードを保管し、状態 \(s_2\) では攻撃者がそのコードを盗んでいるとする。状態の違いとして、主体、権利関係、取得経緯が存在する。しかし観測関数がコード文字列だけを返すなら、二つの状態が同じ観測値に対応する。

\[s_1\neq s_2,\qquad O(s_1)=O(s_2)\]

ここで二つの状態 \(s_1,s_2\) について、観測値が等しい場合に \(s_1\sim_O s_2\) と定義する。

\[s_1\sim_O s_2\quad\Longleftrightarrow\quad O(s_1)=O(s_2)\]

記号 \(\sim_O\) は、観測 \(O\) に関して二つの状態を区別できないという関係を表す。この関係を観測同値関係と呼ぶ。状態のすべての性質が一致することを要求するのではなく、判定に利用できる観測値が一致することだけを要求する。

この関係が同値関係であることは、等号の性質から確認できる。最初に、任意の状態 \(s\) について \(O(s)=O(s)\) なので、自分自身と観測同値になる。これが反射律である。

\[s\sim_O s\]

次に \(s_1\sim_O s_2\) なら \(O(s_1)=O(s_2)\) である。等号の左右を交換しても成立するため、\(s_2\sim_O s_1\) となる。これが対称律である。

\[s_1\sim_O s_2\quad\Longrightarrow\quad s_2\sim_O s_1\]

さらに \(s_1\sim_O s_2\) と \(s_2\sim_O s_3\) が成立すれば、\(O(s_1)=O(s_2)\) と \(O(s_2)=O(s_3)\) が得られる。したがって \(O(s_1)=O(s_3)\) となり、\(s_1\sim_O s_3\) が成立する。これが推移律である。

\[s_1\sim_O s_2\land s_2\sim_O s_3\quad\Longrightarrow\quad s_1\sim_O s_3\]

反射律、対称律、推移律を満たすため、\(\sim_O\) は数学的な同値関係である。同じ観測値を生成する状態をまとめた集合を、観測同値類と呼ぶ。ある状態 \(s\) の同値類は次のように表せる。

\[[s]_O=\{s’\in\mathcal S\mid O(s’)=O(s)\}\]

この集合には、状態 \(s\) と同じ観測値を生成するすべての状態が含まれる。例えば観測が「回復コードの照合に成功した」という一つの真偽値だけなら、正規利用者が成功した状態と、盗んだコードを提示した攻撃者が成功した状態が、同じ同値類に含まれる場合がある。

判定規則 \(D\) は観測値を入力とするため、一つの同値類の内部では判定結果が一定になる。\(s_1\sim_O s_2\) なら \(O(s_1)=O(s_2)\) であり、\(D(O(s_1))=D(O(s_2))\) が成立するからである。したがって、判定規則によって受理できる状態の集合は、観測同値類を単位として構成される。

この性質を受理集合からも確認できる。判定規則が受理する状態の集合を \(B_D\) とすると、次のように表せる。

\[B_D=\{s\in\mathcal S\mid D(O(s))=1\}\]

ある状態 \(s\) が \(B_D\) に含まれるなら、\(s\) と観測同値な状態はすべて同じ判定結果を持つ。そのため、同じ同値類に属する状態の一部だけを受理し、残りを拒否することはできない。受理集合は、選択された観測同値類の和集合として表される。

例えば回復コードだけを確認する機構で、有効なコードを提示したすべての状態が一つの同値類に入るとする。この同値類に正規状態と攻撃状態の両方が含まれていれば、同値類全体を受理すると攻撃状態も受理される。同値類全体を拒否すると正規状態も拒否される。判定規則が扱える単位と、正当性によって分けたい単位が一致していないために、完全な識別が成立しない。

観測項目を増やした場合には、同値類を細分化できることがある。例えば回復コードの検証結果を \(X\)、別の認証器の検証結果を \(Z\) として、観測関数を \(O'(s)=(X(s),Z(s))\) に変更する。以前はコードの検証結果だけが同じだった二つの状態でも、認証器の検証結果が異なれば、新しい観測では同値でなくなる。

\[O(s_1)=O(s_2),\qquad O'(s_1)\neq O'(s_2)\]

ただし、追加された \(Z\) が既存の観測 \(X\) だけから決定的に計算される場合には、同値類を細分化できない。\(X(s_1)=X(s_2)\) なら、同じ関数から計算した \(Z\) も等しくなるためである。例えば回復コードそのものと、回復コードから計算したハッシュ値を同時に観測しても、同じコードを持つ二人は同じ組を生成できる。

反対に、詳細な観測値を単純な得点や真偽値へ集約すると、以前は別の同値類だった状態が一つにまとめられる場合がある。例えば複数の本人確認項目を一つの「成功」という結果へ変換すれば、どの項目によって成功したかという違いが失われる可能性がある。元の情報を参照できない判定機構は、集約後に失われた相違を利用できない。

観測同値類は、本人の同一性や権利の同一性を表す概念ではない。特定の観測機構にとって区別できない状態を表す概念である。同じ人物でも時点や登録状態が変われば別の同値類に入る場合があり、異なる人物でも同じ証拠を提示すれば同じ同値類に入る場合がある。観測関数を固定したときに何を区別できるかという構造を、この同値関係によって明確にできる。

3.3. 正規状態集合と攻撃状態集合を分離する条件

一組の正規主体と攻撃主体について区別できないことを示しただけでは、復旧機構全体の保証を評価したことにはならない。ある攻撃者を拒否できても、別の攻撃者が同じ証拠を取得できる可能性がある。また、ある正規利用者を受理できても、通常の認証器と回復コードの両方を失った正規利用者を受理できるとは限らない。保証の対象となる状態全体を定め、その集合について識別可能性を評価する必要がある。

正規主体について評価する状態の集合を \(S_L\)、攻撃主体について評価する状態の集合を \(S_A\) とする。\(S_L\) には、通常の認証器を失った状態、予備認証器だけが残っている状態、回復コードだけを保持している状態などを含められる。\(S_A\) には、回復コードを盗んだ状態、登録済み連絡先を侵害した状態、失効した証拠を再利用しようとする状態などを含められる。

ここでは、対象アカウント、評価時点、正当性の基準、判定機構が利用できる観測情報を固定する。各状態には、その条件の下で判定結果を決めるために必要な情報を含める。正規状態では正当な権利が成立し、攻撃状態では正当な権利が成立しないものとする。具体的な人物が誰であるかという違いよりも、各状態がどの証拠を提示できるかが識別可能性を決める。

正規状態集合から得られる観測値全体を \(O(S_L)\)、攻撃状態集合から得られる観測値全体を \(O(S_A)\) と表す。一般に、集合 \(S\) の各要素へ関数 \(O\) を適用して得られる値の集合を \(O(S)\) と呼び、\(S\) の観測像と呼ぶ。

\[O(S_L)=\{O(s)\mid s\in S_L\}\]

\[O(S_A)=\{O(s)\mid s\in S_A\}\]

例えば観測値を「回復コードの検証結果」と「登録済み認証器の署名検証結果」の組とする。各結果が成功なら 1、失敗なら 0 とする。このとき、正規利用者がコードと認証器の両方を利用できる状態では \((1,1)\) が得られる。一方、攻撃者がコードだけを盗み、認証器を利用できない状態では \((1,0)\) が得られる。

想定する正規状態がすべて \((1,1)\) を生成し、想定する攻撃状態がすべて \((1,0)\) を生成するなら、二つの観測像は次のようになる。

\[O(S_L)=\{(1,1)\},\qquad O(S_A)=\{(1,0)\}\]

この場合、正規状態と攻撃状態から得られる観測値は異なる。判定規則を「両方の検証に成功した場合だけ受理する」とすれば、正規状態は受理され、攻撃状態は拒否される。観測値の相違があるため、それを利用して正当性に対応する分類を構成できる。

ところが、攻撃者が認証器も取得できる状態を \(S_A\) に追加すると、その攻撃状態から \((1,1)\) が観測される可能性がある。すると、正規状態の観測像と攻撃状態の観測像が重なる。二つの検証結果が同じである以上、その組だけを使う判定規則では、追加された攻撃状態を正規状態から分離できない。

完全な識別が成立するためには、正規状態から得られる観測値と攻撃状態から得られる観測値が一つも重ならないことが必要になる。この条件を集合の共通部分によって表す。

\[O(S_L)\cap O(S_A)=\varnothing\]

\(\cap\) は二つの集合の共通部分を表し、\(\varnothing\) は要素を一つも持たない空集合を表す。したがって、この式は、正規状態からも攻撃状態からも得られるような共通の観測値が存在しないことを意味する。

この条件が完全な識別に必要であることを証明する。反対に、二つの観測像が重なっていると仮定する。その場合、共通部分に含まれる観測値 \(x\) が少なくとも一つ存在する。

\[x\in O(S_L)\cap O(S_A)\]

\(x\in O(S_L)\) であるため、観測値 \(x\) を生成する正規状態 \(s_L\in S_L\) が存在する。同時に \(x\in O(S_A)\) であるため、同じ観測値 \(x\) を生成する攻撃状態 \(s_A\in S_A\) も存在する。

\[O(s_L)=x=O(s_A)\]

完全な識別を実現する判定規則が存在すると仮定すれば、正規状態について \(D(x)=1\)、攻撃状態について \(D(x)=0\) が要求される。しかし、一つの関数値が同時に 1 と 0 になることはない。したがって、共通の観測値が存在する場合には、完全な識別規則は存在しない。これによって、観測像の非交差が必要条件であることが示された。

次に、この条件が十分であることを示す。二つの観測像が交わらないと仮定し、正規状態から得られる観測値だけを受理する判定規則を構成する。

\[D(x)=\begin{cases}1 & x\in O(S_L),\\0 & x\notin O(S_L).\end{cases}\]

任意の正規状態 \(s_L\in S_L\) について、定義から \(O(s_L)\in O(S_L)\) が成立する。そのため、この判定規則は必ず \(D(O(s_L))=1\) を返す。正規状態はすべて受理される。

一方、任意の攻撃状態 \(s_A\in S_A\) について、観測像が交わらないという仮定から \(O(s_A)\notin O(S_L)\) が成立する。したがって \(D(O(s_A))=0\) となり、攻撃状態はすべて拒否される。

このように、観測像が交わらない場合には、正規状態をすべて受理し、攻撃状態をすべて拒否する判定規則を数学的に構成できる。必要性と十分性を合わせると、次の条件が得られる。

観測値から任意の受理領域を選択できる決定的な判定規則について、正規状態集合と攻撃状態集合の完全な識別が可能であることと、それらの観測像が交わらないことは同値である。

この結論の十分性は、数学的に判定関数が存在するという意味で成立する。実装される判定機構には、計算可能性、必要なデータの取得、処理時間、法的な制約、運用上の権限などが加わる場合がある。観測像が交わらなくても、それらの観測値を現実に取得できなければ判定を実行できない。また、正規状態の観測像を判定できる実装可能な規則が得られなければ、数学的な存在証明だけでは運用上の復旧機構は完成しない。

逆に、実装上の制約を取り除いても、観測像が重なっている場合には完全な識別は実現できない。計算能力や処理時間を増やすことで判定規則を複雑にしても、同じ観測値へ正規状態と攻撃状態の双方が対応しているという構造は変わらない。観測像の非交差は、判定規則の実装以前に満たす必要がある情報上の条件である。

3.4. 証拠を盗まれた正規主体と攻撃主体

正当な利用者 \(A\) が、アカウントを回復するためのコードを紙に記録し、自宅の保管場所へ置いているとする。このコードは通常の認証器を利用できなくなった場合に使うために発行されたものであり、正規利用者 \(A\) はアカウントを使用する権利を持っている。

攻撃者 \(B\) は、その保管場所に一時的にアクセスし、コードを写真で複製した。\(B\) はアカウントの利用権限を与えられておらず、\(A\) の権利を取得したわけでもない。しかし、写真によってコードの文字列を正確に知ることができる。\(A\) と \(B\) は異なる権利関係を持ちながら、同じ秘密情報を提示できる状態になる。

対象アカウントを \(a\)、評価時点を \(t\) とすると、両者の正当性は次のように異なる。

\[R(A,a,t)=1,\qquad R(B,a,t)=0\]

一方、復旧経路がコードの文字列と登録状態だけを確認し、同じ未使用の登録状態を前提として両者の申請を比較するなら、観測結果は等しくなる。

\[O(A,s)=O(B,s)\]

ここでの \(s\) は、コードが有効であること、未使用であること、対象アカウントへ登録されていることなど、判定に関係する共通の検証状態を表す。二人が同時に一つのコードを使用できると仮定しているわけではない。受理条件を変更せず、それぞれが同じ有効状態で申請した場合の判定能力を比較している。

正当性と観測結果を並べると、次のようになる。

比較対象 正規利用者 \(A\) 攻撃者 \(B\)
アカウントの利用権限 あり なし
コードの取得経緯 正規利用者として受領 保管場所から複製
提示できるコード 有効なコード 同じ有効なコード
コード照合の観測結果 成功 成功
コード照合だけによる判定 受理 受理

この表では、二人の実際の状態に相違がある。権利の有無とコードの取得経緯は異なる。しかし、コード照合だけに限定した観測では、その相違が判定結果へ現れない。判定機構は正規に取得されたコードと不正に複製されたコードを、入力文字列だけから区別できない。

ここでコードの長さを大幅に増やした場合を考える。例えば十分に長い一様乱数から回復コードを生成すれば、コードを知らない攻撃者が偶然正しい値を推測することは困難になる。秘密を推測する攻撃に対しては、コードの長さが安全性へ直接関係する。

しかし \(B\) は既にコードを完全に複製している。この状態では、コードを推測する必要がない。\(A\) が提示できる値を \(B\) もそのまま提示できるため、コードの長さを増やしても、複製後の二人の観測結果は一致する。推測の困難さを高めることと、正しい秘密を所持する二者を識別することは、異なる性質である。

さらに、コードを一度使用すると失効させる仕組みを考える。\(A\) が先に回復コードを使用すれば、コードは消費され、その後に \(B\) が提示しても拒否される可能性がある。この仕組みは、同じコードによる複数回の回復を防止する効果を持つ。

ところが \(B\) が先にコードを使用した場合には、\(B\) が受理され、\(A\) が後から使用したときには拒否される可能性がある。コードの使用順序によって受理結果が決まるため、先着順だけでは正当な利用者を選別できない。コードの再使用を防ぐ規則は、最初に申請した主体が正当な権利を持つという保証を与えない。

時間的な状態を明示すると、最初の申請ではコードが未使用であり、受理後には使用済みとなる。この状態変化によって二回目の観測結果が変わる。したがって、最初の申請と二回目の申請を比較して「同じコードでも異なる結果が返された」と述べるだけでは、観測同値性の反例にならない。判定に必要な状態を含めれば、二つの申請の観測値は同一とは限らないからである。

この攻撃が成立する範囲は、想定する攻撃者の能力によって異なる。\(B\) がコードの保管場所にアクセスできず、写真も取得できず、コードを推測することも現実的に困難であるなら、同じコードを提示できる攻撃状態は想定した集合に含まれない。その場合、回復コードの秘密性によって正規利用者と攻撃者の提示可能な証拠を分離できる可能性がある。

しかし、コードの複製を許す攻撃状態を含めた場合には、その秘密性を前提とした分離は成立しなくなる。攻撃者が正しいコードを取得した後は、コードの照合結果に現れる相違が失われるためである。正規利用者だけがコードを取得できることを保証する条件と、コードを取得した主体が正当な利用者であることを判定する条件は、区別して評価する必要がある。

この反例が示すのは、回復コードという方式そのものが常に不適切だという結論ではない。回復コードだけを観測する機構が、コードを複製した攻撃者と正規利用者を完全には識別できないという限界である。コードの保管、漏えい防止、失効、追加証拠の要求は、それぞれ異なる段階でこの限界に関係する。どの段階の防御を評価しているかを明示しなければ、復旧機構の安全性を正しく判断できない。

3.5. 追加の観測が区別不可能性を解消する場合

同じ回復コードを所持する正規利用者と攻撃者について、正規利用者だけが別の登録済み認証器を利用できるとする。回復コードの照合結果だけでは二人を区別できないが、認証器による署名検証結果を追加すれば、観測値に相違が生じる可能性がある。

回復コードの検証結果を \(X\)、追加の認証器による署名検証結果を \(Z\) とする。検証に成功した場合を 1、失敗した場合を 0 とする。正規利用者 \(A\) と攻撃者 \(B\) が同じ有効な回復コードを提示できるなら、コードの検証結果は両者とも 1 になる。

\[X(A)=X(B)=1\]

一方、\(A\) だけが登録済み認証器を使用でき、\(B\) はその認証器による有効な署名を生成できないと仮定する。この条件の下では、認証器の検証結果に相違が生じる。

\[Z(A)=1,\qquad Z(B)=0\]

コードの照合結果と認証器の検証結果を組にすれば、二人から得られる観測値は異なる。

\[(X,Z)(A)=(1,1),\qquad (X,Z)(B)=(1,0)\]

このとき、二つの条件を同時に満たした場合だけ受理する判定規則を定義できる。

\[D(X,Z)=X\land Z\]

正規利用者 \(A\) については \(D(1,1)=1\) となり、攻撃者 \(B\) については \(D(1,0)=0\) となる。同じ回復コードを持つ二人でも、認証器の検証結果が異なるため、判定機構は両者を異なる結果へ分類できる。

この改善が成立した原因は、判定規則を論理積に変更したことだけではない。コードの照合結果 \(X\) には存在しなかった相違を、認証器の検証結果 \(Z\) から取得できるようになったことが必要である。もし \(B\) も同じ認証器を利用できるなら、両者の観測値は再び \((1,1)\) となり、論理積の判定規則だけでは分離できない。

ここで、追加する情報が既存の証拠から作られた値である場合を考える。例えば回復コードを \(c\) とし、そのコードからハッシュ関数 \(H\) によって \(H(c)\) を計算する。判定機構がコードとそのハッシュ値を同時に要求しても、同じコードを持つ二人は同じ組を生成できる。

\[(c,H(c))_A=(c,H(c))_B\]

ハッシュ関数が暗号学的に安全であっても、コードを既に知っている攻撃者は、そのコードからハッシュ値を計算できる。二つの値を要求することは、攻撃者が新たな独立した秘密を取得しなければならないことを意味しない。既存の証拠から決定的に計算できる情報を追加しても、元の証拠について成立していた観測同値性は維持される。

この違いは、追加観測が元の観測に含まれていない情報を持つかどうかによって説明できる。新しい観測を \(O'(s)=(O(s),Z(s))\) とする。以前の観測で同じ値を生成する二つの状態について、追加した \(Z\) が異なれば、新しい観測では区別できる。

\[O(s_L)=O(s_A),\qquad Z(s_L)\neq Z(s_A)\]

\[\Longrightarrow\quad O'(s_L)\neq O'(s_A)\]

一方、\(Z\) が既存の観測 \(O\) だけから計算される関数 \(f\) によって \(Z(s)=f(O(s))\) と表されるなら、元の観測値が等しい状態では \(Z\) も等しくなる。

\[O(s_L)=O(s_A)\quad\Longrightarrow\quad f(O(s_L))=f(O(s_A))\]

したがって、既存の観測値から決定的に作られる追加項目だけでは、観測同値だった状態を分離できない。証拠の数や判定条件を増やしたという形式よりも、元の観測では取得できなかった相違が実際に加わったかどうかが重要になる。

ただし、新しい証拠が存在すれば常に完全な識別が成立するわけではない。正規利用者 \(A\) と攻撃者 \(B\) を認証器によって分けられたとしても、別の攻撃者 \(C\) がその認証器も取得していれば、\(C\) は \(A\) と同じ観測値を生成する可能性がある。二つの具体的な状態を分けられたことと、想定する攻撃状態集合全体を分けられたことは異なる。

例えば正規状態集合が \((1,1)\) を生成し、攻撃状態集合が \((1,0)\) と \((1,1)\) の両方を生成する場合を考える。このとき観測像は次のようになる。

\[O'(S_L)=\{(1,1)\},\qquad O'(S_A)=\{(1,0),(1,1)\}\]

両者の共通部分には \((1,1)\) が含まれるため、完全な識別の条件は満たされない。一部の攻撃状態を拒否できても、同じ観測値を生成する攻撃状態が残るためである。追加証拠による改善を評価するには、具体的な攻撃者だけでなく、想定した攻撃状態の全体について観測像を確認する必要がある。

また、追加の認証器によって識別可能性が改善するには、その認証器が正しい対象アカウントへ登録されている必要がある。攻撃者が自分の認証器で有効な署名を生成できたとしても、その署名を正規利用者のアカウントの認証として受理してよいわけではない。署名の数学的な検証に成功することと、その署名がどのアカウントの登録情報に対応するかを確認することは、別の条件である。

例えばサーバーが署名検証だけを実行し、検証に使用した公開鍵が回復対象のアカウントへ正しく登録されているかを確認しなければ、攻撃者自身の鍵による署名を対象アカウントの回復に流用できる可能性がある。この場合、追加した署名は有効であっても、正規主体と攻撃主体を分離する証拠として機能しない。認証器の証拠を利用する際には、署名、公開鍵、登録先アカウント、回復要求の対応を維持する必要がある。

外部の本人確認機関を利用して、新しい証拠を取得する場合も同じ構造で考えられる。本人確認機関が、回復コードだけでは区別できなかった二人について、別の登録情報や確認手続から異なる結果を取得できるなら、判定機構は追加の情報を利用できる。ただし、その結果がどの人物と回復対象に対応しているかを検証する必要がある。

さらに、外部機関を利用する場合には信頼の根拠が増える。機関の判定が正確であること、申請者が結果を偽装できないこと、結果が正しい回復要求へ結び付いていることが、新しい識別能力を成立させる条件になる。機関の判断を受け取ったという事実だけでは、その判断が正当な権利と一致することまで保証されない。

追加観測による識別能力の改善は、正規主体だけが満たせる条件を新たに確認できる場合に成立する。ただし、その条件がどの攻撃者まで排除できるかは、追加証拠の生成方法、保護方法、対象への対応付け、攻撃者が取得できる情報によって決まる。二つの状態を区別できることと、すべての正規状態と攻撃状態を完全に分離できることを混同してはならない。

3.6. 完全な識別が成立する必要条件と十分条件

ここまでの議論を、復旧可能性と排他性の両方を完全に成立させるための条件として整理する。正規状態集合を \(S_L\)、攻撃状態集合を \(S_A\)、判定機構が利用できる観測関数を \(O\) とする。判定規則 \(D\) は観測値だけから受理または拒否を決めるものとし、数学的には観測空間上の任意の受理領域を選択できると仮定する。

完全な復旧可能性とは、すべての正規状態について判定結果が 1 になることである。

\[\forall s\in S_L,\qquad D(O(s))=1\]

完全な排他性とは、すべての攻撃状態について判定結果が 0 になることである。

\[\forall s\in S_A,\qquad D(O(s))=0\]

ここで \(\forall\) は、指定した集合に含まれるすべての要素について命題が成立することを表す。どちらの条件も、評価対象に含まれる状態の一部だけで成立すればよいというものではない。例えば大半の正規状態で受理できても、一つでも拒否される正規状態があれば、完全な復旧可能性は成立していない。

二つの要求を同時に満たす判定規則が存在することを、存在記号 \(\exists\) を使って表す。\(\exists D\) は、条件を満たす判定規則 \(D\) が少なくとも一つ存在するという意味である。

\[\exists D\;\left[\left(\forall s\in S_L,\ D(O(s))=1\right)\land\left(\forall s\in S_A,\ D(O(s))=0\right)\right]\]

この条件が成立するための必要十分条件は、正規状態集合と攻撃状態集合の観測像が交わらないことである。

\[\boxed{\exists D\;\left[\left(\forall s\in S_L,\ D(O(s))=1\right)\land\left(\forall s\in S_A,\ D(O(s))=0\right)\right]\quad\Longleftrightarrow\quad O(S_L)\cap O(S_A)=\varnothing}\]

\(\Longleftrightarrow\) は、左辺から右辺を導けるとともに、右辺から左辺も導けることを表す。つまり、右辺の非交差条件は、左辺の完全な識別規則が存在するための必要条件であり、同時に十分条件でもある。

必要性の証明では、観測像が重なると仮定する。共通の観測値 \(x\) を生成する正規状態 \(s_L\) と攻撃状態 \(s_A\) が存在するため、完全な復旧可能性には \(D(x)=1\)、完全な排他性には \(D(x)=0\) が必要になる。同じ入力に異なる出力を同時に割り当てることはできないので、完全な識別規則は存在しない。

十分性の証明では、観測像が交わらないと仮定する。このとき、正規状態の観測像に含まれる値をすべて受理し、それ以外の値を拒否する規則を構成すればよい。攻撃状態から得られる値は正規状態の観測像に含まれないため、この規則は攻撃状態をすべて拒否する。したがって、完全な識別規則が少なくとも一つ存在する。

ここでの必要十分条件は、判定規則が観測空間上の任意の受理領域を選択できるという前提を含む。現実のシステムでは、観測結果を取得するための時間や費用、処理能力、保存できる情報、法的な制約、運用上の権限などが加わる。数学的に受理領域を定義できても、その領域への所属を実際に判定できなければ、運用可能な復旧経路として利用できない。

例えば、正規状態と攻撃状態が理論上は異なる検証記録を持つ場合でも、その記録が既に失われ、復旧機構から参照できないなら、実際の観測へ含められない。また、記録を参照する権限がなく、判定機構へ取得結果を渡せない場合も、利用可能な観測情報は制限される。完全な識別規則が存在するという数学的な主張と、それを実装・運用できるという主張は分離する必要がある。

反対に、観測像が重なっている場合の不可能性は、判定規則の計算能力を高めても解消しない。例えば同じ回復コードから同じ検証結果しか得られない二人について、高性能な計算機で複雑な分類処理を実行しても、入力された情報に正当性の相違が存在しなければ、それを確実に判別する根拠は得られない。判定規則の実装能力と、観測できる情報の識別能力は異なる。

判定規則が無作為性を持つ場合についても考える。観測値 \(x\) を受け取ったとき、確率 \(d(x)\) で受理する規則を定義する。ここで \(0\leq d(x)\leq1\) とし、\(d(x)=1\) は必ず受理、\(d(x)=0\) は必ず拒否することを意味する。

正規状態と攻撃状態が同じ観測値 \(x\) を生成するなら、どちらの状態にも同じ受理確率 \(d(x)\) が適用される。正規主体を必ず受理するには \(d(x)=1\) が必要であり、攻撃主体を必ず拒否するには \(d(x)=0\) が必要になる。決定的な判定規則の場合と同様に、二つの条件は同時に成立しない。

\[O(s_L)=O(s_A)=x\quad\Longrightarrow\quad P(\mathrm{accept}\mid s_L)=P(\mathrm{accept}\mid s_A)=d(x)\]

無作為な判定によって、ある実行では正規利用者を受理し、別の実行では攻撃者を拒否する結果が偶然得られることはある。しかし、その結果を確実に正当性へ対応付けることはできない。同じ観測値に対して正規主体だけを確率 1 で受理し、攻撃主体だけを確率 1 で拒否する規則は構成できない。

例えば同じ回復コードを提示する申請について、確率 0.9 で受理し、確率 0.1 で拒否する規則を考える。正規利用者が申請しても受理確率は 0.9 であり、攻撃者が同じ観測値を提示しても受理確率は 0.9 となる。無作為性を導入することで受理率を調整できても、正規主体と攻撃主体の受理確率を正当性に応じて分離できたわけではない。

判定機構が対話的に追加質問を行う場合にも、観測範囲を明示する必要がある。最初の回復コードだけでは二人を区別できなくても、後続の質問に対する応答が異なれば、対話全体から新しい情報を得られる可能性がある。その場合、追加質問と応答を含む観測関数 \(O’\) を定義し、その観測像について完全識別の条件を評価する。

例えば最初の観測が \(O(s)=X(s)\) であり、追加質問による観測が \(Z(s)\) であるなら、全体の観測を次のように表せる。

\[O'(s)=(X(s),Z(s))\]

元の観測では二つの状態が同値であっても、追加質問によって異なる \(Z\) が得られれば、新しい観測では区別できる可能性がある。ただし、この事実は最初の観測 \(O\) だけで完全な識別が成立していたことを意味しない。取得できる情報を拡張したために、識別可能性の評価対象が変化したのである。

また、観測自体に確率的な変動がある場合には、一つの状態から常に同じ観測値が得られるとは限らない。例えば本人確認の結果が撮影条件や検証処理によって変動するなら、正規主体と攻撃主体が提示する証拠について確率的なモデルが必要になる。状態に観測時の乱数や環境条件を含めるか、観測値の条件付き分布を定義することで、何を固定して比較しているかを明確にできる。

その場合、正規主体と攻撃主体の観測値が同じになる可能性を持つなら、決定的な状態集合の分離だけでは実際の誤判定率を説明しきれない。正規主体から得られやすい観測値と、攻撃主体から得られやすい観測値が部分的に重なる場合には、どの受理領域を選んでも一定の誤りが避けられないことがある。

完全な識別の必要十分条件は、復旧経路に要求する保証の境界を明確にする。正規主体と攻撃主体の観測像が交わらなければ、数学的には完全な識別規則を構成できる。観測像が一つでも重なれば、両者を必ず正しく分類する規則は存在しない。後者の状態では、追加の証拠によって観測像を分離するか、完全な保証を緩めて誤受理と誤拒否を定量的に評価する必要がある。

この結論が対象としているのは、固定された正当性の基準、観測可能な証拠、正規状態集合、攻撃状態集合の下での識別可能性である。証拠の取得方法を変更したり、攻撃者が到達できる状態を拡張したりすれば、観測像と識別条件も変化する。復旧経路の安全性を保証するには、判定規則そのものの性質と、その規則へ入力される証拠が正規主体と攻撃主体をどこまで分離できるかを、対応付けて評価する必要がある。


4. 証拠が重なる場合に避けられない判定誤り

4.1. 復旧を許可する領域と拒否する領域

正規主体と攻撃主体が常に異なる証拠を示すなら、その相違を利用して両者を完全に識別できる場合がある。しかし、実際の回復手続では、両者が示す証拠に重なりが生じ得る。例えば正規利用者の多くが登録情報を正しく回答できる一方、攻撃者の一部も同じ情報を入手して回答できる場合である。このとき、ある証拠を提示したという事実だけでは、その申請者が必ず正規主体であるとはいえない。

具体的に、回復申請時に登録済みの連絡先を確認する手続を考える。正規利用者の大半が連絡先を利用できるとしても、端末の紛失や連絡先の変更によって確認を完了できない利用者が存在する可能性がある。一方、攻撃者が登録済みメールアカウントを侵害していれば、連絡先の確認を完了できる場合がある。確認成功という観測値は正規主体に多く現れても、正規主体だけに現れるとは限らない。

この場合、確認成功を受理条件とすれば、確認に失敗する正規利用者が拒否される。一方、確認に成功した攻撃者は受理される可能性がある。確認失敗を救済するために受理条件を緩めれば、正規利用者の復旧範囲を広げられるが、攻撃者の受理範囲も広がり得る。両者の証拠が部分的に重なる場合には、どの観測値を受理するかという選択が、二種類の誤判定に直接影響する。

この関係を数学的に扱うため、判定機構が取得する観測値の集合を \(\mathcal X\) とする。観測値 \(x\in\mathcal X\) は、回復コードの検証結果、認証器による確認結果、登録済み連絡先の確認結果など、判定に必要な情報をまとめたものとする。そのうち、判定機構が受理する観測値の集合を \(B\) と定義する。

\[B=\{x\in\mathcal X\mid D(x)=1\}\]

集合 \(B\) を受理領域と呼ぶ。受理領域という語は、数値の区間を意味するものではない。例えば観測値が「回復コードの照合結果」と「予備認証器の署名検証結果」の組なら、\((1,1)\)、\((1,0)\)、\((0,1)\)、\((0,0)\) という四つの値から、受理する組を選んだ集合が受理領域になる。

判定規則 \(D\) は、観測値が受理領域に含まれる場合に 1 を返し、それ以外の場合に 0 を返す。

\[D(x)=\begin{cases}1 & x\in B,\\0 & x\notin B.\end{cases}\]

\(x\in B\) は観測値 \(x\) が受理領域に属すること、\(x\notin B\) は属さないことを意味する。受理領域に含まれない観測値の集合を \(B^c\) と書く。これは観測空間 \(\mathcal X\) に関する \(B\) の補集合であり、次のように定義できる。

\[B^c=\mathcal X\setminus B\]

例えば回復コードと予備認証器の両方が有効な場合だけ受理するなら、\(B=\{(1,1)\}\) である。一方、どちらか一方が有効なら受理するなら、\(B=\{(1,1),(1,0),(0,1)\}\) となる。受理領域の要素を増やせば、それまで拒否されていた観測値を受理できるようになる。

ただし、受理領域を拡張することが正規主体だけに作用するとは限らない。例えば \((1,0)\) を受理領域へ追加した場合、回復コードだけが残っている正規利用者を受理できる。一方、回復コードを盗み、予備認証器を持たない攻撃者も同じ観測値を生成できるなら、その攻撃者も受理される。受理領域を変更した結果は、正規主体と攻撃主体が各観測値をどの程度提示できるかによって決まる。

すべての観測値を受理する規則は \(B=\mathcal X\) と表せる。この場合、正規主体だけでなく、攻撃主体もすべて受理される。すべて拒否する規則は \(B=\varnothing\) と表せる。この場合、攻撃主体の受理は発生しないが、正規主体も復旧できない。二つの極端な規則の間で、どの観測値を受理するかを選ぶことが、復旧経路の判定設計となる。

統計的仮説検定では、二つの仮説の下で観測される情報の確率分布を設定し、どの観測値を一方の仮説に分類するかを決める。Neyman と Pearson は、判定領域の選択と二種類の誤りの関係を扱う古典的な理論を示した[7]。復旧の判定では、正規主体から申請が行われたという仮説と、攻撃主体から申請が行われたという仮説を区別する問題として対応付けられる。

ただし、仮説検定の形式を採用しただけでは、現実の攻撃者の行動が正しく表現されたことにはならない。例えば攻撃者が復旧経路を選択できる場合、利用する経路によって提示される証拠の分布は変わり得る。また、判定規則を知った攻撃者が受理されやすい証拠を優先して取得する場合には、過去の申請記録から求めた分布をそのまま使用できるとは限らない。

したがって、受理領域を数学的に評価するには、正規主体と攻撃主体について観測値の出現確率を定め、その分布を固定した条件の下で判定誤りを計算する必要がある。受理領域は判定機構が選択する条件であり、確率分布は評価対象となる主体と状態から生じる観測の性質を表す。この二つを区別することで、判定規則の変更と証拠の識別能力の違いを分析できる。

4.2. 誤受理と誤拒否の確率

正規主体が示す観測値の確率分布を \(P_L\)、攻撃主体が示す観測値の確率分布を \(P_A\) とする。確率分布とは、観測値の各集合について、その集合に含まれる値がどの程度の確率で現れるかを定めたものである。例えば観測値が確認成功と確認失敗の二種類なら、それぞれが生じる確率を定めることで分布を表現できる。

正規主体の 90 パーセントが確認に成功し、残りの 10 パーセントが失敗するとする。この場合、正規主体の分布は \((0.9,0.1)\) と表せる。一方、攻撃主体の 20 パーセントが同じ確認に成功し、80 パーセントが失敗するなら、攻撃主体の分布は \((0.2,0.8)\) となる。

この数値例では、確認成功という観測値は正規主体に多く現れる。しかし、攻撃主体も 0.2 の確率で確認に成功するため、成功という観測値だけでは正規主体と攻撃主体を完全には識別できない。また、正規主体も 0.1 の確率で確認に失敗するため、確認失敗をすべて拒否すれば正規主体の一部が復旧できなくなる。

受理領域を \(B\) とする。攻撃主体からの申請が受理領域に入る確率を、誤受理率 \(\alpha\) と定義する。これは正当な権利を持たない主体の申請を、判定機構が受理する条件付き確率である。

\[\alpha=P_A(B)\]

例えば確認成功だけを受理する規則なら、攻撃主体が確認に成功する確率がそのまま誤受理率になる。先ほどの分布では、攻撃主体の確認成功確率が 0.2 なので、\(\alpha=0.2\) である。

一方、正規主体からの申請が受理領域の外 \(B^c\) に入る確率を、誤拒否率 \(\beta\) と定義する。これは正当な権利を持つ主体の申請が、判定機構によって拒否される条件付き確率である。

\[\beta=P_L(B^c)\]

受理領域 \(B\) とその補集合 \(B^c\) は観測空間全体を分割するため、両者の確率の和は 1 になる。そのため、誤拒否率は正規主体の受理確率から次のように表せる。

\[\beta=1-P_L(B)\]

したがって、二種類の誤りは次のように整理できる。

\[\boxed{\alpha=P_A(B),\qquad \beta=1-P_L(B)}\]

正規主体の復旧成功率は、正規主体が受理領域に入る確率 \(P_L(B)\) である。誤拒否率との関係は \(P_L(B)=1-\beta\) となる。一方、攻撃主体が拒否される確率は \(1-\alpha\) である。復旧可能性と排他性を確率として評価する場合には、これらを別々に扱う。

具体的に、正規主体からの回復申請を 100 件、攻撃主体からの回復申請を 100 件、それぞれ別の集団として観測したとする。正規申請のうち 90 件が受理され、10 件が拒否された場合、正規主体に条件を付けた誤拒否率は \(10/100=0.1\) となる。

攻撃申請のうち 20 件が受理され、80 件が拒否された場合、攻撃主体に条件を付けた誤受理率は \(20/100=0.2\) となる。このとき二種類の誤りの合計は次の値である。

\[\alpha+\beta=0.2+0.1=0.3\]

ただし、0.3 は全申請の 30 パーセントが誤判定されたことを意味しない。上の例では、正規申請と攻撃申請を合わせて 200 件あり、そのうち誤判定されたのは正規主体の拒否 10 件と攻撃主体の受理 20 件の合計 30 件である。全申請に占める誤判定の割合は次のようになる。

\[\frac{10+20}{100+100}=\frac{30}{200}=0.15\]

二種類の誤りの合計 0.3 と、全体の誤判定率 0.15 が異なるのは、前者がそれぞれ別の集団に条件を付けた確率を足しているためである。全体の誤判定率を求める場合には、正規申請と攻撃申請が全申請に占める割合を考慮する必要がある。

正規申請の割合を \(\pi_L\)、攻撃申請の割合を \(\pi_A\) とする。二つの割合の和は 1 である。

\[\pi_L+\pi_A=1\]

このとき、全申請に対する誤判定率 \(E\) は、各集団の誤判定率を出現割合で重み付けした値になる。

\[E=\pi_A\alpha+\pi_L\beta\]

先ほどのように正規申請と攻撃申請が同数なら、\(\pi_L=\pi_A=0.5\) なので、\(E=0.5\alpha+0.5\beta=0.15\) となる。しかし、攻撃申請が全体の 1 パーセントしか存在しない場合には、同じ条件付き誤判定率でも全体の誤判定率は変化する。

例えば \(\pi_A=0.01\)、\(\pi_L=0.99\) とすれば、次の値が得られる。

\[E=0.01\times0.2+0.99\times0.1=0.101\]

この例では全体の誤判定率は 10.1 パーセントになる。攻撃申請の割合が変わっても、固定した二つの条件付き分布と受理領域の下では、\(\alpha=0.2\)、\(\beta=0.1\) という値は変わらない。条件付き誤判定率と申請全体の誤判定率は、異なる量である。

また、申請全体の誤判定率が低いことだけで、攻撃主体の受理率が十分に低いとは判断できない。攻撃申請が全体のごく一部なら、攻撃主体を高い割合で受理していても、全体の誤判定率への寄与が小さく見える場合がある。復旧経路の排他性を評価するには、攻撃主体に条件を付けた \(\alpha\) を独立して確認する必要がある。

反対に、正規主体の復旧を評価する場合には、正規主体に条件を付けた \(\beta\) が必要になる。攻撃申請の割合が大きい状況でも、正規利用者がどの程度復旧を拒否されるかという問題は残る。二種類の誤りを分離することで、申請全体の構成比に影響されずに、それぞれの要求を評価できる。

ここまでの確率は、正規主体と攻撃主体について観測値の分布を固定した場合の値である。攻撃者が判定規則を知って行動を変える場合や、複数回の申請によって成功確率が累積する場合には、固定した一回の申請分布と実際の攻撃成功率を区別する必要がある。確率の意味を確定するには、どの主体、どの状態、どの試行を分布の対象としているかを明示しなければならない。

4.3. 全変動距離が表す証拠の重なり

正規主体と攻撃主体の証拠分布が異なる場合、その違いを利用して判定できる。しかし、どれほど適切な判定規則を設計しても、二つの分布が十分に重なっていれば、両者を完全には識別できない。判定可能な範囲を数量化するには、二つの確率分布がどの程度異なるかを表す尺度が必要になる。

その尺度の一つが全変動距離である。正規主体の観測分布 \(P_L\) と攻撃主体の観測分布 \(P_A\) について、全変動距離を \(\operatorname{TV}(P_L,P_A)\) と表す。これは、観測値の集合を選んだとき、その集合が二つの分布の下でどれだけ異なる確率を持つか、その差の最大値を表す。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)=\sup_{B\subseteq\mathcal X}\left|P_L(B)-P_A(B)\right|\]

ここでは有限または離散的な観測空間を想定している。一般の観測空間では、確率を定義できる可測集合の範囲で上限を取る。\(\sup\) は上限を表し、有限個の観測値の場合には、すべての候補集合について確率差を計算し、その最大値を選べばよい。

例えば観測値が確認成功と確認失敗の二種類だけなら、受理領域の候補は、何も含まない集合、成功だけを含む集合、失敗だけを含む集合、両方を含む集合の四通りである。各集合について正規主体と攻撃主体の確率を計算し、差の絶対値を比較すれば全変動距離を求められる。

二つの分布が完全に同じであれば、どの集合を選んでも確率が一致する。そのため、すべての確率差は 0 となり、全変動距離も 0 になる。

\[P_L=P_A\quad\Longrightarrow\quad\operatorname{TV}(P_L,P_A)=0\]

一方、正規主体だけが生成する観測値の集合と、攻撃主体だけが生成する観測値の集合が完全に分離していれば、正規主体の確率が 1、攻撃主体の確率が 0 となる集合を選べる。この場合、確率差の絶対値は 1 となり、全変動距離も 1 になる。

確率は 0 以上 1 以下であるため、任意の集合について二つの確率の差の絶対値は 1 を超えない。したがって、全変動距離は次の範囲に収まる。

\[0\leq\operatorname{TV}(P_L,P_A)\leq1\]

全変動距離が 0 に近い場合、正規主体と攻撃主体の観測分布は似ており、どの集合を受理領域として選んでも、大きな受理確率の差を作ることは難しい。反対に 1 に近い場合には、正規主体に高い確率で現れ、攻撃主体には低い確率でしか現れない観測値の集合を選べる可能性が高い。

離散的な観測空間では、全変動距離を各観測値の確率の差から計算できる。観測値を \(x_1,\ldots,x_n\) とし、正規主体が \(x_i\) を示す確率を \(p_L(x_i)\)、攻撃主体が示す確率を \(p_A(x_i)\) とする。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)=\frac12\sum_{i=1}^{n}|p_L(x_i)-p_A(x_i)|\]

この式で差の絶対値を合計した後に 2 で割る理由を確認する。二つの分布では、すべての観測値について確率を合計すると、それぞれ 1 になる。

\[\sum_{i=1}^{n}p_L(x_i)=1,\qquad\sum_{i=1}^{n}p_A(x_i)=1\]

そのため、各観測値における確率の差をすべて合計すると 0 になる。

\[\sum_{i=1}^{n}\bigl(p_L(x_i)-p_A(x_i)\bigr)=0\]

ある観測値で正規主体の確率が攻撃主体より大きければ、その増加分は別の観測値における減少分と釣り合う。正の差の総量と負の差の絶対値の総量は一致する。そのため、絶対値をすべて合計すると、正規主体に有利な確率差の総量を二回数えることになる。2 で割れば、その重複を取り除ける。

例えば二つの観測値 \(A\) と \(B\) について、正規主体の分布を \((0.7,0.3)\)、攻撃主体の分布を \((0.4,0.6)\) とする。\(A\) についての確率差は \(0.7-0.4=0.3\)、\(B\) についての差は \(0.3-0.6=-0.3\) である。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)=\frac{|0.7-0.4|+|0.3-0.6|}{2}=\frac{0.3+0.3}{2}=0.3\]

この例では、\(A\) だけを受理領域に選んだ場合、正規主体の受理確率は 0.7、攻撃主体の受理確率は 0.4 となり、差は 0.3 になる。\(B\) だけを選べば差は −0.3 となり、その絶対値は同じ 0.3 である。空集合または全体集合を選べば差は 0 になる。したがって、最も大きな確率差は 0.3 であり、先ほどの計算と一致する。

全変動距離は、二つの分布が共通して持つ確率の量からも表せる。各観測値について、正規主体と攻撃主体の確率のうち小さい方を取り、その値をすべて足した量を考える。

\[\Omega(P_L,P_A)=\sum_{i=1}^{n}\min\bigl(p_L(x_i),p_A(x_i)\bigr)\]

\(\min\) は二つの値の小さい方を選ぶ操作である。\(\Omega\) は各観測値について二つの分布が共有する確率の総量を表す。各値の差の絶対値には、次の関係がある。

\[|p_L(x_i)-p_A(x_i)|=p_L(x_i)+p_A(x_i)-2\min\bigl(p_L(x_i),p_A(x_i)\bigr)\]

両辺をすべての観測値について足すと、\(p_L\) と \(p_A\) の総和はそれぞれ 1 なので、次の式が得られる。

\[\sum_{i=1}^{n}|p_L(x_i)-p_A(x_i)|=2-2\Omega(P_L,P_A)\]

両辺を 2 で割れば、全変動距離と共通部分の確率量の関係が分かる。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L,P_A)=1-\Omega(P_L,P_A)}\]

つまり、全変動距離が大きいほど、二つの分布に共通する確率の量は小さい。反対に、全変動距離が小さいほど共通部分が大きい。正規主体と攻撃主体が共通して示し得る観測値が多い場合、その情報だけで両者を分離することには限界がある。

MIT の情報理論講義で扱われる二値仮説検定の枠組みは、観測分布と判定誤りの関係を分析する際に利用できる[8]。全変動距離が与えるのは、特定の判定規則の性能値だけではない。観測分布を固定した場合に、どのような受理領域を選んでも超えられない確率差の上限である。

ただし、この距離は観測分布に対して定義される。新しい本人確認手段を導入して観測値を増やした場合や、攻撃者がより多くの情報を取得できる状態まで評価範囲を広げた場合には、分布自体が変化する可能性がある。以前の全変動距離を、新しい証拠や新しい攻撃条件へそのまま適用することはできない。

4.4. 誤判定の下限を導出する

全変動距離と二種類の判定誤りの関係を導く。まず、受理領域 \(B\) を一つ固定する。攻撃主体がこの領域に入る確率は誤受理率 \(\alpha\)、正規主体が領域の外へ入る確率は誤拒否率 \(\beta\) である。

\[\alpha=P_A(B),\qquad\beta=1-P_L(B)\]

この二つの確率を足す。

\[\alpha+\beta=P_A(B)+1-P_L(B)\]

右辺の項を整理すると、次の等式が得られる。

\[\alpha+\beta=1-\bigl(P_L(B)-P_A(B)\bigr)\]

この式は、誤判定の合計が、正規主体と攻撃主体の受理確率の差によって決まることを示す。正規主体の受理確率 \(P_L(B)\) が高く、攻撃主体の受理確率 \(P_A(B)\) が低いほど、二つの誤りの合計は小さくなる。

例えば正規主体の受理確率が 0.9、攻撃主体の受理確率が 0.2 なら、受理確率の差は 0.7 である。したがって誤判定の合計は \(1-0.7=0.3\) となる。正規主体の受理確率が 0.8、攻撃主体の受理確率が 0.5 なら、差は 0.3 であり、誤判定の合計は 0.7 となる。

受理領域 \(B\) を変更すれば、二つの受理確率とその差も変わる。しかし、全変動距離は、任意の集合について正規主体と攻撃主体の確率差の絶対値が超えられない上限を与える。

\[\left|P_L(B)-P_A(B)\right|\leq\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

絶対値を取り除いた差についても、次の不等式が成立する。

\[P_L(B)-P_A(B)\leq\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

両辺に −1 を掛けると不等号の向きが反転する。さらに両辺に 1 を加えれば、次の関係が得られる。

\[1-\bigl(P_L(B)-P_A(B)\bigr)\geq1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

左辺は先ほど求めた誤受理率と誤拒否率の合計に等しい。そのため、任意の受理領域について次の不等式が成立する。

\[\boxed{\alpha+\beta\geq1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)}\]

この不等式は、正規主体と攻撃主体の観測分布を固定したとき、どのような受理領域を選んでも二種類の誤判定の合計が一定の値より小さくならないことを意味する。判定規則を変更して受理領域を調整することはできるが、観測分布の識別能力が決める下限を超えて改善することはできない。

例えば全変動距離が 0.2 なら、二種類の誤判定の合計は少なくとも 0.8 となる。正規主体と攻撃主体の証拠分布が非常に似ているため、受理条件を適切に選んでも大きな誤りが残る。受理領域を厳しくすれば攻撃主体を拒否しやすくなるが、正規主体の拒否も増える可能性がある。受理領域を緩めれば正規主体を受理しやすくなる一方、攻撃主体も受理されやすくなる。

ここで得られたのは下限であり、どの判定規則でも必ず等号が成立するわけではない。例えば正規主体に多く現れる観測値を拒否し、攻撃主体に多く現れる観測値を受理すれば、誤判定の合計は下限より大きくなる。

離散分布の場合、等号を成立させる受理領域を構成できる。各観測値 \(x\) について、正規主体の確率 \(p_L(x)\) が攻撃主体の確率 \(p_A(x)\) より大きい値を受理領域に含める。

\[B^*=\{x\in\mathcal X\mid p_L(x)>p_A(x)\}\]

この領域を選ぶと、受理確率の差 \(P_L(B^*)-P_A(B^*)\) は、正の確率差の総量になる。第 4.3 節で確認した通り、その値は全変動距離に等しい。

\[P_L(B^*)-P_A(B^*)=\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

したがって、誤受理率と誤拒否率の合計は下限と一致する。

\[\alpha+\beta=1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

正規主体と攻撃主体の確率が等しい観測値については、どちらへ分類しても二つの受理確率の差は変化しない。そのため、これらの観測値を受理しても拒否しても、誤判定の合計の最小値には影響しない。ただし、誤受理と誤拒否の個別の値は変わる場合がある。

この結果から、離散分布における最小の誤判定合計は、全変動距離から直接求められる。

\[\boxed{\min_B(\alpha+\beta)=1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)}\]

ここでの最小化は、観測値に基づく任意の決定的な受理領域を選べるという条件の下で行っている。実際の復旧機構が特定の判定方式しか利用できない場合や、判定条件に追加の制約がある場合には、その範囲内で達成できる最小値がより大きくなる可能性がある。

また、無作為に受理と拒否を選ぶ判定規則を考えても、同じ下限が成立する。各観測値 \(x\) について受理確率を \(d(x)\) とし、\(0\leq d(x)\leq1\) とする。離散分布の場合、誤受理率と誤拒否率は次のように表せる。

\[\alpha=\sum_x p_A(x)d(x)\]

\[\beta=\sum_x p_L(x)(1-d(x))\]

二つを足して整理すると、次の関係が得られる。

\[\alpha+\beta=1-\sum_x d(x)\bigl(p_L(x)-p_A(x)\bigr)\]

正の確率差を持つ項については \(d(x)\leq1\) であり、負の確率差を持つ項については \(d(x)\geq0\) である。したがって、右辺で引いている和は正の確率差の総量、すなわち全変動距離を超えられない。

\[\sum_x d(x)\bigl(p_L(x)-p_A(x)\bigr)\leq\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

このため、無作為化された判定でも同じ下限が成立する。

\[\alpha+\beta\geq1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

無作為化によって誤受理率と誤拒否率の配分を変えられる場合はある。しかし、同じ観測分布に含まれる区別可能な情報の量が増えるわけではない。固定した分布の下で二種類の誤りを同時にどこまで小さくできるかという制約は維持される。

なお、この下限は、固定された二つの条件付き分布について、一回の判定を評価した結果である。攻撃者が判定規則に応じて証拠の取得方法を変える場合、複数回の申請を行う場合、あるいは失効や登録変更によって観測分布が時間的に変化する場合には、その条件を含む別の確率モデルが必要になる。下限の成立と、現実の攻撃者が実際に成功する確率の推定は区別する必要がある。

4.5. 同じ分布と完全に分離した分布を比較する

全変動距離による下限が何を意味するかを、二つの極端な場合から確認する。最初に、正規主体と攻撃主体がまったく同じ確率分布で証拠を提示する場合を考える。観測値を \(A\) と \(B\) の二種類とし、どちらの主体についても \(A\) が 0.6、\(B\) が 0.4 の確率で現れるとする。

\[P_L=(0.6,0.4),\qquad P_A=(0.6,0.4)\]

この場合、各観測値について確率の差は 0 になる。したがって全変動距離は次のように計算される。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)=\frac{|0.6-0.6|+|0.4-0.4|}{2}=0\]

この値を誤判定の下限へ代入すると、\(\alpha+\beta\geq1\) が得られる。正規主体と攻撃主体の観測分布が完全に一致しているため、どの受理領域を選んでも、正規主体だけを高い割合で受理することはできない。

例えば \(A\) だけを受理すると、攻撃主体が \(A\) を示す確率は 0.6 なので、誤受理率は \(\alpha=0.6\) となる。一方、正規主体が拒否されるのは \(B\) を示す場合なので、誤拒否率は \(\beta=0.4\) となる。合計は 1 である。

\[\alpha+\beta=0.6+0.4=1\]

反対に \(B\) だけを受理すると、攻撃主体の誤受理率は 0.4、正規主体の誤拒否率は 0.6 になる。これも合計は 1 である。すべて受理すれば誤受理率 1、誤拒否率 0 となり、すべて拒否すれば誤受理率 0、誤拒否率 1 となる。どの規則を選んでも合計は 1 になる。

ここでの合計 1 は、すべての申請が誤って判定されるという意味ではない。二種類の条件付き誤判定率の和が 1 であるという意味である。正規申請と攻撃申請の割合が同じなら、全申請に対する最小の誤判定率はその半分の 0.5 になる。

次に、正規主体と攻撃主体が完全に異なる観測値を示す場合を考える。正規主体は必ず \(A\) を示し、攻撃主体は必ず \(B\) を示すとする。

\[P_L=(1,0),\qquad P_A=(0,1)\]

この場合、\(A\) についての確率差は \(1-0=1\)、\(B\) についての差は \(0-1=-1\) である。全変動距離は次のようになる。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)=\frac{|1-0|+|0-1|}{2}=1\]

下限へ代入すると、\(\alpha+\beta\geq0\) となる。\(A\) だけを受理する規則を選べば、正規主体は必ず受理され、攻撃主体は必ず拒否される。したがって、実際に誤受理率と誤拒否率の両方を 0 にできる。

\[\alpha=0,\qquad\beta=0\]

この例は第 3 章の完全識別条件と対応している。正規状態と攻撃状態の観測像が交わらず、両者の観測値を完全に分離できる場合、誤りを生じさせずに判定できる。確率分布として表現すれば、互いに重ならない観測値へ確率が集中している状態であり、全変動距離は 1 になる。

三番目に、二つの分布が部分的に重なる場合を考える。正規主体の分布を \((0.9,0.1)\)、攻撃主体の分布を \((0.2,0.8)\) とする。

\[P_L=(0.9,0.1),\qquad P_A=(0.2,0.8)\]

この場合、全変動距離は次の値になる。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)=\frac{|0.9-0.2|+|0.1-0.8|}{2}=0.7\]

したがって、誤判定の合計の下限は \(1-0.7=0.3\) である。正規主体と攻撃主体は異なる頻度で \(A\) と \(B\) を示すため、同じ分布の場合より識別しやすい。しかし、攻撃主体も \(A\) を示し、正規主体も \(B\) を示すため、両者を完全には分離できない。

三つの分布を比較すると、全変動距離と達成可能な誤判定の合計の関係が明確になる。

分布の関係 正規主体 攻撃主体 全変動距離 最小の誤り合計
同じ分布 \((0.6,0.4)\) \((0.6,0.4)\) 0 1
完全分離 \((1,0)\) \((0,1)\) 1 0
部分的に重複 \((0.9,0.1)\) \((0.2,0.8)\) 0.7 0.3

同じ分布の場合には、正規主体と攻撃主体が統計的に区別できる情報を持たないため、誤判定の合計を 1 より小さくできない。完全分離の場合には、両者が示す証拠が重ならないため、誤判定を 0 にできる。部分的に重なる場合には、全変動距離によって誤判定の合計の最小値が決まる。

この対応は、観測分布から判定性能の限界を求める二値仮説検定の問題として理解できる。MIT の情報理論講義では、情報と誤り確率の関係が扱われている[9]。

ただし、表の値は固定した確率分布から導かれる数学的な結果である。例えば正規利用者の 90 パーセントが実際の本人確認手続に成功するという測定結果を示しているわけではない。現実の回復機構へ適用するには、正規主体と攻撃主体について、評価対象の条件に対応した分布を取得または妥当にモデル化する必要がある。

また、分布が異なることと、特定の申請者を必ず正しく分類できることは異なる。全変動距離が 0.7 であれば、正規主体と攻撃主体の受理確率に最大 0.7 の差を作れる。しかし、残る共通部分に対応する誤判定を、同じ観測情報だけで完全に除去することはできない。分布の違いを利用した統計的な識別と、すべての状態について成立する完全な識別は、保証の強さが異なる。

4.6. 二種類の誤りを別々に制約した場合

復旧経路の設計では、誤受理率と誤拒否率の合計だけを最小化すればよいとは限らない。不正な主体を受理することによる損失と、正規利用者の復旧を拒否することによる損失が異なるためである。例えば高い権限を持つ管理アカウントでは、不正受理を厳しく抑える必要がある。一方、利用者が認証器を紛失する可能性があるサービスでは、正規利用者の復旧可能性も確保する必要がある。

そこで、誤受理率と誤拒否率について、それぞれ独立した上限を設定する場合を考える。例えば不正受理率を 10 パーセント以下、正規利用者の拒否率を 10 パーセント以下にするという要求である。

\[\alpha\leq0.1,\qquad\beta\leq0.1\]

二つの不等式を足すと、誤判定の合計は 0.2 以下でなければならない。

\[\alpha+\beta\leq0.2\]

一方、正規主体と攻撃主体の観測分布の全変動距離が 0.7 であれば、先ほどの下限から次の条件が成立する。

\[\alpha+\beta\geq1-0.7=0.3\]

この場合、同じ量に対して 0.2 以下であることと 0.3 以上であることを同時に要求している。両方を満たす数は存在しないため、設定した二つの誤判定率の上限を同時に達成する判定規則は存在しない。

\[\alpha+\beta\leq0.2\quad\text{かつ}\quad\alpha+\beta\geq0.3\]

この不可能性は、特定の判定アルゴリズムの性能不足によって生じるものではない。全変動距離が 0.7 であるという観測分布の条件から導かれる。判定規則を変更して誤りの配分を変えられても、合計を 0.3 より小さくすることはできない。

逆に、二つの要求の合計が下限と矛盾しない場合には、要求を満たす判定規則が存在するとは限らない。この違いを具体的に確かめる。正規主体の分布を \((0.9,0.1)\)、攻撃主体の分布を \((0.2,0.8)\) とする。

\[P_L=(0.9,0.1),\qquad P_A=(0.2,0.8)\]

この分布の全変動距離は 0.7 であり、誤判定の合計の下限は 0.3 である。ここで不正受理率を 0.15 以下、正規利用者の拒否率を 0.2 以下にしたいとする。

\[\alpha\leq0.15,\qquad\beta\leq0.2\]

要求される合計の上限は 0.35 である。

\[\alpha+\beta\leq0.35\]

この条件は、全変動距離から得られる下限 \(\alpha+\beta\geq0.3\) と矛盾しない。両者の間には 0.3 以上 0.35 以下という範囲が残っている。しかし、この範囲が存在することは、個別の要求を満たす判定規則の存在を保証しない。

まず決定的な規則で、証拠 \(A\) だけを受理する場合を考える。攻撃主体が \(A\) を示す確率は 0.2 なので、誤受理率は \(\alpha=0.2\) となる。正規主体が \(B\) を示す確率は 0.1 なので、誤拒否率は \(\beta=0.1\) となる。

\[(\alpha,\beta)=(0.2,0.1)\]

この規則は誤判定の合計を最小値 0.3 にできる。しかし、不正受理率の要求 \(\alpha\leq0.15\) を満たさない。

何も受理しない規則なら、不正受理率を 0 にできる。しかし、正規主体もすべて拒否されるため、誤拒否率は 1 になる。

\[(\alpha,\beta)=(0,1)\]

すべて受理する規則なら正規利用者の拒否率は 0 になるが、攻撃主体もすべて受理されるため誤受理率は 1 になる。\(B\) だけを受理する規則では誤受理率 0.8、誤拒否率 0.9 となる。したがって、四通りの決定的な受理領域のいずれも、設定した二つの上限を同時には満たせない。

さらに、この例では無作為な判定規則を許しても要求を満たせないことを確認できる。証拠 \(A\) を受け取ったときの受理確率を \(q\)、証拠 \(B\) を受け取ったときの受理確率を \(r\) とする。

\[0\leq q\leq1,\qquad0\leq r\leq1\]

攻撃主体では \(A\) が 0.2、\(B\) が 0.8 の確率で現れる。そのため、誤受理率は次のようになる。

\[\alpha=0.2q+0.8r\]

一方、正規主体では \(A\) が 0.9、\(B\) が 0.1 の確率で現れる。正規主体の受理確率は \(0.9q+0.1r\) なので、誤拒否率は次のようになる。

\[\beta=1-(0.9q+0.1r)\]

不正受理率を 0.15 以下にする条件は、次の不等式である。

\[0.2q+0.8r\leq0.15\]

\(r\geq0\) なので、まず \(0.2q\leq0.15\) が成立しなければならない。したがって \(q\leq0.75\) となる。また、元の不等式を \(r\) について解くと次の関係が得られる。

\[r\leq\frac{0.15-0.2q}{0.8}\]

この条件の下で、正規主体の受理確率 \(0.9q+0.1r\) がどこまで大きくなれるかを調べる。右辺へ \(r\) の上限を代入すると、次の不等式が得られる。

\[0.9q+0.1r\leq0.9q+0.1\frac{0.15-0.2q}{0.8}\]

右辺を整理すると、次のようになる。

\[0.9q+0.1r\leq0.875q+0.01875\]

\(q\leq0.75\) なので、正規主体の受理確率の上限は次の値になる。

\[0.9q+0.1r\leq0.875\times0.75+0.01875=0.675\]

したがって、不正受理率を 0.15 以下に抑えるなら、正規主体の受理確率は最大でも 0.675 である。正規主体の拒否率は少なくとも次の値になる。

\[\beta\geq1-0.675=0.325\]

要求していた \(\beta\leq0.2\) と矛盾するため、無作為化された判定規則でも二つの要求は同時に達成できない。この例では、全変動距離の下限から直ちに矛盾を示すことはできないが、各観測値の確率を使って受理領域を調べれば不可能性を証明できる。

ここから、二つの異なる判断が得られる。第一に、全変動距離による下限に違反する要求は、どの受理領域を選んでも実現できない。第二に、下限に違反していない要求でも、誤受理率と誤拒否率を個別に制限すると、実現可能な判定規則が存在しない場合がある。

個別の要求を評価するには、単に誤判定の合計を見るだけでなく、受理領域または受理確率を変更したときに、\((\alpha,\beta)\) がどの値を取れるかを調べる必要がある。二つの誤りの組として実現可能な範囲が、具体的な復旧機構の設計条件を決める。

ただし、ここまでの計算は固定された証拠分布に対する結果である。新しい証拠を取得することによって正規主体と攻撃主体の分布をより明確に分離できれば、実現可能な誤判定率の範囲も変化する可能性がある。判定規則の調整だけで解決できない要求であれば、観測できる証拠そのものを変更する必要性が生じる。

4.7. 具体的な離散分布で判定規則を比較する

二種類の観測値 \(A\) と \(B\) について、正規主体と攻撃主体が異なる確率で提示する例を詳しく計算する。正規主体では \(A\) が 0.9、\(B\) が 0.1 の確率で現れ、攻撃主体では \(A\) が 0.2、\(B\) が 0.8 の確率で現れるとする。

\[P_L=(0.9,0.1),\qquad P_A=(0.2,0.8)\]

この分布では、\(A\) は正規主体に現れやすく、\(B\) は攻撃主体に現れやすい。\(A\) を示すことは正規主体であるという仮説を支持する情報になり、\(B\) を示すことは攻撃主体であるという仮説を支持する情報になる。ただし、どちらの観測値も二つの主体から現れる可能性があるため、観測値だけで正当性を確定できるわけではない。

まず全変動距離を計算する。\(A\) についての確率差は \(0.9-0.2=0.7\)、\(B\) についての差は \(0.1-0.8=-0.7\) である。絶対値を合計して 2 で割ると、次の値が得られる。

\[\begin{aligned}\operatorname{TV}(P_L,P_A)&=\frac{|0.9-0.2|+|0.1-0.8|}{2}\\&=\frac{0.7+0.7}{2}\\&=0.7.\end{aligned}\]

したがって、誤受理率と誤拒否率の合計には次の下限がある。

\[\alpha+\beta\geq1-0.7=0.3\]

観測値は \(A\) と \(B\) の二種類だけなので、決定的な受理領域は四通りしかない。何も受理しない場合、\(A\) だけを受理する場合、\(B\) だけを受理する場合、\(A\) と \(B\) の両方を受理する場合である。各規則について誤受理率と誤拒否率を計算する。

最初に、何も受理しない場合を考える。受理領域は空集合 \(B=\varnothing\) である。この場合、攻撃主体が受理される確率は 0 なので、誤受理率は \(\alpha=0\) になる。一方、正規主体もすべて拒否されるため、誤拒否率は \(\beta=1\) になる。

\[(\alpha,\beta)=(0,1),\qquad\alpha+\beta=1\]

次に、\(A\) だけを受理する場合を考える。受理領域は \(B=\{A\}\) である。攻撃主体が \(A\) を示す確率は 0.2 なので、誤受理率は \(\alpha=0.2\) となる。正規主体が拒否されるのは \(B\) を示した場合であり、その確率は 0.1 なので、誤拒否率は \(\beta=0.1\) となる。

\[(\alpha,\beta)=(0.2,0.1),\qquad\alpha+\beta=0.3\]

この規則は、全変動距離から導かれた下限 0.3 に一致する。正規主体に多く現れる \(A\) を受理し、攻撃主体に多く現れる \(B\) を拒否することで、二つの分布の差を最大限に利用できている。

三番目に、\(B\) だけを受理する場合を考える。受理領域は \(B=\{B\}\) である。攻撃主体が \(B\) を示す確率は 0.8 なので、誤受理率は \(\alpha=0.8\) になる。一方、正規主体が拒否されるのは \(A\) を示す場合であり、その確率は 0.9 なので、誤拒否率は \(\beta=0.9\) になる。

\[(\alpha,\beta)=(0.8,0.9),\qquad\alpha+\beta=1.7\]

この規則では、攻撃主体に多く現れる \(B\) を受理し、正規主体に多く現れる \(A\) を拒否している。そのため、二つの誤りがともに大きくなる。誤判定率の合計が 1 を超えていても矛盾ではない。誤受理率と誤拒否率は、それぞれ異なる条件付き分布の下で定義された確率だからである。

最後に、\(A\) と \(B\) の両方を受理する場合を考える。受理領域は \(B=\{A,B\}=\mathcal X\) となる。この場合、攻撃主体は必ず受理されるため、誤受理率は \(\alpha=1\) である。一方、正規主体が拒否されることはないため、誤拒否率は \(\beta=0\) となる。

\[(\alpha,\beta)=(1,0),\qquad\alpha+\beta=1\]

四通りの結果を比較すると、次のようになる。

受理領域 誤受理率 \(\alpha\) 誤拒否率 \(\beta\) 合計
なし 0 1 1
\(A\) のみ 0.2 0.1 0.3
\(B\) のみ 0.8 0.9 1.7
\(A\) と \(B\) の両方 1 0 1

この表から、誤判定の合計を最小にする決定的な規則は、\(A\) だけを受理する規則であることが分かる。その合計は 0.3 であり、全変動距離から求めた下限と一致する。

この規則が最小値を達成する理由は、観測値ごとの確率差から説明できる。\(A\) については正規主体の確率が攻撃主体より大きく、\(B\) については攻撃主体の確率が正規主体より大きい。正規主体に有利な確率差を持つ値だけを受理すれば、正規主体の受理確率と攻撃主体の受理確率の差を最大にできる。

一般の離散分布についても、正規主体の確率 \(p_L(x)\) が攻撃主体の確率 \(p_A(x)\) より大きい観測値を受理する規則を考えられる。

\[B^*=\{x\in\mathcal X\mid p_L(x)>p_A(x)\}\]

この受理領域では、正規主体に有利な確率差を持つ観測値が選ばれる。確率差が負になる観測値を受理領域へ追加すると、正規主体と攻撃主体の受理確率の差を減らしてしまう。一方、確率差が正になる観測値を除外すれば、その差を活用できなくなる。

二つの分布の確率が等しい観測値については、どちらへ分類しても受理確率の差は変わらない。そのため、誤判定の合計を最小にする規則は必ずしも一意ではない。しかし、確率差が正の値をすべて受理し、負の値をすべて拒否するという基本的な構造は変わらない。

例えばこの数値例で、\(A\) と \(B\) の確率比を比較することもできる。\(A\) について正規主体の確率を攻撃主体の確率で割ると \(0.9/0.2=4.5\) となる。一方、\(B\) については \(0.1/0.8=0.125\) となる。

\[\frac{p_L(A)}{p_A(A)}=4.5,\qquad\frac{p_L(B)}{p_A(B)}=0.125\]

\(A\) は攻撃主体より正規主体で 4.5 倍現れやすく、\(B\) は正規主体より攻撃主体で 8 倍現れやすい。この比は、観測値がどちらの分布を相対的に支持するかを表す。ここで正規主体と攻撃主体の誤判定を同じ重みで合計するなら、比が 1 より大きい \(A\) を受理し、1 より小さい \(B\) を拒否する規則が適切になる。

ただし、誤受理と誤拒否の損失が異なる場合や、二種類の誤りへ個別の上限を設定する場合には、単純に誤判定の合計を最小化する規則が、そのまま運用上の要求を満たすとは限らない。例えば \(A\) だけを受理すると誤受理率が 0.2 になるため、0.1 以下という要求があるなら、この規則では不十分である。

その場合、\(A\) を受理する確率を下げれば誤受理率を抑えられる可能性がある。しかし、正規主体が \(A\) を示した場合にも一定の割合で拒否することになり、誤拒否率が増える。どの程度まで二つの誤りを調整できるかは、各観測値について二つの分布が持つ確率と、許された判定規則の範囲によって決まる。

また、この数値例で計算した誤受理率 0.2 は、現実の回復手続において攻撃者が 20 パーセントの確率で成功するという一般的な予測ではない。攻撃主体が \(A\) と \(B\) をそれぞれ 0.2、0.8 の確率で示すという仮定を置いた結果である。攻撃者が \(A\) を選択的に取得できる場合や、複数回試行できる場合には、攻撃者の行動に対応した分布を別途評価する必要がある。

例えば攻撃者が \(A\) を取得できた場合だけ回復申請を行う戦略を選べるなら、実際に提出された攻撃申請の分布は、最初に仮定した \((0.2,0.8)\) とは異なる可能性がある。\(A\) を取得できなかった攻撃者が申請しないことで、観測される攻撃申請が \(A\) に集中するためである。この場合、過去の集団全体に対する分布をそのまま申請時の誤受理率へ適用すると、攻撃者の成功可能性を過小評価するおそれがある。

したがって、全変動距離による判定誤りの下限は、固定した二つの観測分布の下で成立する数学的な制約である。観測分布が重なるほど、同じ証拠だけで二種類の誤りを同時に減らすことは難しくなる。受理領域の選択によって分布の違いを最大限に利用することはできるが、二つの主体が共通して示し得る証拠に由来する誤判定を、判定規則の工夫だけで完全に取り除くことはできない。


5. 証拠の加工と追加が識別可能性に及ぼす作用

5.1. 証拠の集約が失わせる情報

本人確認やアカウント回復に利用する情報は、取得したままの形式で判定されるとは限らない。本人確認書類の画像から文字列を読み取り、登録情報との一致を確認したり、複数の確認結果を点数へ変換したりする。判定機構が最終的に受け取るのは、元の資料そのものではなく、それらを加工した結果である場合がある。このとき、元の証拠に含まれていた主体間の相違が、加工後にも残っているかを確認する必要がある。

例えば本人確認書類から氏名、生年月日、住所を取得し、登録済み情報との一致を調べる場合を考える。判定機構が各項目の一致結果を個別に受け取るなら、氏名が一致して住所が異なる申請と、氏名が異なって住所が一致する申請を区別できる。しかし、一致した項目の数だけを受け取る場合には、異なる組み合わせが同じ点数へまとめられる可能性がある。

元の観測値を \(X\)、加工後の値を \(Y\) とする。加工規則を関数 \(T\) で表せば、両者の関係は次のようになる。

\[Y=T(X)\]

ここで \(T\) は、元の観測値を加工後の値へ対応付ける規則である。例えば \(X\) が四つの確認項目からなる組であり、\(Y\) が一致した項目数であるなら、\(T\) は各項目の一致結果を合計する関数になる。

各確認項目が一致した場合を 1、一致しなかった場合を 0 とし、元の観測値を次のように定義する。

\[X=(x_1,x_2,x_3,x_4),\qquad x_i\in\{0,1\}\]

四つの項目を、姓、名、生年月日、登録時の確認済み住所とする。加工規則が一致した項目数を返すなら、次のように表せる。

\[T(X)=x_1+x_2+x_3+x_4\]

例えば、姓と名が一致し、生年月日と住所が一致しない申請では、観測値は \((1,1,0,0)\) になる。一方、姓と名が一致せず、生年月日と住所が一致する申請では、観測値は \((0,0,1,1)\) になる。元の観測値は異なるが、一致した項目数はどちらも 2 である。

\[T(1,1,0,0)=2,\qquad T(0,0,1,1)=2\]

したがって、二つの異なる観測値 \(X^{(1)},X^{(2)}\) について、次の関係が成立する場合がある。

\[X^{(1)}\neq X^{(2)},\qquad T(X^{(1)})=T(X^{(2)})\]

異なる入力値が同じ出力値へ対応する関数を、多対一の写像という。この例では、四つの一致結果から作られる異なる組が、同じ整数へまとめられる。加工後の点数だけを受け取る判定機構は、どの項目が一致したのかを復元できない。

この情報の喪失が識別能力に影響する理由を考える。例えば正規利用者は氏名を正しく回答しやすい一方、攻撃者は公開資料から生年月日や住所を取得しやすいという状況があるとする。この場合、どの項目が一致したかという情報は、正規主体と攻撃主体の区別に関係する可能性がある。

しかし、四項目のうち二項目が一致したという点数だけに変換すれば、正規主体に多く現れる一致パターンと、攻撃主体に多く現れる一致パターンが同じ結果へまとめられる場合がある。元の観測値では異なる判定を下せたとしても、加工後の点数ではその相違を利用できない。

この問題は、一致項目数だけに限らない。例えば複数の確認結果に重みを付けた合計点を計算する場合でも、異なる組み合わせが同じ点数になることがある。合計点が等しい二つの申請について、元の証拠の信頼性や取得経路が異なっていても、判定機構が合計点しか受け取らなければ、その違いを評価できない。

一方、変換が一対一であり、加工後の値から元の観測値を完全に復元できる場合には、理論上の識別情報は失われない。例えば四つの真偽値を、それぞれの位置を保持した四桁の二進表現へ変換する場合を考える。各入力に異なる出力が対応し、元の四項目を復元できるなら、加工前に区別できた二つの観測値は加工後にも区別できる。

したがって、加工したという事実だけで識別情報が失われるわけではない。どの入力を同じ出力へまとめるかによって、失われる情報の範囲が決まる。元の観測値の違いが正規主体と攻撃主体を分ける根拠になっている場合、その違いを消す加工は識別能力を低下させる可能性がある。

これを観測同値関係として捉えると、加工後の値が等しい状態の集合は、加工前より大きくなる場合がある。元の観測では区別できていた二つの状態でも、加工後の値が一致すれば、加工後の判定機構にとっては区別できない状態になる。

\[X(s_1)\neq X(s_2),\qquad T(X(s_1))=T(X(s_2))\]

例えば元の証拠が異なる二人について、合計点が同じ値へ集約されれば、合計点だけに依存する判定規則は二人に同じ結果を返す。加工前の観測を利用できる判定規則であれば異なる結果を返せたとしても、加工後にはその選択肢が失われる。

ただし、元の観測値に含まれるすべての相違が主体の識別に役立つとは限らない。例えば書類画像の背景色や撮影時の圧縮形式が異なっていても、その違いが正規主体と攻撃主体の区別に関係しない場合がある。識別に不要な情報を削除しても、最良の判定性能が変わらないことはあり得る。

実際の本人確認では、必要な情報だけを保持することにも意味がある。元の書類画像や個人情報を長期間保存すれば、判定後に情報が漏えいした場合の影響が大きくなる可能性がある。反対に、加工によって必要な識別情報まで失えば、回復申請を適切に分類できなくなる場合がある。

そのため、元の資料を無期限に保存することと、判定に必要な識別能力を維持することを同一視する必要はない。どの情報を取得し、どの段階で加工し、何を保持するかは、必要な判定性能と情報保護上の条件から決める必要がある。加工後の情報だけで判定する設計なら、その加工によって正規主体と攻撃主体の区別能力がどこまで維持されるかを評価しなければならない。

5.2. データ処理による全変動距離の非増加性

証拠の加工によって識別能力が改善しないという関係は、確率分布を使って一般的に表現できる。正規主体と攻撃主体が示す元の観測値を \(X\) とし、その条件付き分布をそれぞれ \(P_L^X\)、\(P_A^X\) とする。ここで \(L\) は正規主体、\(A\) は攻撃主体を表す。

同じ加工規則 \(T\) を正規主体と攻撃主体の両方へ適用し、加工後の観測値を \(Y=T(X)\) とする。加工後の条件付き分布をそれぞれ \(P_L^Y\)、\(P_A^Y\) と書く。

\[Y=T(X)\]

このとき、元の観測値の分布から加工後の分布が決まる。例えば元の観測値が四つの確認項目の一致結果であり、加工後の値が一致項目数であるなら、同じ一致項目数になる元の観測値の確率を合計することで、加工後の点数の分布を求められる。

正規主体と攻撃主体の分布の違いは、全変動距離によって評価できる。元の観測値 \(X\) について、全変動距離は次のように定義される。

\[\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)=\sup_{B\subseteq\mathcal X}\left|P_L^X(B)-P_A^X(B)\right|\]

ここでは観測値が有限または離散的な場合を考える。一般の観測空間では確率を定義できる可測集合について上限を取る。\(\mathcal X\) は元の観測値が属する集合であり、\(B\) はその中から選ぶ任意の受理領域である。

全変動距離は、正規主体と攻撃主体について、同じ受理領域へ入る確率の差を最大でどこまで大きくできるかを表す。したがって、観測値から任意の受理領域を選べる理想的な判定規則では、二つの分布の判別能力を表す尺度になる。

加工後の観測値 \(Y\) が属する集合を \(\mathcal Y\) とし、その中の受理領域を \(C\subseteq\mathcal Y\) とする。加工後の値が \(C\) に含まれるという事象は、元の観測値について「加工した結果が \(C\) に入る値を取る」という事象に対応する。

この対応を表すために、集合 \(C\) の逆像 \(T^{-1}(C)\) を定義する。

\[T^{-1}(C)=\{x\in\mathcal X\mid T(x)\in C\}\]

逆像とは、加工後の集合 \(C\) に対応する元の入力値をすべて集めた集合である。例えば一致項目数が 2 以上の場合に受理するなら、逆像は、元の四項目のうち少なくとも二つが一致するすべての組からなる集合になる。

逆像という記号は、変換 \(T\) に逆関数が存在することを要求しない。異なる元の観測値が同じ加工結果になる場合でも、その加工結果へ対応する元の観測値を集めた集合は定義できる。

加工後の観測値 \(Y\) が受理領域 \(C\) に入る確率は、元の観測値 \(X\) が逆像 \(T^{-1}(C)\) に入る確率と等しい。そのため、正規主体と攻撃主体について次の関係が成立する。

\[P_L^Y(C)=P_L^X(T^{-1}(C))\]

\[P_A^Y(C)=P_A^X(T^{-1}(C))\]

二つの式を引けば、加工後の受理確率の差を、元の観測空間における確率差として表せる。

\[\begin{aligned}
&P_L^Y(C)-P_A^Y(C)\\
&=P_L^X(T^{-1}(C))-P_A^X(T^{-1}(C)).
\end{aligned}\]

ここで \(T^{-1}(C)\) は元の観測空間 \(\mathcal X\) に含まれる集合の一つである。全変動距離は元の観測空間で選べるすべての受理領域について確率差の絶対値の上限を取るため、特定の逆像についての確率差は、その上限を超えられない。

\[\begin{aligned}
&\left|P_L^Y(C)-P_A^Y(C)\right|\\
&=\left|P_L^X(T^{-1}(C))-P_A^X(T^{-1}(C))\right|\\
&\leq\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X).
\end{aligned}\]

この不等式は、加工後の任意の受理領域 \(C\) について成立する。したがって、加工後の観測空間で受理領域をどのように選んでも、その確率差は加工前の全変動距離を超えられない。

すべての \(C\) について上限を取れば、加工後の全変動距離そのものについて、次の不等式が得られる。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L^Y,P_A^Y)\leq\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)}\]

この関係を、データ処理による全変動距離の非増加性という。正規主体と攻撃主体の双方に同じ加工を適用する場合、元の観測値から決定的に計算される情報だけでは、二つの分布の全変動距離を大きくすることはできない。

この結論が成立する理由は、加工後に選べる受理領域が、元の観測空間で選べる受理領域の一部に対応しているためである。加工前の判定機構は、元の観測値の細かな違いに基づいて任意の受理領域を選べる。一方、加工後の判定機構は、同じ加工結果へまとめられた元の観測値を、加工結果だけから別々に分類できない。

例えば 100 段階の得点を「高・中・低」の三段階に変換する場合を考える。加工前には、得点 81 と得点 89 に異なる判定を与えることができた。しかし両方が「高」に変換されるなら、加工後の値だけを使う判定規則では二つを区別できない。元の分布で最も判別に有利な境界がその区間の内部にあった場合、三段階への集約によって判定性能が低下する可能性がある。

一方、元の分布で最も判別に有利な受理領域が、三段階の境界と完全に一致している場合には、集約しても最良の判定性能が変わらないことがある。加工による識別能力の変化は、必ず減少するのではなく、増加しないという関係である。

この違いは、不等式に等号が含まれていることにも表れている。

\[\operatorname{TV}(P_L^Y,P_A^Y)=\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)\]

等号が成立する場合、加工後の観測値だけでも、加工前に達成できた最大の判別差を維持できる。例えば変換が一対一で元の値を完全に復元できるなら、加工前と加工後で利用できる識別情報は数学的に同等である。

逆に、異なる元の観測値を同じ加工結果へまとめたことで、正規主体に有利な確率差と攻撃主体に有利な確率差が相殺されれば、全変動距離は小さくなる。これは単にデータ量が減少したことではなく、二つの分布を区別するために利用できた相違が失われたことを意味する。

決定的な加工だけでなく、確率的な加工についても同様の非増加性が成立する。例えば元の得点へ無作為な雑音を加えたり、一定の確率で結果を丸めたりする場合である。このとき、正規主体と攻撃主体に同じ確率的変換を適用し、その変換が元の観測値以外の新しい識別情報を利用しないことを仮定する。

元の観測値 \(X\) が与えられたとき、加工後の値 \(Y\) が生成される条件付き確率を \(K(y\mid x)\) と表す。この \(K\) は、入力 \(x\) から出力 \(y\) が生成される確率を定める規則である。正規主体と攻撃主体に同じ \(K\) を適用するなら、加工後の分布はそれぞれ次のように表せる。

\[p_L^Y(y)=\sum_x p_L^X(x)K(y\mid x)\]

\[p_A^Y(y)=\sum_x p_A^X(x)K(y\mid x)\]

この場合も、元の観測値から共通の確率的な処理を通じて得られる情報だけでは、全変動距離を増やせない。元の観測値が同じであれば、同じ確率規則によって出力が生成されるため、加工処理自体が正規主体と攻撃主体の相違を新たに知るわけではない。

ただし、加工規則が正規主体と攻撃主体の分類を別の情報源から取得し、その分類に応じて異なる処理を行うなら、この前提から外れる。その場合は、元の観測値 \(X\) だけを加工しているのではなく、追加の識別情報を利用している。データ処理の非増加性を適用するには、加工規則が何を入力として利用しているかを固定しなければならない。

この非増加性から、加工後の観測値だけで判定する場合、誤受理率と誤拒否率の合計についても下限が得られる。第 4 章で導いた関係を加工後の分布へ適用すると、次のようになる。

\[\alpha_Y+\beta_Y\geq1-\operatorname{TV}(P_L^Y,P_A^Y)\]

加工後の全変動距離は加工前以下なので、次の関係が成立する。

\[1-\operatorname{TV}(P_L^Y,P_A^Y)\geq1-\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)\]

したがって、加工後の観測値だけを利用する判定規則について、二種類の誤判定の合計の理論的な最小値は、加工前より小さくならない。元の証拠から得られる最良の判定性能を、情報の加工だけで超えることはできない。

この関係は、実際に動作している判定プログラムの性能が加工によって改善しないという意味ではない。元の情報を使う判定プログラムが不適切な規則を採用していれば、加工後の得点を利用する別の規則のほうが良い結果を示す場合はある。しかしそれは、元の情報から実現できる理論上の最良性能を超えたことではない。加工前と加工後について、利用可能なすべての判定規則の中で達成できる最良性能を比較した場合に、非増加性が成立する。

証拠の集約には、処理量の削減、保存する情報の最小化、判定手順の統一といった利点がある。しかし、それらの利点と主体を識別する情報量の増加は異なる。加工後の情報だけを利用する設計では、どの相違が失われ、どの相違が維持されるかを明示する必要がある。

5.3. 新しい証拠を追加することとの違い

既存の証拠を加工する場合と、新たな証拠を取得する場合では、判定機構が利用できる情報の構造が異なる。加工では、元の観測値 \(X\) から規則 \(T\) によって \(Y=T(X)\) を生成する。一方、証拠の追加では、既存の観測値 \(X\) に加えて、新たな観測値 \(Z\) を取得する。

追加後の観測値は、二つの情報を組にした \((X,Z)\) として表せる。

\[O'(s)=(X(s),Z(s))\]

例えば \(X\) を回復コードの検証結果、\(Z\) を別の登録済み認証器による署名検証結果とする。この場合、判定機構は回復コードの有効性だけでなく、登録済み認証器を利用できるかどうかも確認できる。

元の観測値 \(X\) だけでは同じ結果になる正規主体と攻撃主体でも、追加した \(Z\) が異なるなら、新しい観測値によって両者を区別できる可能性が生じる。

\[X(s_L)=X(s_A),\qquad Z(s_L)\neq Z(s_A)\]

この場合、二つの状態から得られる組は異なる。

\[(X(s_L),Z(s_L))\neq(X(s_A),Z(s_A))\]

ただし、追加した \(Z\) が必ず識別能力を改善するとは限らない。例えば正規主体と攻撃主体の双方が同じ認証器を利用できるなら、追加された署名検証結果も一致する可能性がある。その場合、元の観測値で区別できなかった二つの状態が、追加後にも区別できないまま残る。

追加後の観測値に含まれる情報量の関係を、全変動距離で確認する。正規主体と攻撃主体の元の観測分布を \(P_L^X,P_A^X\) とし、追加後の同時分布を \(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)}\) とする。

同時分布とは、二つの観測値がどの組み合わせで現れるかという確率分布である。例えば回復コードと認証器の確認結果がそれぞれ成功または失敗の二値を取るなら、\((1,1)\)、\((1,0)\)、\((0,1)\)、\((0,0)\) の各組に確率を割り当てる。

追加後の組 \((X,Z)\) から、元の観測値 \(X\) だけを取り出すことはできる。この操作を射影と呼び、次のように表せる。

\[\pi_X(X,Z)=X\]

射影は、追加後の情報を元の情報へ加工する関数である。第 5.2 節のデータ処理による非増加性を適用すると、追加後の同時分布から元の分布へ射影した場合、全変動距離は増えない。

\[\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)\leq\operatorname{TV}(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)})\]

向きを入れ替えると、追加後の観測値について次の不等式が得られる。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)})\geq\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)}\]

この不等式は、元の観測値 \(X\) を保持したまま別の証拠 \(Z\) を追加し、両方を判定規則が利用できる場合には、理論上の最良の識別能力が低下しないことを意味する。追加された情報が役に立たなければ無視して元の判定規則を使えばよいため、最良性能が元の状態より悪くなる必要はない。

例えば追加後の情報を利用する判定機構が、元の観測値 \(X\) だけで判定したいなら、組 \((X,Z)\) のうち \(Z\) を無視すればよい。そのため、追加後の情報を利用できる判定規則の選択肢には、元の情報だけを利用する規則も含まれる。

ただし、全変動距離が大きくなることは保証されない。不等式が示すのは、追加後の距離が元の距離以上になるという関係である。追加情報が正規主体と攻撃主体の分布をさらに分離する場合には距離が大きくなるが、追加情報が元の証拠の完全な複製である場合には距離が変わらない。

また、この結果は理論上の最良性能についてのものである。実際の判定機構が追加証拠を誤って解釈したり、検証結果を対象アカウントへ誤って対応付けたりすれば、運用上の誤受理率が増える可能性はある。利用できる情報が増えることと、その情報を安全に処理する実装が成立することは、別々に確認する必要がある。

具体例として、正規利用者と攻撃者の双方が有効な回復コードを持っている場合を考える。回復コードだけを観測するなら、両者は同じ結果を示す。しかし正規利用者だけが別の登録済み認証器を利用できるなら、署名検証結果を追加することで二人を区別できる可能性がある。

一方、同じ回復コードを二度入力させる構成では、攻撃者も同じコードを二度入力できる。二つの入力欄が存在していても、元のコードを知っているという情報以上のものは得られない。この場合、証拠を追加したという形式と、識別に利用できる新しい情報を取得したという実質が一致していない。

さらに、証拠を追加したときに何を攻撃者が取得できるかによって、識別能力の改善範囲は変化する。例えば追加の認証器を持たない攻撃者は拒否できても、認証器も盗んだ攻撃者まで拒否できるとは限らない。新しい証拠による改善を評価するには、その証拠が正規状態と攻撃状態でどのように異なるかを、固定した脅威モデルの下で確認する必要がある。

なお、新たな証拠を取得することによって、正規主体と攻撃主体の条件付き分布そのものを変更する場合には、その変更を明示しなければならない。追加前後で評価対象の主体や攻撃者の能力を変えてしまうと、単純に全変動距離を比較しても、証拠追加の効果だけを測定したことにはならない。追加前と追加後で同じ評価対象を固定し、同時分布から元の分布が得られるという条件の下で、非減少性が成立する。

5.4. 同じ秘密情報から作られた二つの証拠

二つの証拠を要求する構成でも、それらが一つの秘密情報から生成される場合には、独立した識別根拠を持たないことがある。例えば回復コードを入力させた後、その回復コードから計算したハッシュ値を別の画面で入力させる場合を考える。

ハッシュ関数は、入力された情報から一定の規則に従って値を計算する関数である。暗号学的なハッシュ関数であれば、ハッシュ値から元の秘密を求めることは困難である場合がある。しかし、元の秘密を既に知っている主体は、その秘密からハッシュ値を計算できる。

回復コードを \(X\)、そのコードから公開された関数 \(f\) によって計算した値を \(Z=f(X)\) とする。このとき、判定機構が取得する二つの証拠は次の組で表せる。

\[(X,Z)=(X,f(X))\]

この組は二つの要素を持つが、二番目の要素は一番目の要素から完全に決まる。したがって、\(X\) を知る主体は \(f(X)\) も計算できる。元の回復コードを盗んだ攻撃者は、正規利用者と同じ二つの入力を生成できる。

例えば正規利用者 \(A\) と攻撃者 \(B\) が同じ回復コード \(c\) を持つとする。両者は同じコードを入力でき、そのコードから計算したハッシュ値も一致する。

\[(c,f(c))_A=(c,f(c))_B\]

このため、二つの入力の一致を確認する規則であっても、両者の権利の違いを検証できない。攻撃者が最初の秘密を知っている場合、二番目の値を計算するために新しい秘密を取得する必要がないからである。

この性質を全変動距離からも証明できる。正規主体と攻撃主体の元の観測値 \(X\) の分布を、それぞれ \(P_L^X,P_A^X\) とする。二つの証拠を組にした後の分布を \(P_L^{(X,f(X))},P_A^{(X,f(X))}\) とする。

最初に、\(X\) から組 \((X,f(X))\) を作る操作を考える。この操作は \(X\) だけに依存する決定的な加工なので、データ処理による非増加性から、次の不等式が成立する。

\[\operatorname{TV}(P_L^{(X,f(X))},P_A^{(X,f(X))})\leq\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)\]

次に、組 \((X,f(X))\) から最初の要素 \(X\) を取り出す操作を考える。この操作も決定的な加工である。同じ非増加性を適用すると、次の不等式が成立する。

\[\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)\leq\operatorname{TV}(P_L^{(X,f(X))},P_A^{(X,f(X))})\]

二つの不等式は互いに逆向きである。同じ二つの量について、一方が他方以下であり、同時に他方以上でもあるため、両者は等しくなる。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L^{(X,f(X))},P_A^{(X,f(X))})=\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)}\]

この等式は、最初の証拠 \(X\) を保持し、そこから決定的に計算できる値 \(f(X)\) を追加しても、正規主体と攻撃主体の分布を区別する全変動距離は変化しないことを意味する。

例えば、元の回復コードだけで正規主体と攻撃主体を区別できない状態なら、そのコードとハッシュ値を組にしても区別できない。最初の観測で分布が完全に一致している場合、追加後の分布も一致する。

\[P_L^X=P_A^X\quad\Longrightarrow\quad P_L^{(X,f(X))}=P_A^{(X,f(X))}\]

この結果は、ハッシュ関数に暗号学的な欠陥があることを意味しない。ハッシュ関数が安全であっても、元の秘密を所持する主体は正しいハッシュ値を計算できる。秘密の推測を困難にすることと、同じ秘密を所持する二人を識別することは、異なる問題である。

ただし、二つ目の応答が最初の秘密だけから決定的に計算できない場合には、先ほどの等式をそのまま適用できない。例えば別の認証器が持つ秘密鍵を利用して署名を生成する場合、その署名は回復コードだけから計算できない。したがって、回復コードを盗んだだけの攻撃者が、同じ署名を生成できるとは限らない。

この違いは、秘密の管理元を確認することで具体化できる。回復コードを一つの保管場所に保存し、予備認証器を別の保管場所で管理している場合、二つを同時に取得するためには異なる操作が必要になる可能性がある。一方、回復コードと予備認証器の復元情報が同じ管理アカウントから取得できるなら、その管理アカウントへの侵害が共通の失敗原因となり得る。

例えば回復用メールと、そのメールアカウントへ送信される確認コードという二つの手段を考える。二つの画面で異なる確認を要求していても、同じメールアカウントを支配した攻撃者が両方を取得できるなら、攻撃者は一つの侵害によって二つの条件を満たす可能性がある。

ただし、同じメールアカウントを利用しているという事実だけで、二つの証拠が数学的に完全従属していると断定できるわけではない。例えば通知の発行時点、利用期限、追加の承認条件、異常検知の結果などによって、二つの確認手続の成功条件が異なる場合がある。その場合には、証拠の同時分布を具体的に評価する必要がある。

したがって、同じ秘密から決定的に生成された二つの証拠と、共通の侵害原因を持つ二つの証拠は区別して扱う必要がある。前者については全変動距離が変化しないことを数学的に証明できる。後者については、共通依存が存在するという構造から同時侵害の可能性を指摘できるが、その識別能力の具体的な変化は依存関係の分布や攻撃条件によって決まる。

証拠を二つに増やすことが安全性に寄与するかどうかは、二つ目が最初の証拠から得られない情報を含むか、攻撃者がその情報を取得できるか、二つの情報源に共通の侵害点があるかによって決まる。確認回数や入力欄の数だけを増やしても、正規主体と攻撃主体の間に新しい観測可能な相違が生じなければ、識別能力は改善しない。

5.5. 追加の証拠で区別可能性が改善する条件

新しい証拠を追加した場合に、識別能力が実際にどこまで改善するかを具体的な確率分布で計算する。最初に、観測値 \(X\) が \(A\) または \(B\) の二種類を取るとする。正規主体では \(A\) が 0.9、\(B\) が 0.1 の確率で現れ、攻撃主体では \(A\) が 0.2、\(B\) が 0.8 の確率で現れるものとする。

\[P_L^X=(0.9,0.1),\qquad P_A^X=(0.2,0.8)\]

この分布では \(A\) が正規主体に多く現れるため、\(A\) を受理し、\(B\) を拒否する規則が、二種類の誤判定率の合計を最小にする。全変動距離は次のように計算できる。

\[\begin{aligned}
\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)
&=\frac{|0.9-0.2|+|0.1-0.8|}{2}\\
&=\frac{0.7+0.7}{2}\\
&=0.7.
\end{aligned}\]

したがって、元の観測値 \(X\) だけを利用する場合、誤受理率と誤拒否率の合計の最小値は次の値になる。

\[\min_B(\alpha+\beta)=1-0.7=0.3\]

\(A\) だけを受理すれば、攻撃主体が \(A\) を示す確率は 0.2 なので誤受理率は 0.2 となる。正規主体が \(B\) を示す確率は 0.1 なので誤拒否率は 0.1 となる。合計は 0.3 であり、下限に一致する。

ここへ、別の証拠 \(Z\) を追加する場合を考える。\(Z\) も \(A\) または \(B\) の二種類を取り、正規主体では \(A\) が 0.9、\(B\) が 0.1、攻撃主体では \(A\) が 0.2、\(B\) が 0.8 の確率で現れるとする。

さらに、\(X\) と \(Z\) が正規主体の集団内で条件付き独立であり、攻撃主体の集団内でも条件付き独立であると仮定する。条件付き独立とは、主体が正規か攻撃かを固定したとき、一方の証拠の結果を知っても、他方の証拠の出現確率が変わらないことである。

例えば正規主体であるという条件を固定した場合、\(X=A\) が得られたとしても、\(Z=A\) となる確率は 0.9 のままである。同様に、攻撃主体であるという条件を固定した場合、\(X=A\) が得られても \(Z=A\) となる確率は 0.2 のままである。

この条件付き独立性によって、二つの証拠の同時確率を、それぞれの確率の積として計算できる。例えば正規主体が \(A\),\(A\) という組を示す確率は次のようになる。

\[P_L(X=A,Z=A)=0.9\times0.9=0.81\]

一方、攻撃主体が \(A\),\(A\) を示す確率は次の値になる。

\[P_A(X=A,Z=A)=0.2\times0.2=0.04\]

正規主体が \(A\),\(B\) を示す確率は \(0.9\times0.1=0.09\) であり、\(B\),\(A\) を示す確率も 0.09 になる。\(B\),\(B\) を示す確率は \(0.1\times0.1=0.01\) である。

攻撃主体については、\(A\),\(B\) を示す確率が \(0.2\times0.8=0.16\)、\(B\),\(A\) を示す確率も 0.16 となる。\(B\),\(B\) を示す確率は \(0.8\times0.8=0.64\) である。

四通りの観測値について計算結果をまとめると、次の表になる。

二つの観測値 正規主体の確率 攻撃主体の確率 確率差の絶対値
\((A,A)\) 0.81 0.04 0.77
\((A,B)\) 0.09 0.16 0.07
\((B,A)\) 0.09 0.16 0.07
\((B,B)\) 0.01 0.64 0.63

正規主体の確率をすべて足すと、\(0.81+0.09+0.09+0.01=1\) となる。攻撃主体の確率を足しても、\(0.04+0.16+0.16+0.64=1\) となる。したがって、それぞれ正しく確率分布を構成している。

この同時分布について全変動距離を求める。離散分布の場合、各観測値について確率差の絶対値を合計し、2 で割ればよい。

\[\begin{aligned}
\operatorname{TV}(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)})
&=\frac{0.77+0.07+0.07+0.63}{2}\\
&=\frac{1.54}{2}\\
&=0.77.
\end{aligned}\]

元の観測値 \(X\) だけを利用した場合の全変動距離は 0.7 だった。二つの条件付き独立な証拠を組み合わせることで、全変動距離は 0.77 へ増加した。

\[0.7<0.77\]

この増加は、二つの証拠の同時分布に、元の証拠だけでは利用できなかった相違が含まれていることを意味する。例えば \(A\),\(A\) という結果は、正規主体では 0.81 の確率で現れる一方、攻撃主体では 0.04 の確率でしか現れない。一つの \(A\) だけを観測した場合よりも、正規主体と攻撃主体の出現確率に大きな差が生じる。

誤判定の合計の最小値も計算できる。全変動距離が 0.77 なので、下限は次の値になる。

\[\min_B(\alpha+\beta)=1-0.77=0.23\]

この下限に到達する受理領域を確認する。表では \(A\),\(A\) について正規主体の確率 0.81 が攻撃主体の確率 0.04 より大きい。一方、\(A\),\(B\)、\(B\),\(A\)、\(B\),\(B\) については、いずれも攻撃主体の確率のほうが大きい。

したがって、誤受理率と誤拒否率の合計を最小にする決定的な規則として、\(A\),\(A\) だけを受理する規則を選べる。

\[B^*=\{(A,A)\}\]

この場合、攻撃主体が受理される確率は、\(A\),\(A\) を示す確率そのものなので、誤受理率は 0.04 になる。

\[\alpha=P_A(A,A)=0.04\]

正規主体が拒否されるのは、\(A\),\(A\) 以外の組を示す場合である。正規主体が \(A\),\(A\) を示す確率は 0.81 なので、誤拒否率は次の値になる。

\[\beta=1-P_L(A,A)=1-0.81=0.19\]

両者を足すと、全変動距離から得た下限に一致する。

\[\alpha+\beta=0.04+0.19=0.23\]

元の証拠だけを利用した場合と比較すると、誤受理率は 0.2 から 0.04 へ減少している。一方、誤拒否率は 0.1 から 0.19 へ増加している。したがって、二種類の誤りが両方とも減少したわけではない。しかし、誤判定の合計は 0.3 から 0.23 へ減少している。

判定に使う証拠 全変動距離 誤受理率 誤拒否率 誤りの合計
一つの証拠 \(X\) 0.70 0.20 0.10 0.30
条件付き独立な \(X\) と \(Z\) 0.77 0.04 0.19 0.23

この比較では、二つの証拠を追加したことで、正規主体と攻撃主体の分布の違いをより大きく利用できるようになっている。ただし、誤受理率と誤拒否率のどちらをどこまで抑えたいかによって、採用すべき受理領域は変わる。誤判定の合計が小さい規則が、すべての運用上の要求を満たすとは限らない。

例えば正規主体の拒否率を 0.1 以下に維持したいなら、\(A\),\(A\) だけを受理する規則では要求を満たせない。\(A\),\(B\) や \(B\),\(A\) を受理領域へ追加すれば正規主体の受理率を高められるが、それらの観測値を示す攻撃主体も受理されるようになる。追加証拠によって利用可能な情報が増えても、受理条件の選択は別途必要になる。

また、この例で識別能力の改善が成立した理由は、二つの証拠が条件付き独立であると仮定したためである。同じ秘密を複製して二度確認する場合には、同じ同時分布にはならない。

例えば二つ目の証拠 \(Z\) が、最初の証拠 \(X\) と必ず同じ値になる場合を考える。このとき発生する組は \(A\),\(A\) と \(B\),\(B\) だけであり、\(A\),\(B\) と \(B\),\(A\) は発生しない。

正規主体の同時分布は、\(A\),\(A\) が 0.9、\(B\),\(B\) が 0.1 となる。攻撃主体では \(A\),\(A\) が 0.2、\(B\),\(B\) が 0.8 となる。したがって、全変動距離は次の値になる。

\[\operatorname{TV}=\frac{|0.9-0.2|+|0.1-0.8|}{2}=0.7\]

これは元の証拠 \(X\) だけの場合と同じである。二つの値を受け取っていても、二つ目が最初の値の完全な複製なら、新しい識別情報は得られない。

つまり、証拠を二つにしただけでは改善を保証できない。条件付き独立性が成立する場合には、同時分布によって識別能力が改善することがある。一方、完全に従属する証拠では、元の識別能力が維持されるだけである。実際の改善量は、二つの証拠の同時分布によって決まる。

ここでいう条件付き独立性は、正規主体と攻撃主体のそれぞれの集団について成立する必要がある。例えば正規主体については二つの証拠が独立でも、攻撃主体については一つの侵害によって両方の証拠を取得できるなら、攻撃主体の同時分布は確率の積から計算できない。攻撃主体の分布を誤って独立と仮定すると、不正受理率を過小評価する可能性がある。

また、二つの証拠が技術的に異なる手段から得られる場合でも、運用上の共通依存が存在する可能性がある。例えば回復コードと予備認証器を別々に発行していても、両方の復元情報が同じ管理アカウントから取得できるなら、そのアカウントを侵害した攻撃者が二つとも利用できる場合がある。

したがって、条件付き独立性は、証拠の名称や種類が異なるという事実だけから仮定できない。発行元、保管場所、取得条件、共通の管理権限、攻撃者の侵害能力を確認したうえで、二つの証拠の同時分布として評価する必要がある。

この数値例は、数学的な関係を確認するために設定したものであり、実際の本人確認手続の測定値ではない。現実の復旧経路で同じ改善量が得られると主張するものではない。証拠を追加した場合の識別能力を評価するには、対象となる正規主体と攻撃主体について、二つの証拠がどのように同時に現れるかを確認しなければならない。

証拠の追加による改善を決めるのは、証拠の個数そのものではなく、正規主体と攻撃主体の同時分布に新しい相違が現れるかどうかである。元の証拠では区別できなかった状態を、新しい証拠によって異なる観測値へ分けられる場合に、理論上の識別能力は改善する。

5.6. 情報を増やすために必要となる新しい信頼の根拠

新しい証拠を追加することで識別可能性が改善する場合、その証拠をどこから取得し、どのように検証するかが新たな安全性の条件になる。例えば回復コードだけでは正規利用者と攻撃者を区別できないため、外部の本人確認事業者による確認結果を追加する場合を考える。

本人確認事業者が申請者の身元を確認し、その結果をアカウント事業者へ返す構成では、アカウント事業者は従来の回復コードに加えて、新しい情報を取得できる。しかし、その確認結果が信頼できるためには、本人確認事業者が何を確認したか、その確認結果が誰についてのものか、どの回復要求に対応するかが正しく管理されている必要がある。

例えば外部事業者が「本人確認に成功した」という結果を返す場合を考える。アカウント事業者がこの真偽値だけを受け取り、対象アカウントとの対応を確認しなければ、確認結果が正しい人物に関するものであっても、別のアカウントの回復へ誤って利用される可能性がある。

攻撃者 \(B\) が自分自身について正当な本人確認を完了し、その成功結果を利用者 \(A\) のアカウント回復要求へ流用できる場合を考える。このとき本人確認事業者は \(B\) の身元を正しく確認しているかもしれない。しかし、\(B\) に \(A\) のアカウントを回復する権利があることは、その結果から導かれない。

この事例では、本人確認の成功という証拠と、回復対象のアカウントとの対応関係が分離している。確認結果が正しく生成されたことだけを検証しても、その結果をどの対象へ適用すべきかという問題は残る。

そのため、外部の確認結果を復旧に利用する場合には、少なくとも、確認された主体、確認対象のアカウント、対応する回復要求、発行時点、有効期間、再利用条件などの情報を明確にする必要がある。

例えば本人確認結果に申請識別子を含め、その識別子が現在処理している回復要求と一致することを検証する構成が考えられる。これにより、別の申請で生成された成功結果を、そのまま現在の回復要求へ適用することを制限できる可能性がある。

さらに、確認結果が途中で改変されないことも必要になる。本人確認事業者が正しい結果を発行していても、アカウント事業者へ渡される途中で結果を変更できる攻撃者が存在するなら、判定機構は偽装された情報を受け取る可能性がある。結果の発行元を認証し、内容の完全性を確認し、意図した受信先へ結び付ける処理が必要になる。

ただし、通信経路を保護しただけで本人確認事業者の判定そのものが正しいと保証されるわけではない。事業者が使用する確認資料に誤りがある場合、別人を誤って同一人物と判定する場合、確認処理が攻撃者によって操作される場合には、真正な通信経路を通じて誤った判定結果が届けられる可能性がある。

したがって、新しい証拠を信頼する条件には、証拠を発行する主体の識別能力と、その証拠を受け取る経路の安全性の両方が含まれる。証拠の発行元が何を確認できるかという問題と、発行された結果が正しく利用先へ届くかという問題は、異なる段階で成立する。

新しい証拠の発行元と、その証拠が証明する性質の違いも重要になる。例えば本人確認書類によって申請者の身元を確認できたとしても、その人物が対象アカウントの現在の管理権限を持つかどうかは、別の権利関係によって決まる。

組織の管理アカウントを回復する場合には、本人確認に加えて、組織の権限台帳や承認記録を照合する必要があるかもしれない。本人確認が成功しても、対象の管理権限が既に失効していれば、回復を許可すべきとは限らない。追加証拠が本人の同一性を示しているのか、対象アカウントへの権利を示しているのかを分離する必要がある。

新しい証拠を外部の機関へ依存させる場合、復旧機構の信頼境界も変化する。例えば従来はアカウント事業者が保存した回復コードだけで判定していた構成へ、外部の本人確認結果を追加する場合である。新しい証拠によって正規主体と攻撃主体を分離できる可能性が生じる一方、その結果を発行する外部機関の検証能力や運用状態が、復旧の安全性に影響するようになる。

外部機関が侵害され、攻撃者に任意の成功結果を発行できる状態になれば、その結果は正規主体と攻撃主体を識別する根拠として機能しなくなる可能性がある。これは新しい証拠の追加によって得られた識別能力が、追加された情報源の信頼性に依存していることを示す。

同様に、別の認証器を追加する場合には、その認証器の登録手続、秘密鍵の保護、使用条件、失効処理が安全性の条件になる。登録時に攻撃者の認証器を正規利用者のアカウントへ誤って結び付ければ、その認証器から生成される署名は、以後の認証や回復で不正な受理を成立させる可能性がある。

この場合、署名方式が暗号学的に安全であっても、登録先の対応関係が誤っているため、正規主体と攻撃主体の識別に失敗する。証拠を生成する能力を保護することと、その証拠を正しい対象へ登録することは、両方とも必要な条件である。

追加した証拠の有効性は、時間の経過によっても変化する。例えば本人確認結果が発行時点には正しくても、その後に組織の管理権限が取り消されれば、過去の確認結果だけでは現在の権限を保証できない。また、認証器が盗まれたり、回復コードが複製されたりすれば、証拠を利用できる主体の範囲も変化する。

そのため、証拠の有効期間と失効条件を定める必要がある。どの時点の権利を確認した証拠なのか、その証拠が現在も有効なのか、失効した証拠を過去の保存状態から再利用できるかといった条件が、復旧機構の受理範囲に関係する。

また、新しい証拠の取得を厳格にすれば、正規利用者がその証拠を提示できない場合も増える可能性がある。例えば複数の独立した承認主体を要求する構成では、不正な主体による一方的な復旧を防げる場合がある。しかし、承認主体が利用できない状況や、必要な証拠の一部を失った状況では、正規利用者の復旧が成立しない可能性もある。

したがって、追加証拠の採用を評価するときには、攻撃者がその証拠を取得できる条件だけでなく、正規利用者が想定した喪失状態で提示できる条件も確認する必要がある。追加証拠によって排他性が改善しても、復旧可能性が著しく低下するなら、要求された二つの性質を同時に満たしたことにはならない。

確率分布の観点からは、新しい証拠によって正規主体と攻撃主体の同時分布がより明確に分離される場合に、識別能力が改善する。しかし、その分布は証拠の発行元、保護状態、登録先との対応、攻撃者の能力によって決まる。証拠の発行元が侵害された状態まで攻撃集合へ含めれば、以前は異なっていた観測値が一致する可能性もある。

追加の証拠が正規主体に多く現れるという統計的な性質と、その証拠を攻撃主体が絶対に取得できないという保証も区別する必要がある。前者は条件付き分布の違いを示し、後者は想定する攻撃状態について観測像が重ならないという、より強い条件を要求する。一定の割合で攻撃者も取得できる証拠なら、完全な排他性をその証拠だけから導くことはできない。

このように、新たな証拠を取得することで識別能力を改善できる場合、その改善は新しい信頼の根拠と一体になって成立する。追加情報が何を証明するのか、誰が生成するのか、どの対象へ結び付けられるのか、どの条件で失効するのかを定めなければ、観測値の増加が正当性の識別へ結び付くとは限らない。

既存の証拠を加工するだけでは、その証拠が持っていない識別情報を新たに得ることはできない。一方、別の根拠から新しい証拠を取得すれば、正規主体と攻撃主体の観測分布をより明確に分離できる場合がある。ただし、追加された証拠が同じ秘密や同じ管理権限へ依存していれば、その改善は限定的になる。復旧の安全性を評価する際には、証拠の個数と、識別に利用できる独立した情報の量を分けて扱う必要がある。


6. 複数の復旧手段が同じ根拠に依存する場合

6.1. 代替経路の論理和と追加条件の論理積

「復旧手段が二つある」という記述だけでは、復旧の成立条件を確定できない。回復コードと登録済みメールのどちらか一方を利用できれば復旧を許可する設計と、両方の確認に成功した場合だけ復旧を許可する設計では、受理される状態の範囲が異なる。前者は論理和による代替経路であり、後者は論理積による追加条件である。

例えば通常の認証器を失った利用者に、回復コードによる復旧と登録済みメールによる復旧を認める場合を考える。二つが代替経路であれば、利用者は回復コードだけでも復旧できる。一方、二つの確認を同時に要求する構成では、回復コードを保持していても登録済みメールを利用できなければ復旧できない。

この違いを形式化する。回復コードの確認が成立する条件を \(C_1\)、登録済みメールの確認が成立する条件を \(C_2\) とする。それぞれの条件が成立した場合を 1、不成立の場合を 0 とする。

論理和による受理条件は、次のように表せる。

\[A_{\lor}=C_1\lor C_2\]

\(\lor\) は、二つの条件の少なくとも一方が成立すれば 1 を返す論理演算である。したがって、回復コードの確認に失敗してもメールの確認に成功すれば受理される。逆にメールの確認に失敗しても、回復コードの確認に成功すれば受理される。

論理積による受理条件は、次のように表せる。

\[A_{\land}=C_1\land C_2\]

\(\land\) は、二つの条件がともに成立した場合に限り 1 を返す論理演算である。回復コードの確認とメールの確認のどちらか一方でも失敗すれば、全体として拒否される。

二つの条件が取り得る四通りの組について、論理和と論理積の結果を比較する。

第1条件 第2条件 論理和の受理 論理積の受理
不成立 不成立 拒否 拒否
成立 不成立 受理 拒否
不成立 成立 受理 拒否
成立 成立 受理 受理

表から、論理和では四通りのうち三通りが受理されるのに対し、論理積では一通りだけが受理されることが分かる。ただし、この件数だけで復旧成功率や不正受理率が決まるわけではない。正規主体と攻撃主体が各条件の組をどの程度の確率で満たすかによって、実際の判定性能が変わるためである。

受理集合として考えると、この違いは明確になる。条件 \(C_1\) を満たす状態の集合を \(B_1\)、条件 \(C_2\) を満たす状態の集合を \(B_2\) とする。論理和で受理される状態の集合は、二つの集合の和集合である。

\[B_{\lor}=B_1\cup B_2\]

一方、論理積で受理される状態の集合は、二つの集合の共通部分になる。

\[B_{\land}=B_1\cap B_2\]

和集合は、少なくとも一方の条件を満たす状態を含む。共通部分は、両方の条件を満たす状態だけを含む。そのため、既存の条件を固定して比較する場合、次の包含関係が成立する。

\[B_1\cap B_2\subseteq B_1\subseteq B_1\cup B_2\]

同じ関係は \(B_2\) についても成立する。論理和は単独の条件より受理範囲を狭めず、論理積は単独の条件より受理範囲を広げない。これは集合演算による性質であり、正規主体と攻撃主体の確率分布に依存しない。

例えば正規利用者が回復コードを紛失していても登録済みメールを利用できる場合、論理和なら復旧できる。反対に、登録済みメールを利用できなくても回復コードが残っていれば復旧できる。二つの経路が異なる障害に耐えられるなら、論理和によって正規利用者が復旧できる状態を増やせる。

しかし攻撃者に対しても同じ論理が作用する。回復コードを取得できない攻撃者でも、メールアカウントを侵害すれば復旧できる可能性がある。メールアカウントを侵害できなくても、回復コードを盗めば受理される可能性がある。論理和では、攻撃者は二つの条件を同時に満たす必要がなくなる。

論理積では、回復コードだけを盗んだ攻撃者はメールの確認に失敗すれば拒否される。メールアカウントだけを侵害した攻撃者も、回復コードを取得できなければ拒否される。ただし、二つの証拠を同時に取得できる攻撃者については、論理積であっても受理される可能性が残る。

また、論理積は正規利用者の復旧条件を厳しくする。回復コードは残っていてもメールアカウントを失った利用者や、メールは使えても回復コードを紛失した利用者は拒否される。追加条件によって攻撃者を排除できる範囲と、正規利用者が復旧できなくなる範囲を両方確認する必要がある。

ここで、条件が二つ存在することと、独立した証拠が二つ存在することは異なる。例えば回復コードも確認メールも同じメールアカウントから取得できるなら、一つのメールアカウントを侵害した攻撃者が両方の条件を満たせる可能性がある。論理積で二つの確認を要求しても、攻撃者が突破すべき独立した管理対象が二つあるとは限らない。

逆に、回復コードと予備認証器が異なる場所で管理され、それぞれ異なる侵害条件を持つ場合には、一方だけを取得した攻撃者を論理積によって拒否できる可能性がある。二つの条件を組み合わせる効果は、論理演算だけでなく、それぞれの条件を満たすために必要な証拠の構造によって決まる。

また、論理和による受理集合の包含関係は、経路を追加しても既存の判定条件や状態が変更されないという前提で成立する。例えば新しい復旧経路を登録したときに古い認証器が失効する構成では、追加前後で既存の受理集合が変化している。共有された試行回数制限や、ある経路の実行によって他の経路が無効化される場合も、単純な集合の追加とは区別する必要がある。

したがって、複数の復旧手段を比較するときには、経路数、受理条件の論理構造、各条件の証拠源を分離する必要がある。同じ二つの手段でも、論理和と論理積では復旧可能性と排他性への作用が異なる。さらに同じ論理積であっても、証拠源が共通しているかどうかによって、攻撃者が条件を満たせる範囲が変わる。

6.2. 共通の証拠源を使う二つの復旧手段

利用者が、登録済みメールアドレスへ送信される回復リンクと、同じメールアドレスへ送信される使い捨て確認コードを利用できるとする。画面上では二つの復旧手段が用意されている。回復リンクは URL を開く操作であり、確認コードは受信した文字列を入力する操作である。利用者から見た操作方法は異なる。

しかし、両方の情報が同じメールアカウントに届くなら、情報を取得するための入口は共通している。メールアカウントへアクセスできなくなれば、回復リンクを開くための情報も、確認コードを入力するための情報も取得できなくなる可能性がある。

反対に、攻撃者がそのメールアカウントを侵害すれば、二つの復旧手段に必要な情報を同時に取得できる可能性がある。二つの手段が別々の画面で実行されても、情報を得るために必要な権限が共通していれば、その権限の侵害が両方に作用する。

この構造を形式化する。共通のメールアカウントを利用できる状態を \(M=1\)、利用できない状態を \(M=0\) とする。また、回復リンクの取得条件を \(C_1\)、確認コードの取得条件を \(C_2\) とする。

説明のため、メールアカウントを利用できれば両方の情報を取得でき、利用できなければどちらも取得できないという単純なモデルを置く。このとき二つの条件は次のように表せる。

\[C_1=M,\qquad C_2=M\]

このモデルでは、二つの条件が共通の変数 \(M\) に完全に従属している。メールアカウントが利用可能なら両方が成立し、利用できなければ両方が不成立になる。

\[M=1\Longrightarrow(C_1,C_2)=(1,1)\]

\[M=0\Longrightarrow(C_1,C_2)=(0,0)\]

二つの条件が異なる値を取る \((1,0)\) と \((0,1)\) は、この単純なモデルでは発生しない。そのため、二つの確認結果を観測していても、実際にはメールアカウントを利用できるかという一つの条件を観測していることになる。

正規利用者について考える。通常の認証器を失った後、メールアカウントも利用できなくなれば、回復リンクと確認コードの両方を取得できない。二つの経路が用意されていても、共通のメールアカウントが使用不能になった場合には、どちらの経路も復旧の代替手段にならない。

例えばメールアカウントが使用不能になる確率を 0.1 と仮定する。この値は数学的な説明のために設定したものであり、実際のメールサービスの障害率ではない。

二つの復旧手段がメールアカウントの利用可能性に完全に従属しているなら、両方を同時に失う事象は、メールアカウントが使用不能になる事象と一致する。したがって、同時喪失の確率は 0.1 となる。

\[P(C_1=0,C_2=0)=P(M=0)=0.1\]

一方、二つの復旧手段が独立しており、それぞれ 0.1 の確率で使用不能になると仮定した場合には、同時に失う確率は積によって計算される。

\[P(C_1=0,C_2=0)=0.1\times0.1=0.01\]

共通依存のあるモデルでは 0.1、独立したモデルでは 0.01 であり、計算結果には 10 倍の差が生じる。この違いは、一つの障害が二つの経路へ同時に作用するかどうかによって生じる。

共通依存を見落として独立性を仮定すれば、二つの経路を同時に失う可能性を過小評価する。見かけ上は二つの復旧手段があっても、共通の障害点が存在するなら、二つの独立した復旧手段を持つ場合と同じ可用性は得られない。

攻撃者についても、同じ依存構造が作用する。ただし、正規利用者のメールアカウントが使用不能になる事象と、攻撃者がメールアカウントを侵害する事象は区別する必要がある。前者は正規利用者の可用性に関係し、後者は攻撃者が取得できる証拠に関係する。

例えば攻撃者がメールアカウントを侵害した状態を \(M_A=1\)、侵害していない状態を \(M_A=0\) とする。侵害されたメールアカウントから両方の回復情報を取得できる構成なら、次の関係が成立する。

\[M_A=1\Longrightarrow(C_1,C_2)=(1,1)\]

この状態では、回復リンクと確認コードの両方を要求する論理積であっても、攻撃者が二つの条件を満たせる可能性がある。受理条件を二つに分けたことは、攻撃者が二つの独立した対象を侵害しなければならないことを意味しない。

例えば回復リンクを受け取った後、同じメールアカウントへ送られた確認コードも入力させる設計を考える。メールアカウントを侵害した攻撃者は、回復リンクを開き、確認コードも読み取れる可能性がある。この場合、二段階の確認を行っていても、両方の情報を得るための条件は共通している。

ただし、実際の回復リンクと確認コードが完全に同じ条件で利用できるとは限らない。例えば回復リンクと確認コードで有効期限が異なる場合、どちらか一方だけが失効している状態が生じ得る。また、片方の操作に追加の認証や承認が必要なら、メールアカウントを利用できるだけでは両方を完了できない場合がある。

そのため、同じメールアカウントを利用するという事実だけで、二つの証拠の完全な従属性を断定することはできない。完全従属のモデルは、共通原因が両方の条件を決める構造を明確にするための単純化である。実際の設計を評価するには、発行条件、有効期限、使用済み状態、追加認証、試行制限などを含めた同時分布を確認する必要がある。

共通依存はメールアカウントだけで生じるものではない。例えば二つの予備認証器が同じ管理アカウントによって復元できる場合、管理アカウントへの侵害が両方の認証器を利用可能にする可能性がある。また、異なる秘密情報を二つのファイルに保存していても、両方が同じストレージアカウントに保管されていれば、そのアカウントの侵害によって二つとも漏えいする可能性がある。

この場合、秘密情報の文字列は異なっていても、保護している管理対象が共通している。異なる秘密を生成したことと、異なる侵害条件で保護したことは同一ではない。

さらに、共通依存は可用性と排他性へ異なる形で作用する。正規利用者については、共通の障害によって複数の復旧手段を同時に失う可能性がある。攻撃者については、共通の管理対象を侵害することで複数の復旧条件を同時に満たす可能性がある。二つの問題は同じ依存構造から生じるが、評価する事象は異なる。

複数の復旧手段を設計する際には、画面上の操作数や通知の種類を数えるだけでは不十分である。どの情報源を失うと複数の経路が同時に利用できなくなるか、どの情報源を侵害すると複数の条件が同時に満たされるかを調べる必要がある。経路の独立性は、具体的な故障と侵害の条件によって評価される。

6.3. 条件付き独立性が成立する場合

複数の証拠が共通の根拠へ依存している場合には、二つの条件を同時に満たす確率を単純な積で計算できない。一方、正規主体と攻撃主体のそれぞれについて証拠が条件付き独立であるなら、同時分布を各証拠の確率から計算できる。この場合、論理和と論理積が復旧可能性と排他性へ及ぼす作用を定量的に比較できる。

二つの証拠を \(X\)、\(Z\) とする。\(X=1\) は最初の証拠による確認が成功したこと、\(Z=1\) は二番目の証拠による確認が成功したことを意味する。それぞれ 0 は確認の失敗を表す。

例えば \(X\) を登録済みの予備認証器が利用可能であること、\(Z\) を別の管理者による承認が成立したこととする。両者が異なる仕組みから得られる場合でも、それだけで確率的な独立性が成立するとは限らない。証拠の依存関係を評価するには、正規主体と攻撃主体のそれぞれについて条件を固定する必要がある。

正規主体であるという条件の下で、\(X\) と \(Z\) が独立なら、同時確率は各証拠の周辺確率の積として表せる。

\[P_L(X=x,Z=z)=P_L^X(x)P_L^Z(z)\]

攻撃主体についても同様に条件付き独立であれば、次の式が成立する。

\[P_A(X=x,Z=z)=P_A^X(x)P_A^Z(z)\]

この二つは別々の仮定である。正規主体について独立性が成立していても、攻撃主体について同じ独立性が成立するとは限らない。例えば正規利用者が予備認証器と管理者承認を別々に利用できる一方、攻撃者が共通の管理アカウントを侵害すると両方を満たせる場合には、攻撃主体の二つの証拠に依存関係が生じる可能性がある。

ここでは計算例として、正規主体について予備認証器の確認成功確率を 0.9、管理者承認の成功確率を 0.8 とする。攻撃主体については、同じ二つの確認が成功する確率をそれぞれ 0.2、0.1 とする。

\[P_L(X=1)=0.9,\qquad P_L(Z=1)=0.8\]

\[P_A(X=1)=0.2,\qquad P_A(Z=1)=0.1\]

これらの数値は、条件付き独立性の作用を計算するために設定した仮定である。実際の認証器や管理者承認における測定結果ではない。

最初に、論理積によって二つの条件を同時に要求する場合を考える。この場合、\(X=1\) かつ \(Z=1\) のときだけ受理する。

\[D_{\land}(X,Z)=X\land Z\]

正規主体で二つの確認がともに成功する確率は、条件付き独立性によって積として求められる。

\[P_L(X=1,Z=1)=0.9\times0.8=0.72\]

したがって、正規主体の復旧成功率は 0.72 であり、誤拒否率は次の値になる。

\[\beta_{\land}=1-0.72=0.28\]

攻撃主体について二つの確認がともに成功する確率は、次のようになる。

\[P_A(X=1,Z=1)=0.2\times0.1=0.02\]

論理積では両方に成功した場合だけ受理するため、攻撃主体の誤受理率は 0.02 である。

\[\alpha_{\land}=0.02\]

二種類の誤判定率を足すと、次の値が得られる。

\[\alpha_{\land}+\beta_{\land}=0.02+0.28=0.30\]

この例では、攻撃主体が二つの条件を同時に満たす確率は 0.02 と低い。一方、正規主体でも二つの条件を同時に満たす確率は 0.72 なので、28 パーセントが拒否されるという計算結果になる。論理積によって攻撃者の受理を抑えることと、正規利用者の復旧条件が厳しくなることが、同じ確率構造から生じている。

次に、二つの条件を論理和で結合する場合を考える。この場合、\(X=1\) または \(Z=1\) の少なくとも一方が成立すれば受理する。

\[D_{\lor}(X,Z)=X\lor Z\]

正規主体が拒否されるのは、二つの確認がともに失敗した場合だけである。正規主体で \(X=0\) となる確率は 0.1、\(Z=0\) となる確率は 0.2 なので、両方が失敗する確率は次のようになる。

\[P_L(X=0,Z=0)=0.1\times0.2=0.02\]

したがって、論理和による誤拒否率は 0.02 となる。

\[\beta_{\lor}=0.02\]

正規主体の復旧成功率は、その補数である 0.98 になる。

\[P_L(X\lor Z=1)=1-0.02=0.98\]

攻撃主体については、二つの確認がともに失敗する確率を計算する。\(X=0\) となる確率は 0.8、\(Z=0\) となる確率は 0.9 なので、両方に失敗する確率は次のようになる。

\[P_A(X=0,Z=0)=0.8\times0.9=0.72\]

論理和では少なくとも一方に成功すれば受理されるため、攻撃主体の誤受理率は次の値になる。

\[\alpha_{\lor}=1-0.72=0.28\]

二種類の誤判定率を足すと、論理積の場合と同じ 0.30 になる。

\[\alpha_{\lor}+\beta_{\lor}=0.28+0.02=0.30\]

論理積では誤受理率が 0.02、誤拒否率が 0.28 だった。一方、論理和では誤受理率が 0.28、誤拒否率が 0.02 となる。二つの条件を組み合わせる論理演算によって、誤判定の配分が大きく変化している。

受理条件 正規主体の成功率 誤受理率 誤拒否率 誤りの合計
論理積 0.72 0.02 0.28 0.30
論理和 0.98 0.28 0.02 0.30

ここで誤判定の合計が一致したことは、論理積と論理和が一般に同じ判定性能を持つという意味ではない。この数値例の確率分布では、二つの規則がたまたま同じ最小値に到達する構造になっている。他の分布では誤判定の合計が異なる場合がある。

この関係を全変動距離から確認する。二つの証拠を同時に観測する場合、観測値は \((1,1)\)、\((1,0)\)、\((0,1)\)、\((0,0)\) の四通りになる。条件付き独立性によって、それぞれの同時確率を計算する。

正規主体については、次の分布が得られる。

\[P_L^{(X,Z)}=(0.72,0.18,0.08,0.02)\]

攻撃主体については、次の分布が得られる。

\[P_A^{(X,Z)}=(0.02,0.18,0.08,0.72)\]

四通りの観測値を対応付けると、次の表になる。

観測値 正規主体 攻撃主体 確率差
\((1,1)\) 0.72 0.02 0.70
\((1,0)\) 0.18 0.18 0
\((0,1)\) 0.08 0.08 0
\((0,0)\) 0.02 0.72 −0.70

\((1,1)\) は正規主体に多く現れ、\((0,0)\) は攻撃主体に多く現れる。一方、\((1,0)\) と \((0,1)\) は正規主体と攻撃主体で出現確率が等しい。この二つの観測値は、どちらの主体であるかを分ける確率差を持たない。

全変動距離を計算すると、次の値になる。

\[\begin{aligned}
\operatorname{TV}(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)})
&=\frac{|0.72-0.02|+|0.18-0.18|+|0.08-0.08|+|0.02-0.72|}{2}\\
&=\frac{0.70+0+0+0.70}{2}\\
&=0.70.
\end{aligned}\]

したがって、二種類の誤判定率の合計には次の下限が成立する。

\[\alpha+\beta\geq1-0.70=0.30\]

論理積と論理和はいずれも誤判定の合計が 0.30 なので、この例では両方とも全変動距離による下限に到達している。

その理由は、確率差が正の \((1,1)\) をどちらの規則も受理し、確率差が負の \((0,0)\) をどちらの規則も拒否するためである。中間の二つの観測値は正規主体と攻撃主体の確率が等しいので、受理するか拒否するかによって誤判定の合計は変わらない。

論理積は \((1,0)\) と \((0,1)\) を拒否し、論理和は両方を受理する。その結果、両者の誤判定の合計は等しいまま、誤受理と誤拒否の配分が変化する。

なお、二つの証拠の全情報を判定に利用するなら、論理和と論理積以外の受理規則も構成できる。例えば \((1,1)\) と \((1,0)\) だけを受理する規則や、\((1,1)\) と \((0,1)\) だけを受理する規則も数学的には定義できる。どの規則を選ぶかは、正規主体と攻撃主体の同時分布と、許容する誤判定率によって決まる。

ここで注意すべきなのは、条件付き独立性が主体の分類を固定したときの性質だという点である。正規主体と攻撃主体を混ぜた全体集団では、二つの証拠が同じ主体分類に依存することによって、相関が生じる場合がある。そのため、全体集団で独立しているかどうかだけを確認しても、二つの条件付き分布について独立性が成立するとは限らない。

例えば正規主体である場合には二つの確認がともに成功しやすく、攻撃主体である場合にはともに失敗しやすいなら、全体集団では二つの成功結果が同時に現れやすくなる。これは、正規主体と攻撃主体のそれぞれの内部で条件付き独立であることと矛盾しない。

また、実際の攻撃者について条件付き独立性を仮定するには、攻撃者が取得できる情報や操作を確認する必要がある。例えば予備認証器と管理者承認が別々に管理されていても、攻撃者が管理者の端末を侵害することで両方の条件を満たせる場合には、同時成功確率を単純な積で求められない可能性がある。

したがって、この節の計算から得られるのは、明示した条件付き独立性の下での判定性能である。証拠の数が二つであるという事実だけでは、成功確率の積を計算する根拠にならない。正規主体と攻撃主体のそれぞれについて、二つの証拠の同時分布をどのように定義できるかが、識別能力の定量評価を決める。

6.4. 完全に重複する証拠では改善しない場合

条件付き独立な証拠を組み合わせれば、正規主体と攻撃主体の観測分布がより明確に分離される場合がある。しかし、二つの証拠が完全に同じ情報の複製であるなら、識別能力は改善しない。判定機構が二つの入力を受け取ることと、二つの独立した情報を取得することは異なる。

例えば回復コードを二つの入力欄へ入力させる構成を考える。一つ目の入力欄に入力したコードを \(X\)、二つ目の入力欄に入力したコードを \(Z\) とする。両方へ同じコードを入力することを要求するなら、\(Z=X\) である。

\[Z=X\]

判定機構が受け取る観測値は、二つの入力を組にした \(Y=(X,Z)\) となる。しかし \(Z=X\) なので、この組は次のように表せる。

\[Y=(X,X)\]

この場合、二つの入力は常に同じ値になる。最初の入力が分かれば、二番目の入力も決まる。二つの入力欄が存在していても、元のコードを知っている主体は両方へ同じ値を入力できる。

例えば正規利用者 \(A\) と攻撃者 \(B\) が同じ回復コードを所持している場合、両者は同じ二つ組を提示できる。

\[Y(A)=(c,c),\qquad Y(B)=(c,c)\]

ここで \(c\) は両者が所持する共通の回復コードである。二つの入力を要求しても、正規利用者と攻撃者の観測値は一致するため、同じ観測値だけに依存する判定規則では両者を完全に識別できない。

この関係を確率分布で確認する。元の証拠 \(X\) は 0 または 1 の二値を取るとする。正規主体で \(X=1\) となる確率を 0.9、攻撃主体で \(X=1\) となる確率を 0.2 とする。

\[P_L(X=1)=0.9,\qquad P_A(X=1)=0.2\]

元の観測値 \(X\) だけを利用する場合、全変動距離は次の値になる。

\[\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)=|0.9-0.2|=0.7\]

二つ目の証拠が \(Z=X\) なら、観測値の組は \((1,1)\) と \((0,0)\) の二種類だけになる。\((1,0)\) と \((0,1)\) は発生しない。

正規主体の同時分布は、\((1,1)\) が 0.9、\((0,0)\) が 0.1 となる。攻撃主体では、\((1,1)\) が 0.2、\((0,0)\) が 0.8 となる。

二つの観測値 正規主体の確率 攻撃主体の確率
\((1,1)\) 0.9 0.2
\((1,0)\) 0 0
\((0,1)\) 0 0
\((0,0)\) 0.1 0.8

この同時分布について全変動距離を計算すると、次の値になる。

\[\begin{aligned}
\operatorname{TV}(P_L^Y,P_A^Y)
&=\frac{|0.9-0.2|+|0-0|+|0-0|+|0.1-0.8|}{2}\\
&=\frac{0.7+0.7}{2}\\
&=0.7.
\end{aligned}\]

元の観測値だけを利用した場合と同じ値が得られた。したがって、最良の判定規則で達成できる誤受理率と誤拒否率の合計も変わらない。

\[\min_B(\alpha+\beta)=1-0.7=0.3\]

この等号が成立する理由は、二つの入力の間に新しい情報が存在しないためである。\(X\) から \((X,X)\) を作ることができ、逆に \((X,X)\) の最初の要素を取り出せば元の \(X\) を復元できる。

つまり、元の観測値と二つ組の観測値は互いに再現可能である。全変動距離に関するデータ処理の非増加性を両方向へ適用すれば、距離が等しいことを一般的に証明できる。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L^{(X,X)},P_A^{(X,X)})=\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)}\]

同じ構造は、元の秘密から決定的に生成された複数の証拠にも当てはまる。例えば回復コード \(c\) から二種類のハッシュ関数 \(H_1,H_2\) を使って、二つの確認値を生成するとする。

\[Z_1=H_1(c),\qquad Z_2=H_2(c)\]

二つのハッシュ関数が異なる値を生成したとしても、元のコード \(c\) を知っている主体は両方を計算できる。攻撃者がコードを完全に複製しているなら、正規利用者と同じ確認値を生成できる。

したがって、元のコードを所持しているかどうかが識別に必要な唯一の情報である場合、ハッシュ値を二種類に増やしても、新しい独立した権利証拠を取得したことにはならない。暗号学的なハッシュ関数の強度と、同じ秘密を持つ二人を識別する能力は異なる。

ただし、認証器が新しく発行された挑戦値に対して署名を生成する場合は、静的な秘密文字列の複製とは区別する必要がある。認証器は登録済みの秘密鍵を利用して、要求ごとに異なる署名対象へ応答する。これにより、過去の署名をそのまま再送する攻撃を防止できる場合がある。

しかし、攻撃者が同じ秘密鍵を使用できるなら、攻撃者も新しい挑戦値へ応答できる可能性がある。挑戦値に応じて出力が変化することは、当該時点で秘密鍵を使用できるという証拠を与えるが、その秘密鍵を使用する主体が正当な権利者であることまで無条件に保証するわけではない。

この違いは、証拠の再送を防ぐ能力と、証拠を生成する能力を持つ主体を制限する能力の違いである。署名による新鮮な応答を要求すれば過去の応答の単純な再利用を防げるが、鍵そのものを攻撃者が利用できる場合には、追加の条件が必要になる可能性がある。

また、二つの秘密を別々に生成した場合でも、同じ端末や管理アカウントに保存されていれば、共通の侵害によって両方が取得される可能性がある。この場合、二つの秘密は数学的には異なる値であり、片方からもう片方を計算できないとしても、運用上の侵害条件が共通している。

例えば端末に保存された回復コードと、同じ端末で受信する確認通知を組み合わせる構成では、端末を侵害した攻撃者が両方の確認を完了できる可能性がある。入力する情報が異なるという事実だけで、侵害に対する独立した防御が成立するとはいえない。

一方、同じ秘密を異なる場所へ保管することには、可用性上の意味がある場合がある。例えば予備の回復コードを別の安全な場所へ複製して保管すれば、一方の保管場所を失っても他方から復旧できる可能性がある。

ただし、この場合に増えたのは秘密を利用できる保管経路であり、復旧申請者の正当性を区別する情報ではない。攻撃者がどちらかの保管場所から秘密を取得すれば、正規利用者と同じコードを提示できる可能性がある。保管場所の冗長化と、主体の識別能力の向上は分離して評価する必要がある。

したがって、複数の証拠を評価する際には、入力欄の数、秘密情報の個数、独立した情報源の数を区別する必要がある。一つの秘密から生成された複数の値は、新しい識別情報を増やさない場合がある。別々に生成された秘密でも共通の管理対象へ依存していれば、同時侵害の可能性が残る。復旧経路の識別能力を評価するには、正規主体と攻撃主体の間に新しい観測可能な相違が生じるかどうかを確認しなければならない。

6.5. 閾値方式と秘密分散による再構成条件

複数の復旧手段を利用する方式の一つに、秘密分散がある。秘密分散では、一つの秘密を複数の分散片に変換し、所定の個数の分散片がそろった場合に元の秘密を再構成できるようにする。例えば、三つの保管先へ分散片を配置し、そのうち二つが利用できれば秘密を復元する方式が考えられる。

この方式を \(k\text{-of-}n\) と表す。\(n\) は生成する分散片の総数、\(k\) は秘密の再構成に必要な分散片の個数である。例えば \(2\text{-of-}3\) では、三つの分散片のうち異なる二つがあれば再構成できる。

Shamir の秘密分散では、有限体上の多項式を用いてこのような閾値構造を実現する[10]。適切に構成された方式では、所定の閾値を満たす分散片から秘密を再構成でき、閾値未満の分散片では秘密について情報を得られないという性質を持たせられる。

ただし、分散片が正しく生成され、異なる識別子を持ち、再構成に必要な条件を満たしていることを前提とする。壊れた分散片、同じ分散片の複製、不正な値を提出された場合まで、個数だけで再構成の成功を保証するわけではない。

正しい分散片のうち、異なる識別子を持つものの集合を \(I\) とする。標準的な \(k\text{-of-}n\) の閾値構造では、次の条件で秘密を再構成できる。

\[\mathrm{Recover}(I)=1\quad\Longleftrightarrow\quad |I|\geq k\]

\(|I|\) は集合 \(I\) に含まれる分散片の個数を表す。例えば \(2\text{-of-}3\) で \(I\) に異なる二つの有効な分散片が含まれていれば、再構成条件を満たす。一つしか含まれていなければ、再構成条件を満たさない。

\(2\text{-of-}3\) の構成で、分散片を \(A\)、\(B\)、\(C\) の三つの保管先に配置した場合を考える。\(A\) と \(B\)、\(A\) と \(C\)、\(B\) と \(C\) のどの組み合わせでも秘密を再構成できる。一つの保管先が利用できなくなっても、残りの二つが利用できれば復旧できる。

この構造を表にすると、次のようになる。

利用できる分散片 異なる有効な分散片数 再構成条件
\(A\) のみ 1 不成立
\(A\) と \(B\) 2 成立
\(A\) と \(C\) 2 成立
\(B\) と \(C\) 2 成立
\(A\) と \(B\) と \(C\) 3 成立

この方式では、単一の保管先を失っても残る二つの分散片で再構成できるため、障害に対する可用性を確保できる可能性がある。一方、正規利用者が二つ以上の保管先を利用できなくなれば、秘密を再構成できない。

また、攻撃者が二つの保管先を侵害して異なる有効な分散片を取得した場合、攻撃者も秘密を再構成できる可能性がある。秘密分散の再構成アルゴリズムは、分散片を提示した人物の所有権や利用権限を直接判定するものではない。

この違いを、正当性を表す関係 \(R(u,a,t)\) と比較する。秘密分散による再構成条件は、取得した分散片の組から秘密を再構成できるかという性質を表す。一方、\(R(u,a,t)\) は、主体 \(u\) が対象 \(a\) を時点 \(t\) に使用する正当な権利を持つかどうかを表す。

\[\mathrm{Recover}(I)=1\quad\not\Longrightarrow\quad R(u,a,t)=1\]

この式は、秘密を再構成できたという事実だけでは、その主体が正当な権利を持つとは限らないことを示す。攻撃者が十分な数の分散片を盗んだ場合、再構成に成功しても権利関係は成立しない。

逆方向についても、正当な権利が存在するだけでは秘密の再構成を保証できない。

\[R(u,a,t)=1\quad\not\Longrightarrow\quad\mathrm{Recover}(I)=1\]

正規利用者が秘密を使用する権利を持っていても、必要な数の分散片を取得できなければ復旧できない。ここでも、権利関係と暗号学的な再構成能力が分離している。

分散片の個数を増やし、閾値を高くすれば、攻撃者が秘密を再構成するために必要な異なる分散片の数も増える。例えば \(2\text{-of-}3\) から \(3\text{-of-}3\) へ変更すると、二つの分散片だけでは秘密を再構成できなくなる。

しかし、\(3\text{-of-}3\) では正規利用者も三つすべての分散片を必要とする。一つでも失えば再構成できない。攻撃者に必要な収集条件を厳しくすることと、正規利用者の復旧条件を厳しくすることが同時に生じる。

閾値方式による可用性を確率的に評価するため、各分散片が独立して利用可能である確率を \(q\) と仮定する。ここでは \(n\) 個の分散片について同じ確率 \(q\) を使用し、各分散片の利用可能性が互いに独立であるとする。

このとき、利用可能な分散片の個数 \(J\) は二項分布に従う。

\[J\sim\operatorname{Binomial}(n,q)\]

ちょうど \(j\) 個の分散片が利用可能となる確率は、次のようになる。

\[P(J=j)=\binom{n}{j}q^j(1-q)^{n-j}\]

\(\binom{n}{j}\) は、\(n\) 個の分散片から \(j\) 個を選ぶ組み合わせの数である。各分散片が独立に利用可能となるという仮定の下では、ちょうど \(j\) 個が利用可能で、残りの \(n-j\) 個が利用不能となる確率を計算できる。

少なくとも \(k\) 個が利用可能となる場合に復旧できるため、復旧成功確率は \(j=k\) から \(n\) までの確率を合計した値になる。

\[\boxed{P(\mathrm{Recover})=\sum_{j=k}^{n}\binom{n}{j}q^j(1-q)^{n-j}}\]

例えば \(2\text{-of-}3\) の場合には、二つが利用可能である場合と、三つすべてが利用可能である場合を合計する。

\[P(\mathrm{Recover})=\binom32 q^2(1-q)+\binom33q^3\]

組み合わせの数を代入すると、次の式になる。

\[P(\mathrm{Recover})=3q^2(1-q)+q^3\]

整理すれば、次のように表せる。

\[P(\mathrm{Recover})=3q^2-2q^3\]

ここで各分散片が利用可能である確率を \(q=0.9\) と仮定する。すると、\(2\text{-of-}3\) の復旧成功確率は次のように計算できる。

\[\begin{aligned}
P(\mathrm{Recover})
&=3(0.9)^2-2(0.9)^3\\
&=2.43-1.458\\
&=0.972.
\end{aligned}\]

つまり、各分散片の利用可能性が独立であり、利用可能確率が 0.9 という仮定の下では、\(2\text{-of-}3\) の秘密を再構成できる確率は 0.972 となる。一つの分散片が利用可能となる確率 0.9 よりも高い値が得られる。

この改善が成立する理由は、三つのうち一つを失っても残る二つで復旧できるためである。単一の分散片に依存する構成では、その分散片が失われると復旧できない。一方、\(2\text{-of-}3\) では一つの喪失を許容できる。

ただし、この計算には独立性という強い仮定がある。三つの分散片を同じクラウドアカウントへ保管している場合、そのアカウントを利用できなくなると三つとも同時に利用不能になる可能性がある。この場合、各分散片が独立に利用可能であるとはいえない。

例えば共通のクラウドアカウントが利用可能である確率を 0.9 とし、利用可能なら三つの分散片をすべて取得でき、利用不能なら一つも取得できない構成を考える。この場合、\(2\text{-of-}3\) であっても復旧成功確率は 0.9 である。

\[P(\mathrm{Recover})=P(M=1)=0.9\]

独立性を仮定した場合の 0.972 とは異なる。分散片の数と閾値が同じでも、保管先が共通しているかどうかによって可用性が変化する。

攻撃者による分散片の取得についても、同じように条件を分ける必要がある。例えば各分散片を攻撃者が取得できる確率を \(r\) とし、取得事象が独立であると仮定すれば、閾値以上の分散片を取得する確率を二項分布によって計算できる。

\[P_A(\mathrm{Recover})=\sum_{j=k}^{n}\binom{n}{j}r^j(1-r)^{n-j}\]

ただし、この式が成立するのは、攻撃者による各分散片の取得事象が独立であり、同じ取得確率を持つという条件の下だけである。共通の管理アカウントからすべての分散片を取得できるなら、攻撃者の取得事象は独立ではない可能性がある。

また、秘密分散で保証する機密性の性質と、復旧に関係する権利確認も区別する必要がある。適切に構成された Shamir の秘密分散では、閾値未満の異なる有効な分散片から秘密について情報を得られないという情報理論的な性質を実現できる。しかし、この性質は、閾値以上の分散片を持つ主体が正当な権利者であることを示すものではない。

例えば組織の管理者三人へ \(2\text{-of-}3\) の分散片を配布し、二人の協力で復旧できる構成を考える。この方式では、単独の管理者が一つの分散片だけで秘密を再構成することを防げる。しかし、二人が共謀した場合や、攻撃者が二人分の分散片を取得した場合には、秘密を再構成できる可能性がある。

そこで、分散片を提出する人物の権限を別途確認する手続を設けることができる。例えば管理者の承認権限、組織の権限台帳、操作の記録、期限付きの委任などを確認する構成である。その場合、秘密分散による再構成条件と、管理上の正当性を確認する条件を組み合わせることになる。

ただし、管理者の承認手続が存在するというだけでは、それが正当性を十分に識別できるとは限らない。承認者の認証情報を攻撃者が取得している場合や、承認の対象が誤っている場合には、不正な復旧が成立する可能性がある。分散片の再構成能力と、承認の正当性を別々に評価する必要がある。

さらに、分散片を複製した場合の扱いも重要になる。例えば \(2\text{-of-}3\) の構成で、攻撃者が分散片 \(A\) を何度複製しても、それらは同じ識別子を持つ一つの分散片に由来する。異なる二つの有効な分散片を取得したことにはならない。

適切な閾値方式では、同じ分散片の複製数を増やすだけで再構成条件を満たすことはできない。これは、必要な分散片の個数を、ファイル数や提出回数ではなく、異なる有効な分散片の数として定義しているためである。

一方、権限を失った管理者が過去に受け取った分散片の複製を保持している場合には、管理上の権限失効と分散片の所持が一致しなくなる。権限が取り消されても、既に複製された情報を記憶や保管場所から自動的に消去できるわけではない。

例えば退職した管理者が分散片を保持し、別の管理者の分散片も取得できるなら、退職後であっても秘密を再構成できる可能性がある。現在の権限台帳でその管理者を無効化しただけでは、過去に配布した分散片から秘密を再構成する能力まで失効させたことにはならない。

このため、秘密分散を利用する復旧方式では、閾値による再構成条件、分散片の保管先の独立性、攻撃者による分散片の取得、分散片保持者の権限、再構成後の秘密の利用条件を区別する必要がある。秘密分散は秘密の保持と再構成について明確な数学的性質を与えるが、正当な主体だけに復旧を許可するためのすべての条件を自動的に満たすわけではない。

6.6. 複数経路の可用性と攻撃者の選択可能性

複数の復旧経路を用意した場合、正規主体は通常の認証手段を失っても別の経路を利用できる可能性がある。一方、攻撃者も複数の経路から突破しやすいものを選択できる。経路の追加は、正規主体だけに選択肢を与える操作ではない。攻撃者が利用できる経路の範囲も変化し得る。

復旧経路を \(p_1,\ldots,p_m\) とし、それぞれの経路が受理する主体と状態の組の集合を \(B_1,\ldots,B_m\) とする。どれか一つの経路で成功すれば全体として受理する設計なら、受理集合は各経路の和集合になる。

\[B_{\mathrm{any}}=\bigcup_{i=1}^{m}B_i\]

この式は、少なくとも一つの経路で受理される主体と状態の組が、全体として受理されることを表す。経路ごとの判定条件を固定しているなら、新しい経路を追加しても、既に受理されていた組が受理集合から除外されることはない。

正規主体と状態の組 \((u,s)\) に対する確率分布を \(Q_L\)、攻撃主体と状態の組に対する確率分布を \(Q_A\) とする。いずれも主体と状態の組を標本空間とし、\(Q_L\) は正規主体の組、\(Q_A\) は攻撃主体の組に確率を割り当てる。観測値そのものの分布とは区別する。

正規主体の復旧成功率は、正規主体と状態の組が全体の受理集合へ入る確率として表せる。

\[P_L(\mathrm{Recover})=Q_L(B_{\mathrm{any}})\]

一方、攻撃主体の誤受理率は、攻撃主体と状態の組が同じ受理集合へ入る確率として表せる。

\[\alpha=Q_A(B_{\mathrm{any}})\]

この二つは同じ受理集合を異なる確率分布の下で評価したものである。受理集合が拡張された場合、正規主体の復旧成功率は減少しない。一方、攻撃主体の誤受理率も減少しない。ただし、どちらの確率がどれだけ増えるかは、拡張された状態に各分布がどの程度の確率を割り当てているかによって決まる。

例えば新しい復旧経路を追加しても、その経路で受理される正規状態が既存経路ですべて受理されていたなら、正規主体の復旧成功率は改善しない。追加された経路によって新たに受理される正規状態が存在して初めて、復旧可能性の改善が生じる。

同様に、新しい復旧経路を追加したとしても、攻撃主体がその経路の受理条件を満たせないなら、攻撃主体の誤受理率は増えない場合がある。受理集合が拡張されたという集合上の事実だけで、攻撃成功率が必ず厳密に増加すると断定することはできない。

追加された経路がどの主体に作用したかを確認するには、追加前後の受理集合の差を考えればよい。既存の受理集合を \(B_{\mathrm{old}}\)、新しい経路を加えた受理集合を \(B_{\mathrm{new}}\) とする。

\[\Delta B=B_{\mathrm{new}}\setminus B_{\mathrm{old}}\]

\(\Delta B\) は、新しい経路によって初めて受理されるようになった状態の集合である。正規主体の分布でこの集合に正の確率があれば、正規主体の復旧成功率が増える。

\[Q_L(\Delta B)>0\]

一方、攻撃主体の分布で同じ集合に正の確率があれば、攻撃主体の誤受理率も増える。

\[Q_A(\Delta B)>0\]

このように、経路追加の作用は、新たに受理される状態を正規主体と攻撃主体の双方について評価することで確認できる。追加経路の数だけを数えるより、どの状態が新たに受理可能になったかを調べるほうが、復旧可能性と排他性への影響を明確にできる。

各経路が独立に成功する場合には、少なくとも一つが成功する確率を積から計算できる。例えば正規主体について、経路 \(i\) が成功する事象を \(E_i\) とし、それぞれの成功事象が独立であると仮定する。

すべての経路が失敗する確率は、各経路の失敗確率の積になる。

\[P_L(\text{すべて失敗})=\prod_{i=1}^{m}\bigl(1-P_L(E_i)\bigr)\]

したがって、少なくとも一つの経路が成功する確率は、次のように表せる。

\[P_L(\text{少なくとも一つ成功})=1-\prod_{i=1}^{m}\bigl(1-P_L(E_i)\bigr)\]

例えば独立した二つの復旧経路があり、正規主体についてそれぞれの成功確率が 0.9、0.8 であるとする。このとき両方が失敗する確率は \(0.1\times0.2=0.02\) なので、少なくとも一つが成功する確率は 0.98 となる。

\[P_L(\text{少なくとも一つ成功})=1-(0.1)(0.2)=0.98\]

ただし、この計算は正規主体について二つの経路の成功事象が独立であるという仮定に依存する。両方の経路が同じメールアカウントや同じ端末へ依存していれば、成功事象に相関が生じる可能性がある。その場合、同じ周辺成功確率を持っていても、論理和による全体の成功確率は異なる。

攻撃主体についても、独立性が成立するなら同様の式を使える。しかし、正規主体で経路が独立しているという事実だけで、攻撃主体でも独立しているとはいえない。例えば正規利用者は予備認証器と管理者承認を別々に利用できる一方、攻撃者は一つの管理アカウントを侵害することで両方を満たせる場合がある。

この場合、正規主体については障害が独立していても、攻撃主体については侵害条件が共通している。正規主体の可用性を計算した独立モデルを、そのまま攻撃主体の成功確率へ適用することはできない。

さらに、攻撃者が複数の経路を選択できる場合には、経路ごとの受理確率を固定して足し合わせるだけでは不十分になることがある。攻撃者は、すべての経路を同じ割合で試すとは限らない。利用可能な情報に応じて、最も成功しやすい経路を選ぶ可能性がある。

例えば回復コードの取得が困難でも、登録済みメールアカウントへのアクセスが可能である攻撃者は、メールによる復旧経路を優先するかもしれない。また、回復申請の応答から何らかの情報を得られる場合には、最初の失敗結果を利用して別の経路へ切り替える可能性もある。

このような攻撃者の選択可能性を評価するには、攻撃者が観測できる情報、選択できる経路、実行できる試行回数、経路間で共有される状態を定める必要がある。固定された一回の申請分布から求めた誤受理率は、攻撃者が適応的に行動する場合の成功確率と一致するとは限らない。

例えば攻撃者が複数の復旧経路へ並行して申請できる場合、経路間で試行回数制限が独立していれば、全体として試行可能な回数が増える可能性がある。一方、すべての経路で共通の試行回数制限を設けているなら、一つの経路での失敗が他の経路の利用条件へ影響する場合がある。

したがって、複数の経路の成功確率を計算するときには、各経路が同じ状態を参照するかどうかも確認する必要がある。経路を独立した一回の判定として扱うモデルと、共通の状態を更新しながら順に試行するモデルでは、到達可能な状態が異なる。

可用性の観点では、復旧経路がどの障害に耐えられるかを区別する必要がある。例えば予備認証器を別の場所へ保管すれば、通常使用する端末を紛失した場合にも認証を継続できる可能性がある。しかし、二つの認証器が同じ資格情報の復元基盤へ依存している場合、その基盤の障害によって両方が利用できなくなる可能性もある。

また、二つの経路が異なる物理的な端末を利用していても、同じ管理アカウントによって制御されているなら、その管理アカウントの侵害が共通の攻撃経路になる可能性がある。障害に対する独立性と、攻撃に対する独立性を同一視することはできない。

例えば通常端末と予備端末を別々の場所へ保管する構成では、端末の物理的な紛失という障害に対して冗長性が生じる可能性がある。しかし、両方の資格情報を同じ管理基盤から復元できるなら、その管理基盤を侵害した攻撃者が二つの端末を持たずに認証能力を取得する可能性もある。保管場所の分離と、認証情報の取得条件の分離は別々に評価する必要がある。

さらに、経路ごとに受理後の操作権限が異なる設計では、受理結果を単純な二値だけで比較すると、被害の範囲を十分に表せない場合がある。例えばある復旧経路では連絡先の確認だけを許可し、別の復旧経路では新しい認証器の登録まで許可する構成が考えられる。

この場合、二つの経路がどちらも受理を返したとしても、許可される操作の範囲は異なる。攻撃者が一つの経路を突破した後、どの操作まで実行できるかによって、誤受理の影響が変化する。

したがって、受理集合を比較する際には、必要に応じて対象操作を固定する必要がある。例えば新しい認証器の登録を許可するかという操作について評価するなら、その操作を許可する状態だけを受理集合へ含める。単なる回復申請の受付と、全権限の回復を同じ受理結果として扱わないことが必要になる。

複数経路の設計を評価する際には、経路ごとに、どの証拠を要求するか、どの障害に耐えるか、どの侵害によって突破されるか、受理後にどの操作を許可するかを確認する必要がある。経路数が増えたという事実だけでは、復旧可能性と排他性の改善を確定できない。

正規主体の復旧可能性を高めるには、従来は復旧できなかった正規状態について、新しい経路が利用可能になる必要がある。一方、攻撃主体の排他性を維持するには、新しい経路によって攻撃者が受理される状態を増やさないか、増加する状態を許容できる範囲に制限する必要がある。

この二つの要求を同時に評価するには、追加前後の受理集合の差分を、正規主体と攻撃主体の状態へそれぞれ対応付ける必要がある。さらに、複数の経路が共通の証拠源へ依存している場合には、その依存関係によって同時喪失と同時侵害がどのように生じるかを確認しなければならない。

復旧経路の数、必要な確認条件の数、独立した信頼の根拠の数は、それぞれ異なる。 論理和によって経路を増やしても、同じ障害で全経路が失われれば可用性の改善は限定される。論理積によって確認条件を増やしても、同じ侵害で全条件を満たせるなら排他性の改善は限定される。複数経路の安全性は、経路の数え方ではなく、正規主体と攻撃主体が各証拠へ到達できる条件から決まる。


7. 時間の経過と失効によって証拠の意味が変わる

7.1. 正当な権利と証拠の有効期間

正当な利用者が認証器を使用できることと、その利用者が対象アカウントへアクセスする権利を持つことは、時間の経過によって異なる変化をする。例えば社員が管理アカウントへ認証器を登録した後、担当変更によって管理権限を失う場合を考える。認証器の秘密鍵が削除されていなくても、組織上の権限は失効している可能性がある。反対に、管理権限が存続していても、認証器の紛失によって認証に必要な署名を生成できなくなる場合がある。

この二つの変化を区別するため、主体 \(u\) が時点 \(t\) に対象 \(a\) を使用してよいという権利関係を \(R(u,a,t)\) とする。第 2 章で定義した通り、権利がある場合は 1、ない場合は 0 である。

\[R(u,a,t)=\begin{cases}1 & \text{時点 }t\text{ に主体 }u\text{ が対象 }a\text{ について権利を持つ},\\0 & \text{それ以外}.\end{cases}\]

一方、証拠 \(e\) が時点 \(t\) の検証状態 \(s_t\) において有効であるという性質を \(V(e,s_t)\) と表す。証拠がその時点の検証条件を満たす場合に 1、満たさない場合に 0 とする。

\[V(e,s_t)=\begin{cases}1 & \text{証拠 }e\text{ が状態 }s_t\text{ で有効である},\\0 & \text{それ以外}.\end{cases}\]

\(R\) が対象とするのは主体の正当な権利であり、\(V\) が対象とするのは検証機構が証拠を有効と判断する条件である。二つの述語は異なる性質を表しているため、一方が 1 であることから他方が 1 であるとは限らない。

例えば社員 \(A\) が時点 \(t_0\) に管理権限を持ち、そのアカウントへ登録された認証器を使用できるとする。この時点では、権利関係と証拠の有効性がともに成立している。

\[R(A,a,t_0)=1,\qquad V(e_A,s_{t_0})=1\]

その後、時点 \(t_1\) に \(A\) の管理権限が取り消されたとする。しかし、サーバーに残っている認証器の登録がまだ無効化されていなければ、次の状態が生じ得る。

\[R(A,a,t_1)=0,\qquad V(e_A,s_{t_1})=1\]

この場合、\(A\) は正当な管理権限を失っているにもかかわらず、以前に登録された認証器によって有効な認証応答を生成できる可能性がある。認証器の検証だけで管理操作を許可する実装であれば、現在の権利関係と一致しない受理が生じ得る。

この不一致は、権限の失効と認証器登録の無効化が異なる状態変更だから生じる。組織の権限台帳で担当者を変更しても、その情報が認証器の登録状態へ自動的に反映されるとは限らない。権限変更と認証器失効の間に時間差があるなら、その期間に古い認証器が有効な証拠として扱われる可能性が残る。

逆方向の不一致も成立する。正規利用者 \(B\) にアカウントの利用権限が存続していても、認証器が失効した場合には、以前の証拠が拒否される。

\[R(B,a,t_1)=1,\qquad V(e_B,s_{t_1})=0\]

例えば認証器の紛失を報告した後、登録済み公開鍵が無効化された場合を考える。その後に紛失した認証器が見つかり、正しい署名を生成できたとしても、サーバーがその認証器の登録を無効と判断するなら認証は成功しない。利用者の権利が存続していても、古い証拠の有効性は回復しない。

なお、認証器を紛失しただけであれば、秘密鍵に対応する公開鍵の登録が有効なまま残っている場合もある。このときは \(V(e,s_t)=1\) であっても、正規利用者が証拠 \(e\) を実際に生成・提示できないという別の問題が生じる。証拠の有効性と、主体がその証拠を提示できる能力も区別する必要がある。

証拠の有効性には、登録状態以外にも時間的な条件が含まれる。例えば回復コードには、有効期限、使用回数、対象アカウント、対象操作などが指定される場合がある。同じコード文字列であっても、有効期限内かどうか、既に使用されたかどうかによって判定結果が変わる。

証拠 \(e\) の有効期間を、開始時刻 \(t_0\) から終了時刻 \(t_1\) の直前までと定める場合を考える。この期間は半開区間 \([t_0,t_1)\) と表せる。

\[t_0\leq t<t_1\]

この式は、時点 \(t_0\) を含み、時点 \(t_1\) を含まないことを意味する。例えば回復コードの有効期限が 12 時である場合、終了時刻を含まない規則なら、12 時以後の申請は期限条件を満たさない。

登録が有効であり、期限内であり、未使用である場合だけ証拠を受理する単純なモデルを考える。有効性の判定は、次のように表せる。

\[V(e,s_t)=1\iff t_0\leq t<t_1\ \land\ \mathrm{Registered}(e,s_t)\ \land\ \neg\mathrm{Used}(e,s_t)\]

\(\mathrm{Registered}(e,s_t)\) は証拠が有効な登録として存在すること、\(\mathrm{Used}(e,s_t)\) は証拠が使用済みであることを表す。\(\neg\) は否定を表すため、\(\neg\mathrm{Used}(e,s_t)\) は未使用であることを意味する。

ここでは、証拠の文字列の一致など、その他の検証条件は既に満たされているものとして、有効期間と登録状態に注目している。実際の判定では、証拠の内容、対象アカウント、要求された操作なども確認する必要がある。

例えば時点 \(t_0\) に発行された回復コードを、時点 \(t\) に提示したとする。発行後にコードが使用されておらず、登録も維持されていても、\(t\geq t_1\) なら有効期限を満たさない。逆に有効期限内でも、一度使用されていれば未使用条件を満たさない。同じコード文字列に対する受理結果が変化するのは、検証状態に含まれる時間的な条件が異なるためである。

署名についても、数学的な検証成功と、現在の要求で利用してよいかという判断は異なる。例えば失効した認証器が秘密鍵を保持し続けていれば、新しいデータへ暗号学的に正しい署名を生成できる可能性がある。しかし、サーバーがその公開鍵の登録を無効化していれば、署名が正しいという性質だけでは受理されない。

また、過去に有効だった署名を保存しておき、後から再提出する場合には、その署名が現在の認証要求へ対応しているかという条件も必要になる。過去の要求に対する有効な署名であっても、現在の要求と結び付いていなければ、現在の認証を成立させる証拠として利用できない。

この違いは、証拠の取得時点と利用時点が離れている場合に明確になる。発行時点では正当な権利に対応していた証拠でも、利用時点には権限が失効している可能性がある。また、利用者の権利が存続していても、証拠の期限が切れていれば拒否される場合がある。

したがって、復旧の判定では、過去に正当に発行されたという事実だけを確認しても十分とは限らない。申請時点で必要な権利が成立しているか、その証拠が現在の検証状態で有効か、正規主体がその証拠を提示できるかを分けて扱う必要がある。

期限切れの証拠を拒否した場合にも、その拒否によって申請者が攻撃主体であると識別できたとは限らない。正規利用者も攻撃者も同じ期限切れのコードを提示すれば、同じ理由で拒否される可能性がある。有効期間の確認は古い証拠の利用範囲を制限するが、それ自体が主体の正当性を完全に識別するわけではない。

正当な権利と証拠の有効期間を分けることで、権利を失った主体が古い証拠を使える状態と、権利を持つ主体が有効な証拠を持たない状態の両方を記述できる。時間を含む復旧の安全性は、これらの状態がどの条件で生じ、判定機構がその相違をどこまで確認できるかによって決まる。

7.2. 登録・更新・失効による状態遷移

認証や復旧の判定は、ある時点の観測値から受理または拒否を決める処理として表せる。しかし実際の復旧では、判定が成功した後に新しい認証器を登録したり、回復コードを使用済みに変更したり、古い認証器を失効させたりする。このため、判定の成否だけでなく、その前後にシステム状態がどのように変化するかを扱う必要がある。

時点 \(t\) のシステム状態を \(s_t\)、実行された操作を \(a_t\)、操作後の状態を \(s_{t+1}\) とする。状態遷移を定める規則を \(T\) とすれば、次のように表せる。

\[s_{t+1}=T(s_t,a_t)\]

ここでの \(T\) は、現在の状態と操作から次の状態を決める規則である。例えば操作 \(a_t\) が「認証器を登録する」であれば、登録済み認証器の集合が更新される。「回復コードを消費する」であれば、そのコードが使用済みとして記録される。

状態には、認証器の登録情報、失効情報、使用済みの回復コード、発行済みセッションなどを含められる。例えば次のような組で表せる。

\[s_t=(K_t,W_t,C_t,H_t,\ldots)\]

\(K_t\) は登録済み認証器の集合、\(W_t\) は失効した認証情報の集合、\(C_t\) は使用済み回復コードの集合、\(H_t\) は発行済みセッションの集合である。ここでは説明のために集合として表現しているが、実際の実装ではアカウント識別子、発行時点、失効時点、セッションの有効期限などを持つ記録として管理される場合がある。

例えば利用者が認証器 \(k_1\) を登録しており、通常の認証に使用していたとする。この時点では \(k_1\in K_t\) であり、その登録が有効なら \(k_1\) に対応する署名によって認証できる。

その後、利用者が \(k_1\) を紛失し、未使用の回復コード \(c\) によって新しい認証器 \(k_2\) を登録しようとする。回復が受理された場合、少なくとも新しい認証器の登録と回復コードの消費という二つの状態変更が必要になる。

\[K_{t+1}=K_t\cup\{k_2\}\]

\[C_{t+1}=C_t\cup\{c\}\]

最初の式は新しい認証器が登録集合へ追加されることを表す。二番目の式は回復コード \(c\) が使用済み集合へ追加されることを表す。必要に応じて、紛失した認証器 \(k_1\) を失効集合へ追加する。

\[W_{t+1}=W_t\cup\{k_1\}\]

この三つの変更がすべて必要な設計であれば、一つだけが完了して残りが失敗した状態を考慮しなければならない。例えば回復コードの消費だけが成功し、新しい認証器の登録に失敗した場合、正規利用者は回復コードを失ったにもかかわらず、新しい認証手段を取得できない。

反対に、新しい認証器の登録が成功した後で回復コードの消費が失敗すると、回復コードが未使用のまま残る可能性がある。この場合、同じコードを用いて別の認証器を追加できる実装であれば、単回使用の制限が実際には成立しない。

例えば攻撃者が回復コードの複製を取得していたとする。正規利用者がコードを使用して新しい認証器を登録した後も、使用済み状態が保存されていなければ、攻撃者が同じコードを使って自分の認証器を登録できる可能性がある。回復コードの発行条件が正しくても、利用後の状態更新に失敗すれば再利用を防げない。

この問題に対処する方法の一つは、関連する状態変更を原子的な操作として扱うことである。原子性とは、複数の変更が一つのまとまりとして確定し、途中まで変更された状態を外部へ確定済みの結果として見せない性質である。

例えば回復コードの消費と新しい認証器の登録を同じトランザクションで処理できるなら、両方が成功した場合だけ変更を確定し、途中で失敗した場合には変更全体を取り消す構成が考えられる。これにより、コードだけが消費された状態や、コードが未使用のまま認証器だけが登録された状態を防止できる。

ただし、回復処理が複数のサービスや異なる保存領域にまたがる場合、すべての変更を単一のトランザクションとして扱えないことがある。例えば回復コードの使用済み状態を認証サービスが管理し、認証器の登録を別のアカウント管理サービスが管理している場合である。

その場合には、各状態変更の順序、途中失敗時の扱い、再実行時の条件を定める必要がある。例えば処理を再実行しても別の認証器が重複登録されないようにする、使用済みコードによる新規の回復要求を拒否する、失敗した登録処理について安全に結果を確認できるようにする、といった状態遷移上の条件が必要になる。

これらの条件は、最初の回復コードの検証結果だけでは決まらない。回復コードが正しく照合された後、どの状態変更が確定し、どの状態変更が未完了なのかによって、以後の復旧可能性と排他性が変化する。

さらに、判定時点と状態変更の確定時点が異なる場合には、競合が生じ得る。例えば回復コード \(c\) を確認した直後、別の要求が同じコードを先に消費する場合を考える。最初の要求が「確認時には未使用だった」という事実だけで登録を確定すれば、一つのコードが複数の登録に利用される可能性がある。

時点 \(t_0\) にコードの有効性を確認し、時点 \(t_1\) に認証器の登録を確定する場合、途中でコードの状態が変化している可能性がある。

\[V(c,s_{t_0})=1,\qquad V(c,s_{t_1})=0\]

この場合、時点 \(t_0\) に有効だったという事実だけを根拠として、時点 \(t_1\) の登録を許可できるとは限らない。登録を確定する操作が、どの状態の有効性を前提とするかを定める必要がある。

例えば回復コードの未使用状態を確認し、使用済みへの変更を条件付きで確定する処理を一つの不可分な操作として実行できれば、複数の要求が同じコードを同時に消費することを防げる。確認と更新を分離している場合には、状態の世代番号や更新条件を検証するなど、競合した要求のうちどれを成立させるかを制御する必要がある。

権限の失効についても同様の競合がある。例えば回復処理の開始時点では利用者に権限があっても、新しい認証器を登録する前にその権限が取り消される場合を考える。開始時点の権限だけを確認して登録を確定すれば、失効後に新しい認証器が成立する可能性がある。

この問題を評価するには、権限確認と登録確定をどの時点の状態に基づいて結び付けるかを定める必要がある。例えば登録確定時に現在の権限を再確認する設計と、開始時点の確認結果を一定期間有効とする設計では、許可される状態が異なる。

また、認証器の登録とセッションの発行が別々に行われる場合には、回復後にどのセッションが有効になるかも確認する必要がある。例えば新しい認証器の登録に成功した後、回復用セッションを失効させる設計では、その失効が実際に反映されなければ回復用セッションが引き続き利用される可能性がある。

既存のセッションについても、回復処理によってすべて失効させるのか、一部を維持するのかによって状態が変わる。紛失した認証器に対応するセッションや、攻撃者が既に取得したセッションが残っているなら、新しい認証器を登録しただけでは従来のアクセス経路を無効化できない場合がある。

したがって、回復処理の正しさは、最初に受理すべき申請を受理したかという静的な判定と、受理後に必要な状態変更が正しく確定したかという遷移の判定に分けられる。前者が成立していても、後者に失敗すれば、回復コードの再利用や古い認証器の残存といった問題が生じ得る。

時間を含む復旧の安全性を評価するには、各時点の受理結果だけでなく、どの操作によって新しい証拠が登録され、古い証拠が失効し、セッションがどのように更新されたかを追跡する必要がある。現在の判定結果は、その時点までに実行された状態遷移の結果として成立するためである。

7.3. 過去の証拠が残存する条件

認証器や回復コードを失効させた場合、その操作によって必ずしも秘密情報そのものが消去されるわけではない。例えばサーバーが認証器の登録を無効化しても、認証器内部の秘密鍵や、以前に作成された秘密鍵の複製が同時に消滅するとは限らない。

ここでは、秘密情報が物理的に残っていることと、その秘密情報を現在の検証機構が受理することを区別する必要がある。秘密情報が存在していても、対応する登録が無効化されていれば拒否される場合がある。一方、登録が古い状態へ戻るなら、残っている秘密情報が再び有効になる可能性がある。

例えば時点 \(t_0\) に認証器 \(k_{\mathrm{old}}\) が登録されていたとする。その後、利用者が認証器を紛失したため、時点 \(t_1\) に対応する公開鍵の登録を無効化した。このとき現在の検証状態では、旧認証器による証拠は拒否される。

\[V(e_{\mathrm{old}},s_{t_1})=0\]

しかし、攻撃者が旧認証器を所持している場合や、秘密鍵の複製を取得している場合には、署名を生成する能力そのものが残っている可能性がある。現在の検証状態で拒否されるという事実は、その能力が物理的に消滅したことを意味しない。

また、別の検証環境に古い登録情報が残っている場合には、同じ証拠に対する判定が環境によって異なる可能性がある。例えばサーバー \(A\) では旧認証器が失効していても、サーバー \(B\) の登録状態が更新されていなければ、\(B\) では有効な証拠として扱われる場合がある。

\[V(e_{\mathrm{old}},s_A)=0,\qquad V(e_{\mathrm{old}},s_B)=1\]

この場合、失効したという管理上の操作が存在していても、すべての検証環境でその失効が反映されたとはいえない。どの検証機構が、どの時点の登録状態を参照しているかが受理結果を決める。

さらに、過去の検証状態を保存したバックアップやスナップショットが存在する場合には、古い登録情報を含む状態へ戻れる可能性がある。この場合、現在の検証状態だけで旧証拠の無効性を評価すると、復元後に生じる受理を見落とすおそれがある。

状態 \(s_t\) から、許された操作や想定する攻撃操作によって到達可能な状態の集合を \(\mathrm{Reach}(s_t)\) とする。この集合には、設定変更、認証器の登録、失効、バックアップからの復元など、評価対象に含める操作によって到達できる状態を含める。

現在は無効な証拠 \(e_{\mathrm{old}}\) が、将来の到達可能な状態で再び有効になる条件は、次のように表せる。

\[\exists s’\in\mathrm{Reach}(s_t):V(e_{\mathrm{old}},s’)=1\]

\(\exists\) は条件を満たす状態が少なくとも一つ存在することを表す。この式は、現在の状態では無効でも、到達可能な将来状態のどこかで旧証拠が有効になる可能性があることを意味する。

ただし、この式だけで攻撃者が実際にアクセスできると結論づけることはできない。攻撃者がその状態へ到達できるか、旧証拠を提示できるか、対象システムへアクセスできるかという条件が別途必要になる。状態の到達可能性と、攻撃者の操作能力を対応付けなければならない。

例えば管理者だけが実行できるバックアップ復元操作を含む到達可能性と、攻撃者が実行できる操作だけを含む到達可能性では、集合の範囲が異なる。攻撃者が管理者権限を取得できないという前提なら、管理者専用の復元操作をそのまま攻撃経路として扱うことはできない。

一方、攻撃者が管理者権限を取得できる状態まで脅威モデルに含める場合には、その復元操作も攻撃者の到達可能な操作になる可能性がある。したがって、旧証拠が再び有効になることの危険性は、証拠の残存だけでなく、検証状態を変更する能力にも依存する。

例えばオンラインサービスがデータベースのバックアップを保持している場合を考える。バックアップには、旧認証器の公開鍵登録が含まれている可能性がある。そのバックアップを復元すれば、現在は削除されている登録が再び現れる場合がある。

ただし、サービスが別の失効台帳を参照しており、その台帳がバックアップの復元によって巻き戻らないなら、旧登録が現れても認証器を拒否できる場合がある。バックアップに旧登録が含まれているという事実だけでは、旧認証器の受理が必ず復活するとはいえない。

例えば認証器の登録状態と失効状態を別々に管理し、失効情報を現在の状態として検証する構成なら、古い登録情報を復元しても、失効済みという判断を維持できる可能性がある。この場合、過去の状態への復元が、必ずしも検証条件全体の巻き戻しにはならない。

反対に、登録情報と失効情報を一体として古い状態へ戻す場合には、過去の受理条件が再び成立する可能性がある。バックアップの対象に何が含まれ、復元時に何が上書きされるかが、旧証拠の有効性を決める。

完全なオフライン検証環境では、別の信頼できる失効台帳を参照できない場合がある。例えば暗号化媒体が、媒体上の鍵管理情報と提示された秘密情報だけから解除可能性を判定する構成なら、鍵管理情報を過去の状態へ戻すことで、過去の解除条件を復活させられる可能性がある。

この場合、オンラインサービスのように別の現在状態を参照して失効を維持する仕組みが存在しないことが、復元後の受理可能性に関係する。オフラインの解除とオンラインのアカウント認証では、検証時に利用できる状態の範囲が異なる。

また、古い証拠が残存しているという事実だけで、危険な状態が成立するとは限らない。例えば秘密鍵の複製が残っていても、対応する公開鍵の登録がすべての到達可能な検証環境で無効であれば、その秘密鍵による署名は受理されない。

問題となるのは、残存した証拠を受理する検証状態へ到達でき、その状態で実際に証拠を利用できることである。秘密情報の残存、検証状態の復元、対象へのアクセスという条件を組み合わせて評価する必要がある。

このため、「失効した」という説明には少なくとも二つの意味を区別できる。一つは、現在の検証状態では旧証拠を受理しないという意味である。もう一つは、評価対象に含まれる将来のすべての到達状態でも、旧証拠を受理しないという意味である。

後者は前者より強い保証である。現在の失効状態を確認しただけでは、過去のバックアップや別の検証環境を含めた失効まで成立しているとは限らない。失効の保証範囲を定めるには、どの状態を復元でき、誰が復元操作を実行でき、どの検証情報が復元されずに維持されるかを明示する必要がある。

7.4. 失効後の復元が過去の受理条件を戻す場合

過去の検証状態を復元することで旧証拠が再び利用可能になる例として、LUKS による暗号化媒体を考える。LUKS は、暗号化されたデータへアクセスするための鍵管理情報をヘッダーに保持し、パスフレーズなどの解除情報からデータ暗号化に必要な鍵へ到達する仕組みを持つ。ヘッダーには鍵スロットなどの情報が含まれる[11][12]。

ここでは、媒体の暗号化データとヘッダーが対応しており、パスフレーズを使って有効な鍵スロットを解除できれば、データ暗号化に使用される鍵へ到達できる構成を考える。解除できることと、その媒体について正当な利用権限を持つことは別の性質である。

例えば時点 \(t_0\) に、パスフレーズ \(p_{\mathrm{old}}\) に対応する鍵スロットが有効であるとする。この時点のヘッダーを \(H_0\) と呼ぶ。

\[V(p_{\mathrm{old}},H_0)=1\]

管理者が \(H_0\) のバックアップを作成した後、時点 \(t_1\) に古いパスフレーズを無効化し、新しいパスフレーズ \(p_{\mathrm{new}}\) を使用する構成へ変更したとする。ここでは、古いパスフレーズに対応する鍵スロットが削除され、現在のヘッダー \(H_1\) では旧パスフレーズを受理しない状態になったものとする。

\[V(p_{\mathrm{old}},H_1)=0\]

この時点で現在のヘッダー \(H_1\) を使う限り、旧パスフレーズは解除条件を満たさない。一方、以前に作成したヘッダーバックアップ \(H_0\) には、旧パスフレーズによる解除に必要な鍵管理情報が残っている可能性がある。

現在のヘッダーと過去のヘッダーにおける旧パスフレーズの有効性は、次のように異なる。

\[V(p_{\mathrm{old}},H_1)=0,\qquad V(p_{\mathrm{old}},H_0)=1\]

例えば旧パスフレーズを知っている主体が、現在のヘッダー \(H_1\) に対して解除を試みても、対応する鍵スロットが存在しなければ解除できない。しかし、過去のヘッダー \(H_0\) を利用可能な形で復元できるなら、旧パスフレーズに対応する鍵スロットが再び利用可能になる場合がある。

このとき、暗号化データが過去のヘッダーに保存された鍵管理情報と対応していることが必要である。ヘッダーを復元すれば、無関係な暗号化媒体や、別の鍵で再暗号化されたデータまで解除できるという意味ではない。

例えば媒体のデータ暗号化鍵そのものが変更され、それに対応してデータが再暗号化されている場合、過去のヘッダーから得られる旧鍵が現在の暗号化データに対応しない可能性がある。この場合、旧パスフレーズから旧鍵へ到達できても、その鍵で現在のデータを正しく復号できるとは限らない。

一方、鍵スロットの削除やパスフレーズの変更だけが行われ、データ暗号化鍵が維持されている構成では、過去のヘッダーに残る鍵管理情報によって同じデータ暗号化鍵へ到達できる場合がある。このとき、旧ヘッダーと旧パスフレーズの組は、現在のデータに対する解除能力を再び成立させる可能性がある。

この関係を理解するには、パスフレーズの変更と、データ暗号化鍵の変更を区別する必要がある。パスフレーズの変更は、データ暗号化鍵へ到達するための解除条件を変更する操作として実現される場合がある。その場合、データ暗号化鍵自体は変化しない。

例えば同じデータ暗号化鍵を使用しながら、旧パスフレーズの鍵スロットを削除し、新しいパスフレーズの鍵スロットを追加する構成では、現在のヘッダーに旧パスフレーズの登録がなくても、旧ヘッダーのバックアップには旧パスフレーズから鍵へ到達する経路が残っている可能性がある。

したがって、現在のヘッダーで旧パスフレーズが拒否されることと、過去のヘッダーを利用した場合にも旧パスフレーズが利用できないことは、異なる保証である。

例えば旧パスフレーズを知る前任者が、担当変更によって媒体の利用権限を失った場合を考える。現在のヘッダーから旧パスフレーズに対応する鍵スロットを削除したとしても、前任者が旧ヘッダーのバックアップを保持しており、媒体の暗号化データへアクセスできるなら、過去の解除条件を再利用できる可能性がある。

この場合、前任者の権利関係は失効している。

\[R(u_{\mathrm{old}},a,t_1)=0\]

しかし、旧ヘッダーが利用可能であり、旧パスフレーズが旧ヘッダーに対応する有効な秘密であれば、暗号学的な解除能力が残る可能性がある。

\[V(p_{\mathrm{old}},H_0)=1\]

つまり、現在の権利関係が 0 であることと、過去の鍵管理情報によって解除できることが同時に成立し得る。過去のヘッダーを復元したという操作は、前任者へ現在の利用権限を再付与するものではない。変更されるのは、解除機構が使用する鍵管理情報である。

ただし、旧ヘッダーのバックアップが存在するという事実だけで、不正な解除が必ず成立するとは限らない。攻撃者がそのバックアップを取得できるか、暗号化媒体へアクセスできるか、旧パスフレーズを知っているか、旧ヘッダーと現在の暗号化データが対応しているかという条件が必要になる。

例えば旧ヘッダーのバックアップが厳格に保護され、権限を失った主体が取得できない構成なら、バックアップの存在だけではその主体に解除能力を与えない。また、旧パスフレーズを知らない攻撃者にとっては、旧ヘッダーを取得しても直ちに秘密を再構成できるとは限らない。

逆に、攻撃者が暗号化媒体の複製、旧ヘッダーのバックアップ、旧パスフレーズをすべて取得できるという条件では、現在のヘッダーに対する鍵スロット削除だけでは、その複製に対する旧解除経路を閉じられない可能性がある。

ここで過去のヘッダーの復元という操作を、単なる状態遷移として表せる。現在のヘッダーを \(H_1\)、バックアップから復元される過去のヘッダーを \(H_0\) とすると、検証状態が \(H_1\) から \(H_0\) へ変更される。

\[H_1\xrightarrow{\mathrm{Restore}}H_0\]

この遷移により、旧パスフレーズに対する有効性が 0 から 1 へ変わる場合がある。

\[V(p_{\mathrm{old}},H_1)=0\quad\longrightarrow\quad V(p_{\mathrm{old}},H_0)=1\]

この変化は、旧パスフレーズの文字列が変更されたためではない。検証に用いる鍵管理状態が過去のものへ戻ったために生じる。同じ秘密情報でも、参照する検証状態によって受理結果が異なるという時間的な構造を示している。

なお、ヘッダーの復元は暗号化媒体の鍵管理情報へ作用する操作であり、誤った復元によってデータを解除できなくなるなど、重大な結果を生じる可能性がある。ここで扱っているのは、復元能力が存在する場合に旧解除条件が再び成立する可能性についての数学的・構造的な分析である。

ヘッダーバックアップには、破損した鍵管理情報を復旧するという可用性上の役割がある。一方、バックアップに過去の解除条件が保持されているなら、その情報を誰が取得し、どの媒体へ適用できるかという秘密管理上の条件も生じる。

したがって、バックアップを保持することの可用性上の利点と、旧パスフレーズの解除能力が残ることによる排他性への影響を別々に評価する必要がある。バックアップを取得できる主体、復元できる対象、現在のデータ暗号化鍵との対応関係によって、過去の解除条件が実際に利用可能になる範囲が決まる。

この例から、現在の鍵管理状態に旧秘密が登録されていないことと、旧秘密を利用できる到達可能な状態が存在しないことは同値ではないと分かる。失効の安全性を保証するには、現在の検証状態だけでなく、過去の鍵管理情報が復元される経路と、その経路を利用できる主体まで含めて評価する必要がある。

7.5. 回復操作が新しい認証情報を成立させる場合

オンラインアカウントの回復では、回復コードを使って一度ログインできれば処理が完了するとは限らない。通常の認証器を失った利用者が、新しい認証器を登録し、その認証器によって以後の通常認証を行う構成がある。この場合、一度の回復判定が、将来の認証に利用できる資格情報を新たに成立させる。

例えば正規利用者 \(A\) が登録済み認証器を紛失し、回復コードによってアカウントを回復したとする。その後、\(A\) が新しい認証器 \(k_{\mathrm{new}}\) を登録すれば、以後はその認証器によって通常認証を行える可能性がある。

回復要求の受理結果を \(A_{\mathrm{rec}}\) とする。受理された場合に 1、拒否された場合に 0 となる。また、新しい認証器を対象アカウントへ登録する操作を \(\mathrm{Bind}(k_{\mathrm{new}})\) とする。

回復判定が受理され、必要な登録条件も成立した場合には、登録済み認証器の集合が更新される。

\[A_{\mathrm{rec}}=1\ \land\ \mathrm{Bind}(k_{\mathrm{new}})=1\quad\Longrightarrow\quad K_{t+1}=K_t\cup\{k_{\mathrm{new}}\}\]

この式で \(K_t\) は時点 \(t\) の登録済み認証器の集合である。\(K_{t+1}\) は登録操作後の集合であり、新しい認証器 \(k_{\mathrm{new}}\) が追加されている。

ここで、回復要求の受理と認証器の登録を分けている点が重要になる。回復コードが有効だったという事実だけで、任意の認証器を無条件に登録してよいとは限らない。登録対象のアカウント、登録要求、公開鍵、認証器の所持確認など、登録処理に必要な条件が別途存在する場合がある。

正規利用者 \(A\) が回復し、新しい認証器を正しく登録できれば、通常の認証器を紛失したという障害から復旧できる。この場合、回復コードは一時的な復旧のために利用され、その後は新しい認証器が通常認証の根拠となる。

しかし、攻撃者 \(B\) が同じ回復コードを盗み、誤って回復要求を受理された場合を考える。回復後に \(B\) が自分の認証器を登録できるなら、その認証器が対象アカウントの登録済み資格情報として扱われる可能性がある。

この場合、攻撃者が最初に利用した回復コードは、単回使用として消費されるかもしれない。しかし、攻撃者が新しく登録した認証器の資格情報が有効なまま残れば、以後は回復コードを使用せずに通常認証できる可能性がある。

つまり、回復コードの誤受理が一回限りであっても、その結果として成立した新しい認証器の登録が、将来のアクセスへ影響する場合がある。初回の回復証拠の有効期間と、その証拠によって成立した認証情報の有効期間は異なる。

例えば回復コード \(c\) が使用済みになった時点を \(t_1\) とする。この時点以後、同じコードは拒否されるように設定されているとする。

\[V(c,s_{t_1})=0\]

しかし、回復によって登録された認証器 \(k_B\) が有効なら、攻撃者 \(B\) は新しい認証器で認証できる可能性がある。

\[V(e_{k_B},s_{t_1})=1\]

この状態では、回復コードの失効が正しく機能していても、攻撃者による継続的なアクセスが成立する可能性が残る。誤って受理された回復要求から、新しい認証能力が生成されているためである。

この違いを、回復判定と認証器登録の状態遷移として整理できる。最初の回復要求は、一時的な証拠に基づいてアカウントへのアクセスを許可するかを決める。その後の登録操作は、新しい資格情報を対象アカウントへ結び付ける。

したがって、誤受理の影響を評価するときには、最初の回復処理が成功したかどうかだけでなく、その後にどの認証情報が登録されたかを確認する必要がある。

NIST は、既存の認証器を利用できる状態で別の認証器を登録する場合と、通常の認証手段を利用できなくなった場合のアカウント回復を区別して扱っている[5]。この違いは、新しい認証器を登録するための根拠が異なることに関係する。

例えば既存の認証器で認証した状態から新しい認証器を追加する場合、既に成立している認証に基づいて登録を許可できる。一方、通常の認証器を失った状態では、その認証を利用できないため、別の証拠によって登録を許可するか判断する必要がある。

したがって、回復時に新しい認証器を登録する処理は、失われた認証手段を別のものへ置き換えるという意味を持つ。どの証拠によって置き換えを認めるかが、その後の認証状態の正当性に影響する。

例えば攻撃者が回復コードを盗んだ場合でも、回復後の認証器登録に別の独立した証拠を要求する構成であれば、新しい認証器を登録できる範囲を制限できる可能性がある。回復コードだけを取得した攻撃者を、後続の登録段階で拒否できる場合があるためである。

ただし、その追加証拠が同じ回復コードや同じ管理対象に依存しているなら、攻撃者も条件を満たせる可能性がある。登録手順に確認画面を一つ追加したという事実だけでは、新しい識別根拠を取得したことにはならない。

また、新しい認証器を登録した後、古い認証器をどのように扱うかも重要になる。例えば紛失した認証器が第三者の手元にある可能性がある場合、新しい認証器を登録しただけで古い認証器が無効になるとは限らない。

古い認証器の登録が残っていれば、その認証器を使用できる主体が引き続き認証を成功させる可能性がある。回復処理によって新しい認証器を追加する操作と、古い認証器を失効させる操作を分離して考える必要がある。

既存セッションについても同じ問題がある。例えば攻撃者が回復前に有効なセッションを取得していた場合、新しい認証器を登録しても、そのセッションが自動的に失効するとは限らない。セッションの有効性は、認証器の登録状態とは別に管理される場合がある。

そのため、回復後にどのセッションを継続し、どのセッションを無効化するかを定める必要がある。回復に使われたセッション、過去の通常認証から発行されたセッション、紛失した端末で維持されているセッションでは、管理上の扱いが異なる場合がある。

さらに、回復後に登録済み連絡先を変更できるかどうかも影響する。攻撃者が誤って回復を受理された後、自分のメールアドレスや電話番号を登録できるなら、後続の復旧経路も攻撃者が利用しやすい状態へ変更される可能性がある。

この場合、最初の回復コードの誤受理が、認証器登録だけでなく、将来の回復に使用される証拠源の変更へ波及する。復旧経路の安全性を評価するには、回復後に変更できる登録情報と、その変更によって成立する将来のアクセス条件まで確認する必要がある。

一方、回復後の操作権限を限定し、新しい認証器の登録や連絡先の変更を追加条件の成立まで許可しない構成であれば、誤受理の影響範囲を制限できる場合がある。ただし、その追加条件が攻撃者にも満たせるなら、制限は実質的な防御にならない可能性がある。

ここで区別すべきなのは、最初の回復判定が正しく行われたかという問題と、回復後にどの認証能力や権限が成立したかという問題である。最初の誤受理が一回だけであっても、その後に新しい認証器やセッションが有効になれば、影響は継続する可能性がある。

したがって、回復の安全性を時間的に評価するには、初回の誤受理率だけでなく、誤受理後に成立し得る認証器の登録、セッションの継続、連絡先の変更、旧認証情報の失効状態を追跡する必要がある。回復証拠の一時的な有効性と、その証拠から生まれる将来の認証能力を分離して評価しなければならない。

7.6. 現在の状態と到達可能な過去の状態の区別

旧証拠が現在の検証状態で無効であることと、その証拠が将来のどの状態でも利用できないことは異なる。例えば時点 \(t\) に旧認証器 \(e_{\mathrm{old}}\) が失効しているなら、現在の状態について次の関係が成立する。

\[V(e_{\mathrm{old}},s_t)=0\]

しかし、過去の登録情報を復元できる場合には、旧証拠が再び有効となる状態へ到達する可能性がある。現在の状態だけを評価しても、そのような復元後の状態における受理可能性は分からない。

この違いを明確にするため、状態 \(s_t\) から評価対象の操作によって到達できる状態の集合を \(\mathrm{Reach}(s_t)\) と定義する。この集合には、認証器の登録や失効などの通常操作に加えて、評価対象に含める場合にはバックアップからの復元や設定の巻き戻しも含める。

旧証拠がすべての到達可能な状態で無効であるという強い条件は、次のように表せる。

\[\boxed{\forall s’\in\mathrm{Reach}(s_t),\qquad V(e_{\mathrm{old}},s’)=0}\]

\(\forall\) は指定した集合のすべての要素について命題が成立することを表す。したがって、この式は、現在の状態から到達できるどの検証状態においても、旧証拠を受理しないことを要求している。

この条件は、現在の状態だけで旧証拠を拒否する条件より強い。現在の状態 \(s_t\) が到達可能な状態に含まれるなら、上の全称条件が成立する場合には、現在の旧証拠の無効性も成立する。

しかし逆方向は一般に成立しない。現在の状態で旧証拠が無効でも、過去の登録情報を含む状態へ復元できれば、その状態で旧証拠が再び有効になる可能性があるためである。

例えばオンラインサービスが、時点 \(t_0\) に旧認証器を有効とする登録情報を保存していたとする。その後、時点 \(t_1\) に旧認証器を失効させた。しかし時点 \(t_0\) のデータベースを復元できるなら、登録情報だけを見る検証機構では、旧認証器が再び有効になる場合がある。

\[V(e_{\mathrm{old}},s_{t_1})=0,\qquad V(e_{\mathrm{old}},s_{t_0})=1\]

この場合、状態を \(s_{t_1}\) から \(s_{t_0}\) に相当する登録状態へ戻せるなら、現在の失効だけでは旧証拠を永続的に無効化したことにはならない。

ただし、バックアップから登録情報を復元した場合でも、別の信頼できる状態が現在の失効を保持していれば、旧証拠の受理を防げる可能性がある。例えば、認証器の失効世代を管理する情報をバックアップの復元対象から分離し、復元後も現在の世代番号を参照する構成が考えられる。

この場合、古い登録情報が再出現しても、その情報が現在の失効世代より古いことを検出できれば、旧証拠を拒否できる。過去の状態を復元する操作によって、検証に必要なすべての情報が巻き戻るわけではないためである。

例えば認証器の登録世代を \(g(e)\)、現在有効と認める最小世代を \(g_{\min}\) とする。登録世代が最小世代以上である場合だけ受理する条件を設ければ、次のように表せる。

\[V(e,s)=1\quad\Longrightarrow\quad g(e)\geq g_{\min}\]

古い登録情報を復元しても、別の信頼できる状態で \(g_{\min}\) が維持されるなら、古い世代の証拠を拒否できる可能性がある。ただし、\(g_{\min}\) 自体を攻撃者が巻き戻せる場合には、この制約も失われる。

したがって、巻き戻しに対する防御が成立するには、現在の失効条件を保持する情報が、評価対象の復元操作によって同時に巻き戻されない必要がある。別の情報源を参照しているという事実だけでは十分ではなく、その情報源を誰が変更できるかも確認する必要がある。

一方、完全なオフライン環境では、別の現在状態を参照できない場合がある。暗号化媒体が、ヘッダーと提示されたパスフレーズだけを使って解除を判定する構成なら、ヘッダーを過去の状態へ戻すことで、旧パスフレーズに対応する鍵スロットが再び利用可能になる可能性がある。

この場合、過去の状態を参照する外部の判定機構が存在しないため、現在の権利関係や失効判断を追加の条件として評価できない可能性がある。解除機構が観測できる情報の範囲が、媒体上の鍵管理状態と入力された秘密情報へ限定されているためである。

ここで重要なのは、過去の検証状態を復元することによって、過去の正当な権利まで復元されるわけではないという点である。例えば旧ヘッダーを復元して旧パスフレーズで解除できたとしても、そのパスフレーズを所持する前任者に現在の利用権限があるとは限らない。

権利関係は現在の時点について評価される。

\[R(u,a,t)\]

一方、証拠の有効性は復元後の検証状態について評価される。

\[V(e_{\mathrm{old}},s’)\]

したがって、過去の検証状態を復元した場合には、現在の権利関係と過去の証拠有効性が同時に存在することがある。権利を失った主体が、旧秘密によって解除条件を満たすという状態も成立し得る。

さらに、到達可能な状態の集合は、どの主体が操作するかによって変わる。例えば管理者が実行できるバックアップ復元操作を、一般利用者や攻撃者が実行できるとは限らない。この違いを明示するため、攻撃者が到達できる状態の集合を \(\mathrm{Reach}_A(s_t)\) と表すことができる。

攻撃者の能力を固定したとき、その攻撃者が到達できるすべての状態で旧証拠を拒否する条件は、次のように表せる。

\[\forall s’\in\mathrm{Reach}_A(s_t),\qquad V(e_{\mathrm{old}},s’)=0\]

ただし、この条件は旧証拠の検証上の有効性に関するものであり、攻撃者が利用できるあらゆるアクセス経路を排除することまで意味しない。別の有効な証拠を取得できる攻撃者や、既に発行済みのセッションを使用する攻撃者については、別の受理条件も評価する必要がある。

また、旧証拠が有効になる状態へ到達できたとしても、攻撃者がその証拠を実際に所持していなければ、それを用いたアクセスが成立するとは限らない。攻撃成立の条件としては、到達可能な検証状態、提示可能な証拠、対象へのアクセス能力を組み合わせる必要がある。

このように到達可能性を主体ごとに分けることで、管理者による正当な障害復旧と、攻撃者による不正な状態復元を区別できる。管理者だけが実行できる復元操作について、攻撃者が同じ能力を持つと仮定する必要はない。一方、管理者権限の侵害を想定する場合には、その復元操作も攻撃者の到達可能性へ含める必要がある。

さらに、失効を強く保証することには、可用性上の条件も関係する。例えば過去の鍵管理情報を利用できないようにすれば、旧秘密による解除経路を閉じられる可能性がある。しかし、障害時に過去のヘッダーを復元して媒体を救済する経路も失われる場合がある。

そのため、すべての過去状態を復元できなくすれば常に安全になるという単純な関係ではない。復元を許す範囲、復元操作を実行できる主体、復元後に有効となる証拠、失効を維持するための外部状態を区別して評価する必要がある。

例えばオンラインサービスでは、登録情報をバックアップから復元しながら、失効台帳は巻き戻さない構成が考えられる。一方、暗号化媒体のヘッダーでは、データ暗号化鍵へ到達するために必要な情報を保持することが障害復旧に役立つ場合がある。どの情報を復元可能にし、どの失効状態を維持するかは、対象となる仕組みによって異なる。

現在の状態だけについて旧証拠を拒否できることは、一つの時点における安全性を示す。しかし、過去の検証状態へ戻れる場合には、将来の到達可能な状態についても旧証拠の有効性を確認しなければならない。

この違いは、第 3 章の識別可能性の議論とも整合する。ある時点で正規主体と攻撃主体の観測値が一致するなら、その観測値だけに依存する判定規則では両者を完全に識別できない。過去の状態へ復元した場合には、判定機構が参照する登録情報や失効情報が変わり、観測値そのものが変化する可能性がある。

したがって、時間を含む復旧の安全性では、現在の判定規則が何を受理するかに加え、どの状態へ遷移できるか、その状態でどの証拠が有効になるか、誰がその証拠を提示できるかを評価する必要がある。

現在の状態で失効していることと、到達可能なすべての状態で失効を維持できることは、異なる保証である。 過去の鍵管理情報や登録情報を復元できる構成では、失効の成否を現在の登録一覧だけで判断できない。復旧機構が過去の状態を取り戻す能力そのものが、正規主体の可用性と攻撃主体の排他性の両方へ影響する。


8. 暗号化媒体の解除条件に所有者の正当性は含まれるか

8.1. データ鍵と key slot の役割

LUKS を用いた暗号化媒体では、利用者が入力するパスフレーズと、実際のデータを暗号化する鍵を区別する必要がある。典型的な構成では、データを暗号化するボリューム鍵を保持し、複数の key slot が異なるパスフレーズなどの解除情報から、そのボリューム鍵へ到達するための情報を管理する。異なる解除手段を登録しても、各手段で暗号化データを別々に作成するわけではない。

例えば暗号化媒体に保存する平文データを \(M\)、ボリューム鍵を \(K\)、暗号化されたデータを \(C\) とする。暗号化と復号の関係を抽象化すれば、次のように表せる。

\[C=\mathrm{Enc}_K(M),\qquad M=\mathrm{Dec}_K(C)\]

\(\mathrm{Enc}_K\) は鍵 \(K\) を用いる暗号化処理、\(\mathrm{Dec}_K\) は対応する復号処理を表す。実際の暗号化方式には処理単位、初期化に必要な値、暗号化モードなどの条件があるが、ここでは解除秘密とデータ暗号化鍵の関係に注目するため、それらを省略している。

利用者が入力するパスフレーズを \(p\) とする。LUKS ではパスフレーズから鍵導出処理などを経て、key slot に保護された鍵情報を解除する。したがって、パスフレーズの文字列そのものが、直接すべてのデータの暗号化鍵として使用されるとは限らない。

この構造を、パスフレーズ \(p\) とヘッダー \(H\) からボリューム鍵へ到達する処理として抽象化する。

\[\mathrm{Unlock}(p,H)=K\]

ここで \(H\) は key slot と関連するメタデータを含む有効な LUKS ヘッダーである。\(\mathrm{Unlock}\) は、入力した解除情報に対応する有効な key slot を利用し、必要な鍵へ到達する処理を表す。具体的な内部処理は LUKS の形式と設定によって異なるため、この式は共通する鍵管理構造を表現したものである。

同じヘッダー \(H\) に二つの有効なパスフレーズ \(p_1,p_2\) を登録しているとする。両方が同じボリューム鍵 \(K\) へ到達する通常の構成では、次の関係が成立する。

\[\mathrm{Unlock}(p_1,H)=K,\qquad\mathrm{Unlock}(p_2,H)=K\]

例えば管理者が日常的に使用するパスフレーズを \(p_1\)、障害時のために別の場所へ保管する予備パスフレーズを \(p_2\) とする。どちらか一方を正しく提示できれば、対応する key slot を通じて同じボリューム鍵へ到達できる。この構成によって、通常のパスフレーズを失った場合にも、予備の解除経路を利用できる可能性が生まれる。

cryptsetup の luksAddKey は、新しいパスフレーズで保護された key slot を追加する操作を提供している[13]。通常の構成では、既存のボリューム鍵を利用するための解除経路を増やす。既存の暗号化データ全体を、新しいパスフレーズによって別途暗号化し直すことが目的ではない。

ただし、LUKS2 には通常のボリューム解除に直接結び付かない unbound keyslot なども存在する。このため、すべての key slot が同一のボリューム鍵へ到達するという式を、LUKS のあらゆる構成へ無条件に適用することはできない。ここでは同じ暗号化領域の解除を可能にする、通常の有効な key slot を対象とする。

二つのパスフレーズが同じボリューム鍵へ到達する場合、解除手段が増えても、保護する暗号文 \(C\) は共通である。例えば \(p_1\) を失っても \(p_2\) が残っていれば、暗号文を再作成せずに復号に必要な鍵へ到達できる。

一方、パスフレーズ \(p_1\) に対応する key slot を削除しても、既に生成されている暗号文 \(C\) が消去されるわけではない。また、別の有効な key slot が同じ鍵 \(K\) へ到達できるなら、その解除経路は引き続き利用できる。key slot の変更と暗号化データの変更は、異なる操作として理解する必要がある。

例えば旧担当者のパスフレーズに対応する key slot を削除し、新担当者のパスフレーズだけを残す構成では、現在のヘッダーにおける解除条件が変更される。しかし旧担当者が既に平文データを複製していたなら、key slot の削除によってその複製が消去されるわけではない。

また、旧担当者がボリューム鍵 \(K\) 自体を取得している場合には、パスフレーズに対応する key slot の削除だけで、その鍵による復号能力を失わせられるとは限らない。パスフレーズを知らない主体と、ボリューム鍵そのものを取得した主体では、暗号化媒体へアクセスするために必要な条件が異なる。

この違いを、パスフレーズの所持、ボリューム鍵の取得、平文の取得という三つの段階に分けられる。パスフレーズを所持する主体は、有効なヘッダーがあればボリューム鍵へ到達できる可能性がある。ボリューム鍵を所持する主体は、その鍵に対応する暗号化データを復号できる可能性がある。既に平文を取得した主体は、以後の解除操作を必要としない場合がある。

したがって、解除経路を変更した効果は、攻撃者がどの段階の情報を取得しているかによって変わる。旧パスフレーズしか持たない攻撃者には、key slot の削除が有効に作用する可能性がある。一方、既に鍵や平文へ到達した攻撃者に対しては、同じ変更だけで過去の取得結果を取り消すことはできない。

この鍵管理構造は、所有権や利用権限の判断とも分離している。例えば企業が所有する媒体について、管理者 \(A\) と保管責任者 \(B\) が異なるパスフレーズを持つとする。LUKS の解除機構は、どちらのパスフレーズから有効な鍵へ到達できるかを処理する。しかし、\(A\) と \(B\) のどちらが現在の管理責任者なのか、どのファイルを操作してよいのかという組織上の権利関係を、key slot の存在だけから確定することはできない。

時点 \(t\) に主体 \(u\) が対象媒体 \(a\) を使用する正当な権利を持つことを \(R(u,a,t)\) とする。また、ヘッダー \(H\) においてパスフレーズ \(p\) が有効な解除情報であることを \(V(p,H)\) とする。二つは異なる述語である。

\[V(p,H)=1\quad\not\Longrightarrow\quad R(u,a,t)=1\]

この非含意は、有効な解除秘密を提示したという事実だけでは、その主体が正当な利用権限を持つと結論できないことを意味する。例えば退職者が過去のパスフレーズを保持していれば、現在の権利関係が失効していても、旧秘密による解除条件が残っている可能性がある。

私は「暗号化ディスクを長期運用するための設計」と「暗号化ディスク運用手順を整理する」で、予備の解除秘密、鍵管理情報のバックアップ、長期的な運用条件を整理した[14][15]。これらを証拠の識別能力として捉える場合、評価する対象は、どの解除秘密を持つ主体が、どのヘッダー状態でボリューム鍵へ到達できるかという条件になる。

暗号化媒体へアクセスするには、解除秘密だけでなく、対応する暗号化データと鍵管理情報へ到達できる必要がある。例えばパスフレーズを知っていても、媒体そのものが利用できなければ、その時点でデータを復号できない場合がある。一方、媒体の複製と有効な解除情報を同時に取得できれば、正当な権利の有無にかかわらず復号が成立する可能性がある。

この構造では、暗号化媒体の解除能力を決めるのは、鍵管理情報、秘密情報、暗号化データの対応関係である。所有権や組織上の権限を解除結果から導くには、別の権利判断が必要になる。

8.2. 予備の解除手段が正規利用を回復する条件

通常のパスフレーズ \(p_1\) を失った正規利用者が、事前に登録した予備パスフレーズ \(p_2\) を保持している場合を考える。正規利用者は媒体を使用する権利を失っていないが、日常的に使っていた解除情報を提示できなくなっている。

この状態では、通常のパスフレーズ \(p_1\) だけを解除条件にしていたなら、正規利用者はボリューム鍵へ到達できない可能性がある。しかし \(p_2\) に対応する有効な key slot が存在し、その秘密を利用者が提示できるなら、別の経路から同じボリューム鍵へ到達できる。

正規利用者が秘密 \(p\) を提示できることを \(\mathrm{Have}_L(p)\) とする。また、ヘッダー \(H\) において秘密 \(p\) が有効であることを \(V(p,H)\) とする。ここでは暗号化媒体とヘッダーにアクセスでき、必要な処理環境が正常であることを前提とする。

この条件の下で、通常の秘密を失っていても予備秘密によって解除できることを、次のように表せる。

\[\neg\mathrm{Have}_L(p_1)\land\mathrm{Have}_L(p_2)\land V(p_2,H)=1\quad\Longrightarrow\quad\mathrm{Unlockable}_L\]

\(\neg\) は条件の否定を表すため、\(\neg\mathrm{Have}_L(p_1)\) は正規利用者が通常のパスフレーズを提示できないことを意味する。\(\mathrm{Unlockable}_L\) は正規利用者が暗号化媒体を解除できるという性質を表す。

この式で成立しているのは、解除に必要な秘密を失った状態から、予備の秘密によって解除能力を回復できるという関係である。正規利用者の所有権が予備秘密の入力によって新たに成立したわけではない。権利は存続しており、失われた解除能力を別の証拠によって補っている。

例えば管理者が日常用のパスフレーズを記憶し、予備パスフレーズを別の施錠された保管場所へ記録しているとする。日常用の秘密を忘れた場合でも、予備秘密を取り出せれば復旧できる可能性がある。ここでは、記憶していた秘密の喪失と、予備秘密の保管場所が同じ障害に依存していないことが可用性に寄与する。

一方、二つの秘密を同じファイルへ記録し、そのファイルを同じ端末だけに保存しているなら、端末の喪失によって両方を同時に失う可能性がある。二つの key slot が存在していても、利用者が両方の秘密を取得できなくなれば、復旧可能性は確保されない。

この違いを状態集合から考える。正規利用者が \(p_1\) を失っている状態のうち、\(p_2\) を利用できる状態では予備経路が有効になる。しかし、両方の秘密を失っている状態では、二つの key slot が存在していても、利用者は解除に必要な入力を生成できない。

したがって、予備の key slot を追加したことで復旧可能性が改善するかどうかは、追加した秘密が想定する障害の後にも利用可能であるかによって決まる。パスフレーズの種類を増やしたという事実だけでは、その秘密を必要な時点で提示できることまで保証されない。

予備秘密を施錠された保管場所へ置く場合には、その保管場所へアクセスするための条件も復旧経路の一部になる。例えば金庫を開けるための鍵や番号を失えば、中にある予備パスフレーズが無事でも取り出せない可能性がある。

同様に、予備秘密を暗号化してクラウドへ保存する場合、クラウドアカウントへのアクセス能力と、保存された秘密を復号するための情報が必要になる。通常の端末を失ったときに、それらの情報も同時に失われる構成なら、予備経路が機能しない場合がある。

例えばクラウドへ保存した予備秘密を、紛失した端末に保存された別の秘密鍵だけで復号できる構成では、その端末を失うと予備秘密を取り出せなくなる可能性がある。予備秘密が暗号学的に保護されていることと、障害時に正規利用者が利用できることは異なる条件である。

これに対して、予備秘密を取り出すための条件が通常の認証器の喪失から独立していれば、一つの障害によって両方の経路を失う可能性を減らせる。ここで必要な独立性は、秘密情報の文字列が異なるという性質だけではない。保管先、認証条件、管理権限、故障原因がどのように重なるかによって決まる。

ただし、保管先を分離したことが、攻撃に対しても独立した防御を成立させるとは限らない。例えば二つの保管先を同じ管理者アカウントで制御している場合、そのアカウントを侵害した攻撃者が両方へアクセスできる可能性がある。正規利用者の障害に対する独立性と、攻撃者による侵害に対する独立性を別々に評価する必要がある。

また、予備パスフレーズを長い無作為な文字列にすれば、秘密を知らない攻撃者が推測によって正しい値を得ることを困難にできる。しかし、予備パスフレーズを保管した紙が撮影されたり、保存されたファイルが複製されたりした場合には、その文字列の長さによって複製後の利用を防げるわけではない。

この違いは、予備秘密を使用できる主体の集合へ作用する。十分に長い秘密は、推測しかできない攻撃者がその集合へ入ることを難しくする。一方、秘密を完全に取得した攻撃者は、長さにかかわらず正しい解除情報を提示できる可能性がある。

予備の解除経路を評価するためには、秘密の保有だけでなく、暗号化媒体とヘッダーの状態も確認する必要がある。例えば予備パスフレーズが正しく保管されていても、対応する key slot が削除されていたり、ヘッダーが破損していたりすれば、解除できない場合がある。

また、ヘッダーと暗号化データの対応が失われた場合には、正しいパスフレーズを入力しても、目的のデータへ到達できない可能性がある。秘密情報が有効であることと、解除対象の鍵管理情報が正常に利用できることは、別々の条件である。

予備経路の成立条件を整理すると、次のようになる。

確認対象 正規利用者に必要な条件 条件が失われた場合
予備秘密 予備パスフレーズを提示できる。 解除に必要な入力を生成できない。
保管先 障害後にも保管先へアクセスできる。 秘密が存在していても取り出せない。
key slot 予備秘密に対応する有効な解除経路が残る。 予備秘密からボリューム鍵へ到達できない。
ヘッダー 鍵管理情報が正常で、対象データと対応する。 正しい秘密でも目的のデータを解除できない場合がある。
暗号化媒体 対応する暗号化データを利用できる。 鍵を取得できても目的のデータへアクセスできない。

表に挙げた条件は、正規利用者が予備の解除手段を使用できるための条件である。これらが成立したとしても、正規利用者だけが同じ条件を満たせるとは限らない。例えば予備秘密と暗号化媒体の両方を攻撃者が取得できるなら、攻撃者も解除に成功する可能性がある。

このため、予備経路の復旧可能性と排他性を別々に評価する必要がある。復旧可能性については、想定する喪失状態で正規利用者に必要な情報が残るかを確認する。排他性については、攻撃者が同じ秘密と媒体へ到達できる状態が存在するかを確認する。

予備パスフレーズを追加することによって増えるのは、同じボリューム鍵へ到達する別の経路である。その経路が正規利用者の障害に耐えるかどうかは保管構造で決まり、攻撃者を拒否できるかどうかは秘密の取得条件と媒体への到達条件で決まる。

8.3. 予備の秘密情報が漏えいした場合

予備の解除手段は、正規利用者が通常の秘密を失った場合の復旧可能性を高める。しかし、その予備秘密が攻撃者に複製されると、同じ解除経路が不正な利用にも使われる可能性がある。

例えば正規利用者 \(A\) が予備パスフレーズ \(p_2\) を紙に記録し、保管していたとする。攻撃者 \(B\) がその紙を撮影し、文字列を完全に取得した場合、紙の現物は引き続き \(A\) の手元に残っていても、\(B\) は同じパスフレーズを提示できるようになる。

この時点で、\(A\) と \(B\) の権利関係は異なる。\(A\) は媒体を使用する正当な権利を持っているが、\(B\) はその権利を取得していない。

\[R(A,a,t)=1,\qquad R(B,a,t)=0\]

一方、両者が同じ予備パスフレーズを提示できるなら、パスフレーズそのものに関する入力は一致する。さらに同じヘッダー \(H\) を使う条件を固定すれば、解除機構が評価するパスフレーズの有効性も一致する。

\[V(p_2,H)=1\]

ここで解除機構が、入力されたパスフレーズとヘッダー内の鍵管理情報だけから解除の可否を決めるとする。\(A\) と \(B\) が同じ \(p_2\) と \(H\) を利用できるなら、両者を正当性によって区別する入力は存在しない。

第 3 章で定義した観測関数を使えば、二つの状態について次の関係が成立する。

\[O(s_L)=O(s_A)\]

観測値だけから結果を決める判定規則 \(D\) は、同じ観測値に同じ結果を返す。

\[D(O(s_L))=D(O(s_A))\]

正規利用者が受理される有効なパスフレーズを、攻撃者も同じ条件で提示できるなら、解除機構は攻撃者を権利の有無によって拒否できない。この限界はパスフレーズの長さから生じるものではない。入力された証拠に、正規利用者と攻撃者を区別する情報が存在しないために生じる。

例えば 128 ビット相当の十分に高いエントロピーを持つ解除秘密を使用している場合、秘密を知らない攻撃者による推測は困難になり得る。しかし、その秘密が完全に複製された後は、攻撃者が推測を行う必要がない。秘密の推測に対する強度を高めても、既に正しい値を知っている主体の区別にはつながらない。

この場合、暗号化方式が正しく機能していることと、正当な権利者だけが解除できることを混同してはならない。暗号化機構が設計上検証するのは、所定の鍵へ到達するための入力条件である。所有者の権利や秘密の取得経緯を自動的に判定する機構でなければ、その違いを判定結果へ反映できない。

ただし、攻撃者 \(B\) が予備パスフレーズを取得しただけで、直ちに暗号化データへアクセスできるとは限らない。対応する暗号化媒体、またはその複製へ到達できることが別途必要になるためである。

例えば \(B\) がパスフレーズを撮影した時点では、暗号化媒体が厳格に保護された場所にあり、\(B\) が媒体へアクセスできないとする。この時点では、秘密情報の漏えいによって解除に必要な条件の一つを取得しているが、暗号化データそのものを利用できない可能性がある。

その後、媒体が紛失したり、暗号化データの複製が \(B\) の手元へ渡ったりすれば、以前に取得したパスフレーズと組み合わせて解除できる状態になる場合がある。秘密情報の取得と媒体の取得が異なる時刻に発生していても、両方の条件が最終的にそろえば解除の可能性が生じる。

この時間差は、秘密の漏えいを確認した時点で媒体が安全に保管されていることだけでは、将来の不正解除を排除できない理由になる。既に複製された秘密が残っているなら、後から暗号化媒体を取得する攻撃と結び付く可能性がある。

また、予備パスフレーズを書いた紙を回収しても、攻撃者が撮影した画像や記録を消去したことにはならない。紙の現物を管理下へ戻す操作と、秘密情報の複製を無効化する操作は異なる。文字列として複製可能な秘密では、保管物の物理的な所在だけから秘密を知る主体の範囲を確定できない。

予備パスフレーズが漏えいした場合、現在のヘッダーからその秘密に対応する key slot を削除できれば、現在の鍵管理状態では旧秘密を使えなくなる可能性がある。ただし、その変更が失効させるのは、現在のヘッダーで旧秘密からボリューム鍵へ到達する経路である。

例えば現在のヘッダーを \(H_1\) とし、旧パスフレーズに対応する key slot が削除されていれば、次の関係が成立する場合がある。

\[V(p_2,H_1)=0\]

しかし、第 7 章で確認したように、過去のヘッダーバックアップ \(H_0\) に旧パスフレーズの解除情報が残っていれば、旧ヘッダーを利用できる状態で有効性が復活する可能性がある。

\[V(p_2,H_1)=0,\qquad V(p_2,H_0)=1\]

この場合、現在のヘッダーで key slot を削除したという事実だけでは、過去のヘッダーを利用できるすべての主体から旧秘密の解除能力を失わせたことにはならない。漏えいした秘密がどの鍵管理状態で有効なのかを確認する必要がある。

さらに、攻撃者が既にボリューム鍵 \(K\) へ到達している場合には、旧パスフレーズに対応する key slot を削除しても、取得済みの鍵そのものが消滅するわけではない。旧鍵に対応する暗号化データが残っていれば、攻撃者がその鍵によって復号できる可能性がある。

攻撃者が既に平文データ \(M\) を取得している場合には、後からパスフレーズやボリューム鍵を変更しても、攻撃者が保持する平文の複製を取り消すことはできない。将来の解除経路を制限する操作と、過去に流出した情報を回収する操作は異なる。

したがって、漏えい後の影響は、攻撃者が取得した情報の段階によって変わる。予備パスフレーズだけを取得した場合、ボリューム鍵まで取得した場合、平文まで取得した場合では、現在の鍵管理状態を変更することによって制限できる範囲が異なる。

予備秘密による復旧可能性を確保するには、その秘密を正規利用者が失わずに保持できる必要がある。しかし同じ秘密を攻撃者が複製できれば、正規利用者と攻撃者は同じ解除条件を満たす可能性がある。予備秘密の保護は、単に秘密を失わないための運用ではなく、解除能力を持つ主体の範囲を制限する条件でもある。

8.4. key slot の削除と過去のヘッダー

LUKS の key slot を削除する操作は、現在の鍵管理状態から特定の解除経路を無効化するために利用できる。例えば旧担当者のパスフレーズに対応する key slot を削除すれば、現在のヘッダーでは旧パスフレーズによってボリューム鍵へ到達できなくなる場合がある。

cryptsetup の luksKillSlot は、指定した key slot を LUKS デバイスから削除する操作を提供する[16]。この操作が対象とするのは鍵スロットであり、暗号化データそのものの消去とは区別される。

例えば時点 \(t_0\) に、旧パスフレーズ \(p_{\mathrm{old}}\) が有効なヘッダー \(H_0\) を使用していたとする。その後、新しいパスフレーズ \(p_{\mathrm{new}}\) を登録し、旧パスフレーズに対応する key slot を削除した状態を \(H_1\) とする。

新旧のヘッダーについて、解除条件を次のように表せる。

\[V(p_{\mathrm{old}},H_0)=1,\qquad V(p_{\mathrm{old}},H_1)=0\]

ここで新しいパスフレーズが有効であり、旧ヘッダーには登録されていなかったと仮定するなら、次の関係も成立する。

\[V(p_{\mathrm{new}},H_0)=0,\qquad V(p_{\mathrm{new}},H_1)=1\]

現在のヘッダー \(H_1\) を利用する限り、旧パスフレーズは拒否され、新しいパスフレーズが利用できる。この状態では、旧秘密に対応する解除経路が現在の鍵管理情報から削除されている。

しかし、旧パスフレーズが有効だった時点のヘッダー \(H_0\) をバックアップしていた場合には、別の問題が生じる。luksHeaderBackup は、LUKS ヘッダーと key slot 領域のバックアップを保存する機能を提供する[11]。バックアップに旧パスフレーズの解除情報が含まれていれば、現在のヘッダーから削除された情報が過去のバックアップには残っている可能性がある。

例えば時点 \(t_0\) に \(H_0\) をバックアップし、その後に旧パスフレーズの key slot を削除して \(H_1\) へ更新したとする。現在のヘッダーでは旧パスフレーズが無効でも、保存されたバックアップは \(H_0\) の鍵管理状態を保持している。

cryptsetup の luksHeaderRestore は、保存されたヘッダーと key slot 領域のバックアップを復元する機能を提供する。この操作では、LUKS ヘッダーとすべての key slot がバックアップ時点の内容に置き換えられる[12]。

この関係を状態遷移として抽象化すると、次のようになる。

\[H_0\xrightarrow{\mathrm{DeleteSlot}(p_{\mathrm{old}})}H_1\xrightarrow{\mathrm{Restore}(H_0)}H_0\]

最初の遷移では、旧パスフレーズに対応する key slot を削除し、現在のヘッダーで旧秘密を無効にする。二番目の遷移では、過去のヘッダーバックアップを復元することによって、鍵管理状態が以前のものへ戻る。

このとき、旧パスフレーズの有効性は、現在のヘッダーでは 0 であっても、復元後には 1 となる可能性がある。

\[V(p_{\mathrm{old}},H_1)=0\quad\longrightarrow\quad V(p_{\mathrm{old}},H_0)=1\]

一方、新しいパスフレーズに対応する key slot が \(H_0\) に含まれていない場合には、復元後のヘッダーで新しいパスフレーズが利用できなくなる可能性がある。

\[V(p_{\mathrm{new}},H_1)=1\quad\longrightarrow\quad V(p_{\mathrm{new}},H_0)=0\]

ここでヘッダーの復元は、旧解除条件を現在の条件へ追加するだけの操作ではない。現在の鍵管理情報を過去のバックアップに含まれる情報へ置き換える操作である。そのため、旧パスフレーズの復活と新パスフレーズの無効化が同時に生じる場合がある。

この違いを時点と検証状態で整理する。

検証状態 旧パスフレーズ 新パスフレーズ 成立する解除条件
更新前の \(H_0\) 有効 未登録 旧秘密からボリューム鍵へ到達できる。
更新後の \(H_1\) 無効 有効 新秘密からボリューム鍵へ到達できる。
\(H_0\) を復元した状態 再び有効 未登録 更新前の解除条件が再び適用される。

この表は、旧パスフレーズを削除した後、新しいパスフレーズを登録した状態から、更新前のバックアップを復元するという特定の条件を表している。実際のヘッダーに複数の key slot が存在する場合や、バックアップ時点で新旧のパスフレーズがともに登録されていた場合には、復元後の有効条件もその内容に応じて変化する。

また、復元が成立するには、バックアップと対象となる暗号化媒体の鍵管理構造が適合している必要がある。異なるボリューム鍵へ変更された媒体や、旧ヘッダーと対応しない暗号化データを含む媒体について、単に旧ヘッダーを復元すれば必ずデータを解除できるという意味ではない。

例えばパスフレーズだけを変更し、データ暗号化鍵 \(K\) が変化していない場合には、旧ヘッダーの鍵管理情報が同じ \(K\) へ到達する経路を残している可能性がある。一方、データ暗号化鍵自体が変更され、暗号化データも新しい鍵に対応して再暗号化されているなら、旧ヘッダーから得られる鍵では現在のデータを復号できない場合がある。

したがって、過去のヘッダーによる解除可能性は、旧パスフレーズが有効かどうかだけでは決まらない。旧ヘッダーに保存された鍵管理情報が、対象の暗号化データに対応する鍵へ到達できるかどうかも必要な条件になる。

ここで攻撃者が旧ヘッダーのバックアップと旧パスフレーズを取得していた場合を考える。攻撃者がさらに対象となる暗号化データへアクセスでき、旧ヘッダーと暗号化データが対応していれば、現在のヘッダーから旧パスフレーズを削除していても、旧解除条件によって復号できる可能性がある。

この反例では、攻撃者が旧ヘッダーへアクセスできることが重要な条件になる。旧パスフレーズを知っていても、対応するヘッダーバックアップを取得できず、現在のヘッダーも旧秘密を拒否するなら、この経路による解除は成立しない場合がある。

また、暗号化媒体へアクセスできない攻撃者は、旧ヘッダーと旧パスフレーズを保持していても、その時点で対象データを復号できるとは限らない。旧秘密、対応する鍵管理情報、暗号化データへのアクセスという条件を組み合わせて評価する必要がある。

ヘッダーバックアップは、鍵管理情報の破損から復旧するための重要な資産にもなる。例えば現在のヘッダーが破損して有効なパスフレーズを利用できなくなった場合、適切なバックアップがあれば、過去の鍵管理状態へ戻すことでデータへのアクセスを回復できる可能性がある。

しかし、同じ復元能力は、以前に有効だった秘密を再び利用可能にする場合もある。障害復旧に役立つ状態の保存が、旧秘密を失効させるという要求と競合することがある。

この違いを単純に「バックアップが安全である」「バックアップが危険である」と分類することはできない。バックアップにどの key slot が含まれ、誰がバックアップを取得でき、どの媒体へ適用できるかによって、復旧可能性と排他性への影響が変わる。

例えば正規管理者だけが旧ヘッダーを復元できる構成なら、ヘッダー破損からの復旧能力を確保しながら、攻撃者による旧秘密の再利用を制限できる可能性がある。一方、攻撃者がバックアップの複製を既に取得している場合には、現在の保管場所へのアクセス制限だけで、その複製の利用を防ぐことはできない。

この問題は、単にバックアップが古いという整合性の問題にとどまらない。過去のバックアップが、旧秘密を受理する鍵管理状態そのものを保持している点に特徴がある。現在のヘッダーで旧秘密を無効化しても、過去のヘッダーから同じ暗号化データへ到達できる経路が残る場合がある。

したがって、key slot の失効を評価する場合には、現在のヘッダーにおける登録状態と、復元可能な過去のヘッダーにおける登録状態を区別する必要がある。旧パスフレーズの利用をどこまで防げるかは、旧ヘッダーと暗号化データの対応関係、バックアップの管理状態、攻撃者の取得能力によって決まる。

8.5. 解除成功と所有権の確認を区別する

暗号化媒体の解除に成功したという事実は、入力された秘密情報と鍵管理状態が所定の解除条件を満たしたことを示す。しかし、その操作を実行した主体が媒体の所有者であることや、現在の管理権限を持つことまでは直接示さない。

例えば企業が所有する暗号化媒体 \(a\) を、社員 \(A\) が管理しているとする。\(A\) は業務上の権限によって媒体を操作でき、そのためのパスフレーズ \(p_A\) を保有している。時点 \(t_0\) では、正当な権利と解除能力がともに成立している。

\[R(A,a,t_0)=1,\qquad V(p_A,H)=1\]

その後、担当変更によって媒体の管理権限が社員 \(B\) へ移転したとする。時点 \(t_1\) には、\(A\) の管理権限が失効し、\(B\) に管理権限が成立している。

\[R(A,a,t_1)=0,\qquad R(B,a,t_1)=1\]

しかし、\(A\) が以前のパスフレーズ \(p_A\) を記憶しており、対応する key slot が残っている場合には、\(A\) は管理権限を失った後でも媒体を解除できる可能性がある。

\[V(p_A,H)=1\]

このとき、\(A\) の正当な権利は失効しているにもかかわらず、暗号学的な解除条件は成立している。したがって、解除成功から権利の存在を導くことはできない。

\[\boxed{V(p_A,H)=1\quad\not\Longrightarrow\quad R(A,a,t_1)=1}\]

この非含意は、LUKS の暗号方式が正常に動作していても成立する。LUKS が検証しているのは、保存された鍵管理情報からボリューム鍵へ到達できるかという条件である。企業の権限台帳や雇用関係を参照しない構成では、管理権限の変更が解除条件へ自動的に反映されない。

逆に、社員 \(B\) に管理権限が移転したとしても、\(B\) が有効な解除秘密を受け取っていなければ、媒体を解除できない場合がある。このとき、権利関係は成立していても、解除能力が欠けている。

\[R(B,a,t_1)=1,\qquad\neg\mathrm{Unlockable}(B,H)\]

この二つの状態は、同じ担当変更から生じ得る。旧担当者 \(A\) は権利を失っても解除能力を残し、新担当者 \(B\) は権利を取得しても解除能力を持たない。権限の移転と鍵管理情報の変更が、異なる操作として管理されているためである。

ここで、媒体の解除に使用したパスフレーズを監査記録へ残していた場合を考える。例えば \(p_A\) に対応する key slot が利用されたことを記録できれば、どの解除経路が使用されたかという情報を得られる場合がある。しかし、それだけで実際に操作した人物が \(A\) であるとは確定できない。

攻撃者が \(p_A\) を複製して使用していれば、同じ key slot を利用したという記録が残る可能性があるためである。解除に使用した秘密の識別と、実際に操作した主体の識別は異なる。

例えば管理者 \(A\) と攻撃者 \(C\) が同じパスフレーズを知っている場合、両者が同じヘッダーへ同じ秘密を提示すれば、解除機構が取得する情報は一致する。key slot の識別子や照合成功の記録を追加しても、両者が同じ解除経路を利用できるなら、主体の違いを直接判定できない。

この場合に主体の正当性を確認するには、解除秘密とは別の情報が必要になる可能性がある。例えば組織の権限台帳を確認する外部の鍵管理サービスや、別の認証器による確認、権限を持つ管理者の承認などが考えられる。

例えば外部の鍵管理サービスが、現在の権限台帳を参照し、権限を持つ主体にだけ解除に必要な情報を提供する構成なら、利用者の現在の権限を解除処理へ反映できる可能性がある。この場合、単なるパスフレーズの一致に加えて、現在の権限に関する別の証拠を利用している。

ただし、外部サービスを導入すれば、そのサービスの可用性と安全性が解除条件に加わる。例えばネットワークが利用できない場合や、外部サービスが停止している場合には、正当な管理者であっても鍵を取得できなくなる可能性がある。

反対に、外部サービスが侵害され、攻撃者が任意の主体として権限確認を成功させられる場合には、解除情報の提供が不正に成立する可能性がある。外部の権限照会を追加することで、新しい識別能力を得られる場合がある一方、その識別能力は外部サービスの検証状態に依存する。

完全なオフライン環境で同様の権利確認を行う場合には、現在の権限を何によって証明するかという別の問題が生じる。例えば媒体の解除機構がネットワークに接続できず、外部の権限台帳を参照できない場合、担当者の権限が変更されても、その変更を自動的に取得できない。

この状態で、過去に配布した解除秘密だけを使用するなら、現在の権利関係を反映するためには、解除秘密や鍵管理情報を別途更新する必要がある。更新できない期間には、以前の解除条件と現在の権利関係が一致しない状態が残る可能性がある。

また、解除後の操作に認可を要求する設計も考えられる。しかし、解除によって平文データが既に利用可能になっている場合、後段の認可がその平文へのアクセスを必ず防止できるとは限らない。

例えば攻撃者が暗号化媒体からボリューム鍵へ到達し、暗号文を復号できる状態になったなら、その後に別の管理画面で操作権限を確認しても、既に得られた平文データの利用を制限できない可能性がある。認可を適用する位置が、保護したい情報へアクセスする前なのか後なのかによって、防止できる行為が異なる。

このため、暗号化媒体の解除と認可を組み合わせる設計では、どの機構がどの時点で何を制御するかを明示する必要がある。解除前に鍵の提供を制御する構成と、解除後のアプリケーション操作だけを制御する構成では、暗号化データへの不正アクセスを防止できる範囲が異なる。

また、所有者本人であることを確認できた場合でも、その人物がすべての操作を許されているとは限らない。例えば企業が所有する媒体の操作を委任された担当者と、媒体の法的な所有者である企業は異なる主体として扱われる場合がある。本人確認が成功したこと、媒体の所有関係が確認されたこと、対象データへの操作権限が成立することを区別しなければならない。

例えば企業の管理者 \(A\) が正当な本人確認を完了していても、担当変更によって管理権限が失効していれば、その本人確認結果だけで媒体の解除を許可すべきとは限らない。逆に、正当な管理権限を持つ \(B\) が本人確認に必要な証拠を失っていれば、権限が存在していても解除許可を得られない可能性がある。

暗号化媒体の解除条件に所有者の正当性を組み込むには、どの主体が現在どの操作を許されるかという権利関係を、判定可能な証拠へ結び付ける必要がある。暗号学的な解除秘密だけを観測する機構では、その秘密を複製した攻撃者と正規利用者が同じ入力を生成する場合がある。

したがって、解除成功が示す範囲を、鍵管理情報から有効な鍵へ到達できたという性質に限定して理解する必要がある。所有権や現在の利用権限についての保証を与えるには、それらを確認する別の判定規則と、その判定に必要な証拠が成立していなければならない。

8.6. 秘密の再構成可能性と排他性の関係

暗号化媒体の復旧では、正規利用者が解除に必要な鍵へ到達できることが重要になる。そのために、予備パスフレーズ、鍵ファイル、複数の key slot、秘密分散による分散片、ヘッダーバックアップなどを利用する構成が考えられる。

これらの手段は、通常の解除情報を失った場合に鍵を利用できる状態を確保する。しかし、鍵を利用できる主体が正当な権利者であるかどうかは、鍵の再構成条件とは別に評価する必要がある。

例えば秘密分散によって、ボリューム鍵 \(K\) またはそれを保護するための解除秘密を複数の分散片へ分ける場合を考える。所定の個数の異なる有効な分散片がそろえば、秘密を再構成できる構成である。

ここでは \(2\text{-of-}3\) の閾値方式を用い、三つの分散片のうち二つ以上があれば秘密を再構成できるとする。正規利用者が取得できる分散片の集合を \(I_L\)、攻撃者が取得できる分散片の集合を \(I_A\) とする。

正規利用者が二つ以上の分散片を取得でき、攻撃者が一つ以下しか取得できない場合には、正規利用者だけが閾値条件を満たす。

\[|I_L|\geq2,\qquad |I_A|<2\]

ここで \(|I_L|\) と \(|I_A|\) は、それぞれ異なる有効な分散片の個数を表す。適切な閾値方式が使用され、分散片が正しく生成されているという条件の下では、次の関係が成立する。

\[\mathrm{Recover}(I_L)=1,\qquad\mathrm{Recover}(I_A)=0\]

この例では、正規利用者と攻撃者の取得可能な分散片の集合が、再構成条件によって分離されている。正規利用者が二つの分散片へ到達できる一方、攻撃者が一つしか取得できないため、秘密の再構成可能性に違いが生じる。

ただし、分散片の所持と権利関係は別の性質である。例えば攻撃者が二つの分散片を盗んだ場合、閾値方式の再構成条件を満たす可能性がある。

\[|I_A|\geq2\quad\Longrightarrow\quad\mathrm{Recover}(I_A)=1\]

この場合、攻撃者は正当な権利を取得していなくても、秘密の再構成に成功する可能性がある。秘密分散の再構成処理が、分散片を取得した経緯や対象媒体に対する権利を自動的に判定するわけではないためである。

例えば三つの分散片を異なる管理者 \(A\)、\(B\)、\(C\) へ配布し、二人の協力で鍵を復元する構成を考える。一人の管理者だけでは再構成できないため、単独での秘密取得を制限できる。しかし二人の管理者が正当な権限を持つか、攻撃者が二人分の分散片を取得していないかは、閾値条件だけでは判断できない。

この場合、分散片の提出者を確認する手続や、復旧操作に対する承認を組み合わせることが考えられる。ただし、その確認手続が回復秘密と同じ情報源へ依存するなら、攻撃者も同じ条件を満たせる可能性がある。閾値による再構成能力の制限と、主体の正当性を識別する条件を分けて評価する必要がある。

再構成可能性を確率的に評価する場合にも、正規利用者と攻撃者の条件を分ける必要がある。例えば三つの分散片が独立して利用可能であり、正規利用者が各分散片を取得できる確率を \(q\) と仮定する。このとき \(2\text{-of-}3\) の再構成成功確率は次のようになる。

\[P_L(\mathrm{Recover})=3q^2(1-q)+q^3\]

例えば \(q=0.9\) とすれば、正規利用者の再構成成功確率は 0.972 となる。

\[P_L(\mathrm{Recover})=3(0.9)^2(0.1)+(0.9)^3=0.972\]

一方、攻撃者が各分散片を取得する確率を \(r\) とし、その取得事象が独立であると仮定すれば、攻撃者の再構成成功確率は次のように表せる。

\[P_A(\mathrm{Recover})=3r^2(1-r)+r^3\]

例えば \(r=0.1\) と仮定すれば、攻撃者が二つ以上の分散片を取得する確率は 0.028 となる。

\[P_A(\mathrm{Recover})=3(0.1)^2(0.9)+(0.1)^3=0.028\]

この例では、正規利用者の再構成成功確率が 0.972、攻撃者の再構成成功確率が 0.028 となる。二つの確率は、正規利用者と攻撃者が分散片を取得できる条件の違いから生じる。\(2\text{-of-}3\) という閾値だけで、これらの値が決まるわけではない。

例えば三つの分散片を同じクラウドアカウントへ保存しているなら、そのアカウントを侵害した攻撃者が三つとも取得できる可能性がある。この場合、攻撃者の取得事象が独立であるという仮定は成立しない。

また、正規利用者についても、三つの分散片が同じ保管先へ依存していれば、共通の障害によってすべて失われる可能性がある。秘密分散によって分散片を三つ生成したという事実だけで、三つの独立した復旧経路が成立するとは限らない。

正規利用者の復旧成功確率と攻撃者の再構成成功確率を比較するには、分散片の保管先、取得に必要な資格情報、共通の管理権限、攻撃者が実行できる操作を定める必要がある。確率を独立として計算できるのは、それらの取得事象について独立性を仮定できる場合である。

さらに、分散片から秘密を再構成できない攻撃者であっても、別の方法でボリューム鍵を取得している可能性がある。例えば暗号化媒体が解除された状態で鍵を取得した場合や、別の有効な key slot から鍵へ到達できる場合には、分散片の閾値条件を満たさなくても復号能力が成立する可能性がある。

そのため、分散片の取得だけに限定した脅威モデルで再構成を防止できても、ボリューム鍵そのものの漏えいや、別の解除経路の侵害まで防止できたとは限らない。暗号化媒体の排他性を評価するには、鍵へ到達するすべての経路のうち、攻撃者が利用できるものを確認する必要がある。

例えば有効な解除パスフレーズが二つあり、一方のパスフレーズを秘密分散によって保護している場合を考える。秘密分散の経路は閾値未満の分散片では突破できないとしても、もう一方のパスフレーズが漏えいしていれば、攻撃者はそちらの経路からボリューム鍵へ到達できる可能性がある。

この場合、秘密分散を利用した解除経路の安全性が高くても、媒体全体の解除条件は別の経路によって満たされる。複数の key slot が論理和として機能する構成では、少なくとも一つの解除経路を攻撃者が利用できれば、ボリューム鍵へ到達する可能性がある。

同様に、ボリューム鍵そのものを分散していても、別の保存場所にその鍵の完全な複製が残っていれば、攻撃者がその複製を取得する経路を評価する必要がある。閾値方式の強度は、その方式を経由しない鍵の取得まで制限するものではない。

また、一度秘密の再構成に成功した後の状態も重要になる。例えば正規利用者が二つの分散片からボリューム鍵を再構成し、その鍵を長期間利用できる形で保存したとする。以後、その保存された鍵が漏えいすれば、攻撃者は再構成に必要な分散片を集めずに復号できる可能性がある。

秘密分散の閾値条件が作用するのは、分散された秘密を再構成する段階である。再構成後に完全な秘密が生成され、その秘密を複製できる場合には、分散片の保護だけでは再構成後の漏えいを防止できない。

例えば攻撃者が誤った復旧許可によってボリューム鍵 \(K\) を取得した場合、その後に復旧申請を取り消したり、分散片を失効させたりしても、取得済みの \(K\) が自動的に消滅するわけではない。旧鍵に対応する暗号化データが残る限り、その鍵による復号能力が残る可能性がある。

攻撃者が平文データまで取得した場合には、鍵の変更や再暗号化によって将来のアクセス経路を変更できても、既に複製された平文を回収することはできない。回復処理の誤受理は、一時的な解除成功にとどまらず、情報の継続的な取得へつながる場合がある。

このため、復旧の受理条件をどこで確認するかが重要になる。例えばボリューム鍵を再構成して攻撃者へ渡した後に権利確認を実行しても、鍵を取得した時点で復号能力が成立している可能性がある。鍵を提供する前の段階で、必要な権利確認が実行される構成とは、制御できる範囲が異なる。

暗号化媒体の長期運用では、鍵の生成、配布、保存、使用、更新、失効、破棄というライフサイクルを通じて、誰がどの鍵へ到達できるかを把握する必要がある。鍵管理の各段階を分けて扱う考え方は、NIST の鍵管理に関する勧告とも対応する[17]。

例えば予備パスフレーズを追加する段階では、誰がその秘密を取得できるかが問題になる。鍵を使用する段階では、誰が暗号化媒体へアクセスできるかが問題になる。パスフレーズを失効させる段階では、過去のヘッダーや鍵の複製が残るかが問題になる。再構成後には、完全なボリューム鍵や平文がどこへ保存されるかが問題になる。

これらは一つの「解除できる」という結果へ関連するが、それぞれ異なる情報と状態を扱っている。そのため、復旧に成功したという事実だけで、正当な権利者だけが鍵へ到達できると判断することはできない。

復旧可能性を高めるために予備の解除経路を増やす場合、その経路によって新たに鍵へ到達できる正規状態が生じる。一方、攻撃者が予備秘密を取得できる状態や、過去のヘッダーを復元できる状態が存在すれば、同じ経路が不正な解除にも利用される可能性がある。

また、秘密分散の閾値を高める場合、攻撃者に必要な分散片の数が増える一方、正規利用者が復旧に必要とする分散片の数も増える。排他性と復旧可能性の両方は、閾値そのものだけでなく、各主体が取得できる分散片の集合によって決まる。

暗号化媒体の解除機構が確認するのは、所定の鍵へ到達できるという条件である。正規主体と攻撃主体が同じ解除秘密、同じ鍵管理情報、同じ暗号化データへ到達できるなら、その機構だけで両者を権利に応じて区別することはできない。

暗号化媒体の復旧可能性は、正規利用者が鍵へ到達できる状態を確保することで成立する。一方、その排他性は、攻撃者が同じ鍵へ到達できる状態をどこまで排除できるかによって決まる。 複数の key slot、予備秘密、ヘッダーバックアップ、秘密分散は、いずれも鍵へ到達する条件を変更する。そこから所有者の正当性まで保証するには、解除能力と権利関係を対応付ける別の証拠と判定が必要になる。


9. アカウント回復は失われた認証手段をどう補うか

9.1. 通常認証と回復処理が確認する条件の違い

アカウントの通常認証では、登録済みの認証器が現在の認証要求に対して有効な応答を生成できるかを検証する。例えばパスキーを利用する場合、認証器が保持する秘密鍵によって署名を生成し、サービス側が登録済みの公開鍵を使って検証する。この処理では、署名が暗号学的に正しいことに加え、その資格情報が対象アカウントへ正しく結び付いていることが必要になる。

通常認証が成立するためには、認証器が以前に登録されているだけでは足りない。現在の要求に対応する応答が生成され、その応答の検証に必要な情報が一致し、認証器の登録が現在も有効でなければならない。例えば別のサービスに登録された資格情報から生成された署名や、以前の認証要求に対応する応答を、現在のアカウントへの認証として扱うことはできない。

この構造では、サービス側に既存の登録情報が存在する。認証要求を受けた時点で、どの資格情報を信頼するか、どのアカウントへ対応付けるかという情報を参照できる。通常認証は、この既存の登録関係に基づいて、現在の認証要求を受理するか判断する処理である。

一方、アカウント回復では、通常認証に使用する認証器が利用できなくなっている場合を扱う。例えば登録済みの認証器をすべて紛失し、秘密鍵による署名を生成できない状態では、通常認証と同じ証拠を要求し続けても、正規利用者は認証を完了できない。

このときサービスは、失われた認証器とは別の証拠を使って、対象アカウントへのアクセスや認証器の再登録を許可するか判断する必要がある。回復コード、登録済み連絡先、本人確認手続、管理者の承認などが、その候補になる[5][6]。

通常認証と回復の違いを、判定関数の入力から表す。登録済み認証器 \(k\) による通常認証の観測値を \(O_k\)、回復手続で取得する観測値を \(O_{\mathrm{rec}}\) とする。それぞれの判定規則を \(D_{\mathrm{auth}}\)、\(D_{\mathrm{rec}}\) とすれば、受理結果は次のようになる。

\[A_{\mathrm{auth}}=D_{\mathrm{auth}}(O_k),\qquad A_{\mathrm{rec}}=D_{\mathrm{rec}}(O_{\mathrm{rec}})\]

ここで \(A_{\mathrm{auth}}=1\) は通常認証の受理、\(A_{\mathrm{rec}}=1\) は回復手続の受理を意味する。二つの観測値には、それぞれの判定に必要な登録情報や要求情報が含まれるものとする。

例えば通常認証の観測値 \(O_k\) には、署名検証結果、認証要求との対応、資格情報の登録状態、対象アカウントとの対応などが関係する。一方、回復コードを利用する \(O_{\mathrm{rec}}\) には、コードの照合結果、発行先のアカウント、有効期限、使用済み状態などが関係する。

二つの判定が異なる証拠を利用する以上、通常認証の安全性から回復手続の安全性を自動的に導くことはできない。例えば認証器の秘密鍵を複製することが困難でも、回復コードが第三者に取得されれば、その第三者が別の経路から回復を試みる可能性がある。通常認証の秘密鍵を守る仕組みは、回復コードの保管場所まで保護するとは限らない。

NIST SP 800-63B-4 は、利用可能な認証器によって認証した状態で新しい認証器を登録する場合と、通常の認証手段を利用できなくなった場合のアカウント回復を区別して扱っている[5]。この区別は、どの証拠を根拠として新しい認証能力を認めるかという違いに対応する。

例えば一つの認証器を紛失しても、別の登録済み認証器で通常認証できるなら、その認証結果を利用して新しい認証器を追加できる場合がある。これに対し、すべての認証器が利用できなくなった状態では、登録済み認証器による認証を前提とできないため、別の証拠へ依存する回復手続が必要になる。

また、回復手続が受理された後に何を許可するかも重要になる。例えば一時的な閲覧だけを認める場合と、新しい認証器の登録、登録済み連絡先の変更、既存セッションの失効などを許可する場合では、同じ回復判定でも権限への影響が異なる。

特に新しい認証器の登録を許可する場合、一度の回復判定が将来の通常認証に利用できる資格情報の成立へつながる。回復コードの有効期限が短くても、その回復によって登録された認証器が長期間有効になるなら、初回の判定は継続的なアクセス能力に影響する。

例えば攻撃者が回復コードを盗み、回復手続で誤って受理された場合を考える。その後に攻撃者自身の認証器を登録できれば、次回からは盗んだ回復コードを使用しなくても通常認証を成功させる可能性がある。回復証拠の一時的な誤受理が、新しい認証能力の登録へ変換されるためである。

通常認証と回復処理の主要な違いを整理すると、次のようになる。

比較対象 通常認証 アカウント回復
利用する証拠 既存の登録済み認証器による応答など 回復コード、連絡先確認、本人確認、管理者承認など
判定の根拠 既存の資格情報とアカウントの登録関係 代替証拠と対象アカウントの対応関係
証拠の喪失状況 必要な認証手段を利用できることが前提 通常の認証手段を利用できない状況を扱う
受理後の操作 認証に応じたセッションや操作権限の成立 アクセスの回復や新しい認証器の登録など
誤受理の影響 不正な認証や操作の実行 不正な認証に加え、将来の認証情報の変更へ波及する場合がある

ただし、通常認証に成功したことと、特定の操作を実行する権限があることも区別する必要がある。認証器によってアカウントの利用者を認証できても、その利用者に管理操作の権限がなければ、管理操作まで許可すべきとは限らない。

同様に、回復手続によってアカウントへのアクセスが認められても、管理者権限や別の資産へのアクセス権限が自動的に成立するわけではない。回復による認証状態と、現在の権利関係を対応付ける処理が必要になる。

MITRE が扱う代替経路による認証回避や、弱い回復機構に関する分類は、通常認証とは異なる経路から同じアカウントへ到達できるという構造を検討する際の参考になる[18][19]。

例えば通常認証で強い認証器を要求していても、別の回復窓口が容易に取得できる情報だけで新しい認証器の登録を許可するなら、攻撃者は通常認証を突破せずに同じアカウントへ到達できる可能性がある。この場合、通常認証の強度を高めただけでは、アカウント全体の不正アクセス経路を制限できない。

回復処理が確認するのは、失われた認証器の代わりに提示された証拠を、対象アカウントへのアクセスや認証器の再登録を許可する根拠として採用できるかという問題である。証拠の種類、アカウントとの結び付き、受理後に許可される操作を固定することで、通常認証とは独立した復旧経路の安全性を評価できる。

9.2. 複数の認証器によって回復を回避する場合

通常の認証器を一つ失っても、別の登録済み認証器を利用できるなら、回復手続を経ずに通常認証を継続できる場合がある。例えば同じアカウントへ二つの認証器 \(k_1,k_2\) を登録しておき、一方を紛失した後も他方で有効な認証応答を生成できる構成である。

この場合、利用者は失われた認証器の代わりとなる新しい本人確認証拠を提示する必要がない。既に対象アカウントへ登録されている別の認証器を使用できるため、通常認証の登録関係を維持したままアクセスできる。

認証器 \(k\) を実際に利用できることを \(\mathrm{Available}(k)\)、その認証器から現在の要求に対する有効な応答を生成・検証できることを \(\mathrm{ValidResponse}(k)\) とする。二つの認証器が登録されており、\(k_1\) を失っても \(k_2\) が利用可能である場合、次の条件を考えられる。

\[\neg\mathrm{Available}(k_1)\land\mathrm{Available}(k_2)\land\mathrm{ValidResponse}(k_2)\]

この条件に加え、\(k_2\) が対象アカウントへ有効に登録され、現在の認証要求との対応も成立していれば、\(k_2\) による通常認証を受理できる。

ここで、認証器が物理的に存在することと、現在の認証要求に使用できることは異なる。例えば予備認証器が手元に残っていても、その登録が削除されていれば通常認証には利用できない。また、認証器が正常でも、必要な利用者検証を完了できなければ、有効な応答を生成できない場合がある。

FIDO Alliance は、複数の認証器をあらかじめ登録することによって、認証器喪失時にアカウント回復が必要となる状況を減らす考え方を示している[20]。この方法では、通常認証の証拠を複数確保することで、一つの認証手段を失っても登録済みの認証経路を残す。

例えば通常使用する端末に登録した認証器 \(k_1\) と、別の場所で保管する予備認証器 \(k_2\) を利用する場合を考える。通常端末を紛失しても、予備認証器を取り出して使用できれば、対象アカウントへ通常認証できる可能性がある。

この構成による可用性の改善は、認証器の保管場所と喪失原因に依存する。例えば二つの認証器を同じ鞄に保管していれば、その鞄を失った場合に両方を同時に失う可能性がある。異なる認証器を登録したという事実だけでは、同時喪失を防げない。

一方、通常端末と予備認証器を別の場所へ保管すれば、通常端末の物理的な紛失が予備認証器まで失わせる可能性を減らせる。ただし、物理的な保管場所の分離は、あらゆる侵害に対する独立性を保証するものではない。

例えば複数の端末で同期されたパスキーを利用する場合、端末が異なっていても、資格情報の利用可能性が同じ同期基盤やアカウント管理に依存することがある。端末の故障には耐えられても、同期アカウントの利用不能や侵害に対して同じ独立性が成立するとは限らない。

また、同じパスキーが複数端末へ同期される構成と、異なる認証器を別々の資格情報として登録する構成では、資格情報の管理関係が異なる場合がある。端末が二台あることを、そのまま二つの独立した資格情報が登録されていることと解釈する必要はない。

正規利用者については、予備認証器の利用可能性を確保することで、回復手続へ依存する状態を減らせる。例えば認証器が一つしかない場合、その認証器を失えば通常認証が不可能になる。しかし独立して利用できる予備認証器が残っていれば、失われた認証器を復旧する前に通常認証を継続できる。

ただし、攻撃者についても、登録済み認証器が増えることで利用可能な経路が増える場合がある。例えば攻撃者が予備認証器 \(k_2\) を物理的に取得し、その認証器を使用するための条件も満たせるなら、通常使用する認証器 \(k_1\) を取得しなくても認証できる可能性がある[21]。

そのため、二つの認証器を登録した場合の安全性は、正規利用者が一方を失っても他方を利用できることと、攻撃者が追加された認証経路を利用できないことの両方に依存する。

例えば予備認証器が別の場所に保管されていても、その保管場所へ攻撃者がアクセスできるなら、不正な認証経路が成立する可能性がある。また、予備認証器の使用に必要な追加情報が通常端末と同じ場所へ保存されている場合には、同じ侵害によって必要な条件がそろう可能性もある。

認証器の追加登録に必要な権限も重要になる。既存の認証器 \(k_1\) で通常認証した後、新しい認証器 \(k_2\) を登録できる構成では、\(k_1\) を使用できる主体が新しい認証能力を成立させられる場合がある。

例えば攻撃者が \(k_1\) を利用できる状態になり、認証器の追加登録まで許可された場合、その攻撃者は自分が管理する新しい認証器を登録する可能性がある。以後、最初に取得した認証器を使用できなくなっても、新しい認証器による認証が継続する場合がある。

したがって、既存認証器によるログインと、新しい認証器の登録を同じ操作として扱うことはできない。登録によって将来の認証経路が増えるため、対象アカウントとの対応、登録要求の正当性、追加された資格情報の管理状態を確認する必要がある。

また、長期間使用していない予備認証器については、現在の登録状態を確認する必要がある。例えば過去のアカウント移行や認証器の整理によって登録が削除されていた場合、予備認証器が物理的に残っていても通常認証を成立させられない。

予備認証器の保管場所を忘れてしまった場合も同様である。システム側に登録情報が残っていても、正規利用者がその認証器を取り出せなければ、喪失後の認証能力は確保されない。

複数の認証器を利用する構成では、登録済みの証拠が正規利用者に残る状態を増やすことで、代替証拠を用いる回復手続へ移行する必要性を減らせる。一方、増えた通常認証経路を攻撃者が利用できる状態も評価しなければならない。認証器の個数よりも、各認証器を誰がどの障害・侵害条件で利用できるかが、復旧可能性と排他性を決める。

9.3. 回復コードと登録済み連絡手段

回復コードは、通常の認証器が利用できなくなった場合に備えて事前に発行する秘密情報である。例えば認証器を紛失した利用者が、あらかじめ保存していた回復コードを提示することで、新しい認証器の登録やアカウントへのアクセス回復を許可する構成がある。

回復コードの検証には、コードの文字列が正しいことだけでなく、どのアカウントに対して発行されたか、有効期限内か、既に使用されたか、失効していないかという状態が関係する。回復コードを利用する機構は、これらの条件を満たす申請を受理する[5]。

例えばアカウント \(a\) に対して回復コード \(c\) が発行されたとする。コードの照合結果が正しくても、別のアカウントに発行されたコードを使用できるなら、証拠の所属先と利用先が一致しなくなる。そのため、コードが有効であることに加え、対象アカウントとの対応を確認する必要がある。

この判定を抽象化し、時点 \(t\) の状態 \(s_t\) でコード \(c\) がアカウント \(a\) に対して有効であることを \(\mathrm{Valid}(c,a,s_t)\) とする。

\[\mathrm{Valid}(c,a,s_t)=1\]

この値が 1 であることは、現在の検証状態において、コード \(c\) がアカウント \(a\) の回復証拠として認められることを表す。しかし、コードを提示した主体が正当な権利者であることまでは示さない。

例えば正規利用者 \(A\) が回復コード \(c\) を紙に保管していたとする。攻撃者 \(B\) がその紙を撮影し、同じコードを取得した場合、\(A\) と \(B\) は同じ文字列を提示できる。

この場合、二人の権利関係は異なる。

\[R(A,a,t)=1,\qquad R(B,a,t)=0\]

しかし判定機構が観測するのがコードの照合結果とアカウントへの対応だけなら、両者の観測値は一致する可能性がある。

\[O(A,s_t)=O(B,s_t)\]

この条件では、コードの長さや無作為性を高めても、複製済みのコードを持つ攻撃者と正規利用者を区別できない。長いコードは未知の値を推測する攻撃を困難にするが、既に取得した正しい値を提示する攻撃者には、推測が必要ないためである。

回復コードを単回使用にする場合には、一度使用した後でそのコードを無効にする。例えば時点 \(t_0\) にコード \(c\) の使用が確定した場合、それより後の時点 \(t_1\) では同じコードを受理しないように状態を更新する。

\[\mathrm{Use}(c,t_0)=1\quad\Longrightarrow\quad\mathrm{Valid}(c,a,s_{t_1})=0\qquad(t_1>t_0)\]

この式は、使用済み状態が正しく保存され、その後のすべての検証で参照されるという条件の下で成立する。コードが使われたという記録が一部のサーバーへしか反映されていなければ、別のサーバーが同じコードを未使用として受理する可能性がある。

また、単回使用の条件は、最初にコードを使用する主体を正しく識別するものではない。攻撃者 \(B\) が正規利用者 \(A\) より先にコードを提示した場合、\(B\) の要求が受理され、コードが消費される可能性がある。その後に \(A\) が同じコードを提示すると、使用済みとして拒否される。

この場合、単回使用の制限は再利用を防いでいるが、最初の使用者が正当な権利を持つことまでは保証していない。攻撃者が先に使用することで、不正な回復が成立すると同時に、正規利用者の復旧経路が失われる場合がある。

登録済み連絡先による回復では、別の種類の証拠を利用する。例えば登録済みメールアドレスへ回復リンクを送信し、そのリンクを開いた申請者に回復操作を許可する場合を考える。この手続が確認しているのは、対象のメールアカウントで通知を受け取れることや、通知に含まれる秘密情報を使用できることである。

しかし、登録済みメールアドレスを現在支配している人物が、回復対象アカウントの正規利用者と一致するとは限らない。例えばメールアカウントが侵害された場合、攻撃者は回復リンクや確認コードを取得できる可能性がある。

また、利用者が以前のメールアドレスを手放し、そのアドレスが別の人物へ再割当てされた場合、古い連絡先へ回復通知が送信される可能性がある。回復対象アカウントの登録情報が更新されていなければ、現在の連絡先管理者が過去の正規利用者と異なっていても、サービス側は同じ宛先へ通知する。

電話番号でも同様の問題が生じ得る。例えば登録された電話番号が再割当てされ、別の人物がその番号で通知を受信できるようになった場合、電話番号を現在利用できることと、回復対象アカウントの正規利用者であることが一致しなくなる可能性がある。

したがって、回復コードと登録済み連絡先では、証拠として確認している性質が異なる。回復コードでは、発行済みの秘密を提示できることを確認する。一方、連絡先では、登録済みの宛先を現在利用できることを確認する。

それぞれの証拠が何を確認し、どのような状態で正規主体と攻撃主体の観測値が重なるかを整理する。

回復証拠 確認する性質 攻撃者が同じ証拠を示せる条件 時間的な管理条件
回復コード 発行済みの秘密を提示できること コードの複製や窃取 有効期限、使用済み状態、失効
メール確認 登録済みメール宛ての情報を取得できること メールアカウントの侵害や管理者の変更 登録先の変更、宛先の継続利用
電話番号の確認 登録済み番号宛ての情報を受信できること 番号の支配、再割当て、通知の不正取得 番号変更、再割当て、登録情報の更新

この違いを無視して、すべてを「本人確認済み」という一つの結果へまとめると、どの証拠を攻撃者が取得できるかを評価しにくくなる。例えば回復コードを盗める攻撃者と、メールアカウントを侵害できる攻撃者は、異なる能力を持っている。

回復コードと登録済み連絡先を同時に要求すれば、一方の証拠だけを取得した攻撃者を拒否できる可能性がある。ただし、両方の証拠が同じ管理アカウントや同じ保管場所から取得できるなら、共通の侵害によって二つの条件を満たされる可能性がある。

例えば回復コードを登録済みメールの受信箱へ保存している場合、そのメールアカウントを侵害した攻撃者が、回復リンクと回復コードをともに取得できる可能性がある。この構成では、二つの異なる入力を要求していても、証拠を取得するための管理対象が共通している。

また、回復コードの複製を複数の場所へ保存すれば、正規利用者が一つの保管場所を失っても別の場所から取得できる可能性がある。一方、保存先が増えることで、攻撃者がコードを取得できる経路も増える可能性がある。

このため、回復コードの複製数を増やすことが、復旧可能性と排他性を同じ方向へ改善するとは限らない。正規利用者が利用できる保管経路と、攻撃者が侵害できる保管経路を別々に評価する必要がある。

さらに、回復用情報を新しく登録する時点の判定も重要になる。例えば登録済みメールアドレスを変更する操作が弱い証拠だけで許可されるなら、攻撃者は先にその操作を突破し、自分のメールアドレスを回復先として登録できる可能性がある。

その後に通常の認証器を失った状態を装って回復を申請すれば、サービスからの回復通知が攻撃者の管理する宛先へ送られる場合がある。回復時に提示された証拠が形式上有効でも、その証拠の登録自体が不正な操作によって成立している可能性がある。

回復コードの発行時点、連絡先の登録時点、変更時点、失効時点を追跡する必要があるのは、このためである。証拠が現在の登録情報と一致していることだけでは、その登録関係が正当に成立したか、現在も正当な権利に対応しているかを確定できない。

回復コードと登録済み連絡手段は、通常認証を失った際にアクセスを取り戻すための根拠となる。しかし両者の安全性は、発行済み情報を誰が取得できるか、登録関係がいつ変更されたか、現在の権利関係と一致しているかによって決まる。

9.4. メールアカウントへの共通依存

アカウント回復のために複数の確認手順を設けていても、それらが同じメールアカウントへ依存していれば、実質的には一つの証拠源を利用している場合がある。例えば回復リンクをメールで送信し、その後に同じメールアドレスへ使い捨て確認コードを送信する構成を考える。

この構成では、利用者はリンクを開く操作と、確認コードを入力する操作の二つを実行する。しかし、両方に必要な情報を同じメールアカウントから取得できるなら、メールアカウントを利用できる主体は二つの手順を完了できる可能性がある。

メールアカウントを利用できることを \(M=1\)、利用できないことを \(M=0\) とする。また、回復リンクを利用できることを \(L=1\)、確認コードを利用できることを \(C=1\) とする。

ここでは説明のため、メールアカウントを利用できれば回復リンクと確認コードの両方を取得でき、利用できなければどちらも取得できないという単純なモデルを置く。この条件では、次の関係が成立する。

\[L=M,\qquad C=M\]

このとき、リンクとコードの両方を要求する受理条件は、次のように整理できる。

\[L\land C=M\land M=M\]

論理積によって二つの条件を要求していても、どちらも同じ \(M\) に完全に従属しているため、受理条件はメールアカウントの利用可能性と同じになる。

例えば正規利用者がメールアカウントへアクセスできなくなった場合、回復リンクと確認コードの両方を取得できない。二つの回復手順が存在していても、どちらも同じメールアカウントを必要とするなら、メールアカウントの喪失に対する冗長性はない。

一方、攻撃者がメールアカウントを侵害し、その受信情報を取得できる場合には、回復リンクと確認コードの両方を利用できる可能性がある。この場合、二つの確認を要求しても、メールアカウントの侵害によって両方の条件が満たされ得る。

この構造を確率分布で扱う場合、攻撃者がメールアカウントを侵害したという条件の下で、リンクとコードの同時分布を評価する必要がある。例えば侵害後には必ず両方の情報を取得できるという単純な仮定なら、次の関係が成立する。

\[P_A(L=1,C=1\mid M=1)=1\]

この条件では、メールアカウントの侵害が成功した後、リンクとコードの二つの確認は追加の障壁にならない。二つの条件を同時に要求していても、攻撃者は一つの侵害によって必要な情報を得られるためである。

ただし、実際のメール回復手続が常にこの完全従属モデルに従うわけではない。例えば回復リンクと確認コードの発行時点、有効期限、利用制限が異なる場合には、片方だけが利用可能となる状態も考えられる。また、いずれかの操作にメール以外の追加確認が必要なら、メールを利用できるという条件だけではすべての手順を完了できない場合がある。

そのため、二つの確認手順が同じメールアカウントを使用していることから、常に完全な従属性が成立すると断定する必要はない。しかし、共通の侵害によって両方の条件が満たされる状態を評価することは必要になる。

例えば通常時の利用記録から、回復リンクの使用と確認コードの使用に相関が小さいという結果が得られたとしても、それだけで攻撃者に対して独立した障壁が成立するとは限らない。攻撃者がメールアカウントを支配した後には、両方の通知を同じ環境から取得できる可能性があるためである。

識別能力を評価するには、正規主体と攻撃主体のそれぞれについて、どの条件を固定した分布を扱っているかを明らかにする必要がある。特にメールアカウントを侵害された状態についての同時分布を確認しなければ、共通侵害に対する排他性を評価できない。

この依存関係は、元のサービスだけで完結するものとも限らない。例えばサービス \(A\) のアカウント回復がメールサービス \(M\) へのアクセスに依存している場合、\(A\) の回復は \(M\) の認証・復旧経路の安全性にも依存する。

例えば攻撃者がサービス \(A\) を直接侵害できなくても、メールサービス \(M\) の回復手続を突破できれば、\(A\) の回復リンクを取得できる可能性がある。この場合、\(A\) の通常認証が強固でも、\(M\) の復旧経路が攻撃者に利用されれば、\(A\) への代替経路が成立する場合がある。

この関係を、サービス \(A\) のメール経由の回復にメール \(M\) へのアクセスが必要であるという条件で表せる。

\[\mathrm{RecoverViaEmail}(A)\Longrightarrow\mathrm{Access}(M)\]

ここでは、メールへのアクセスが \(A\) のメール経由の回復に必要な証拠を取得する条件になるという意味である。実際の回復では、さらにアカウント識別子や有効な回復要求などの条件が必要になる場合がある。

メールサービス \(M\) 自身にも回復手続が存在する。例えば \(M\) の回復に別のサービス \(B\) の認証が必要であり、\(B\) の回復が再び \(M\) へのアクセスに依存する場合、回復に必要な証拠が循環する可能性がある。

より単純に、サービス \(A\) の回復に \(M\) へのアクセスが必要であり、\(M\) の回復に \(A\) への認証が必要である場合を考える。この場合、\(A\) と \(M\) の両方の認証手段を失った正規利用者は、一方を回復するために他方へのアクセスを要求される。

例えば \(A\) の回復リンクが \(M\) へ送信され、\(M\) の回復確認が \(A\) へのログインを必要とする構成なら、両方を失った状態では回復を開始できない可能性がある。正規利用者に両方の権利が残っていても、必要な証拠を生成する順序が成立しないためである。

ただし、この循環に含まれない別の認証器や独立した回復コードが存在するなら、その経路から循環を解消できる場合がある。回復の依存関係が循環しているという事実だけでは、あらゆる復旧が不可能であると断定できない。循環を外部から開始できる証拠が存在するかを確認する必要がある。

また、二つのメールアドレスを登録した場合でも、それらが同じ管理アカウントから操作できるなら、共通依存が残る可能性がある。例えば異なるメールアドレスが同じ管理サービスで復元可能であれば、その管理サービスへの侵害が両方の回復先へ影響する場合がある。

したがって、メールアドレスの文字列や確認画面の数だけでは、証拠源の独立性を判断できない。どの管理アカウントを利用すれば通知を取得できるか、どの認証情報によって管理権限が成立するか、どの回復手段がさらに別のサービスへ依存するかを追跡する必要がある。

共通依存の評価には、正規利用者の復旧可能性と攻撃者の到達可能性という二つの側面がある。正規利用者については、一つの認証手段を失ったときに他の復旧経路が残るかを確認する。攻撃者については、一つの侵害によって複数の回復条件が同時に満たされるかを確認する。

メールアカウントへの共通依存が存在する場合、二つの回復手順を要求しても、証拠源の数が実質的に増えていない可能性がある。復旧経路の独立性を評価するには、通知先の数よりも、通知を取得するための管理権限と、その権限を成立させる証拠の関係を確認する必要がある。

9.5. 新しい証拠によって識別可能性が改善する場合

回復コードや登録済み連絡先だけでは正規利用者と攻撃者を区別できない場合でも、別の情報源から新しい証拠を取得することで、識別可能性が改善することがある。改善を生むのは、元の証拠を繰り返し確認することではなく、元の証拠からは得られなかった相違を観測できるようになることである。

例えば正規利用者 \(A\) と攻撃者 \(B\) が、同じ回復コード \(c\) を持っているとする。回復コードの照合結果だけを観測する場合、両者の入力は一致するため、コードに基づく判定規則では権利の違いを識別できない。

回復コードの照合結果を \(X\) とし、正規利用者と攻撃者が同じ結果を示す状態を考える。

\[X_L=X_A=1\]

この状態で、正規利用者だけが別の登録済み認証器を使用できるとする。その認証器による確認結果を \(Z\) とし、正規利用者では \(Z_L=1\)、攻撃者では \(Z_A=0\) が成立するなら、二つの証拠を組み合わせた観測値は異なる。

\[(X_L,Z_L)=(1,1),\qquad(X_A,Z_A)=(1,0)\]

この場合、回復コードだけでは区別できなかった二つの状態を、追加した認証器の確認結果によって区別できる。例えば \(X=1\) かつ \(Z=1\) の場合だけ受理すれば、正規利用者を受理し、攻撃者を拒否できる。

ただし、この結論は、追加認証器が正規利用者だけに使用可能であり、攻撃者がその確認結果を再現できないという条件に依存する。攻撃者が追加認証器も取得しているなら、二つの証拠を組み合わせても同じ観測値が生じる可能性がある。

また、追加した認証器が有効な署名を生成できたとしても、その署名が回復対象のアカウントへ正しく対応付けられていなければ、正しい分類にはつながらない。例えば攻撃者が自分の認証器で生成した有効な署名を、別人のアカウントの回復要求へ誤って対応付けられるなら、署名検証の成功だけでは権利を確認できない。

ここで、追加の認証器を通常認証に利用できる場合には、そもそも回復手続を必要としない場合がある。既存の登録済み認証器によって通常認証が成立するなら、その認証結果を利用して新しい認証器を登録する構成が考えられる。

したがって、追加認証器による確認が識別能力を改善するという数学的な例と、その確認を実際に回復手続へ組み込む必要があるかという運用上の判断は区別する必要がある。通常認証を維持できる場合には、既存の登録関係を利用するほうが適切な場合がある。

別の証拠として、外部の本人確認機関による確認結果を利用する構成も考えられる。例えば回復申請者について、本人確認書類や登録済み情報との照合によって身元を確認し、その結果をアカウント事業者へ渡す場合である。

NIST の本人確認に関するガイドラインは、識別情報や証拠を用いて個人の身元を確認し、デジタル上の主体を確立する過程を扱っている[4]。このような確認によって、回復コードだけでは得られなかった人物に関する情報を取得できる場合がある。

ただし、本人確認機関が申請者の身元を確認できたとしても、その人物が回復対象アカウントの正当な利用者であるとは限らない。例えば攻撃者 \(B\) が自分自身について正当な本人確認を完了していても、\(B\) に利用者 \(A\) のアカウントを回復する権利があることにはならない。

したがって、外部の本人確認結果を利用する場合には、確認した人物と、回復対象アカウントの登録主体を対応付ける情報が必要になる。例えばアカウントの登録時に確認された主体識別子と、今回の本人確認結果の主体識別子を比較できるなら、身元確認をアカウント回復へ利用できる可能性がある。

ただし、登録情報が誤っていた場合や、アカウントの権利が後から移転している場合には、登録時の主体情報だけで現在の権利関係を確定できないことがある。本人の同一性と、対象アカウントについての現在の正当な権利を分離する必要がある。

また、本人確認機関が発行した結果を別のアカウントや別の回復申請へ流用できるなら、確認結果が正しくても不正な受理が成立する可能性がある。このため、確認結果の発行元、対象となる主体、対象アカウント、回復要求、有効期限などの対応を確認する必要がある。

新しい証拠を追加する効果を、全変動距離で考える。元の回復証拠を \(X\)、追加証拠を \(Z\) とする。正規主体と攻撃主体の条件付き分布を固定し、両方の証拠を判定に利用できるなら、次の関係が成立する。

\[\operatorname{TV}(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)})\geq\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)\]

この不等式は、追加後の情報から元の証拠 \(X\) だけを取り出せるため、理論上の最良の識別能力が低下しないことを示す。追加証拠が有効な区別情報を持つ場合には、全変動距離が大きくなる可能性がある。

一方、追加証拠が正規主体と攻撃主体で同じように現れるなら、識別能力が改善しない場合がある。例えば本人確認に使用する情報が既に広く公開されており、攻撃者も正規利用者と同じ回答を生成できるなら、その情報を追加しても二つの分布が十分に分離しない可能性がある。

また、追加証拠の個数を増やしても、それらが同じ情報源へ依存しているなら、独立した識別情報が増えたとは限らない。例えば既に侵害されたメールアカウントから取得できる複数の確認コードを追加しても、そのメールを支配する攻撃者に対する排他性は改善しない場合がある。

新しい証拠によって二つの具体的な状態を区別できたとしても、すべての攻撃状態を完全に区別できるとは限らない。例えば攻撃者が追加認証器も取得する場合や、本人確認機関の確認結果を不正に取得する場合を攻撃集合へ含めれば、追加後にも同じ観測値が生じる可能性がある。

そのため、完全識別を主張するには、想定する正規状態集合と攻撃状態集合の全体について、追加後の観測値が重ならないことを確認する必要がある。確率的な判定性能を評価する場合には、両集団の同時分布を用いて全変動距離や誤判定率を調べる。

さらに、追加証拠が正規利用者にとって実際に利用可能であることも必要になる。例えば災害や端末喪失によって利用できなくなる認証器を、回復時に必須とすれば、攻撃者を拒否できても正規利用者を復旧させられない場合がある。

識別能力の改善と、喪失後の利用可能性は異なる条件である。正規利用者が想定した障害状態でも取得でき、攻撃者には取得しにくい証拠を用いることで、復旧可能性と排他性の両立を目指せる。

外部の本人確認機関や追加認証器を利用する場合には、その情報源の検証能力、登録状態、失効条件も新たな信頼の前提になる。追加証拠が正規主体と攻撃主体をどこまで分離できるかは、情報源の名称や確認回数だけでは決まらない。証拠が何を証明し、どの主体が同じ証拠を生成できるかという条件から評価する必要がある。

9.6. 回復成功後に新しい認証器が登録される場合

アカウント回復が成功した後、サービスが新しい認証器を登録する場合には、回復処理の受理結果が将来の通常認証へ影響する。回復コードや本人確認結果は一時的な証拠であっても、それを根拠として登録された認証器は、その後の認証要求で継続して利用される可能性がある。

例えば正規利用者 \(A\) が通常の認証器をすべて失い、回復コードでアカウントを回復したとする。回復後、\(A\) が新しい認証器 \(k_{\mathrm{new}}\) を登録すれば、以後はその認証器によって通常認証を実行できる。

回復判定の受理結果を \(A_{\mathrm{rec}}(t)\)、時点 \(t\) の登録済み認証器の集合を \(K_t\) とする。回復が受理され、登録条件も満たされた場合、新しい認証器が登録集合へ追加される。

\[A_{\mathrm{rec}}(t)=1\quad\land\quad\mathrm{Bind}(k_{\mathrm{new}})=1\]

\[K_{t+1}=K_t\cup\{k_{\mathrm{new}}\}\]

ここで \(\mathrm{Bind}(k_{\mathrm{new}})\) は、新しい認証器を対象アカウントへ結び付ける操作が成立したことを表す。回復の受理と認証器の登録は、関連していても異なる処理である。

この状態遷移を、回復の受理と新しい認証器の登録の二段階で表す。

\[s_t\xrightarrow{\mathrm{Recover}}s_t’\xrightarrow{\mathrm{Bind}(k_{\mathrm{new}})}s_{t+1}\]

最初の遷移では、回復証拠に基づいて回復操作を許可する。二番目の遷移では、新しい認証器の資格情報を対象アカウントへ登録する。登録後には、回復に使用した一時的な証拠とは別の資格情報が、通常認証に利用されるようになる。

正規利用者による回復であれば、この遷移は失われた認証能力を回復するために機能する。しかし、攻撃者 \(B\) が回復手続で誤って受理された場合、同じ遷移が攻撃者の認証器を対象アカウントへ登録する経路になる可能性がある。

例えば \(B\) が盗んだ回復コードで回復に成功し、自分の認証器 \(k_B\) を登録したとする。回復コードが単回使用であり、登録後に無効になったとしても、\(k_B\) が登録済み認証器として有効なまま残れば、\(B\) は回復コードを使用せずに通常認証できる可能性がある。

\[\mathrm{FalseAccept}\rightarrow\mathrm{Bind}(k_B)\rightarrow\mathrm{Authenticate}(k_B)\]

この連鎖では、最初の誤受理が新しい認証能力へ変換されている。回復コードを後から失効させても、登録済みの \(k_B\) を無効化しなければ、攻撃者の継続的な認証能力が残る場合がある。

したがって、回復成功後の安全性を評価するには、新しく登録される認証器がどのアカウントへ結び付けられるかを確認する必要がある。例えば認証器の登録要求に含まれるアカウント識別子が、回復によって受理されたアカウントと異なるなら、別の対象へ認証能力を付与する可能性がある。

認証器の公開鍵そのものが暗号学的に正しくても、誤ったアカウントへ登録されれば、正しい利用者と認証器の対応関係が成立しない。通常認証と同様に、アカウント、要求、認証器、セッションの整合性を維持する必要がある[1][22]。

例えば回復要求 \(A\) によって発行された一時的なセッションを利用して、別の回復要求 \(B\) の認証器を登録できる実装では、要求間の対応付けが失われる可能性がある。この場合、個々の認証器登録処理が正しく実行されても、どの回復要求に基づいて許可された登録なのかを正しく判定できない。

そのため、回復要求ごとに識別子を管理し、登録操作がその要求へ対応していることを確認する構成が考えられる。また、登録対象アカウントを回復セッションから一貫して決定し、別の要求から任意に変更できないようにすることも、対応関係を維持するための条件となる。

登録時には、認証器が新しい公開鍵を生成して提出するだけでなく、登録要求に対応した応答が正しいアカウントの処理として成立していることを確認する必要がある。例えば別のアカウントの登録要求で生成した応答を流用できるなら、認証器とアカウントの対応関係を誤って成立させる可能性がある。

この問題は、署名や公開鍵の検証だけで完結しない。どの回復申請が受理されたか、その申請によってどの登録操作が許可されたか、登録された資格情報がどのアカウントに属するかという状態の連続性が必要になる。

また、回復後に古い認証器をどう扱うかも重要である。例えば紛失した認証器が第三者の手元にある場合、新しい認証器を登録しただけでは、古い認証器が自動的に無効化されるとは限らない。

旧認証器の登録が残っていれば、その認証器を使用できる主体が引き続き通常認証を成功させる可能性がある。回復による新規登録と、旧認証器の失効を分けて扱う必要がある。

一方、後から正規利用者が旧認証器を発見した場合、既に失効済みであれば、そのまま利用することはできない可能性がある。どの認証器を残し、どの認証器を無効化するかは、回復後の登録状態と失効状態によって決まる。

回復処理の状態遷移を、登録集合と失効集合の両方で表すことができる。例えば古い認証器 \(k_{\mathrm{old}}\) を失効させ、新しい認証器 \(k_{\mathrm{new}}\) を登録する場合、次のような更新になる。

\[K_{t+1}=K_t\cup\{k_{\mathrm{new}}\}\]

\[W_{t+1}=W_t\cup\{k_{\mathrm{old}}\}\]

ここで \(W_t\) は失効した認証情報の集合である。実際に有効な認証器を判定するには、登録集合へ含まれていることと、失効集合へ含まれていないことの両方を確認する必要がある。

この二つの更新が別々の処理として実行される場合には、登録は成功したが失効が未完了という状態や、失効だけが成功して新しい認証器の登録に失敗した状態が生じる可能性がある。

前者では、古い認証器を使用できる主体が引き続き認証できる可能性がある。後者では、正規利用者が新しい認証器を取得できないまま旧認証器も無効化され、復旧不能になる可能性がある。回復後の状態更新の順序と失敗時の扱いが、復旧可能性と排他性の両方に関係する。

さらに、認証器の失効とセッションの失効は異なる状態変更である。例えば攻撃者が既に有効なセッションを取得している場合、認証器を削除しても、そのセッションが直ちに無効になるとは限らない。

そのため、回復に伴って既存セッションをどう扱うか、回復用セッションをいつ失効させるか、どの認証器から発行されたセッションを維持するかを定める必要がある。

回復後の登録通知も、異常な変更を認識するための手段になる。例えば以前から信頼されている連絡先へ、新しい認証器が登録されたことを通知する構成であれば、正規利用者が意図しない登録に気付く可能性がある。

ただし、通知を送信したという事実だけで不正な登録が防止されるわけではない。通知が届く前に攻撃者が操作を実行する場合や、通知を正規利用者が確認できない場合もある。通知は不正な変更を検知する機会を増やすが、登録時の識別能力そのものを保証するものではない。

したがって、回復処理の安全性は、初回の回復証拠を正しく判定することに加え、その受理結果がどの認証器の登録、どの失効、どのセッションへ結び付いたかによって決まる。一度の回復判定によって将来の認証能力が変更されるため、判定と後続の状態遷移を一つの履歴として評価する必要がある。

9.7. 復旧経路の誤受理と継続的な不正アクセス

攻撃者が復旧経路で一度誤って受理された場合、その影響は一回のアクセスで終わるとは限らない。回復処理の受理後に新しい認証器の登録、連絡先の変更、セッションの発行などが許可される場合には、最初の誤受理が将来の不正アクセスへつながる可能性がある。

例えば攻撃者 \(B\) が盗んだ回復コードを提示し、回復手続で受理されたとする。その後、\(B\) が自分の認証器 \(k_B\) を登録できれば、以後はその認証器によって通常認証できる可能性がある。

この状態を、三つの処理の連鎖として表せる。

\[\mathrm{FalseAccept}\rightarrow\mathrm{Bind}(k_B)\rightarrow\mathrm{Authenticate}(k_B)\]

最初の \(\mathrm{FalseAccept}\) は、正当な権利を持たない攻撃者の回復要求が受理されたことを表す。次の \(\mathrm{Bind}(k_B)\) は、攻撃者の認証器が対象アカウントへ登録されたことを表す。最後の \(\mathrm{Authenticate}(k_B)\) は、その認証器によって通常認証が成立することを表す。

この連鎖では、最初に盗まれた回復コードが使用済みとなっても、攻撃者の継続的な認証能力が残る可能性がある。回復コードの単回使用という制限は、同じコードを再利用することを防ぐが、既に登録された新しい認証器を自動的に失効させるわけではない。

例えば時点 \(t_0\) に攻撃者が回復コード \(c\) を使用し、時点 \(t_1\) にそのコードが使用済みになったとする。その後、攻撃者の認証器 \(k_B\) が有効な登録として残っているなら、次の状態が生じ得る。

\[\mathrm{Valid}(c,a,s_{t_1})=0,\qquad V(e_{k_B},s_{t_1})=1\]

この場合、元の回復証拠は無効になっているが、誤受理によって成立した新しい認証情報は有効である。回復コードを失効させたという事実だけでは、攻撃者による継続的なアクセスを排除できない。

さらに、攻撃者が回復手続によってセッション \(h_B\) を取得した場合を考える。新しい認証器を登録できなくても、そのセッションが有効なまま残っていれば、攻撃者はセッションを利用して操作を継続できる可能性がある。

認証器の登録状態とセッションの有効性は、異なる情報として管理される場合がある。例えば登録済み認証器を無効化した後でも、既に発行したセッションが期限内であれば利用できる構成では、認証器を削除しただけで既存セッションが無効になるとは限らない[23]。

そのため、復旧経路の誤受理が発生した場合には、回復に利用された証拠、回復によって登録された認証器、発行されたセッションを別々に確認する必要がある。どれか一つを失効させても、他のアクセス経路が残る可能性があるためである。

OWASP のパスワード再設定に関する指針でも、再設定トークンの利用条件や、処理後のセッションの扱いが重要な管理対象として示されている[24]。回復処理の完了後にどの資格情報やセッションを有効なまま残すかが、継続的なアクセスの成立条件になる。

また、回復時に登録済み連絡先を変更できる構成では、誤受理の影響がさらに広がる可能性がある。例えば攻撃者 \(B\) が回復に成功した後、自分のメールアドレスを新しい回復先として登録できれば、将来の回復通知が \(B\) の管理する宛先へ送信される場合がある。

この状態では、最初の回復コードを再利用する必要がなくなるだけでなく、将来の回復手続で利用する証拠源そのものが攻撃者の管理下へ移る可能性がある。

例えば時点 \(t_0\) では正規利用者 \(A\) のメールアドレスが登録されていたとする。攻撃者 \(B\) の回復要求が誤受理され、時点 \(t_1\) に登録済みメールアドレスが \(B\) のものへ変更された場合、次の回復要求では、\(B\) が回復通知を取得できる可能性がある。

この場合、最初の誤受理によってシステムの状態が変化しているため、次回の回復手続で観測される証拠の分布も変化する可能性がある。初回の回復判定と、その後の回復判定を同じ条件付き分布で評価することはできない場合がある。

誤受理が将来へ波及する範囲は、回復後に許可される操作によって異なる。例えば回復直後には一時的な閲覧だけを許可し、認証器の登録や連絡先の変更を追加の確認後に許可する場合、最初の誤受理から成立する操作範囲を制限できる可能性がある。

一方、回復直後に認証器、連絡先、セッションを自由に変更できる構成では、一回の誤受理が複数の将来の認証経路へ影響する可能性がある。したがって、初回の誤受理率が同じでも、受理後に許可される操作の範囲によって被害の性質が異なる。

例えば回復窓口 \(A\) では、受理後に一時的な操作だけを許可するとする。一方、回復窓口 \(B\) では、受理後に新しい認証器の登録と連絡先の変更まで許可するとする。両者の誤受理率が同じ \(\alpha\) であっても、\(B\) の誤受理によって成立する将来の不正アクセス経路は、\(A\) より多くなる可能性がある。

この違いは、誤受理が発生する確率と、誤受理後に到達可能となる状態の違いである。誤受理率だけでは、回復後にどの認証能力が成立するかを表せない。

また、攻撃者が復旧経路へ複数回申請できる場合には、単一申請の誤受理率と、複数回の試行による成功確率を区別する必要がある。

一回の攻撃申請が誤って受理される確率を \(\alpha\) とする。攻撃者が同じ条件の下で \(m\) 回の独立した試行を行い、各試行の成功確率が一定の \(\alpha\) であると仮定する。

一回の試行で拒否される確率は \(1-\alpha\) である。すべての試行が拒否される確率は、独立性によって次のように表せる。

\[P(\text{全試行失敗})=(1-\alpha)^m\]

少なくとも一度受理される事象は、すべての試行が失敗する事象の補集合である。したがって、少なくとも一度誤受理される確率は次のようになる。

\[\boxed{P(\text{少なくとも一度誤受理})=1-(1-\alpha)^m}\]

例えば一回の試行で誤受理される確率を \(\alpha=0.01\) と仮定する。このとき一回だけ試行すれば誤受理確率は 0.01 である。しかし、独立した同条件の試行を十回行えるなら、少なくとも一度成功する確率は次のようになる。

\[1-(1-0.01)^{10}=1-0.99^{10}\approx0.0956\]

この計算では、十回のうち少なくとも一度誤受理される確率は約 9.56 パーセントになる。一回の誤受理確率が 1 パーセントであっても、独立した試行を繰り返せる場合には、累積の成功確率が高くなることを示している。

ただし、この式を現実の回復手続へそのまま適用できるとは限らない。例えば回復コードが単回使用である場合、使用後に状態が変化するため、同じ条件で無制限に試行できるとは限らない。また、一定回数の失敗で試行が制限される場合や、異常な申請が検知される場合には、後続の試行条件が変化する。

攻撃者が試行結果を観測し、その結果に応じて次の証拠や復旧経路を選択する場合にも、各試行が同じ確率分布から独立に生成されるとは限らない。例えば最初の失敗によって利用可能な回復コードが減ったり、別の本人確認手続が要求されたりするなら、次回の成功確率は以前と異なる。

この場合、独立試行の式ではなく、各試行後の状態遷移や条件付き成功確率を含めたモデルが必要になる。

また、複数回の試行が許可される構成では、攻撃者が異なる復旧経路を選択できることも考慮する必要がある。例えば回復コードの推測が失敗した後、登録済みメールによる回復を試みる場合には、各経路で要求される証拠と成功条件が異なる。

そのため、一つの復旧経路について求めた誤受理率を、アカウント全体の反復攻撃の成功確率と同一視することはできない。複数の経路が論理和で結合されている場合には、攻撃者がどの経路を利用できるか、各経路間に共通依存があるか、試行回数が共有されるかを確認する必要がある。

さらに、攻撃者による回復申請が正規利用者の回復可能性を損なう場合もある。例えば攻撃者が回復コードを先に使用し、そのコードを消費した場合、正規利用者は同じコードで復旧できなくなる可能性がある。

また、攻撃者が回復に成功して連絡先を変更し、正規利用者の認証器を失効させることができれば、正規利用者は通常認証だけでなく、従来の復旧経路も利用できなくなる場合がある。

この場合、誤受理は攻撃者の不正なアクセスを成立させるだけでなく、正規利用者がアカウントへ戻るための証拠を失わせる可能性がある。排他性の喪失と復旧可能性の喪失が、同じ状態遷移から生じる。

したがって、復旧経路の安全性を評価するには、単一申請の誤受理率、反復試行による成功可能性、誤受理後に許可される操作、変更された認証情報の有効期間を区別する必要がある。

例えば誤受理後に攻撃者の認証器が登録された場合、最初の回復コードの失効だけで将来の不正アクセスを防げるとは限らない。攻撃者が取得したセッションや新しく登録した連絡先が残る場合には、それらを利用する経路が引き続き成立する可能性がある。

このため、回復手続の誤判定を評価するときには、受理した時点の状態だけでなく、その受理結果によって将来どの状態へ到達できるかを確認する必要がある。回復処理が新しい認証器や連絡先を登録できる構成では、誤受理によって後続の証拠源そのものが変化する。

アカウント回復の誤受理は、一時的な認証の失敗にとどまらず、将来の認証能力を攻撃者へ移転する状態遷移となり得る。 復旧経路の安全性は、失われた通常認証の代わりに何を証拠として受理するか、その受理によって何を登録・変更できるか、変更後の認証状態をどこまで制御できるかによって決まる。


10. 復旧可能性と排他性に関する反例と境界条件

10.1. 同じ秘密を持っていても別の証拠で区別できる場合

正規利用者と攻撃者が同じ回復コードを所持している場合、そのコードだけを観測する判定機構では両者を区別できない。しかし、この結論は、同じ回復コードを持つ二人をあらゆる方法で区別できないという意味ではない。別の情報源から新しい証拠を取得できれば、以前は同じだった観測値が異なるものになる可能性がある。

例えば正規利用者 \(L\) と攻撃者 \(A\) が、同じ回復コード \(c\) を持っているとする。\(L\) は本来のアカウント利用者であり、\(A\) はコードを盗んだだけでアカウントを利用する権利を取得していない。

対象アカウントを \(a\)、申請時点を \(t\) とすると、二人の権利関係は次のように異なる。

\[R(L,a,t)=1,\qquad R(A,a,t)=0\]

ここで回復コードだけを観測する機構を考える。正規利用者の状態を \(s_L\)、攻撃者の状態を \(s_A\) とし、観測関数を \(O_c\) とする。二人が同じコードを提示できるなら、観測値は一致する。

\[O_c(s_L)=O_c(s_A)=c\]

この観測値だけから受理・拒否を決める判定関数を \(D_c\) とすると、関数の定義から次の関係が成立する。

\[D_c(O_c(s_L))=D_c(O_c(s_A))\]

正規利用者だけを受理しようとしても、同じコードを提示する攻撃者には同じ判定結果が返される。正規利用者を受理すれば攻撃者も受理され、攻撃者を拒否すれば正規利用者も拒否される。この状況では、コードだけを利用する決定的な判定規則によって、二人を完全に区別することはできない。

しかし正規利用者 \(L\) が、回復コードとは別に登録済みの認証器 \(k\) を使用できる場合を考える。攻撃者 \(A\) は同じコードを持っているが、認証器 \(k\) の秘密鍵を使用できないとする。

例えばサーバーが新しい認証要求を発行し、認証器 \(k\) に対応する署名を要求する。\(L\) は認証器を使用して有効な応答を生成できるが、\(A\) はその認証器を使用できない。この場合、コードだけでは同じだった二人の入力に違いが生じる。

回復コードの照合結果を \(X\)、追加認証器による確認結果を \(Z\) とする。コードは二人とも提示できるので、両者について \(X=1\) である。一方、認証器の確認では \(L\) が成功し、\(A\) が失敗すると仮定する。

\[X_L=X_A=1,\qquad Z_L=1,\qquad Z_A=0\]

二つの証拠を組み合わせた観測値は、次のようになる。

\[O_{c,k}(s_L)=(1,1),\qquad O_{c,k}(s_A)=(1,0)\]

したがって、元の観測では等しかった二つの状態が、拡張した観測では異なる値を示す。

\[\boxed{O_c(s_L)=O_c(s_A),\qquad O_{c,k}(s_L)\ne O_{c,k}(s_A)}\]

この場合、二つの確認にともに成功したときだけ受理する規則を定義すれば、\(L\) を受理し、\(A\) を拒否できる。

\[D_{c,k}(x,z)=x\land z\]

正規利用者の入力 \((1,1)\) には 1 を返し、攻撃者の入力 \((1,0)\) には 0 を返す。二人が同じ回復コードを保持しているという条件は変わっていない。それにもかかわらず識別できるのは、回復コードとは別の情報が判定機構へ追加されたためである。

したがって、「同じ秘密を持っている二人は必ず区別不能である」という主張は正しくない。正確には、判定機構が利用できる観測値が一致する二つの状態については、その観測値だけに依存する判定規則によって完全に区別できないという命題になる。

この違いは重要である。元の観測関数 \(O_c\) に対して成立した区別不可能性は、観測関数を \(O_{c,k}\) へ変更した後にまで、そのまま適用できるものではない。新しい観測によって状態が分離されたのであれば、新しい観測空間で改めて識別可能性を評価する必要がある。

ただし、追加認証器を使えば常に正規利用者と攻撃者を区別できるわけではない。例えば攻撃者 \(A\) が認証器 \(k\) 自体を盗み、その利用に必要な条件も満たせる場合には、攻撃者も有効な応答を生成できる可能性がある。

その場合、追加後の観測値も一致し得る。

\[O_{c,k}(s_L)=O_{c,k}(s_A)=(1,1)\]

この状態では、二つの証拠を要求していても、判定機構は同じ観測値を受け取る。回復コードだけを盗んだ攻撃者を拒否できることと、回復コードと認証器の両方を取得した攻撃者を拒否できることは、異なる保証である。

また、認証器の秘密鍵による署名が有効であっても、その資格情報が回復対象アカウントへ正しく結び付いている必要がある。攻撃者が別のアカウントに登録した認証器の署名を提示し、サーバーが対象アカウントとの対応を誤って検証すれば、追加の確認によって正当性を識別したことにはならない。

追加の証拠は、単に暗号学的に有効であるだけでなく、現在の要求と対象アカウントに対応していなければならない。どの情報が正規主体だけに現れるのかを定義する際には、証拠の生成能力と、証拠の所属先の確認を含める必要がある。

さらに、正規利用者がその追加認証器を利用できるとは限らない。例えば回復手続が必要になった理由が、登録済みの唯一の認証器を紛失したことだったとする。その紛失した認証器による署名を回復時に必須とすれば、正規利用者は条件を満たせない。

この場合、追加認証器による確認は攻撃者を拒否する条件にはなっても、正規利用者を復旧させる条件にはならない。対象としていた喪失状態で利用できない証拠を必須にすることは、回復機能の目的と矛盾する。

逆に、別の登録済み認証器を利用できるのであれば、回復手続ではなく、その認証器による通常認証を利用できる場合がある。追加認証器を使う数学的な例は識別可能性の改善を示すが、実際にその証拠を回復手続へ組み込むべきかという判断までは与えない。

外部の本人確認機関から新しい証拠を取得する場合も、同じ構造で評価できる。正規利用者だけが満たせる確認条件が追加されれば、元の回復コードでは一致していた観測値を分離できる可能性がある。しかし、外部機関の確認結果を攻撃者も取得できるなら、追加した証拠が識別能力を改善するとは限らない。

したがって、追加証拠の効果を評価するには、正規利用者がその証拠を取得できる状態と、攻撃者が同じ証拠を生成できる状態を具体的に定義する必要がある。追加した証拠が一組の状態を分離できても、すべての攻撃状態を分離できるとは限らない。

第 3 章の完全識別条件は、観測関数を固定した場合の命題である。元の観測で区別不能だったという結論と、新しい観測を追加した後に区別可能になったという結論は、互いに矛盾しない。どの証拠を判定機構が利用できるかを固定することが、識別可能性を正しく評価する前提となる。

10.2. 回復できないことが安全性の証明にならない場合

復旧経路から攻撃者が不正にアクセスすることを防ぐため、すべての回復申請を拒否する判定規則を考える。この規則では、攻撃者がどのような証拠を提示しても受理されないため、不正な回復は成立しない。

観測値の集合を \(\mathcal X\) とし、任意の入力を拒否する判定規則を \(D_{\mathrm{reject}}\) とする。

\[D_{\mathrm{reject}}(x)=0\qquad(\forall x\in\mathcal X)\]

この規則では、攻撃主体の観測値が何であっても拒否される。したがって、攻撃主体の観測分布 \(P_A\) に対する誤受理率 \(\alpha\) は 0 である。

\[\alpha=P_A(D_{\mathrm{reject}}(X)=1)=0\]

一方、正規利用者の申請も必ず拒否される。そのため、正規主体の観測分布 \(P_L\) に対する誤拒否率 \(\beta\) は 1 となる。

\[\beta=P_L(D_{\mathrm{reject}}(X)=0)=1\]

従って、完全拒否の判定性能は次のようになる。

\[\boxed{(\alpha,\beta)=(0,1)}\]

この規則では誤受理率がゼロなので、攻撃者が回復に成功することはない。しかし正規利用者も一度も回復できない。復旧経路として必要な、正当な権利者のアクセスを取り戻すという機能が成立していない。

例えば通常の認証器を紛失した正規利用者が、回復コード、本人確認資料、管理者の承認をすべて提示できる場合を考える。完全拒否の規則では、提出された証拠の内容を評価せずに拒否するため、利用者は正当な権利を持っていてもアカウントを回復できない。

この場合、「攻撃者の回復成功事例が存在しない」という結果だけを評価すれば、安全性が高いように見える。しかし正規利用者もすべて拒否されているため、回復機能としての性能を判断するには情報が不足している。

第 4 章で導出した全変動距離による誤判定の下限を考える。正規主体と攻撃主体の観測分布を \(P_L,P_A\) とすると、任意の受理領域について次の不等式が成立する。

\[\alpha+\beta\geq1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

完全拒否では \(\alpha+\beta=1\) である。全変動距離は 0 以上 1 以下なので、この規則はどの分布に対しても不等式を満たす。

\[1\geq1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

ただし、不等式を満たすことと、誤判定の下限を達成することは異なる。例えば全変動距離が 0.7 の場合、最小の誤判定合計は 0.3 である。完全拒否の誤判定合計は 1 なので、下限に達していない。

この例では、観測分布に正規主体と攻撃主体を区別する情報が存在していても、完全拒否の規則はその情報を一切利用していない。すべて拒否すれば誤受理率はゼロになるが、証拠が持つ識別能力を活用した判定にはなっていない。

回復機能に要求される性能を、二種類の誤判定率の上限として定義する。例えば攻撃主体の誤受理率を \(\varepsilon\) 以下、正規主体の誤拒否率を \(\delta\) 以下に制限するとする。

\[\alpha\leq\varepsilon,\qquad\beta\leq\delta\]

ここで \(\varepsilon\) と \(\delta\) は、対象システムが許容する誤判定率の上限である。完全拒否では \(\alpha=0\) を満たす一方、\(\beta=1\) であるため、\(\delta<1\) という要件があれば必ず違反する。

例えば正規利用者の誤拒否率を 10 パーセント以下に抑えるという要求を設定した場合、完全拒否はその要求を満たさない。攻撃者を一切受理しないことと、正規利用者を十分な割合で復旧させることは、別々の制約として評価しなければならない。

ただし、復旧経路を設けないという設計判断が常に誤りになるわけではない。例えば極めて重要な秘密情報について、解除手段をすべて失った場合には復旧を認めないという方針を採用することも考えられる。

その場合、正規利用者が解除手段を失うことでデータへアクセスできなくなる危険を受け入れ、その代わりに代替経路からの不正な解除を防ぐという判断になる。これは復旧可能性を確保した設計ではなく、復旧不能の危険を受け入れて排他性を重視した設計である。

例えば暗号化媒体のすべての解除秘密を失った場合、暗号化が適切に機能し、別の鍵の複製も存在しなければ、正規所有者であってもデータを復号できない可能性がある。これは暗号学的な機密性の性質と整合するが、復旧可能性が成立しているという意味ではない。

一方、別の管理者による解除や、独立したバックアップからの復元が可能であれば、特定の復旧経路を拒否しても別の経路で復旧できる場合がある。このときは、完全拒否を評価する対象が一つの経路なのか、システム全体のすべての復旧経路なのかを区別する必要がある。

例えば回復コードによる復旧を廃止しても、登録済みの予備認証器による通常認証が残っている場合には、認証能力をすべて失ったとは限らない。逆に、利用可能な最後の復旧経路を廃止する場合には、正規利用者がアクセスを回復できなくなる状態が新たに発生する可能性がある。

また、回復窓口が障害によって停止している場合にも、結果として正規利用者と攻撃者の両方が受理されないことがある。しかし、判定規則が意図的にすべて拒否している場合と、サービスが停止して判定処理そのものを実行できない場合では、発生原因が異なる。

正規利用者の復旧成功率だけを測ると、両者は同じ失敗として記録される可能性がある。しかし障害による不受理は、証拠の識別能力とは別の可用性問題である。判定性能とシステム稼働状況を区別して評価する必要がある。

さらに、完全拒否によって防止できるのは、評価対象とした復旧経路からの不正な受理である。通常認証や管理者による別のアクセス経路が残っていれば、攻撃者がそちらを利用する可能性は排除されない。

したがって、復旧経路の誤受理率がゼロであることを、アカウント全体に不正アクセスが存在しないという保証へ拡張することはできない。どの受理経路を評価しているかを固定する必要がある。

完全拒否は、誤受理率だけを最小化することが回復機能の性能評価として不十分であることを示す反例である。正規利用者の復旧を要求するなら、排他性の制約とともに、想定した喪失状態でどれだけ復旧できるかを明示する必要がある。

10.3. 誰でも復旧できることが可用性の保証にならない場合

完全拒否とは反対に、どの回復申請も無条件に受理する判定規則を考える。この規則では、正規利用者がどのような証拠を提示しても受理されるため、申請時点での誤拒否率はゼロになる。

観測値の集合 \(\mathcal X\) に対して、すべての入力を受理する判定規則を \(D_{\mathrm{accept}}\) とする。

\[D_{\mathrm{accept}}(x)=1\qquad(\forall x\in\mathcal X)\]

正規主体の申請はすべて受理されるため、誤拒否率は 0 となる。

\[\beta=P_L(D_{\mathrm{accept}}(X)=0)=0\]

一方、攻撃主体の申請もすべて受理されるため、誤受理率は 1 となる。

\[\alpha=P_A(D_{\mathrm{accept}}(X)=1)=1\]

したがって、完全受理の判定性能は次のようになる。

\[\boxed{(\alpha,\beta)=(1,0)}\]

この規則では、正規利用者が回復申請を行った時点で必ず受理される。しかし攻撃者も必ず受理されるため、正規利用者だけが対象アカウントを利用できるという排他性は成立しない。

例えば攻撃者 \(A\) が、正規利用者 \(L\) のアカウントについて回復申請を行った場合を考える。回復窓口がすべての申請を受理し、新しいパスワードや認証器の登録まで許可するなら、\(A\) は正当な権利を持たなくても新しい認証情報を登録できる可能性がある。

その後、\(A\) が既存の認証器を無効化したり、登録済み連絡先を自分のものへ変更したりできる場合には、\(L\) がそれまで利用していた認証情報が使えなくなる可能性がある。この場合、\(L\) の回復申請を受理する規則であっても、\(L\) が将来にわたってアカウントを利用できるとは限らない。

ここでは、一時点の回復申請に対する受理結果と、回復後の状態における継続的なアクセス能力を区別する必要がある。

時点 \(t\) に正規利用者 \(L\) の回復申請が受理されることを \(A_{\mathrm{rec}}(L,s_t)=1\) とする。一方、時点 \(t+1\) に \(L\) が対象アカウントを利用できることを \(\mathrm{Accessible}(L,s_{t+1})=1\) とする。

このとき、回復申請の受理から将来のアクセス可能性を必ず導くことはできない。

\[A_{\mathrm{rec}}(L,s_t)=1\quad\not\Longrightarrow\quad\mathrm{Accessible}(L,s_{t+1})=1\]

例えば \(L\) の回復申請が受理された直後に、攻撃者 \(A\) も同じアカウントへ回復申請を行い、新しい認証器を登録したとする。\(A\) が \(L\) の認証器を失効させられる構成なら、\(L\) は最初の回復に成功していても、その後に通常認証できなくなる可能性がある。

また、回復コードが先着順で消費される場合にも、攻撃者が先にコードを使用すれば、正規利用者が後からそのコードを使えなくなる可能性がある。この場合、攻撃者の受理は排他性だけでなく、正規利用者の復旧可能性にも影響する。

したがって、復旧の可用性を評価するときには、申請時点での受理確率と、回復後に必要な操作を継続できる確率を分けて考える必要がある。

例えば回復申請時点の受理率を \(P_L(A_{\mathrm{rec}}=1)\) とする。一方、回復後の一定期間にわたって必要な操作が可能であるという条件を \(\mathrm{SustainAccess}\) とする。この二つは異なる事象である。

\[P_L(A_{\mathrm{rec}}=1)\ne P_L(\mathrm{SustainAccess})\quad\text{となる場合がある}\]

回復申請を無条件に受理すれば、前者の確率を 1 にできる。しかし攻撃者による認証情報の変更や、セッションの失効などによって、後者が 1 になるとは限らない。

この違いは、回復手続が新しい認証能力を成立させる場合に特に重要になる。例えば回復成功後に認証器を新規登録できる構成では、正規利用者と攻撃者の双方が新しい認証器を登録できると、どちらの認証器が有効な状態として残るかが後続操作に依存する。

例えばサービスが一つの認証器だけを有効とする構成で、最後に登録された認証器が以前の認証器を無効化するとする。この場合、攻撃者が後から認証器を登録すれば、正規利用者が先に回復に成功していても、その認証器が使えなくなる可能性がある。

一方、複数の認証器を同時に保持できる構成なら、正規利用者がアクセスを継続できる場合もある。しかし攻撃者の認証器も有効であれば、正規利用者だけが排他的にアクセスできる状態ではない。正規利用者がアクセスできることと、攻撃者がアクセスできないことは異なる条件である。

完全拒否と完全受理を比較すると、両者は二種類の誤判定の一方だけをゼロにする極端な規則である。

判定規則 誤受理率 \(\alpha\) 誤拒否率 \(\beta\) 正規利用者への影響 攻撃者への影響
完全拒否 0 1 回復申請が常に拒否される。 復旧経路からは受理されない。
完全受理 1 0 回復申請は常に受理される。 復旧経路から常に受理される。

この表から、どちらの規則も誤判定の合計が 1 になることが分かる。

\[\alpha+\beta=1\]

全変動距離が 0 の場合には、どの判定規則でも誤判定の合計を 1 より小さくできない。しかし、分布に識別情報が存在する場合には、完全拒否や完全受理よりも小さい誤判定合計を達成できる場合がある。

例えば正規主体で証拠 \(A\) が現れる確率が 0.9、攻撃主体では 0.2 である場合、\(A\) だけを受理する規則なら誤受理率 0.2、誤拒否率 0.1 を達成できる。合計は 0.3 となり、両方の極端な規則より小さい。

この差は、観測値が正規主体と攻撃主体について異なる分布を持つという情報を利用したために生じる。完全拒否と完全受理は、その情報を利用せずに一方の誤判定率だけを最小化する規則である。

なお、誰でもアクセスしてよい公開情報を扱う場合には、すべての申請を受理することが不正とは限らない。その場合、誰に権利を認めるかという \(R(u,a,t)\) の定義が異なる。正当な利用者と無権限の攻撃者を区別する必要がない対象では、同じ誤判定モデルをそのまま適用する必要はない。

本稿が扱うのは、正当な権利を持つ主体と持たない主体を区別してアクセスを制御する対象である。その条件の下では、誰でも回復できることは、正規利用者の権利に基づくアクセスを保証するものではない。

復旧の可用性は、単に回復申請が受理されることではなく、正当な権利を持つ主体が、必要な時点で必要な操作を実行できる状態を確保することで評価される。排他性は、同じ対象について権利を持たない主体を拒否できるかという別の条件である。

完全拒否と完全受理の二つの反例は、誤受理率と誤拒否率の一方だけを小さくする設計では、復旧機能の目的を達成したとはいえないことを示している。正規主体を受理し、攻撃主体を拒否するという二つの要求を、同じ観測情報からどこまで同時に満たせるかが中心となる。

10.4. 秘密分散の閾値と本人の正当性が一致しない場合

秘密分散の \(k\text{-of-}n\) 方式では、秘密を \(n\) 個の分散片へ分け、そのうち少なくとも \(k\) 個の異なる有効な分散片がそろった場合に元の秘密を再構成できるようにする。例えば \(2\text{-of-}3\) の方式では、三つの分散片のうち二つ以上があれば再構成できる。

Shamir の秘密分散では、有限体上の多項式を用いてこのような閾値構造を実現できる。適切な構成と前提の下では、閾値未満の分散片から秘密について情報を得られないという性質を持たせられる[10]。

しかし、秘密分散が判定するのは、必要な分散片を取得できたかという再構成条件である。分散片を提出した主体が現在の正当な権利者かどうかを、秘密分散の再構成処理そのものが確認するわけではない。

例えば企業の重要な暗号鍵を三つの分散片に分け、管理者 \(A\)、\(B\)、\(C\) がそれぞれ一つずつ保管するとする。組織の規則では、二人以上の管理者が共同で承認した場合にだけ鍵を復元してよいものとする。

この構成では、二人の承認が存在することと、二つの分散片がそろっていることを区別する必要がある。秘密分散の再構成処理が確認するのは、暗号学的に有効な異なる分散片が閾値以上存在することである。

取得した分散片の集合を \(I\) とすれば、\(2\text{-of-}3\) の再構成条件は次のようになる。

\[|I|\geq2\]

ただし、この条件だけで、分散片を取得した主体 \(u\) が対象 \(a\) について正当な権利を持つとはいえない。

\[\boxed{|I|\geq2\quad\not\Longrightarrow\quad R(u,a,t)=1}\]

例えば管理者 \(A\) が退職し、組織上の権限を失った後も、以前に配布された分散片を保持していたとする。さらに \(A\) が別の管理者 \(B\) の分散片も取得した場合、\(A\) は現在の管理権限を持たなくても、二つの有効な分散片から秘密を再構成できる可能性がある。

このとき \(A\) の権利関係は失効している。

\[R(A,a,t)=0\]

一方、\(A\) が異なる二つの有効な分散片を取得しているなら、再構成条件は成立する。

\[|I_A|\geq2\quad\Longrightarrow\quad\mathrm{Recover}(I_A)=1\]

この二つの式は矛盾しない。権利関係と、分散片から秘密を再構成する能力は異なるためである。組織の権限が取り消されても、以前に取得した分散片の情報が自動的に消去されるわけではない。

逆方向も成立する。例えば現在の管理者 \(C\) に鍵を復元する正当な権利があるとしても、他の管理者が連絡不能で、\(C\) が一つの分散片しか取得できない場合には、再構成条件を満たさない。

\[R(C,a,t)=1,\qquad |I_C|<2\]

この場合、\(C\) に権利が存在していても、秘密の再構成は成立しない。管理者の権限があることと、暗号学的に必要な数の分散片を取得できることは別の条件である。

例えば災害によって二人の分散片保管者へ連絡できなくなった場合、残る一人が正当な管理者であっても \(2\text{-of-}3\) の秘密を復元できない。これは閾値方式の再構成条件に従った結果であり、管理者の正当性を否定する判定ではない。

さらに、分散片の数を増やしたことが、独立した管理主体の数を増やしたことと一致するとは限らない。例えば三つの分散片を異なるファイルへ保存していても、すべて同じクラウドアカウントへ置いているなら、そのアカウントを侵害した攻撃者が複数の分散片を同時に取得できる可能性がある。

また、同じ分散片を二度複製したとしても、異なる二つの有効な分散片を取得したことにはならない。適切な閾値方式では、異なる識別子を持つ分散片が必要になるため、同じ分散片のコピーを増やすだけで閾値を満たすことはできない。

しかし、異なる二つの分散片が同じ保管先に置かれていれば、一つの侵害によって二つを取得できる可能性がある。暗号学的に異なる分散片であることと、運用上の侵害条件が独立していることは異なる。

閾値を変更した場合にも、正規利用者と攻撃者への作用を別々に評価する必要がある。例えば \(2\text{-of-}3\) から \(3\text{-of-}3\) に変更すると、二つの分散片だけを持つ攻撃者は再構成できなくなる。一方、正規利用者も三つすべての分散片を取得しなければ復旧できなくなる。

このため、閾値を高くすれば無条件に安全性が改善するとは限らない。攻撃者に必要な取得条件を厳しくする一方、正規利用者の復旧条件も厳しくなるためである。

また、管理者の権限失効を秘密分散へ反映する場合には、過去に配布した分散片の扱いが問題になる。例えば退職者が分散片の複製を保持している場合、組織の台帳からその人物を削除しても、分散片の情報まで失効したことにはならない。

この問題に対して、現在の権限を確認する承認手続を追加する構成が考えられる。例えば鍵を再構成する前に、現在の権限台帳を照会し、二人以上の有効な管理者から承認が得られた場合にのみ再構成処理を許可する方式である。

ただし、この承認手続が実効的な制限になるには、分散片を保有する主体が承認処理を迂回して秘密を再構成できないことが必要になる。例えば攻撃者が閾値以上の分散片を取得しており、独立した環境で再構成アルゴリズムを実行できるなら、サービス側の承認画面を経由せずに秘密を復元できる可能性がある。

したがって、承認手続を追加したという事実だけでは、分散片を取得した攻撃者の再構成能力を必ず防げるわけではない。承認を実際に必要とする技術的な構成と、承認者の権利を確認する運用上の構成の両方が関係する。

さらに、一度秘密が再構成された後は、再構成した鍵そのものを複製できる場合がある。例えば管理者が \(2\text{-of-}3\) の分散片からボリューム鍵を復元し、その鍵を別の場所へ保存したとする。その後に分散片の配布先を変更しても、保存済みの鍵が自動的に消去されるわけではない。

この場合、以前の再構成によって取得された鍵を持つ主体は、新しい閾値条件を満たさなくても復号できる可能性がある。分散片の再配布による失効と、再構成済みの鍵の失効を同一視することはできない。

例えば退職者が過去に再構成された鍵 \(K\) を取得している場合、分散片を新しく生成し直しても、対象データが引き続き \(K\) で暗号化されているなら、その退職者は取得済みの鍵によって復号できる可能性がある。

秘密分散は、秘密へ到達するために必要な分散片の条件を数学的に制御する方法である。しかし、分散片を持つ人物の権利、過去に再構成された秘密の複製、再構成後の利用権限は、閾値条件だけでは決まらない。

この反例が示すのは、暗号学的な再構成可能性と、現在の権利関係に基づく正当性が一致するとは限らないということである。必要な分散片を持つ主体が誰であり、現在何を許されているかを別途確認しなければ、再構成できることを正当な復旧の証明として扱うことはできない。

10.5. 外部の本人確認によって新たな証拠を取得する場合

回復サービスが保有する証拠だけでは正規利用者と攻撃者を区別できない場合でも、外部の情報源から新しい証拠を取得することで識別可能性が改善する場合がある。例えば回復コードや登録済みメールアドレスが利用できなくても、本人確認機関が保有する識別情報や、組織の権限台帳を参照できる構成である。

この場合、回復サービスが最初から保有していた情報と、新たに取得した情報を区別する必要がある。例えば既存の回復証拠を \(X\)、外部機関から取得した確認結果を \(Z\) とする。

元の判定機構が \(X\) だけを観測していた場合、正規主体と攻撃主体の観測値が同じであれば、その入力だけでは両者を識別できない。しかし新しい証拠 \(Z\) を追加した結果、二人が示せる組 \((X,Z)\) に違いが生じれば、識別可能性が改善する。

この関係を全変動距離で表す。正規主体と攻撃主体の元の証拠の分布を \(P_L^X,P_A^X\)、追加証拠を含めた同時分布を \(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)}\) とする。

新しい証拠を含む観測値から元の \(X\) だけを取り出すことは可能である。そのため、理論上の最良の判定については、追加後の全変動距離が元の距離より小さくなることはない。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)})\geq\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)}\]

この不等式は、第 5 章で扱ったデータ処理の非増加性と整合する。元の情報を加工する \(Y=T(X)\) では、加工だけによって識別情報を増やすことはできない。一方、新しい証拠 \(Z\) を取得する操作では、以前の \(X\) には存在しなかった情報が判定機構へ届く可能性がある。

ただし、不等式が示すのは「以上」という関係であり、必ず厳密に改善するという意味ではない。追加証拠が元の証拠の完全な複製であったり、正規主体と攻撃主体の分類に関係しない情報であったりする場合には、全変動距離が変化しないこともある。

具体例として、最初の回復証拠 \(X\) が正規主体と攻撃主体で完全に同じ分布を持つ場合を考える。このとき全変動距離は 0 である。

\[\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)=0\]

次に外部機関の確認結果 \(Z\) が成功または失敗の二値を取り、正規主体では成功確率が 0.9、攻撃主体では成功確率が 0.2 となると仮定する。また、ここでは \(X\) が両集団で同じ定数値を取るものとする。

\[P_L(Z=1)=0.9,\qquad P_A(Z=1)=0.2\]

この場合、追加証拠の全変動距離は次の値になる。

\[\operatorname{TV}(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)})=|0.9-0.2|=0.7\]

元の証拠だけでは全変動距離が 0 だったのに対し、追加後には 0.7 となった。この仮定の下では、外部機関の確認結果に正規主体と攻撃主体を区別する情報が含まれている。

最良の判定による誤受理率と誤拒否率の合計の下限も変わる。追加前には次の下限が成立する。

\[\alpha+\beta\geq1-0=1\]

追加後には次の下限になる。

\[\alpha+\beta\geq1-0.7=0.3\]

この例では、外部機関による確認成功を受理する規則を選ぶと、誤受理率 0.2、誤拒否率 0.1 となり、合計 0.3 に到達する。追加された確認結果によって、元の証拠だけでは不可能だった判定性能を達成できる。

ただし、これらの数値は数学的な説明のための仮定であり、現実の本人確認機関における測定結果ではない。また、実際の外部照会がこのような識別情報を持つかどうかは、正規主体と攻撃主体がそれぞれどのような証拠を提示できるかによって決まる。

例えば外部機関が本人確認書類によって申請者の身元を確認した場合、その結果は申請者が特定の人物であるという情報を与える可能性がある。NIST の本人確認に関するガイドラインは、このような識別情報や証拠に基づく本人確認の過程を扱っている[4]。

しかし、申請者が特定の人物であることと、その人物が回復対象アカウントを利用する権利を持つことは異なる。例えば人物 \(A\) が本人確認を正しく完了していても、\(A\) が人物 \(B\) のアカウントを回復する権利を持つとは限らない。

外部機関が確認した主体を \(u\) とする。その確認結果が正しいことを \(\mathrm{IdentityVerified}(u)=1\) と表しても、対象アカウント \(a\) について次の含意は一般に成立しない。

\[\mathrm{IdentityVerified}(u)=1\quad\not\Longrightarrow\quad R(u,a,t)=1\]

例えば組織の管理者 \(A\) が退職した後、以前に担当していた管理者アカウントの回復を申請したとする。外部の本人確認機関が \(A\) 本人であることを正確に確認できたとしても、退職によって管理権限が失効していれば、現在の権利関係は 0 である。

\[R(A,a,t)=0\]

この場合、本人確認の成功を根拠として無条件に管理者アカウントを回復させれば、本人の同一性は正しく確認できていても、権利関係に基づく判定は誤る。

したがって、外部の本人確認を回復に利用するには、確認された人物と対象アカウントの対応を示す情報が必要になる。例えばアカウント登録時の本人確認記録、契約情報、現在の権限台帳、権利移転の履歴などが関係する。

また、外部機関の確認結果がどの回復要求に対応しているかも重要である。例えば攻撃者が自分自身について本人確認を完了し、その成功結果を別人のアカウント回復へ流用できるなら、外部機関の本人確認が正しくても不正な受理が成立する可能性がある。

そのため、確認された主体、対象アカウント、回復要求、結果の発行時点、有効期限などを対応付ける必要がある。外部機関が正しい人物を確認したという事実だけでは、確認結果を任意のアカウントへ適用してよいことにはならない。

さらに、外部機関が発行する確認結果そのものが改ざん可能であれば、回復サービスは正しい判定を得られない可能性がある。確認結果の発行元を検証すること、結果が対象要求に対応していること、古い結果が不正に再利用されないことなどが新しい信頼条件になる。

このように、外部の証拠を追加する場合には、判定機構が取得できる情報が増える一方、その情報源の安全性へ依存するようになる。識別能力の改善と、信頼すべき外部システムの追加が同時に生じる。

外部機関が停止している場合には、正規利用者が必要な証拠を取得できず、回復に失敗する可能性がある。また、外部機関の登録情報が古い場合には、現在の権利関係と一致しない結果を返す可能性がある。

例えば組織の権限台帳が更新されていても、外部本人確認サービスが過去の登録情報だけを参照しているなら、権限を失った主体が以前の登録に基づく証拠を得られる場合がある。情報源を追加することによって、時点の異なる登録情報を照合する必要も生じる。

さらに、外部の本人確認が個人情報の取得や共有を必要とする場合には、その情報をどの範囲で扱うかという別の条件も存在する。識別能力を改善できる可能性があることと、無制限に個人情報を収集してよいことは同じではない。

したがって、外部証拠の追加を評価する際には、正規主体と攻撃主体の観測分布がどの程度分離されるか、正規主体が喪失後にもその証拠を取得できるか、確認結果が現在の権利関係へ正しく対応するかを区別する必要がある。

新しい証拠を追加することによって全変動距離が増える場合には、理論上の最良の判定性能を改善できる。しかし、追加後にも正規主体と攻撃主体の分布が重なっていれば、誤判定の下限は残る。外部機関を導入したという事実だけで、完全な識別能力が成立するわけではない。

10.6. 攻撃者が判定規則に応じて行動を変える場合

これまでの確率モデルでは、正規主体が提示する証拠の分布 \(P_L\) と、攻撃主体が提示する証拠の分布 \(P_A\) を固定してきた。しかし現実の攻撃者は、回復手続の判定条件を調べ、その条件を満たしやすい証拠を選択する可能性がある。

例えばサービスが回復コード、登録済みメール、外部の本人確認という三つの復旧経路を提供している場合を考える。攻撃者は必ずしも三つの経路を同じ割合で試すわけではない。自分が取得しやすい情報や、侵害しやすい管理対象に応じて、特定の経路へ集中する可能性がある。

この場合、攻撃者の証拠分布を一つだけ固定したモデルでは、実際に選択される攻撃行動を十分に表せない可能性がある。例えば回復コードを推測する攻撃者の分布と、メールアカウントを侵害して回復リンクを取得する攻撃者の分布は、異なる場合がある。

攻撃者が選択できる戦略の集合を \(\Theta\) とする。各戦略を \(\theta\in\Theta\) とし、その戦略によって生成される観測値の分布を \(P_A^\theta\) とする。

例えば \(\theta_1\) は回復コードを取得する戦略、\(\theta_2\) はメールアカウントを侵害する戦略、\(\theta_3\) は管理者を欺いて承認を得る戦略とする。それぞれの戦略によって、攻撃者が提示できる証拠の種類と成功条件が異なる。

受理領域を \(B\) とした場合、戦略 \(\theta\) を選択した攻撃者の誤受理率は次のように表せる。

\[\alpha_\theta(B)=P_A^\theta(B)\]

この式は、攻撃者が戦略 \(\theta\) を選択したという条件の下で、提示される証拠が受理領域 \(B\) へ入る確率を表す。

攻撃者が複数の戦略から選択できる場合、特定の一つの戦略について誤受理率が低いことだけでは、他の戦略についても安全であるとは限らない。例えば回復コードの推測が困難でも、メールアカウントの侵害によって回復リンクを取得できれば、別の経路から受理される可能性がある。

この違いを評価するため、攻撃者が選択できる戦略の中で最も大きい誤受理率を考える。受理領域 \(B\) に対する最悪時の誤受理率を、次のように定義する。

\[\boxed{\alpha_{\mathrm{worst}}(B)=\sup_{\theta\in\Theta}P_A^\theta(B)}\]

\(\sup\) は、各戦略で得られる誤受理率の上限を表す。攻撃者が選べる戦略が有限個なら、各戦略の誤受理率の最大値として計算できる。

例えば三つの攻撃戦略について、同じ受理領域 \(B\) に対する誤受理率がそれぞれ 0.01、0.05、0.20 であるとする。この場合、攻撃者が三つの戦略から選択できるなら、最悪時の誤受理率は 0.20 となる。

\[\alpha_{\mathrm{worst}}(B)=\max\{0.01,0.05,0.20\}=0.20\]

この数値例では、最初の戦略に対して誤受理率が 1 パーセントでも、別の戦略では 20 パーセントとなる。したがって、一つの攻撃方法に対する測定値だけから、攻撃者が選択できる復旧経路全体の安全性を判断することはできない。

ただし、攻撃者が必ず最も高い誤受理率の戦略を選択できるとは限らない。各戦略の実行に必要な情報、費用、時間、事前知識が異なるためである。最悪時の誤受理率は、定義した戦略集合の中で、攻撃者がその戦略を選択できるという前提の下での上限である。

したがって、戦略集合 \(\Theta\) には、評価対象とする攻撃者が実際に利用できる手段を含める必要がある。例えば管理者権限を取得できない攻撃者を評価する場合と、管理者アカウントの侵害まで想定する場合では、戦略集合の範囲が異なる。

また、攻撃者が回復手続の仕様を知っているという前提と、内部の秘密情報まで取得できるという前提も区別する必要がある。公開された判定手順を知っている攻撃者でも、有効な回復コードを取得できなければ、そのコードによる回復条件を満たせない場合がある。

このように、戦略の選択可能性を評価する際には、攻撃者が知っている情報、取得できる秘密、操作できるシステム状態、実行できる申請回数を具体的に定める必要がある。

第 4 章の全変動距離による不等式は、各戦略 \(\theta\) についても成立する。正規主体の分布 \(P_L\) を固定し、戦略 \(\theta\) に対応する攻撃主体の分布を \(P_A^\theta\) とすれば、次のようになる。

\[\alpha_\theta+\beta\geq1-\operatorname{TV}(P_L,P_A^\theta)\]

この式は、特定の攻撃戦略について観測分布を固定した場合、誤受理率と誤拒否率の合計に下限があることを示す。

例えばサービスが、すべての攻撃戦略について誤受理率を \(\varepsilon\) 以下に抑え、正規主体の誤拒否率を \(\delta\) 以下に抑えることを要求するとする。

\[\alpha_\theta\leq\varepsilon\qquad(\forall\theta\in\Theta)\]

\[\beta\leq\delta\]

この二つを同時に満たすなら、各戦略について誤判定の合計は \(\varepsilon+\delta\) 以下でなければならない。

\[\alpha_\theta+\beta\leq\varepsilon+\delta\]

一方、全変動距離による下限から、次の関係も必要になる。

\[1-\operatorname{TV}(P_L,P_A^\theta)\leq\varepsilon+\delta\]

これを整理すると、すべての攻撃戦略について次の必要条件が得られる。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L,P_A^\theta)\geq1-\varepsilon-\delta\qquad(\forall\theta\in\Theta)}\]

例えば誤受理率を 0.1 以下、誤拒否率を 0.1 以下に抑えたいなら、各攻撃戦略について全変動距離が少なくとも 0.8 必要になる。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A^\theta)\geq0.8\]

もし攻撃者が選択できる戦略の一つで全変動距離が 0.6 しかなければ、その戦略について誤判定の合計は少なくとも 0.4 になる。従って、誤受理率と誤拒否率をともに 0.1 以下に抑える要求は、その戦略に対して成立しない。

この不可能性は、他の攻撃戦略に対して識別能力が高いことによって解消されない。攻撃者が全変動距離の小さい戦略を選択できるなら、その戦略に対する下限が残るためである。

ただし、すべての戦略についてこの必要条件を満たしたとしても、要求を実現できる判定規則が必ず存在するとは限らない。例えば戦略ごとに最適な受理領域が異なる場合、それらを同時に満たす一つの判定規則が存在しない可能性がある。

従って、戦略ごとの全変動距離は、要求を満たせない条件を見つけるための道具である。一方、すべての攻撃戦略に対して同時に要求を満たす判定規則が存在するかどうかは、受理領域 \(B\) そのものを評価する必要がある。

さらに、攻撃者が判定結果を観測し、その結果に応じて次の行動を選ぶ場合には、試行の順序も関係する。例えば最初の回復コードの申請が拒否された後、攻撃者が別の連絡先へ切り替える場合を考える。

この場合、二回目の申請は最初の申請と独立とは限らない。最初の失敗によって、攻撃者が利用できる情報やシステム側の状態が変化している可能性があるためである。

例えば回復コードの照合に失敗した後、サービスが試行回数を減らしたり、追加の本人確認を要求したりする場合には、次回の受理条件が変わる。一方、失敗時に有効なコードの一部が推測できるような応答を返す実装なら、攻撃者が次回の申請に利用できる情報が増える可能性もある。

こうした適応的な行動では、一回ごとの観測分布を固定するだけでなく、過去の試行結果と現在の状態を含めたモデルが必要になる。各試行で同じ分布から独立に観測値が生成されるという仮定を、無条件に適用することはできない。

例えば一回の試行について攻撃者の誤受理率を \(\alpha\) とし、同じ成功確率を持つ独立した試行を \(m\) 回行えると仮定するなら、少なくとも一度受理される確率は次のようになる。

\[P(\text{少なくとも一度受理})=1-(1-\alpha)^m\]

この式は、各試行の成功事象が独立であり、成功確率が一定である場合に成立する。実際の回復処理では、試行回数制限、回復コードの消費、アカウントのロック、追加確認、異常検知などによって後続の条件が変化するため、そのまま現実の攻撃成功率を与えるとは限らない。

また、攻撃者が正規利用者の回復手段を妨害する場合には、正規主体の観測分布 \(P_L\) 自体が変化する可能性がある。例えば回復通知を受け取れなくする、登録済み連絡先を変更する、回復コードを先に消費するなどの行動によって、正規利用者が提示できる証拠が変化する場合がある。

この場合、攻撃戦略によって変化するのは攻撃主体の分布だけではない。正規主体がどの喪失状態に置かれるか、その状態でどの証拠を取得できるかも変わる。

攻撃戦略 \(\theta\) によって正規主体の分布も変化するなら、これを \(P_L^\theta\) と表すことができる。この場合、各戦略について評価する誤判定の下限は次のようになる。

\[\alpha_\theta+\beta_\theta\geq1-\operatorname{TV}(P_L^\theta,P_A^\theta)\]

ここで \(\beta_\theta\) は、攻撃戦略 \(\theta\) の影響を受けた条件下での正規主体の誤拒否率である。攻撃者が正規利用者の証拠を妨害できるなら、攻撃者自身の受理だけでなく、正規利用者の拒否も同じ戦略によって変化する。

例えば攻撃者が登録済みメールアカウントを侵害し、回復通知を取得する一方、正規利用者がそのメールアカウントを使用できなくなった場合を考える。この状態では、攻撃者は回復証拠を取得しやすくなり、正規利用者は同じ証拠を取得しにくくなる可能性がある。

この場合、攻撃者の成功率だけを評価しても、正規利用者の復旧可能性への影響を十分に表せない。攻撃者の行動によって、排他性と可用性の両方が変化するためである。

したがって、回復の安全性を固定分布によって評価する場合には、その分布がどの攻撃者の能力と行動を表しているかを明示する必要がある。ある攻撃方法に対する測定結果を、別の攻撃方法や、攻撃者が行動を変更できる状況へ無条件に拡張することはできない。

全変動距離による誤判定の下限は、固定した二つの観測分布について成立する数学的な命題である。この命題の正しさと、実際の攻撃環境をその分布が適切に表しているかは、別々の問題として扱う必要がある。

例えば攻撃者が回復コードを推測する状況をモデル化して得た全変動距離は、攻撃者が既に回復コードを盗んでいる状況へそのまま適用できない。後者では、攻撃者が提示できる証拠の分布が異なる可能性がある。

また、通常の利用記録から求めた本人確認の成功率だけでは、攻撃者が偽造資料や盗難情報を用いる場合の分布を十分に表せない可能性がある。攻撃者の能力を変更すれば、誤判定の下限を定める分布自体が変わる。

このため、判定規則がどの攻撃戦略に耐えられるかを評価するには、攻撃者が取得できる証拠、利用できる復旧経路、試行回数、状態変更能力を固定する必要がある。その範囲を超えた攻撃について、同じ保証が成立すると主張することはできない。

反例から明らかになるのは、復旧の安全性が単一の誤受理率や、証拠の個数だけでは決まらないということである。正規主体と攻撃主体が同じ証拠を持つ場合でも、追加観測によって区別できることがある。一方、回復をすべて拒否すれば誤受理をゼロにでき、すべて受理すれば誤拒否をゼロにできるが、どちらも正当な主体だけを復旧させるという目的を満たさない。

秘密分散では再構成に必要な分散片の数を制御できても、それを取得した主体の正当性までは保証されない。外部の本人確認では新しい識別情報を取得できる可能性があるが、その情報が対象アカウントの現在の権利関係へ対応している必要がある。攻撃者が戦略を変更できる場合には、固定した一つの攻撃分布だけでは評価が完結しない。

復旧可能性と排他性を同時に評価するには、正当性の基準、判定機構が観測できる証拠、証拠を取得できる主体、攻撃者が選択できる行動を、それぞれ固定する必要がある。 その条件の下で正規主体と攻撃主体の観測値がどこまで分離されるかが、達成できる判定性能の境界を決める。


11. 復旧経路の採否をどの条件から判断するか

11.1. 正規主体の拒否率に許容上限を設定する

復旧経路を採用するかどうかを判断するには、正当な権利を持つ主体が、想定した喪失状態からどの程度復旧できる必要があるかを定義する。例えば認証器を一台だけ紛失した状態と、登録済み認証器、予備の回復コード、登録済み連絡先のすべてを失った状態では、復旧に利用できる証拠が異なる。両者を区別せずに回復成功率を計算しても、どの障害に耐えられる構成なのかは分からない。

例えば利用者が通常の認証器 \(k_1\) と予備認証器 \(k_2\) を登録している場合を考える。\(k_1\) だけを失った状態では、\(k_2\) を使って通常認証を継続できる可能性がある。一方、両方の認証器を失い、回復コードも取り出せない状態では、まったく異なる証拠が必要になる場合がある。

この二つの状態を一つの「認証器紛失」という分類へまとめると、前者のように復旧しやすい状態が多数を占める場合、後者のような深刻な喪失状態での復旧失敗が、集計結果に現れにくくなる。

そこで、評価対象とする正規状態の集合を \(S_L\) とする。ここには、正当な権利を持つ主体が、想定した障害や認証手段の喪失によって復旧を必要とする状態を含める。

例えば \(S_L\) を、次のような状態を含む集合として定義できる。

  • 通常の認証器を一台紛失したが、予備認証器を利用できる状態。
  • 登録済み認証器をすべて失ったが、回復コードを保持している状態。
  • 回復コードを失ったが、登録済み連絡先を利用できる状態。
  • 認証器と回復コードを失い、別の本人確認手続だけが利用可能な状態。
  • 端末の喪失と通信障害が同時に発生し、一部の確認手段を利用できない状態。

これらは評価対象を説明するための例である。実際の復旧経路を評価する際には、そのサービスが救済対象とする状態を定義する必要がある。すべての想像可能な障害を含めるのではなく、要求された復旧可能性がどの状態について成立すべきかを明示する。

正規主体の状態から得られる観測値の分布を \(P_L\)、判定機構が受理する観測値の集合を \(B\) とする。正規主体の誤拒否率 \(\beta\) は、観測値が受理領域の外へ入る確率として表せる。

\[\beta=P_L(B^c)\]

\(B^c\) は受理領域 \(B\) に含まれない観測値の集合である。正規主体の観測値が \(B^c\) に入った場合、正当な権利を持つ申請者であるにもかかわらず、回復要求が拒否される。

許容する誤拒否率の上限を \(\delta\) とすると、復旧可能性に関する判定上の要求は次のようになる。

\[\boxed{\beta=P_L(B^c)\leq\delta}\]

例えば \(\delta=0.05\) とすれば、定義した正規主体の観測分布の下で、誤拒否率を 5 パーセント以下に抑えることを要求する。

この条件は、同じ分布の下で正規主体の受理率を 95 パーセント以上にするという条件と同値である。

\[P_L(B)=1-\beta\geq1-\delta=0.95\]

ただし、この 95 パーセントという値は、すべての利用者やすべての喪失状態について、個別に 95 パーセント以上の回復を保証するものではない。\(P_L\) が複数の喪失状態を含む分布であれば、全体の受理率は、それらの状態の出現割合に依存するためである。

例えば正規主体の喪失状態を \(S_1\) と \(S_2\) の二種類へ分ける。\(S_1\) は予備認証器が残る比較的軽い喪失状態、\(S_2\) は認証器と回復コードをすべて失った状態とする。

正規主体のうち 99 パーセントが \(S_1\)、1 パーセントが \(S_2\) に属すると仮定する。さらに \(S_1\) では全員が受理され、\(S_2\) では全員が拒否されるとする。

このとき、全体の誤拒否率は次のようになる。

\[\beta=0.99\times0+0.01\times1=0.01\]

全体の誤拒否率は 1 パーセントなので、\(\delta=0.05\) という要求を満たす。しかし \(S_2\) に属する正規利用者は、誰も復旧できない。

この例では、全体の誤拒否率が低いことと、深刻な喪失状態でも復旧できることが一致していない。喪失状態の出現割合が小さければ、その状態での完全な復旧失敗が全体の数値に与える影響も小さくなる。

喪失状態を \(S_1,\ldots,S_n\) に分け、各状態の出現確率を \(w_j\)、その状態での誤拒否率を \(\beta_j\) とする。状態の分類が互いに重ならず、全体を覆っているなら、全体の誤拒否率は次の加重平均になる。

\[\beta=\sum_{j=1}^{n}w_j\beta_j,\qquad\sum_{j=1}^{n}w_j=1\]

この式から、全体の誤拒否率は各状態の失敗率だけでなく、状態ごとの重み \(w_j\) に依存することが分かる。評価対象の利用者集団や障害の出現割合が変われば、同じ復旧方式であっても集計された誤拒否率が変わる可能性がある。

特定の喪失状態を確実に救済する必要がある場合には、全体の平均だけでは不十分になる。その状態について個別の上限を設定できる。

\[\beta_j\leq\delta_j\qquad(j=1,\ldots,n)\]

例えば通常端末だけを失った状態では誤拒否率を 1 パーセント以下、すべての認証器を失った状態では 10 パーセント以下といった、状態ごとに異なる要求を定義できる。

また、対象とする正規状態のすべてについて確実な受理を要求するなら、確率的な平均ではなく、決定論的な条件を使用する必要がある。

\[\forall s\in S_L,\qquad D(O(s))=1\]

この式は、評価対象のどの正規状態についても受理結果が 1 になることを要求している。特定の状態で復旧不能になることを許さない場合には、平均誤拒否率が低いという性質より強い条件となる。

ただし、この全称条件を採用する場合には、集合 \(S_L\) の定義が特に重要になる。例えば認証器、回復コード、連絡先、外部の本人確認情報をすべて失い、他の証拠も存在しない状態まで含める場合、攻撃主体との観測値が一致して完全識別が不可能になることがある。

その状態まで必ず受理し、攻撃主体は必ず拒否するという要求が成立するかどうかは、第 3 章の観測集合の分離条件によって判断する必要がある。

さらに、復旧申請が受理されることと、実際に利用可能な状態へ戻ることも異なる。例えば本人確認に成功しても、新しい認証器の登録に失敗したり、回復用セッションの発行に失敗したりすれば、業務上の復旧は完了しない。

この違いを扱うため、判定上の受理事象とは別に、復旧手続全体の完了事象を定義できる。例えば復旧が完了することを \(C_{\mathrm{rec}}=1\) とする。

判定で受理されても、後続の登録処理が完了しなければ、次の状態が生じ得る。

\[D(O(s))=1,\qquad C_{\mathrm{rec}}=0\]

この場合、判定機構の誤拒否ではないが、正規利用者は実際にはアクセスを回復できていない。判定性能と復旧処理全体の可用性を同じ指標へまとめると、失敗の原因を区別できなくなる。

また、復旧の完了までに許容される時間を設定する場合もある。例えば障害発生後 24 時間以内に復旧を完了することが業務上の要求であるなら、最終的に受理されるだけでは十分とは限らない。

復旧完了までの時間を \(T_{\mathrm{rec}}\)、許容時間を \(\tau\) とする。この場合、正規主体について、期限内に復旧が完了する確率を評価できる。

\[P_L(C_{\mathrm{rec}}=1,\ T_{\mathrm{rec}}\leq\tau)\]

例えば最終的な復旧成功率が 99 パーセントであっても、大部分の利用者が業務上の許容時間を超えてから復旧するなら、期限内の可用性は十分ではない可能性がある。逆に、期限内の復旧を必須としない対象では、同じ時間分布でも許容できる場合がある。

回復不能による影響も対象ごとに異なる。例えば利用者が一時的に個人用の設定を変更できない場合と、組織の重要な業務データへ長期間アクセスできない場合では、同じ誤拒否率でも損失が異なる。

このような可用性上の損失は、事象による影響としてリスク評価の対象にできる[25]。ただし、損失の大きさから誤拒否率が自動的に決まるわけではない。許容停止時間や復旧不能をどこまで許容するかは、対象業務の要求として別途定める必要がある。

復旧可能性を評価する際には、名目上の証拠の存在だけでなく、対象とする障害の後にも、その証拠へ到達できるかを確認する必要がある。例えば回復コードが発行されていても、紛失した端末にしか保存されていなければ、その端末の喪失時には利用できない。

同様に、予備認証器が登録済みであっても、通常端末と同じ場所に保管されていれば、一つの災害や盗難で両方を失う可能性がある。証拠の登録状態と、障害後の取得可能性を区別する必要がある。

したがって、正規主体の誤拒否率に上限を設定する際には、対象となる正規状態集合、状態ごとの出現割合、証拠の取得可能性、回復完了の条件、許容時間を明示する必要がある。これらを固定して初めて、\(\beta\leq\delta\) という数値が具体的な復旧可能性の要求になる。

11.2. 攻撃主体の受理率に許容上限を設定する

正規主体の復旧可能性を定義した後、権利を持たない主体が復旧経路から受理されることをどこまで許容するかを定める。攻撃主体の受理率を評価する際にも、どの攻撃者を想定するかを明示する必要がある。

例えば回復コードを知らない攻撃者と、正しい回復コードを盗んだ攻撃者では、提示できる証拠が異なる。登録済みメールアカウントを侵害した攻撃者と、メールアドレスだけを知っている攻撃者でも、取得できる回復情報が異なる。

攻撃主体が示す観測値の分布を \(P_A\)、受理領域を \(B\) とする。攻撃主体の誤受理率 \(\alpha\) は、攻撃主体の観測値が受理領域に入る確率として表せる。

\[\alpha=P_A(B)\]

許容する誤受理率の上限を \(\varepsilon\) とすると、排他性に関する判定上の要求は次のようになる。

\[\boxed{\alpha=P_A(B)\leq\varepsilon}\]

例えば \(\varepsilon=0.01\) とすれば、定義した攻撃主体の証拠分布の下で、誤受理率を 1 パーセント以下に抑えることを要求する。

ただし、この数値だけでは、どの攻撃に対して 1 パーセント以下を保証しているのか分からない。攻撃者がどの秘密を取得できるか、どの管理対象を侵害できるか、何回申請できるかによって、観測値の分布が変わるためである。

例えば十分に長い無作為な回復コードを使用する場合、コードを知らない攻撃者が一回の推測で正しい値を当てる確率は小さくできる。しかし、コードを盗んだ攻撃者は推測する必要がない。

回復コードの長さが 128 ビットであり、すべての値が等確率で発行されると仮定する。攻撃者がコードについて何の情報も持たず、一回だけ無作為に推測する場合、正しいコードを当てる確率は次のようになる。

\[P_A(\text{推測成功})=\frac{1}{2^{128}}\]

この値は非常に小さい。しかし、攻撃者が正しいコード \(c\) を完全に取得している場合には、コードの照合条件について、攻撃者は正規利用者と同じ値を提示できる。

この場合、推測攻撃について計算した \(2^{-128}\) という確率を、盗難後の攻撃成功確率として使用することはできない。前者と後者では、攻撃者が持つ情報が異なるためである。

また、コードを取得した攻撃者が直ちに回復を成功させるとは限らない。例えば追加の認証器による確認が必要なら、その確認に失敗して拒否される場合がある。したがって、盗難後の誤受理率を評価するときには、コード以外の条件も含めた観測分布を使用する必要がある。

この違いを明確にするため、攻撃者の能力ごとに戦略を区別できる。攻撃者が選択できる戦略の集合を \(\Theta\)、戦略 \(\theta\) に対応する証拠分布を \(P_A^\theta\) とする。

例えば回復コードの推測、回復コードの窃取、登録済みメールアカウントの侵害、管理者承認の不正取得を、それぞれ異なる戦略として扱う。

特定の戦略についての誤受理率は、次のようになる。

\[\alpha_\theta(B)=P_A^\theta(B)\]

攻撃者が複数の戦略から選択できる場合に、すべての戦略について誤受理率を \(\varepsilon\) 以下に抑えるなら、次の条件が必要になる。

\[P_A^\theta(B)\leq\varepsilon\qquad(\forall\theta\in\Theta)\]

これは、一つの攻撃方法についてだけ誤受理率が小さいことでは足りないという意味である。例えば回復コードの推測成功率が非常に低くても、メールアカウントの侵害によって回復できるなら、後者の経路についても受理確率を評価する必要がある。

攻撃者が選択できる戦略の中で、最も大きい誤受理率を考えると、次のように表せる。

\[\alpha_{\mathrm{worst}}(B)=\sup_{\theta\in\Theta}P_A^\theta(B)\]

\(\sup\) は、定義した戦略集合の中で取り得る値の上限である。ここで求める値は、攻撃者がその戦略を実行できるという前提の下での最悪時の誤受理率である。攻撃者が取得できない情報を前提とする戦略まで無条件に含める必要はない。

また、一回の回復申請での誤受理率と、複数回の試行によって少なくとも一度誤受理される確率を区別する必要がある。

例えば各試行の誤受理確率が一定の \(\alpha\) であり、試行が互いに独立していると仮定する。攻撃者が \(m\) 回の試行を行える場合、すべての試行が拒否される確率は \((1-\alpha)^m\) となる。

したがって、少なくとも一度誤受理される確率は次のようになる。

\[P_A(\text{少なくとも一度受理})=1-(1-\alpha)^m\]

例えば一回の誤受理率が \(\alpha=0.01\) であっても、独立した同条件の試行を十回実行できるなら、少なくとも一度受理される確率は約 0.0956 になる。

\[1-(1-0.01)^{10}\approx0.0956\]

この値は約 9.56 パーセントであり、一回の誤受理率 1 パーセントとは異なる。したがって、一定期間に一度でも攻撃が成功する危険を評価する場合、一回の申請に対する誤受理率だけでは不十分になる。

ただし、実際の回復手続では、回復コードの使用済み状態、試行回数制限、アカウントの一時停止、追加の本人確認などによって、次回の試行条件が変わる可能性がある。その場合、すべての試行を同じ成功確率を持つ独立事象として扱うことはできない。

試行が独立ではない場合にも、各試行の受理事象を \(E_i\) とすれば、少なくとも一度受理される確率には次の上限が成立する。

\[P_A\left(\bigcup_{i=1}^{m}E_i\right)\leq\sum_{i=1}^{m}P_A(E_i)\]

これは和事象の確率に関する一般的な上限であり、試行の独立性を必要としない。ただし、各試行の成功確率をどの条件で評価したかが不明であれば、この式だけで具体的な数値を求めることはできない。

複数の復旧経路が存在する場合も同様である。例えば回復コードによる経路 \(p_1\)、メールによる経路 \(p_2\)、管理者承認による経路 \(p_3\) のどれか一つで回復できる設計なら、全体の受理事象は各経路の受理事象の和集合になる。

\[E_{\mathrm{any}}=E_1\cup E_2\cup E_3\]

したがって、攻撃者が全体として受理される確率は、次のようになる。

\[P_A(E_{\mathrm{any}})=P_A(E_1\cup E_2\cup E_3)\]

各経路の誤受理率が分かっていても、経路間に共通依存がある場合には、単純な独立計算で全体の確率を求めることはできない。例えばメールによる回復と、同じメールへ保存された回復コードによる回復では、一つのメールアカウント侵害によって両方が成功する可能性がある。

この場合、二つの攻撃成功事象に相関が生じる。個々の経路の誤受理率を単純に足したり、独立した事象として積を求めたりすることは、全体の受理確率を正しく表さない場合がある。

さらに、誤受理によって許可される操作の範囲も評価する必要がある。例えば一時的な確認画面へのアクセスだけを許可する復旧経路と、新しい認証器の登録、連絡先の変更、既存セッションの失効まで許可する復旧経路では、同じ誤受理率でも影響が異なる。

攻撃者が一度受理された後、新しい認証器を登録できれば、その認証器が有効な限り通常認証を継続できる可能性がある。この場合、誤受理が一回限りであっても、被害は一回限りとはならない。

したがって、誤受理率の許容上限 \(\varepsilon\) は、単独の数値として決めるだけでは不十分である。どの能力を持つ攻撃者について、どの期間、どの復旧経路を対象とし、どの操作の受理を測定しているかを固定する必要がある。

排他性の評価で重要なのは、攻撃者を拒否できるという結果の適用範囲である。回復コードを推測する攻撃者を拒否できることと、正しいコードを盗んだ攻撃者を拒否できることは異なる。単一の攻撃経路に対する低い誤受理率を、アカウント全体の排他性へ拡張してはならない。

11.3. 両方の要求を満たすための識別能力の必要条件

正規主体の誤拒否率と、攻撃主体の誤受理率について、両方に許容上限を設定した場合を考える。正規主体の誤拒否率を \(\delta\) 以下、攻撃主体の誤受理率を \(\varepsilon\) 以下にするという要求である。

\[\beta\leq\delta,\qquad\alpha\leq\varepsilon\]

この二つを同時に満たすためには、観測値が正規主体と攻撃主体を区別できるだけの情報を持っている必要がある。第 4 章で導出した全変動距離による誤判定の下限を用いれば、その必要条件を数学的に表せる。

正規主体の観測分布を \(P_L\)、攻撃主体の観測分布を \(P_A\) とする。また、受理領域を \(B\) とすると、二種類の誤判定率は次のように定義される。

\[\alpha=P_A(B),\qquad\beta=P_L(B^c)=1-P_L(B)\]

二つを足すと、次の関係が得られる。

\[\begin{aligned}
\alpha+\beta
&=P_A(B)+1-P_L(B)\\
&=1-\bigl(P_L(B)-P_A(B)\bigr).
\end{aligned}\]

全変動距離は、観測値の集合を自由に選んだとき、正規主体と攻撃主体でその集合に入る確率の差が最大でどこまで大きくなるかを表す。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)=\sup_{B\subseteq\mathcal X}|P_L(B)-P_A(B)|\]

したがって、どの受理領域 \(B\) を選んでも、次の不等式が成立する。

\[P_L(B)-P_A(B)\leq\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

これを誤判定率の合計の式へ代入すると、次の下限が得られる。

\[\alpha+\beta\geq1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

一方、設計上の要求から \(\alpha\leq\varepsilon\)、\(\beta\leq\delta\) であるため、二つを足すと次の上限が成立する。

\[\alpha+\beta\leq\varepsilon+\delta\]

誤判定の合計は、全変動距離による下限以上であると同時に、要求された上限以下でなければならない。従って、次の関係が必要になる。

\[1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)\leq\alpha+\beta\leq\varepsilon+\delta\]

左端と右端を比較すると、次の式が得られる。

\[1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)\leq\varepsilon+\delta\]

これを全変動距離について整理すると、二つの要求を同時に満たすための必要条件になる。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L,P_A)\geq1-(\varepsilon+\delta)}\]

例えば攻撃者の誤受理率を 1 パーセント以下、正規利用者の誤拒否率を 5 パーセント以下にしたいとする。

\[\varepsilon=0.01,\qquad\delta=0.05\]

この値を必要条件へ代入すると、次の結果になる。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)\geq1-(0.01+0.05)=0.94\]

つまり、正規主体と攻撃主体の観測分布の全変動距離が少なくとも 0.94 でなければ、この二つの上限を同時に満たす判定規則は存在しない。

例えば実際の観測分布から求めた全変動距離が 0.80 だったとする。このとき誤判定率の合計は、どの受理領域についても次の値以上になる。

\[\alpha+\beta\geq1-0.80=0.20\]

しかし要求された誤判定率の合計は、最大でも 0.06 でなければならない。

\[\alpha+\beta\leq0.01+0.05=0.06\]

同じ値が 0.20 以上かつ 0.06 以下になることはできない。従って、この観測分布を固定する限り、要求を満たす判定規則は存在しない。

この不可能性は、判定プログラムの処理速度や受理条件の記述方法によって生じるものではない。正規主体と攻撃主体の観測分布に、要求を満たすだけの識別情報が存在しないことによって生じる。

この場合、受理領域を広げれば正規主体の誤拒否率を減らせる可能性があるが、攻撃主体の誤受理率が増える場合がある。反対に、受理領域を狭めれば攻撃主体の受理を減らせる可能性があるが、正規主体の拒否が増える場合がある。

全変動距離が 0.80 という条件の下では、どのように受理領域を調整しても、二つの誤判定率の合計を 0.20 より小さくすることはできない。要求された合計上限が 0.06 である以上、判定規則の調整だけでは矛盾を解消できない。

ただし、全変動距離が必要条件を満たしている場合でも、二つの上限を同時に達成できるとは限らない。全変動距離による下限は、誤受理率と誤拒否率の合計を制約するが、その合計をどのように配分できるかまでは保証しないためである。

具体例として、観測値 \(X\) が 0 または 1 の二値を取る場合を考える。正規主体では \(X=1\) となる確率が 0.95、攻撃主体では 0.05 であるとする。

\[P_L(X=1)=0.95,\qquad P_A(X=1)=0.05\]

残りの確率は、それぞれ \(X=0\) となる確率である。

\[P_L(X=0)=0.05,\qquad P_A(X=0)=0.95\]

この二つの分布の全変動距離を計算すると、次のようになる。

\[\begin{aligned}
\operatorname{TV}(P_L,P_A)
&=\frac{|0.95-0.05|+|0.05-0.95|}{2}\\
&=\frac{0.90+0.90}{2}\\
&=0.90.
\end{aligned}\]

したがって、誤判定率の合計の最小値は 0.10 である。

\[\alpha+\beta\geq1-0.90=0.10\]

ここで誤受理率を完全にゼロ、誤拒否率を 0.10 以下にするという要求を設定する。

\[\varepsilon=0,\qquad\delta=0.10\]

必要条件は次のようになる。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)\geq1-(0+0.10)=0.90\]

実際の全変動距離は 0.90 なので、必要条件を満たしている。しかし、この例では二つの上限を同時に満たす判定規則は存在しない。

その理由を、受理領域の候補から確認する。観測値は 0 と 1 だけなので、決定的な判定規則の受理領域は、空集合、\(\{0\}\)、\(\{1\}\)、\(\{0,1\}\) の四通りである。

受理領域 誤受理率 \(\alpha\) 誤拒否率 \(\beta\) 要求を満たすか
\(\varnothing\) 0 1 不適合
\(\{1\}\) 0.05 0.05 不適合
\(\{0\}\) 0.95 0.95 不適合
\(\{0,1\}\) 1 0 不適合

例えば \(\{1\}\) だけを受理すれば、誤受理率は 0.05、誤拒否率は 0.05 となる。合計は 0.10 なので全変動距離による下限に到達している。しかし、誤受理率をゼロにするという要求を満たさない。

逆に何も受理しなければ、誤受理率をゼロにできる。しかし正規主体もすべて拒否されるため、誤拒否率は 1 となり、上限 0.10 を超える。

無作為化した判定規則を許した場合にも、この例では要求を実現できない。観測値が 1 のときの受理確率を \(d_1\)、0 のときの受理確率を \(d_0\) とする。

\[0\leq d_0,d_1\leq1\]

このとき攻撃主体の誤受理率は次のようになる。

\[\alpha=0.05d_1+0.95d_0\]

正規主体の受理率は \(0.95d_1+0.05d_0\) なので、誤拒否率は次のようになる。

\[\beta=1-(0.95d_1+0.05d_0)\]

ここで \(\alpha=0\) を要求すると、次の式が必要になる。

\[0.05d_1+0.95d_0=0\]

\(d_0,d_1\) はともに 0 以上であり、係数も正である。したがって、この等式を満たすには \(d_0=d_1=0\) でなければならない。

\[d_0=d_1=0\]

これを誤拒否率の式へ代入すると、\(\beta=1\) になる。従って、無作為化しても誤受理率ゼロと誤拒否率 0.10 以下を同時に満たせない。

この例では、攻撃主体が観測値 0 と 1 の両方を正の確率で提示できる。誤受理を完全にゼロにするには、両方の観測値を確率 1 で拒否する必要がある。その結果、正規主体も必ず拒否される。

つまり、全変動距離が 0.90 と大きくても、誤受理率を厳密にゼロへ制限するという要求が成立するとは限らない。分布の重なりが残っているためである。

また、必要条件の右辺 \(1-(\varepsilon+\delta)\) が 0 以下になる場合、この条件は全変動距離が常に 0 以上であることから自動的に満たされる。その場合には、この必要条件だけでは判定規則の実現可能性について有効な制約を与えない。

したがって、復旧経路の採否を判断する際には、まず全変動距離による必要条件を確認する。この条件に違反していれば、指定した証拠分布では要求を満たせない。

一方、必要条件を満たしている場合には、具体的な受理領域 \(B\) または受理確率を定義し、\(\alpha\leq\varepsilon\) と \(\beta\leq\delta\) をそれぞれ検証する必要がある。

全変動距離は、証拠に含まれる識別情報が不足していることを数学的に示せる。しかし、必要条件を満たすという事実だけで、個々の誤判定率の上限を達成する判定規則が存在するとは結論できない。

11.4. 証拠の共通依存を考慮した復旧可能性

複数の復旧経路を用意しても、それらが同じ証拠源や管理対象へ依存していれば、一つの障害によって同時に利用できなくなる可能性がある。そのため、経路の個数だけから復旧可能性を計算することはできない。

例えば登録済みメールへ送信される回復リンクと、同じメールへ送信される使い捨て確認コードを利用する構成を考える。二つは操作方法が異なるが、両方の情報を取得するために同じメールアカウントへアクセスする必要がある。

この場合、メールアカウントを利用できなくなると、回復リンクと確認コードの両方を取得できなくなる可能性がある。二つの復旧経路が存在していても、共通の依存先が失われることで、両方が同時に機能しなくなる。

二つの復旧経路が使用不能になる事象を \(F_1,F_2\) とする。各経路が失敗する確率をそれぞれ \(q_1,q_2\) とすれば、次のようになる。

\[P(F_1)=q_1,\qquad P(F_2)=q_2\]

両方の経路が同時に失敗する確率は、次のように表せる。

\[P(F_1\cap F_2)\]

二つの失敗事象が独立であれば、同時失敗確率は各失敗確率の積になる。

\[P(F_1\cap F_2)=q_1q_2\]

しかし独立性が成立しない場合には、一般に次の等式を使用できない。

\[P(F_1\cap F_2)=P(F_1)P(F_2)\]

例えば二つの経路が同じメールアカウントへ完全に依存している場合を考える。メールアカウントが使用不能となる事象を \(M\) とし、\(F_1=F_2=M\) であるとする。

メールアカウントが使用不能になる確率を 0.1 と仮定すれば、両方の経路が同時に使用不能になる確率は 0.1 である。

\[P(F_1\cap F_2)=P(M)=0.1\]

一方、二つの経路が独立で、それぞれ使用不能になる確率が 0.1 であれば、同時失敗確率は 0.01 になる。

\[P(F_1\cap F_2)=0.1\times0.1=0.01\]

二つの経路の個別失敗確率はどちらの構成でも 0.1 である。しかし同時失敗確率は、共通依存がある構成では 0.1、独立した構成では 0.01 となる。

したがって、個別経路の失敗確率だけでは、複数経路を組み合わせたときの復旧可能性を確定できない。同じ周辺確率を持っていても、二つの経路がどの程度同時に失敗するかによって、全体の可用性が変わるためである。

独立性を仮定できない場合でも、二つの失敗事象の同時確率について一般的な上下限を与えられる。

各経路の失敗確率を \(q_1,q_2\) とすると、次の不等式が成立する。

\[\boxed{\max(0,q_1+q_2-1)\leq P(F_1\cap F_2)\leq\min(q_1,q_2)}\]

上限が \(\min(q_1,q_2)\) になる理由は、両方が失敗する事象が、それぞれの単独失敗事象の一部だからである。例えば両方が失敗しているなら、必ず経路 1 も失敗しており、経路 2 も失敗している。

従って、両方が失敗する確率は、どちらか一方の失敗確率を超えない。

\[P(F_1\cap F_2)\leq q_1,\qquad P(F_1\cap F_2)\leq q_2\]

下限については、二つの失敗事象の和集合の確率が 1 を超えないという性質から導ける。

\[P(F_1\cup F_2)=q_1+q_2-P(F_1\cap F_2)\leq1\]

これを整理すると、次の関係が得られる。

\[P(F_1\cap F_2)\geq q_1+q_2-1\]

また、確率は 0 以上なので、両方を組み合わせた下限になる。

\[P(F_1\cap F_2)\geq\max(0,q_1+q_2-1)\]

例えば \(q_1=q_2=0.1\) なら、同時失敗確率は 0 以上 0.1 以下となる。

\[0\leq P(F_1\cap F_2)\leq0.1\]

二つの経路が完全に同じ障害で失敗する場合には上限の 0.1 へ到達する。独立していれば 0.01 になる。また、二つの失敗事象が互いに重ならない構成であれば、同時失敗確率は 0 になる。

この違いは、複数経路の可用性が依存構造によって決まることを示している。個別失敗確率が同じでも、同時失敗確率を一つの値へ確定するには、経路間の結合分布が必要になる。

少なくとも一つの復旧経路が利用できれば復旧できる構成では、全体として復旧不能になるのは、すべての経路が失敗した場合である。

二つの経路について、正規利用者の復旧成功率は次のようになる。

\[P_L(\mathrm{Recover})=1-P_L(F_1\cap F_2)\]

従って、二つの失敗事象の同時確率が小さいほど、少なくとも一つの経路が残る確率は大きくなる。

ただし、ここでは経路が利用可能であれば、必要な証拠を提示して回復を完了できるという条件を置いている。実際には、経路が動作していても証拠の照合に失敗したり、後続の状態更新に失敗したりする可能性があるため、経路の利用可能性と復旧完了を区別する必要がある。

さらに、正規利用者にとっての故障の独立性と、攻撃者にとっての侵害の独立性は同じではない。例えば予備認証器を通常端末と異なる場所へ保管すれば、端末の物理的な紛失に対する冗長性が生じる可能性がある。

しかし、二つの認証器が同じ管理アカウントを通じて利用可能になる構成では、その管理アカウントへの侵害によって両方の認証能力が取得される可能性がある。物理的な紛失に対する独立性から、管理アカウントの侵害に対する独立性を導くことはできない。

例えば通常端末と予備端末が異なる場所にある場合、火災や盗難などの物理的な故障原因に対して独立性が生じる可能性がある。一方、両方の資格情報が同じ同期基盤へ依存しているなら、同期アカウントの利用不能によって両方が同時に使えなくなる可能性がある。

逆に、二つの異なる認証器を独立した管理領域で運用していれば、一つの管理領域を侵害した攻撃者が両方を利用できるとは限らない。ただし、その管理領域の独立性は、登録手順や回復手順を含めて確認する必要がある。

したがって、経路ごとの依存先を、利用者の障害と攻撃者の侵害という二つの観点から評価する必要がある。

確認対象 正規主体の可用性 攻撃主体の排他性
証拠の保管先 同じ障害で複数の証拠を失わないか。 一つの侵害で複数の証拠を取得されないか。
認証基盤 共通基盤の停止で全経路が失われないか。 共通基盤の侵害で全経路が突破されないか。
登録済み連絡先 連絡先の喪失後も別の経路が残るか。 連絡先の侵害が複数の回復手段へ作用しないか。
失効状態 正常な証拠が意図せず同時に無効化されないか。 旧証拠が別の経路や過去の状態で受理されないか。
回復後の操作 必要な認証能力を再登録できるか。 誤受理から新しい不正な認証経路が成立しないか。

この表の項目を確認することで、画面上の復旧経路が複数存在することと、実際に異なる故障や侵害に耐えられることを区別できる。

例えば二つの経路が同じメールアカウントへ依存しているなら、利用者にとっては単一障害点となる可能性がある。また攻撃者にとっては、単一の侵害によって複数の回復条件を満たす経路になる可能性がある。

このような共通依存がある場合、経路数を増やしたという事実だけで復旧可能性や排他性の改善を主張することはできない。新しい経路が従来と異なる障害状態で利用可能になるか、攻撃者が同じ証拠を取得できない条件を追加しているかを確認する必要がある。

11.5. 誤受理後の状態変更と影響範囲

復旧経路の採否を判断するときには、誤受理率だけでなく、誤受理された後に攻撃者が何を実行できるかを評価する必要がある。例えば一時的な回復申請の受理と、新しい認証器を登録できる完全なアカウント回復では、同じ誤受理率であっても将来のアクセス状態への影響が異なる。

例えば攻撃者 \(A\) が回復コードを盗み、回復手続で誤って受理された場合を考える。回復の受理によって一時的な確認画面だけを利用できる場合と、認証器の登録、連絡先の変更、既存セッションの失効まで実行できる場合では、攻撃者が到達できる状態が異なる。

回復前のシステム状態を \(s_t\)、誤受理後の状態を \(s_{t+1}\) とする。誤受理によって発生する状態遷移を、次のように表せる。

\[s_t\xrightarrow{\mathrm{FalseAccept}}s_{t+1}\]

この式は、正当な権利を持たない主体の回復要求が受理され、その結果としてシステム状態が変化したことを表す。どの情報が更新されるかは、回復手続の仕様によって異なる。

例えば回復成功後に新しい認証器 \(k_A\) を登録できる場合には、登録済み認証器の集合へ \(k_A\) が追加される可能性がある。

\[k_A\in K_{t+1}\]

ここで \(K_{t+1}\) は回復後の登録済み認証器の集合である。攻撃者の認証器が有効な登録として残れば、最初に使用した回復コードが無効化された後も、攻撃者が通常認証を成功させる可能性がある。

例えば回復コード \(c\) が単回使用であり、誤受理後に使用済みとして記録されたとする。

\[V(c,s_{t+1})=0\]

このとき、コードによる再度の回復は拒否される。しかし攻撃者が登録した認証器 \(k_A\) が有効なら、次の関係が成立する場合がある。

\[V(e_{k_A},s_{t+1})=1\]

この状態では、回復コードの失効が正しく機能していても、誤受理によって成立した新しい認証器が継続して利用される可能性がある。最初の回復証拠を失効させたことと、その回復によって生成された認証能力を失効させたことは異なる。

また、攻撃者が回復時に有効なセッション \(h_A\) を取得した場合には、そのセッションも別のアクセス経路になる。例えば認証器を失効させても、既に発行済みのセッションが引き続き有効である構成では、攻撃者が操作を継続できる可能性がある[23]。

セッションの有効性は、認証器の登録状態とは別の条件で管理される場合がある。そのため、誤受理後の状態を評価するときには、登録済み認証器、回復コード、連絡先、発行済みセッションをそれぞれ確認する必要がある。

さらに、回復成功後に登録済みメールアドレスを変更できる場合には、将来の復旧経路そのものが変更される可能性がある。

例えば攻撃者 \(A\) が回復に成功し、自分のメールアドレスを新しい回復先として登録したとする。この場合、その後に発行される回復リンクや確認コードが、攻撃者の管理する宛先へ送信される可能性がある。

この状態では、最初の回復コードを再利用する必要がなくなるだけでなく、将来の回復に使用する証拠源が攻撃者の管理下へ移る可能性がある。初回の誤受理が、以後の回復判定に利用される登録情報を変更するためである。

したがって、誤受理による影響を、受理した時点の一回の操作だけに限定して評価することはできない。攻撃者がその後に実行できる操作と、その操作によって到達可能になる状態を追跡する必要がある。

時点 \(t+1\) の状態から攻撃者が到達できる状態集合を \(\mathrm{Reach}_A(s_{t+1})\) とする。この集合には、攻撃者の能力の範囲で実行できる操作によって到達可能な状態を含める。

例えば回復後に認証器を追加できる状態、連絡先を変更できる状態、データを取得できる状態、既存の正規利用者を締め出せる状態などが含まれる場合がある。

この到達可能性を用いて、攻撃者が将来実行できる操作の集合を定義できる。

\[\mathrm{Impact}(s_{t+1})=\{o:\exists s’\in\mathrm{Reach}_A(s_{t+1}),\ \mathrm{Can}(o,s’)=1\}\]

ここで \(o\) は対象システムに対する操作、\(\mathrm{Can}(o,s’)=1\) は状態 \(s’\) で操作 \(o\) を実行できることを表す。従って \(\mathrm{Impact}(s_{t+1})\) は、誤受理後に攻撃者が到達可能な状態を通じて実行できる操作の集合である。

例えば回復後に一時的な確認画面だけを利用できる構成では、この集合に含まれる操作は限定される。一方、新しい認証器の登録、機密データの取得、連絡先の変更まで許可される構成では、同じ誤受理から到達できる操作が増える可能性がある。

ただし、この集合は被害の大きさを直接数値化するものではない。例えば同じデータ取得という操作でも、対象が公開情報なのか重要な秘密情報なのかによって損失が異なる。また、取得済みの情報を回収できるか、後からアクセスを止められるかによっても影響が変わる。

そのため、誤受理後の影響を評価する際には、攻撃者が実行できる操作と、その操作によって取得される資産を対応付ける必要がある。

例えば機密データの閲覧が許可される場合、そのデータが攻撃者へ複製された後では、セッションを失効させても過去の取得を取り消せない可能性がある。一方、回復直後の操作が認証器の登録申請だけに限定され、追加の承認が成立するまで機密データへアクセスできない構成なら、初回誤受理の影響を限定できる場合がある。

しかし追加の承認条件が、攻撃者が既に侵害したメールアカウントへ依存するなら、同じ侵害によってその条件も満たされる可能性がある。後続操作へ追加条件を設けたことだけでは、独立した識別能力が増えたことにはならない。

また、誤受理後に正規利用者の認証器を無効化できる場合には、攻撃者がアクセスできることに加え、正規利用者がアクセスできなくなる可能性もある。これは排他性の喪失と復旧可能性の喪失が、同じ状態遷移によって発生する例である。

例えば攻撃者が自分の認証器を登録した後、正規利用者の認証器を失効させ、回復先のメールアドレスも変更できるとする。この場合、正規利用者は通常認証だけでなく、従来の復旧経路も利用できなくなる可能性がある。

そのため、誤受理後の状態変更を評価するときには、攻撃者に増える操作能力と、正規利用者から失われる操作能力を分けて確認する必要がある。

例えば誤受理率が同じ \(\alpha=0.01\) の二つの回復方式があるとする。一方は受理後に限定的な確認操作だけを許可し、もう一方は新しい認証器の登録と連絡先の変更まで許可するとする。

両者の誤受理率は同じでも、攻撃者が一度受理された後の到達可能な状態は異なる。そのため、同じ誤受理率から同じ被害が発生すると結論することはできない。

また、誤受理後に成立した認証器やセッションの有効期間も重要になる。例えば数分で失効する回復用セッションと、失効操作が実行されるまで利用できる新しい認証器では、攻撃者が操作できる期間が異なる。

従って、復旧経路の採否には、誤受理が発生する確率と、誤受理によって許可される操作の範囲、継続時間を別々に評価する必要がある。

誤受理を完全にゼロへできない条件では、誤受理後の状態変更を制限することで、被害へ到達するための追加条件を設けられる場合がある。ただし、その制限によって元の観測値の区別不可能性が解消されるわけではない。

初回の回復判定に必要な証拠が不足している場合、後続操作を制限することは影響の緩和となり得る。一方、正規主体と攻撃主体を識別するためには、受理条件そのものに必要な情報が存在するかを別途評価する必要がある。

11.6. 数学的保証とリスク判断の役割分担

復旧経路の採否を判断する際には、数学的に保証できる条件と、対象システムの運用に依存する判断を分ける必要がある。例えば観測値から正規主体と攻撃主体を完全に区別できる条件は、観測集合の非交差性として表せる。一方、どの程度の誤受理率や誤拒否率を許容するかは、対象となる資産や業務の要求によって決まる。

正規主体の状態集合を \(S_L\)、攻撃主体の状態集合を \(S_A\)、観測関数を \(O\) とする。観測値だけに依存する決定的な判定規則によって、正規主体をすべて受理し、攻撃主体をすべて拒否できる条件は次のように表せる。

\[O(S_L)\cap O(S_A)=\varnothing\]

これは、正規主体から得られる観測値と、攻撃主体から得られる観測値が重ならないことを意味する。この条件が成立しないなら、同じ観測値を提示する正規状態と攻撃状態が存在するため、両者を完全に区別する判定規則は構成できない。

この結論は、観測関数と状態集合を固定した場合の数学的な命題である。どの証拠を観測できるか、どの攻撃状態を対象とするかという前提が変われば、結論の適用範囲も変わる。

例えば回復コードだけを観測する場合には、同じコードを持つ正規利用者と攻撃者を区別できない。しかし別の登録済み認証器から新しい応答を取得できる場合には、観測値が異なる可能性がある。これは元の定理が誤っていたのではなく、観測関数が変更されたためである。

確率的な判定については、正規主体と攻撃主体の観測分布を固定した場合、全変動距離によって誤判定の下限を与えられる。

\[\alpha+\beta\geq1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)\]

この不等式は、与えられた観測情報を使う限り、二種類の誤りをどこまで同時に減らせるかという限界を示す。

例えば全変動距離が 0.5 なら、誤受理率と誤拒否率の合計は少なくとも 0.5 となる。どの受理領域を選んでも、両方を合わせた誤判定率を 0.5 より小さくすることはできない。

ただし、この不等式だけでは、どの誤判定率をどこまで許容すべきかは決まらない。例えば誤受理率 0.01 と誤拒否率 0.49 を許容する設計と、誤受理率 0.25 と誤拒否率 0.25 を許容する設計では、同じ合計 0.50 でも性質が異なる。

前者は攻撃主体を厳しく拒否する一方、正規利用者の拒否が多い。後者は両方の誤りを同程度に許容する。どちらを採用するかは、正規利用者が復旧できない場合の損失と、攻撃者が誤って受理された場合の損失によって変わる。

例えば重要な秘密鍵の復旧では、攻撃者が一度受理された場合に鍵を取得し、その鍵を後から失効させても過去に取得された秘密を回収できない可能性がある。一方、復旧を拒否すれば、正規利用者が重要なデータを永久に失う可能性もある。

この二つの損失は、誤判定率だけから比較できない。どの資産が失われるか、回復不能の状態がどの程度継続するか、誤受理によってどの操作を許可するかを評価する必要がある。

業務への影響は、復旧不能によるリスクを評価する際の判断材料になる[25]。しかし、業務上の損失が分かったとしても、観測分布の全変動距離が自動的に改善するわけではない。

例えば誤拒否による損失が非常に大きいため、正規利用者をほぼ必ず復旧させたいという要求を設定したとする。しかし攻撃主体と正規主体の観測分布が重なっているなら、その要求と厳しい排他性要求を同時に満たせない場合がある。

数学的な必要条件に反する要求は、運用上の重要性を強調するだけでは成立しない。要求を満たすには、新しい証拠を取得する、攻撃者が取得できる証拠を制限する、対象とする喪失状態を変更するなど、判定に関係する前提を変更する必要がある。

一方、数学的な必要条件を満たしている場合でも、実際のシステムで要求を達成できるとは限らない。例えば証拠の分布を正確に推定できていない場合や、回復コードの失効状態が複数サーバーで一致していない場合には、理論上の判定規則と運用中の判定結果が異なる可能性がある。

また、二つの証拠が条件付き独立であると仮定して判定性能を計算していても、実際には同じメールアカウントや管理基盤へ依存している場合には、計算に使用した同時分布が成立しない可能性がある。

したがって、数学的な判定性能を評価する際には、証拠分布そのものの妥当性も確認する必要がある。式の変形が正しくても、実際の攻撃者や障害状態を表していない分布を使用していれば、その計算結果を実環境の性能として扱うことはできない。

例えば通常の利用記録から本人確認の成功率を測定した場合、その記録が回復コードを盗んだ攻撃者や、登録済みメールを侵害した攻撃者の分布を含んでいるとは限らない。その測定値だけから、想定していない攻撃に対する誤受理率を確定することはできない。

逆に、攻撃者がすべての秘密情報を取得できるという極端な状態だけを想定すると、復旧機構が正規主体と攻撃主体を区別できない場合がある。しかし、その攻撃者が対象システムの脅威モデルに含まれるかどうかは、具体的な運用条件から判断する必要がある。

このため、攻撃者の能力を固定することが重要になる。例えば回復コードの推測だけを行える攻撃者と、回復コードを完全に盗める攻撃者では、異なる分布を使用する必要がある。両者の区別を省略して、単一の「攻撃成功率」を与えることはできない。

また、回復可能性を評価する際にも、正規利用者の喪失状態を固定する必要がある。通常端末だけを失った状態と、すべての認証器、連絡先、回復コードを失った状態では、提示できる証拠が異なる。どちらを含めるかによって誤拒否率が変わる可能性がある。

復旧経路の採否判断を、次の順序で整理できる。

  1. 対象アカウントや資産を定め、どの主体にどの操作を許可するかという権利関係 \(R(u,a,t)\) を定義する。
  2. 救済対象とする正規状態集合 \(S_L\) と、評価対象とする攻撃状態集合 \(S_A\) を定義する。
  3. 各状態で取得できる証拠と、判定機構が実際に観測する情報 \(O\) を明らかにする。
  4. 証拠の分布 \(P_L,P_A\) と受理領域 \(B\) を定め、誤拒否率 \(\beta\) と誤受理率 \(\alpha\) を評価する。
  5. 要求する上限 \(\delta,\varepsilon\) と全変動距離による必要条件を比較し、実現可能性を確認する。
  6. 証拠の共通依存、発行・失効、回復後の状態遷移を確認し、数理モデルの前提と実装上の条件が一致するかを検証する。
  7. 復旧不能による損失と誤受理による損失を評価し、対象の要求に対して採用できるかを判断する。

この順序では、最初に復旧経路が何を許可するのかを確定する。次に、正規主体と攻撃主体がどのような証拠を提示できるかを定義する。そのうえで判定性能の限界を求め、最後に実装と運用の条件を評価する。

例えば最初から「回復コード方式だから安全」「複数の確認があるから安全」という方式名だけで判断すると、証拠を攻撃者が複製できるか、複数の確認が共通の情報源へ依存しているか、回復後にどの認証情報が登録されるかという条件が不明なままになる。

また、判定規則の安全性だけを確認しても、回復処理の状態遷移が正しくなければ、使用済みコードの再利用や、不正な認証器の登録が成立する可能性がある。静的な受理・拒否の判定と、受理後のシステム状態を分離して検証する必要がある。

数学的な完全識別が可能であるという結論も、実装に必要な証拠を現実に取得できるかという問題とは異なる。例えば正規利用者だけが提示できる証拠が存在していても、災害時にその証拠を取り出せなければ、想定した喪失状態を救済できない。

一方、正規利用者が証拠を容易に取得できても、攻撃者が同じ証拠を複製できるなら、十分な排他性を確保できない可能性がある。復旧可能性と排他性は、どちらも証拠への到達可能性に依存するが、評価する主体が異なる。

さらに、復旧経路の採否は、すべての対象に共通する一つの最適解を求める問題ではない。例えば個人用アカウント、組織の管理者アカウント、暗号化媒体の解除では、回復不能による影響と誤受理による影響が異なる。

そのため、許容する誤拒否率や誤受理率も、対象の権利関係、保護する資産、復旧後に許可する操作に応じて定義する必要がある。数学的な不可能性は前提を固定して判断できるが、どの損失をどこまで許容するかは、その対象についての要求によって決まる。

復旧経路の採否を決める際に必要なのは、方式の名称や確認回数から安全性を推測することではない。正当な権利、利用できる証拠、攻撃者の能力、判定規則、状態遷移を明示し、それらが要求する復旧可能性と排他性を満たすかを検証することである。

数学的な条件は、指定した観測情報から達成できる識別性能の限界を定める。採否の判断は、その限界の内側で、正規利用者の復旧、攻撃者の排除、誤判定後の影響をどこまで許容するかによって決まる。 必要な証拠が存在しない場合には判定規則だけで不足を補えず、証拠が十分に存在する場合でも、保管、失効、登録、セッション管理が正しく成立していなければ、要求された復旧の安全性を保証できない。


12. 復旧の安全性を決める証拠の識別能力

12.1. 正当な権利と観測可能な証拠の隔たり

正当な権利を持つことと、その権利を判定機構へ証明できることは異なる。例えば暗号化媒体の所有者が解除用パスフレーズを忘れた場合、媒体を利用する権利は存続していても、暗号化されたデータを復号できなくなる可能性がある。アカウントの正規利用者が登録済み認証器を紛失した場合も、アカウントの利用権限が失われたわけではないが、通常認証に必要な応答を生成できなくなる。

復旧が必要になるのは、このように正当な権利と証拠の利用可能性が別々に変化するためである。しかし、失われた証拠を別の証拠で補う場合にも、新しい証拠を提示した主体が正当な権利者であるかという問題は残る。

例えば正規利用者が保管していた回復コードを攻撃者が盗んだ場合、攻撃者は正当な利用権限を取得していないにもかかわらず、有効な回復コードを提示できる。回復コードを照合する機構が、コードの取得経緯や提示者の権利を直接観測しないなら、正規利用者と攻撃者が同じ判定条件を満たす可能性がある。

この違いを明示するため、主体 \(u\) が時点 \(t\) に対象 \(a\) を利用する正当な権利を持つことを \(R(u,a,t)\) と表す。権利がある場合は 1、ない場合は 0 とする。

\[R(u,a,t)\in\{0,1\}\]

一方、復旧経路 \(p\) が時点 \(t\) の状態 \(s_t\) から取得できる観測値を \(O_p(u,s_t)\) とする。観測値には、回復コードの照合結果、登録済み認証器による署名の検証結果、証拠の有効期限、使用済み状態、対象アカウントとの対応など、判定機構が実際に利用する情報が含まれる。

復旧経路の判定規則を \(D_p\) とすれば、受理結果は次のように表せる。

\[A_p(u,s_t)=D_p(O_p(u,s_t))\]

ここで \(A_p(u,s_t)=1\) は、復旧経路 \(p\) が申請を受理することを表す。\(A_p(u,s_t)=0\) は拒否を表す。

この三つの要素は、異なる性質を記述している。\(R\) は権利関係、\(O_p\) は判定機構が観測できる証拠、\(D_p\) は観測値から受理・拒否を決める規則である。

まず、正当な権利が存在することから、復旧経路で必ず受理されるとは限らない。

\[\boxed{R(u,a,t)=1\quad\not\Longrightarrow\quad D_p(O_p(u,s_t))=1}\]

例えば正規利用者がアカウントを利用する権利を持っていても、回復コードを紛失し、登録済みメールアドレスにもアクセスできない場合には、回復手続で必要な証拠を提示できない可能性がある。権利が存続しているという事実だけでは、判定機構がその権利を認識できないためである。

次に、復旧経路で受理されたことから、その主体が正当な権利を持つとも限らない。

\[\boxed{D_p(O_p(u,s_t))=1\quad\not\Longrightarrow\quad R(u,a,t)=1}\]

例えば攻撃者が有効な回復コードを盗み、そのコードが未使用であり、対象アカウントに対応している場合を考える。判定機構がコードの有効性だけを確認するなら、攻撃者の申請が受理される可能性がある。しかし受理されたという事実によって、攻撃者へ正当な権利が移転するわけではない。

二つの非含意は、それぞれ異なる失敗を表している。最初の非含意は、正当な権利者であっても必要な証拠を提示できなければ拒否されることを示す。二番目の非含意は、権利を持たない主体であっても有効な証拠を提示できれば受理される場合があることを示す。

この違いを無視すると、復旧不能になった正規利用者を権利のない主体と誤って扱ったり、復旧に成功した攻撃者を正当な権利者と誤って扱ったりする可能性がある。

判定機構が直接扱えるのは、権利そのものではなく、権利との対応関係が設定された証拠である。例えば回復コードには、発行先のアカウント、利用期限、使用回数などが設定される場合がある。これらの情報によって、提示されたコードが所定の回復要求に対応するかを確認できる。

しかし、発行されたコードが正しく保管されているか、第三者に複製されていないかという事実は、コードの照合だけからは分からない場合がある。証拠が有効であることと、その証拠を現在提示している主体が正当な権利者であることを結び付けるには、追加の条件が必要になる。

時間の経過も、この対応関係に影響する。例えば社員 \(A\) が管理者アカウントへ登録した認証器を保持したまま、担当変更によって管理権限を失った場合を考える。サーバー側に古い認証器の登録が残っていれば、\(A\) は現在の権利を持たないにもかかわらず、有効な認証応答を生成できる可能性がある。

反対に、社員 \(B\) が新しい管理者として権限を取得していても、認証器の登録が完了していなければ、その権限を認証機構へ示せない場合がある。権利の発生・消滅と、認証情報の登録・失効は異なる状態変更だからである。

暗号化媒体でも同じ区別が必要になる。LUKS の通常の解除処理では、パスフレーズなどの解除情報とヘッダー内の鍵管理情報から、ボリューム鍵へ到達できるかを判定する。パスフレーズが有効であることから、提示者が現在の所有者であることや、組織から利用を許可されていることまで導けるわけではない。

例えば旧担当者が解除用パスフレーズを保持している場合、担当変更によって権利を失っても、そのパスフレーズに対応する key slot が残っていれば解除できる可能性がある。暗号学的な解除成功は、現在の権利関係とは別の条件で成立する。

アカウント回復では、代替証拠と対象アカウントとの対応を確認する必要がある。例えば外部の本人確認機関が申請者の身元を正しく確認したとしても、その人物が回復対象アカウントの正当な利用者であることは、別に確認しなければならない場合がある。

本人確認が成功した人物と、対象アカウントへ現在アクセスしてよい主体が一致しているかは、登録情報、権限の変更履歴、委任関係などによって決まる場合がある。特定の人物であることを確認できたという事実だけでは、任意のアカウントへの回復権限が成立するわけではない。

したがって、復旧に使用する証拠を評価するには、その証拠が何を証明しているかを明確にする必要がある。回復コードの所持、認証器の使用能力、メールアカウントへのアクセス能力、本人の同一性、現在の操作権限は、それぞれ異なる性質である。

復旧の問題を、予備の鍵や復旧経路をいくつ用意するかという数の問題だけに還元できないのは、このためである。解除秘密や回復コードを追加すれば、正規利用者が必要な証拠へ到達できる状態を増やせる可能性がある。しかし、その証拠を攻撃者も取得できるなら、不正な受理の可能性も生じる。

復旧可能性を成立させるには、正規主体が通常の手段を失った後にも有効な証拠を提示できる必要がある。排他性を成立させるには、権利を持たない主体が同じ受理条件を満たせない必要がある。この二つの要求は、同じ証拠の取得可能性を異なる主体について評価する問題である。

対象が暗号化媒体であってもオンラインアカウントであっても、権利関係と観測可能な証拠を分離して定義することによって、正規主体の復旧失敗と攻撃主体の不正受理を同じモデルで分析できる。

12.2. 区別不可能性による復旧保証の限界

正規主体と攻撃主体が判定機構へ同じ観測値を与える場合、その観測値だけに依存する決定的な判定規則では、両者を完全に区別できない。この性質は、復旧方式の名称や暗号アルゴリズムの種類に依存せず、同じ入力に対して関数が一つの出力を返すことから成立する。

正規主体の状態を \(s_L\)、攻撃主体の状態を \(s_A\)、観測関数を \(O\) とする。二つの状態が判定機構に対して同じ観測値 \(x\) を与える場合を考える。

\[O(s_L)=O(s_A)=x\]

判定規則 \(D\) が観測値だけから受理・拒否を決めるなら、次の関係が成立する。

\[D(O(s_L))=D(x)=D(O(s_A))\]

正規主体を受理するには \(D(x)=1\) が必要である。一方、攻撃主体を拒否するには \(D(x)=0\) が必要になる。同じ観測値 \(x\) について両方を要求すれば、同じ関数値が同時に 1 と 0 でなければならない。

これは矛盾するため、同一の観測値を与える二つの状態を、決定的な判定関数で必ず異なる結果へ分類することはできない。

例えば同じ回復コードを持つ正規利用者と攻撃者について、判定機構がそのコードの照合結果しか取得しないなら、二人の入力は一致する可能性がある。正規利用者を受理する規則は、同じ値を提示する攻撃者も受理する。攻撃者を拒否する規則は、同じ値を提示する正規利用者も拒否する。

この結論を状態集合全体へ拡張する。正規主体の状態集合を \(S_L\)、攻撃主体の状態集合を \(S_A\) とする。また、各状態集合から得られる観測値の集合を、それぞれ \(O(S_L)\)、\(O(S_A)\) と表す。

\[O(S_L)=\{O(s):s\in S_L\}\]

\[O(S_A)=\{O(s):s\in S_A\}\]

二つの観測集合が重なっていれば、共通の観測値を示す正規状態と攻撃状態が少なくとも一組存在する。その観測値について、正規状態を必ず受理し、攻撃状態を必ず拒否することはできない。

したがって、すべての正規状態を受理し、すべての攻撃状態を拒否するためには、二つの観測集合が交わらないことが必要になる。

\[O(S_L)\cap O(S_A)=\varnothing\]

逆に、二つの観測集合が交わらない場合には、正規状態から得られる観測値だけを受理する規則を数学的に構成できる。

例えば次の判定規則を考える。

\[D(x)=\begin{cases}1 & x\in O(S_L),\\0 & x\notin O(S_L).\end{cases}\]

この規則では、すべての正規状態の観測値が \(O(S_L)\) に属するため、正規主体は必ず受理される。一方、攻撃状態の観測値は \(O(S_L)\) に属さないため、攻撃主体は必ず拒否される。

従って、観測値に対して任意の受理領域を指定できるという数学的な前提の下では、観測集合の非交差性が完全識別の必要十分条件となる。

この関係は、次のように表せる。

\[\boxed{\begin{aligned}
&\exists D\ \bigl[
(\forall s\in S_L,\ D(O(s))=1)\\
&\qquad\land(\forall s\in S_A,\ D(O(s))=0)
\bigr]\\
&\quad\Longleftrightarrow\quad O(S_L)\cap O(S_A)=\varnothing
\end{aligned}}\]

左辺は、すべての正規状態を受理し、すべての攻撃状態を拒否する判定関数が少なくとも一つ存在することを意味する。右辺は、正規状態と攻撃状態から得られる観測値が一つも重ならないことを表す。

この必要十分条件は、観測空間で任意の受理領域を選択できるという前提を含んでいる。実際のシステムでは、判定に必要な情報を取得できるか、受理領域を計算可能な規則として実装できるか、法的・運用上の条件を満たせるかなどの制約が存在する場合がある。

したがって、観測集合が分離していることは、実装上のすべての条件が満たされていることまで保証するものではない。数学的に判定関数を構成できることと、その関数を現実の復旧機構へ実装できることを区別する必要がある。

確率的な観測については、完全な識別だけでなく、誤判定の頻度を評価できる。正規主体と攻撃主体の観測分布をそれぞれ \(P_L,P_A\) とし、受理領域を \(B\) とする。

攻撃主体が受理される確率を誤受理率 \(\alpha\)、正規主体が拒否される確率を誤拒否率 \(\beta\) とする。

\[\alpha=P_A(B),\qquad\beta=P_L(B^c)\]

ここで \(B^c\) は受理領域に含まれない観測値の集合である。正規主体と攻撃主体の観測分布がどれほど異なるかを、全変動距離によって表せる。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)=\sup_{B\subseteq\mathcal X}|P_L(B)-P_A(B)|\]

この定義は、観測値の集合を自由に選んだとき、その集合に入る確率が正規主体と攻撃主体で最大どれだけ異なるかを表している。

誤受理率と誤拒否率を足すと、次の関係が得られる。

\[\begin{aligned}
\alpha+\beta
&=P_A(B)+1-P_L(B)\\
&=1-\bigl(P_L(B)-P_A(B)\bigr).
\end{aligned}\]

全変動距離の定義から、どの受理領域を選んでも \(P_L(B)-P_A(B)\) は全変動距離を超えない。従って、次の不等式が成立する。

\[\boxed{\alpha+\beta\geq1-\operatorname{TV}(P_L,P_A)}\]

この不等式は、固定した観測分布の下で、二種類の誤判定率を同時にどこまで小さくできるかという限界を示す。

例えば正規主体と攻撃主体の観測分布が完全に一致する場合、全変動距離は 0 になる。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)=0\]

このとき、誤受理率と誤拒否率の合計は少なくとも 1 となる。

\[\alpha+\beta\geq1\]

すべてを受理すれば誤受理率は 1、誤拒否率は 0 になる。すべてを拒否すれば誤受理率は 0、誤拒否率は 1 になる。同じ分布から正規主体と攻撃主体を区別する情報が得られないため、判定規則だけでは誤りの合計を 1 より小さくできない。

反対に、二つの分布が確率的に完全分離している場合、全変動距離は 1 になる。このとき誤判定の下限は 0 となり、適切な受理領域を用いれば誤受理率と誤拒否率の両方を 0 にできる。

ただし、全変動距離が 1 であるという確率的な完全分離と、状態集合についての完全識別は、厳密には区別する必要がある。確率分布では、確率 0 の例外状態が評価に影響しない場合がある。一方、状態集合に対する完全識別では、対象集合に含めたすべての状態について判定が正しくなければならない。

例えば攻撃状態集合の中に、正規状態と同じ観測値を与える状態が一つ存在していても、採用した攻撃分布でその状態の確率が 0 であれば、統計的な誤受理率には現れない場合がある。しかしその状態が攻撃者に実際に到達可能であるなら、全状態に対する完全識別という保証は成立しない。

従って、状態集合の全要素に対する保証と、指定した分布の下で確率 1 で成立する保証を混同してはならない。

観測分布が部分的に重なる場合には、全変動距離が誤判定合計の下限を与える。ただし合計の最小値を達成しても、誤受理率と誤拒否率について個別に定めた上限を満たすとは限らない。

また、全変動距離は固定した観測分布について定義される。攻撃者が判定規則を調べ、別の証拠取得方法を選択できるなら、攻撃主体の分布が変化する可能性がある。

例えば回復コードを推測する攻撃者と、正しい回復コードを盗んだ攻撃者では、観測値の分布が異なる場合がある。推測攻撃に対する全変動距離を計算しても、盗難後の攻撃に同じ値を無条件に適用することはできない。

さらに、元の観測では区別できなくても、新しい認証器や外部の本人確認記録を追加すれば、観測値が変わる可能性がある。これは元の区別不可能性を否定するものではない。観測関数が変更され、判定機構が利用できる情報の範囲が変わったためである。

区別不可能性の命題は、観測関数、正規状態集合、攻撃状態集合を固定した場合に成立する。統計的な誤判定下限は、正規主体と攻撃主体の観測分布を固定した場合に成立する。両者の適用条件を明示することで、どこまでを数学的に保証できるかが明確になる。

復旧の安全性を改善するために必要なのは、判定規則を複雑にすること自体ではない。正規主体と攻撃主体の間に、判定機構が実際に観測できる相違を確保することである。その相違が存在しなければ、同じ観測値を異なる結果へ正しく分類する規則は構成できない。

12.3. 追加証拠がもたらす識別能力と新しい依存関係

判定機構が利用できる証拠を増やす場合、既存の証拠を加工することと、別の情報源から新しい証拠を取得することを区別する必要がある。両者は見かけ上どちらも入力項目を増やす場合があるが、識別能力への作用は異なる。

例えば回復コードから二種類のハッシュ値を計算し、それぞれを別の入力欄で照合する方式を考える。二つの確認値は異なる文字列になるかもしれない。しかし両方が同じ回復コードから決定的に計算されるなら、元のコードを取得した攻撃者は両方の値を生成できる可能性がある。

元の証拠を \(X\)、加工後の証拠を \(Y=T(X)\) とする。\(T\) は、元の証拠から加工後の値を生成する規則である。

正規主体と攻撃主体に同じ加工規則を適用し、新しい独立した区別情報を持ち込まない場合には、加工後の全変動距離は元の全変動距離を超えない。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L^Y,P_A^Y)\leq\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)}\]

この関係は、加工によって新しい受理領域を選べるようになっても、その受理領域に対応する元の観測値の集合を考えられることから成立する。

例えば加工後の受理領域を \(C\) とする。加工後の値が \(C\) に入るという条件は、元の値が \(T^{-1}(C)\) に入るという条件と同じである。

\[P_L^Y(C)=P_L^X(T^{-1}(C))\]

\[P_A^Y(C)=P_A^X(T^{-1}(C))\]

ここで \(T^{-1}(C)\) は、加工後に \(C\) へ写される元の観測値の集合である。逆関数の存在を要求するものではない。

従って、加工後の受理領域について得られる確率差は、元の観測空間で選べる事象の確率差の一つである。そのため、元の観測空間で取り得る最大の確率差を超えることはできない。

例えば氏名、生年月日、住所の照合結果を詳細に保持していた場合を考える。これらを一致項目数という一つの得点へまとめると、どの項目が一致したかという情報が失われる場合がある。

正規主体と攻撃主体で一致しやすい項目が異なるなら、詳細な照合結果には区別に役立つ情報が含まれている可能性がある。しかし合計点だけへ変換すると、異なる組み合わせが同じ点数になるため、その違いを利用できなくなる場合がある。

逆に、加工が一対一で元の情報を完全に復元できる場合には、理論上の識別能力は失われない。例えば \(X\) から組 \((X,f(X))\) を作る場合、加工後の組から元の \(X\) を取り出せる。

この場合には、加工前と加工後の全変動距離が等しくなる。

\[\operatorname{TV}(P_L^{(X,f(X))},P_A^{(X,f(X))})=\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)\]

この等式が示すのは、決定的に生成した追加項目が、元の証拠を超える新しい識別情報を与えていないということである。入力欄や文字列の個数が増えても、正規主体と攻撃主体を見分ける能力が増えたとは限らない。

一方、元の証拠 \(X\) とは別の情報源から新しい証拠 \(Z\) を取得する場合には、事情が異なる。例えば回復コードを持つ主体について、登録済みの別の認証器による署名検証結果を追加する場合である。

元の観測値を \(X\)、追加した証拠を \(Z\) とし、判定機構が両方を利用できるとする。このとき追加後の観測値は \((X,Z)\) となる。

追加後の観測値から元の \(X\) だけを取り出すことはできる。従って、同じ正規主体と攻撃主体の分布を固定する限り、追加後の全変動距離は元の全変動距離以上になる。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L^{(X,Z)},P_A^{(X,Z)})\geq\operatorname{TV}(P_L^X,P_A^X)}\]

例えば正規利用者 \(L\) と攻撃者 \(A\) が同じ回復コードを持っている場合を考える。コードだけを観測するなら、二人の観測値は一致する。

\[X_L=X_A=1\]

しかし \(L\) だけが別の登録済み認証器を利用でき、その認証器による確認結果を \(Z\) とするなら、次のような違いが生じ得る。

\[(X_L,Z_L)=(1,1),\qquad(X_A,Z_A)=(1,0)\]

この場合、回復コードだけでは同じだった二人の観測値が、追加認証器によって異なる値になる。判定規則が両方の確認に成功した場合だけ受理するなら、この二つの具体的な状態を区別できる。

ただし、追加証拠による改善は必ずしも厳密な増加になるとは限らない。例えば \(Z\) が \(X\) の完全な複製であれば、元の証拠から得られなかった情報は増えない。

また、二つの証拠が別々の文字列や異なる形式を持っていても、同じ侵害によって両方を取得できるなら、攻撃者に対する障壁が独立しているとは限らない。

例えば回復リンクと使い捨て確認コードを同じメールアカウントへ送信する構成では、二つの確認手順が存在する。しかし攻撃者がメールアカウントを侵害した場合には、両方の情報を取得できる可能性がある。

この場合、二つの確認値が異なる乱数であっても、それらを取得するための管理対象が共通している。二つの証拠が数学的に完全従属しているとは限らないが、同じ侵害によって同時に利用可能になる状態を評価する必要がある。

したがって、証拠の数を増やす場合には、その証拠が異なる形式を持つかだけでなく、どの情報源から生成され、どの侵害によって取得可能になるかを確認する必要がある。

新しい証拠を取得するためには、別の認証器、管理者の承認、外部の本人確認機関、独立した保管場所などを利用する場合がある。これらによって以前の観測には含まれていなかった情報を取得できれば、識別能力が改善する可能性がある。

しかし、新しい情報源を追加することは、その情報源への依存を追加することでもある。例えば外部本人確認機関から確認結果を取得する構成では、その機関が正しい人物を確認できること、確認結果を改ざんされないこと、結果が対象アカウントへ正しく対応付けられることが必要になる。

また、外部機関が停止している場合には、正規利用者が必要な証拠を取得できなくなる可能性がある。識別能力の改善に役立つ情報源が、復旧可能性にとって新しい障害点になる場合がある。

例えば管理者による承認を追加する構成では、攻撃者が回復コードだけを取得した場合に、その承認を得られなければ拒否できる可能性がある。一方、承認権限を持つ管理者へ連絡できない状況では、正規利用者も回復できなくなる可能性がある。

従って、追加証拠を評価する際には、攻撃者が同じ証拠を生成できないことだけでなく、想定した喪失状態で正規利用者がその証拠を取得できることも必要になる。

証拠の有効性は時間の経過によって変化する。例えば正当な管理者が発行した回復承認であっても、その後に管理権限が失効していれば、過去の承認を現在の回復へ利用してよいとは限らない。

また、証拠が現在の検証状態で無効化されていても、古い登録情報やヘッダーのバックアップを復元できる場合には、以前の受理条件が再び成立する可能性がある。現在の失効状態と、到達可能なすべての状態での失効を区別する必要がある。

例えば LUKS の現在のヘッダーから旧パスフレーズの key slot を削除しても、旧ヘッダーのバックアップが利用可能であり、暗号化データと対応しているなら、旧パスフレーズによる解除経路が残る可能性がある。

同様に、オンラインアカウントで旧認証器を失効させても、古い登録情報を含むデータベースへ戻せるなら、失効状態を巻き戻す経路が存在する可能性がある。ただし、別の信頼できる失効情報が維持される構成では、旧登録が復元されても拒否できる場合がある。

このように、追加した証拠の識別能力を評価するには、発行時点の情報だけでなく、現在の登録状態、失効条件、保存された過去の状態、攻撃者が実行できる復元操作まで確認する必要がある。

追加証拠による改善は、正規主体と攻撃主体でその証拠の現れ方が異なるという条件から成立する。新しい認証器や外部機関を導入したという事実だけでは、識別能力の改善は確定しない。

また、証拠の追加によって理論上の最良の識別能力が低下しなくても、実際の判定規則が追加情報を誤って解釈すれば、運用中の誤判定率が悪化する可能性がある。全変動距離の非減少性は、追加情報を利用できる理想的な判定規則についての性質であり、任意の実装が自動的に改善するという保証ではない。

したがって、証拠の追加を評価する際には、情報源の独立性、証拠と権利の対応、正規主体の取得可能性、攻撃主体の再現可能性、失効の維持、判定規則の正しさを分けて確認する必要がある。

識別能力を改善するとは、証拠の個数や確認手順を増やすことではない。正規主体と攻撃主体の間に、判定機構が利用できる新しい相違を成立させることである。

12.4. 復旧可能性と排他性の両立条件

復旧可能性とは、正当な権利を持つ主体が通常の認証手段や解除秘密を失っても、必要なアクセスを回復できることである。一方、排他性とは、権利を持たない主体が同じ復旧経路を利用して不正にアクセスできないことである。

この二つの性質は、同じ復旧機構について異なる主体の受理結果を評価している。正規主体の復旧を容易にするだけでは、攻撃主体の排除を保証できない。攻撃主体の受理を減らすだけでは、正規主体が必要な時点で復旧できることを保証できない。

完全拒否と完全受理の反例は、一方の誤り率をゼロにすることが、二つの要求を同時に満たすことを意味しないと示す。

完全な復旧可能性と完全な排他性を同時に要求する場合、正規状態集合 \(S_L\) に含まれるすべての状態を受理し、攻撃状態集合 \(S_A\) に含まれるすべての状態を拒否できなければならない。

\[\forall s\in S_L,\quad D(O(s))=1\]

\[\forall s\in S_A,\quad D(O(s))=0\]

この要求を満たす決定的な判定規則が存在するためには、両集合の観測値が重ならないことが必要である。また、観測空間で任意の受理領域を選べるという数学的な前提の下では、その条件は十分でもある。

\[\boxed{O(S_L)\cap O(S_A)=\varnothing}\]

この条件は、正規主体と攻撃主体の観測可能な証拠を完全に分離する必要があることを表している。

例えば正規利用者と攻撃者が同じ回復コードを持ち、判定機構がそのコードだけを確認する場合には、二人を完全に区別できない。正規利用者だけを受理するためには、別の認証器、現在の権限情報、独立した本人確認など、二人の状態によって異なる証拠を取得する必要がある。

ただし、新しい証拠が存在しても、正規利用者がその証拠を取得できなければ復旧可能性は成立しない。例えば唯一の認証器を失った利用者へ、その認証器による署名を必須とすれば、攻撃者を拒否できても正規利用者を救済できない。

また、攻撃者が追加証拠も取得できるなら、観測値の一致が残る可能性がある。例えば回復コードと予備認証器の両方を攻撃者が取得できる状態を脅威モデルへ含めれば、二つの証拠を要求するだけでは完全な排他性を保証できない場合がある。

完全な識別が成立しない場合には、確率的な性能要求として復旧可能性と排他性を評価できる。正規主体の誤拒否率を \(\beta\)、攻撃主体の誤受理率を \(\alpha\) とする。

許容する誤拒否率の上限を \(\delta\)、誤受理率の上限を \(\varepsilon\) とすれば、要求は次のようになる。

\[\beta\leq\delta,\qquad\alpha\leq\varepsilon\]

第 4 章で示した全変動距離の下限から、二つの要求を同時に満たすためには次の必要条件が成立する。

\[\boxed{\operatorname{TV}(P_L,P_A)\geq1-(\varepsilon+\delta)}\]

例えば誤受理率を 1 パーセント以下、誤拒否率を 5 パーセント以下に抑えることを要求する場合には、全変動距離が少なくとも 0.94 必要になる。

\[\operatorname{TV}(P_L,P_A)\geq0.94\]

もし実際の観測分布の全変動距離が 0.80 しかなければ、誤判定率の合計は少なくとも 0.20 になる。一方、要求された合計上限は 0.06 であるため、同じ観測分布から要求を満たす判定規則は構成できない。

この場合、判定規則を調整するだけで問題を解決することはできない。必要なのは、正規主体と攻撃主体の観測値をより分離できる証拠を取得するか、攻撃者が同じ証拠を取得できる状態を制限することなどによって、評価の前提を変えることである。

ただし、この必要条件を満たしている場合でも、誤受理率と誤拒否率の個別上限を同時に達成できるとは限らない。全変動距離が制約するのは二種類の誤りの合計であり、その合計を任意の割合へ配分できることまでは保証しないためである。

従って、復旧経路を採用するには、全変動距離による必要条件を確認した後、具体的な受理領域や判定規則について、二つの誤判定率がそれぞれ要求を満たすかを確認する必要がある。

また、固定した一回の申請に対する誤受理率と、攻撃者が繰り返し試行できる場合の累積成功確率は異なる。例えば一回の誤受理率が低くても、複数の独立した試行を繰り返せるなら、少なくとも一度受理される確率が大きくなる場合がある。

攻撃者が復旧経路を選択したり、判定結果に応じて証拠の取得方法を変更したりできる場合にも、固定した一つの攻撃分布だけでは評価が完結しない。どの攻撃戦略について誤受理率の上限を要求するかを定義する必要がある。

同様に、正規利用者についても、どの喪失状態で復旧できることを要求するかを固定しなければならない。例えば通常端末だけを失った状態と、すべての認証器、予備コード、登録済み連絡先を失った状態では、取得できる証拠が異なる。

これらを一つの正規主体分布へまとめる場合、全体の誤拒否率が低くても、特定の重大な喪失状態で復旧不能になっている可能性がある。その状態を救済対象とするなら、状態ごとの要求を別途設定する必要がある。

複数の復旧経路を用意する場合には、それらの依存関係も重要になる。例えば二つの回復手続が同じメールアカウントへ依存していれば、メールアカウントの喪失によって両方を利用できなくなる可能性がある。

攻撃者が同じメールアカウントを侵害した場合には、二つの回復手続に必要な情報を同時に取得できる可能性もある。この場合、経路を増やしたことが、復旧可能性や排他性の独立した改善へ直結するわけではない。

暗号化媒体の予備パスフレーズについても同じ関係が成立する。予備の key slot を追加すれば、正規利用者が通常のパスフレーズを失った後でも、別の解除経路からボリューム鍵へ到達できる可能性がある。

しかし、その予備パスフレーズを攻撃者が取得し、対応する暗号化媒体とヘッダーを利用できる場合には、攻撃者も解除に成功する可能性がある。予備の解除秘密を追加したという事実だけでは、正規利用者だけが鍵へ到達できることを保証しない。

また、現在のヘッダーから旧パスフレーズの key slot を削除しても、過去のヘッダーバックアップによって旧解除条件が復活する場合がある。現在の鍵管理状態での失効と、到達可能なすべての鍵管理状態での失効は異なる保証である。

オンラインアカウントでは、回復の誤受理が新しい認証器やセッションの成立へつながる場合がある。例えば攻撃者が一度回復を受理され、自分の認証器を登録できれば、元の回復コードが失効した後も通常認証を継続できる可能性がある。

従って、初回の回復判定が正しいかどうかだけでなく、その判定によってどの認証情報が登録され、どの資格情報が失効し、どのセッションが有効なまま残るかを評価する必要がある。

例えば同じ誤受理率を持つ二つの回復方式であっても、一方が一時的な確認操作だけを許可し、もう一方が認証器の登録や連絡先の変更まで許可するなら、誤受理後に攻撃者が到達できる状態は異なる。誤受理率だけから、被害の範囲や継続時間を決めることはできない。

一方、回復後に追加の認証器登録を制限する構成では、初回誤受理から継続的な不正アクセスへ至る条件を増やせる場合がある。ただし、その追加条件が攻撃者にも満たせるなら、制限が実効的な防御になるとは限らない。

このように、復旧可能性と排他性を同時に評価するためには、証拠の識別能力に加え、その証拠を取得する経路、時間的な有効性、受理後に許可される操作を区別する必要がある。

数学的な完全識別の条件は、固定した状態集合と観測関数について、正規主体と攻撃主体を必ず異なる結果へ分類できるかを示す。全変動距離による不等式は、固定した観測分布の下で達成できる誤判定性能の限界を示す。

一方、正規利用者がどの障害状態から復旧できなければならないか、攻撃者にどの能力を想定するか、誤受理による損失をどこまで許容するかは、対象システムの要求として定める必要がある。

例えば重要な暗号鍵を失った場合には、正規利用者が永久にデータを復号できなくなる危険がある。一方、不正な主体が鍵を取得すれば、後からパスフレーズを変更しても、取得済みの鍵や平文の複製を回収できない可能性がある。

この二つの損失をどのように扱うかは、保護する資産と運用条件に依存する。しかし、どのような要求を設定した場合でも、判定機構が利用できる証拠に必要な識別情報が存在しなければ、その要求を判定規則だけで達成することはできない。

復旧経路を増やすことは、正規主体がアクセスへ到達する手段を増やす可能性がある。同時に、攻撃主体が利用できる経路を増やす可能性もある。そのため、復旧経路の数が増えたという事実だけから、復旧の安全性が改善したとは結論できない。

重要なのは、通常の認証手段や解除秘密が失われた後にも、正規主体が取得でき、攻撃主体には同じように取得できない証拠が存在するかという点である。その証拠が現在の権利関係へ正しく対応し、判定機構によって検証可能でなければならない。

さらに、その証拠を利用して回復した後に、正規主体の認証能力が正しく再構成され、攻撃主体に不正な認証器やセッションが残らないことも必要になる。復旧の判定と、その結果として生じる状態遷移は、一つの連続した安全性の問題を構成している。

復旧の安全性を決める根本的な制約は、失われた通常の認証手段に代わって、正当な主体と不正な主体を区別できる証拠が判定機構へ届くかどうかである。 権利が存続していても、それを示す証拠がなければ正規主体を確実に救済できない。一方、有効な証拠を攻撃主体も再現できるなら、その証拠だけで攻撃主体を確実に排除することはできない。

完全な識別を要求する場合には、正規状態と攻撃状態の観測集合を分離する必要がある。確率的な識別を要求する場合には、観測分布の重なりによって定まる誤判定の下限を満たしたうえで、個別の誤受理率と誤拒否率を検証する必要がある。

復旧経路の設計は、失われた証拠を別の証拠で補う操作である。その補完によって正規主体の復旧可能性が増えても、攻撃主体が同じ証拠を取得できるなら、排他性は保証されない。正規主体だけを救済できる条件を成立させるためには、証拠の発行、保管、対応付け、失効、検証、回復後の状態変更を通じて、権利の違いに対応する観測可能な違いを維持する必要がある。

正当な権利と観測可能な証拠を分離し、正規主体と攻撃主体が提示できる情報を固定して比較することで、復旧可能性と排他性がどこまで両立するかを判断できる。判定機構に届く情報が両者を区別できないなら、権利の違いだけで安全な復旧を実現することはできない。復旧の保証は、権利の存在を宣言することからではなく、その違いを判定可能な証拠として成立させることから生じる。


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