GTA6 から考える、自由な行為が未来を変え結末が過去の意味を変える仕組み

2026 年 11 月 19 日、世界各地で一つの作品の発売が大きな話題になった。『グランド・セフト・オート VI』(Grand Theft Auto VI、略称 GTA6)である。アメリカのロックスター・ゲームス(Rockstar Games)が手がける犯罪を題材とした人気シリーズの新作で、前作『グランド・セフト・オート V』から約 13 年を経て登場した。作品名の「グランド・セフト・オート」は英語で自動車の窃盗を意味する法律用語に由来し、「VI」はローマ数字の 6 に相当する。作品を知らない人にとっては、アメリカの架空の都市で犯罪者の立場から自由に行動し、自ら犯罪にも手を染めながら物語を進める作品、と考えると入りやすい。世界の中を自由に移動し、指定された任務とは別の行動も選べる形式を、広い地域を開放した世界という意味でオープンワールドと呼ぶ[1]。

この新作への関心の大きさは、発売前の予告映像からも確認できる。2023 年 12 月に公開された最初の予告映像は、公開後 24 時間で約 9,042 万回再生され、ギネス世界記録に認定された[2]。完成前の作品を紹介する短い映像が、これほど多数の人に見られたことは、発売前から関心が国境を越えて広がっていたことを示している。映像を見ることと実際に遊ぶことは違う。それでも、まだ触れられない作品に何が待っているのかを知りたいという人々の期待が、数年にわたり続いていたことがわかる。

発売後の規模も突出していた。販売元のテイクツー・インタラクティブが米国証券取引委員会へ提出した 2026 年 11 月 20 日付の開示資料では、発売初日の世界小売売上高を会社推計で 37 億 9,000 万米ドル、発売前販売本数を 3,250 万本と公表した[3]。前者は小売売上高の推計、後者は事前販売本数であり、同じ量を別の単位で表した数字ではない。ただし、作品を知らない者にも、多数の人々が待ち望み、発売が世界的な文化現象として受け止められた規模を理解する手掛かりになる。

GTA6 の舞台となる架空の州レオニダには、海岸でくつろぐ人々や買い物をする市民、車の行き交う道路など、平穏な日常が広がっている。だが、プレイヤーはその日常を自らの判断で凄惨な犯罪現場に変えられる。商店に押し入って強盗を働き、何の敵意も示していない通行人に突然殴りかかり、無関係な市民を銃で撃ち殺す。犯罪者や警察官だけが対象なのではない。街を普通に歩いている人間や、そこに暮らす動物まで襲うことができる[4]。さらに、高威力の銃撃で頭部を吹き飛ばし、腕や脚を切断するほどの暴力が描かれる。大型車で人を轢けば身体が引き裂かれ、損傷した肉や骨が露出する。火炎瓶を浴びた人間は炎の中でもがき、悲鳴を上げて死ぬ。息絶えた相手の遺体に何発も銃弾を撃ち込み、さらに身体を切断することさえ可能である[5][6]。これらは物語上の敵を倒すために限られた演出ではなく、罪のない相手を理由もなく標的にする行為としても選べる。そうして犯罪を重ねれば警察の手配度が上昇し、それまで自由に歩けた街が追跡と逃走の舞台に変わる。プレイヤーは行為を選べても、そこから生じる次の状況までは自由に決められない。

一方、作品にはジェイソンとルシアという人物を中心にした犯罪劇が用意されている。街を歩くときには遠回りできても、物語の中には、それまでの行為、他者との利害関係、裏切り、危険から生じる出来事の連鎖がある。追跡から逃げること、相手を出し抜くこと、誰かを信頼することは、目先の行動として選べても、結果まで自分の希望どおりになるとは限らない。画面の中で道路を自由に走れることと、そこに生きる人物が自分の過去や他者の行動まで自由に変更できることは、異なる性質なのである。

ひとたび警察の追跡が始まれば、それまで自由に通行できた道路が、包囲を避けて逃げるための経路へ変わる。周囲の人間がどう反応するか、どこに警察が現れるか、逃走中に何が起こるかまで、プレイヤーが一つずつ指定できるわけではない。最初の行為によって新しい危険と選択が生まれ、その選択がさらに次の状況を変える。行為を自由に選べたとしても、行為の後にどのような自由が残るかは、その行為と周囲の反応の積み重ねによって決まる。

もちろん、仮想世界の結果は開発者が設定した規則によって発生する。失敗した場面を保存地点からやり直せる場合もあり、その仕組みを人間社会の時間や責任とそのまま同一視することはできない。それでも、一つの行為が次の状態を変え、次にできることが変わるという構造は、現実の意思決定にも共通する。しかも現実では、相手の判断、社会の制度、偶然の出来事、取り返しのつかない損失が加わる。自由に始めた行為が、本人の意図を離れた結果へつながることがある。

たとえば、友人と事業を始めるかどうかを考える人には、当初、始めることも断ることも可能かもしれない。始めれば、新しい仕事を作り、収入や人間関係を増やせる可能性が生じる。一方で、投資した資金、交わした約束、従業員への義務によって、翌年には別の選択が難しくなることもある。最初の自由な決断が、将来の自由を拡大する面と制約する面を同時に持つ。事業が成功するか失敗するかも、当人の意思だけでは決まらない。

さらに数年が経ってから事業の経緯を語ると、初めて出会った日の会話や、当時は小さな判断だと思っていた決断が、成功や失敗の「転機」として強調されることがある。結果を知っている人には、散らばっていた出来事が一本の筋道を作っているように見える。しかし、当時の当事者は結末を知らず、複数の未来を想定して選択していた。結果を後から説明できることと、その結果しか起こり得なかったことは別である。

人間は、何ができるかという条件の中で行為を選び、その行為によって条件を変える。また、起きた出来事を知覚し、記憶し、原因と結果を考え、時間の経過とともに過去の意味を組み替える。自由な選択から特定の結果へ至る過程と、その過程を後から物語として理解する働きは、同じ人生の異なる側面として存在する。この関係を明らかにするには、行為の自由、因果的な状態変化、履歴依存性、知覚と記憶、他者との関係、結果への責任を、それぞれ区別したうえで結びつける必要がある。


1. 人間が選択できることと、自由であることは同じか

1.1 選択肢の存在と自発的な行為

行為を自分で選んだかどうかを考えるときには、選択の理由も問題になる。友人の頼みを引き受ける場合、心から協力したいと思って引き受けることも、断れば脅されるために引き受けることもある。行われた行為が同じでも、外部からの強制、本人の理解、判断の形成が異なれば、その行為をどう評価するかも変わる。

ある人に二つの仕事の応募先があるとする。求人票にはどちらも応募可能と書かれている。しかし、一方は通勤が困難で、必要な費用を負担できず、介護のために勤務時間も確保できない。形式的には二つの選択肢が存在しても、本人が実際に選べる範囲は狭い。反対に、複数の道が存在していても、脅迫を受けて一つを選んだなら、その行為を本人の自由な判断の結果と呼ぶことには慎重さが必要になる。

アリストテレスは『ニコマコス倫理学』第 3 巻で、自発的な行為、強制された行為、無知による行為、熟慮を伴う選択を区別した。例えば、危険な状況で財産を捨てて人命を守る行為には、本人による選択と、厳しい外的条件とが同時に存在する。選択の成立を理解するには、行為の起点だけでなく、その時点の事情を確認する必要がある[7]。

この区別を現代的に考えると、行為の自由には少なくとも三つの条件が関わる。第一に、実行可能な候補が存在すること。第二に、本人が状況を理解し、理由に基づいて判断できること。第三に、脅迫や支配のような外部からの介入が判断をどの程度変えているかである。三つの条件は重なり合うが、それぞれ違う観点から行為を評価する。

同じ「選択した」という言葉でも、主体が何を知っていたかによって判断は変わる。住宅の購入契約を締結した人が、維持費や修繕費の情報を十分に理解していた場合と、重要な負担を隠されていた場合を考える。契約書へ署名したという行為は同じでも、判断材料が与えられた程度は異なる。自由を形式的な手続きとしてだけ理解すると、選択が実際にどのような条件で成立したかを見失う。自由について論じるときは、本人に選択肢が提示された事実、本人がそれらを理解できた事実、本人が選択を実行できた事実を順に確認する必要がある。

また、選択には過去の経験が介在する。以前に失敗した人は同じ行為の危険を知っているかもしれず、成功した人は同じ行為に期待を抱くかもしれない。二人に同じ条件を提示しても、本人が見積もる利益と危険が異なれば判断も変わり得る。ここで経験は自由を奪うだけではなく、選択の理由を作る働きも持つ。情報の不足を自由の不足として扱う場合もあれば、経験に基づく慎重な判断を主体的な自由の表れとして評価する場合もある。どちらの評価が適切かは、本人がどの情報にアクセスでき、どの制約の下で行動したかによって決まる。

1.2 代替可能性と実質的な自由

「別のこともできたはずだ」という表現には二つの意味が混ざりやすい。一つは、実際に別の行為を実行できる条件が整っていたかという問いである。もう一つは、自分の理由を理解し、外から操られずに判断していたかという問いである。例えば非常口が一つしかない場所からの避難は、経路の選択肢が少なくても、危険を理解して自ら避難する行為であり得る。

未来に向けた自由にも時間の幅がある。今日は金銭的に選べない進路でも、数年の学習や貯蓄で可能になる場合がある。逆に、今日なら自由に選べる契約でも、締結した後は解約条件や相手への義務によって行動が制限される。現在の選択の幅と、将来の選択を作り出す能力を分けると、自由が時間とともに増減する理由を説明できる。

「別の行動が可能だったか」という問いも、自由と責任の関係を一つに決めるものではない。フランクファートは、ある人物が自分の理由で行動しながら、仮に別の決断をしようとした場合には第三者が介入して同じ結果を生じさせたであろう状況を考察した。実際には介入が起きず、本人の判断が行為を生んだ場合、他の選択肢が最終的に封じられているという事情だけで責任を否定できるかが問われる[8]。

これに対して、アマルティア・センが論じた実質的自由は、人が価値を認める生活を実際に選び取る能力に注目する。教育を受ける権利が形式的に存在しても、費用、移動手段、健康状態、社会的差別によって利用が妨げられるなら、権利の存在と実際の機会には隔たりがある[9]。

既稿「自由意志について再考する」では、自由を原因から切り離された一瞬の選択としてではなく、経験や環境との関係の中で主体が選択の仕方を更新する能力として捉えた[10]。これを現在の論点に接続すると、自由の評価には現在の選択肢だけでなく、知識を増やすこと、状況を変えること、他者と協力することによって、将来の選択の条件を変更できるかどうかも関わる。

例えば、資格の取得は当面の余暇を減らす。しかし、習得した技能によって将来応募できる仕事が増えるかもしれない。現在の制約が将来の自由を広げる場合がある。逆に、短期的な利益を得る契約によって、後の行動が制限される場合もある。自由の評価は一時点の選択肢の数から、時間を通じて形成される行為可能性へ広がっていく。

代替可能性を考えるとき、時間を固定するかどうかも重要になる。現時点の所持金が千円の人は、価格が二千円の品物を買うことができない。しかし、明日までに収入を得られるなら、明日には購入できるかもしれない。本人が長期的な行為によって選択可能な状態を作れる場合、目の前の選択肢だけを数えることは自由の評価を狭くする。逆に、現時点で十分な貯蓄を持つ人でも、翌日に契約上の支払義務が生じれば、使える資金は変わる。人間の自由は、時点を指定して初めて比較できる側面を持つ。

実質的な自由についての議論では、「望む行為を行う能力」と「その行為を望む理由」を分離する必要がある。本人が社会的な圧力を受け、表面的には納得している場合、意思の表明だけで自発性を評価することは難しい。他方、周囲から助言や教育を受けた事実だけで、本人の意思がすべて他者に決められたとも言えない。理由の形成には他者や社会の影響が含まれる。そのことを前提に、脅迫、欺罔、情報の非対称性、熟慮の機会がどの程度存在したかを検討することが、自由の具体的な評価へつながる。

1.3 限られた知識と時間の中で選ぶということ

将来を選ぶ人が、すべての選択肢と結果を知ることはできない。転職を考える人には、仕事内容、勤務地、報酬、家族との生活、健康への影響、組織の将来など多数の判断材料がある。しかし、応募前に勤務先のすべての出来事を知ることはできず、残り時間も限られている。この状況で、人間が情報を集め、重要だと考える条件を選び、一定のところで判断を終えることには合理性がある。

経済学者・認知科学者ハーバート・サイモンは、意思決定者の情報収集能力と計算能力が有限であるという条件を組み込んだ合理的選択のモデルを論じた[11]。ここでいう限定合理性とは、本人が考えずに決めることを意味しない。利用できる情報、時間、認知的な資源が有限であるため、理論上のすべての可能性を比較する代わりに、実際に扱える候補を探索し、一定の基準を満たす選択を行う場合があるという考え方である。

例えば、五つの仕事の候補を比較している人が、通勤時間、収入、業務内容という三つの項目で評価しているとする。その人には、まだ知らない六つ目の候補が存在するかもしれない。また、三つの項目以外に、職場の人間関係や昇進の機会という重要な条件が存在するかもしれない。比較が合理的であるかを検討するとき、五つの候補が与えられたという事実だけでなく、なぜその候補を選び、どの条件を評価に使ったかを見る必要がある。

実際の意思決定には、探索そのものの費用もある。さらに一社を調べれば情報が増える可能性があるが、そのために応募期限を逃すかもしれない。十分な情報を得ることを目標としても、調査をいつ終えるかという別の決定が必要になる。限られた情報の下で選ぶことは、人間が行為を選択する際の一般的な条件である。

このような選択を後から評価する際には、判断を行った時点で本人が知り得たことと、後になって判明したことを区別する必要がある。後に会社の業績が悪化したとしても、その情報を選択時点で予測できたかどうかは別の問題である。結果が悪かったことだけから、過去の判断が情報不足のままなされたとは断定できない。

自由な意思決定を考えるとき、選択可能性だけでなく、情報を獲得する能力、判断を保留できる時間、選択後に方針を修正できる余地まで見る必要がある。これらは本人の内面だけで決まるものではなく、教育、資源、制度、周囲の支援によっても変わる。

1.4 身体と環境の関係が行為可能性を決める

同じ扉でも、身体の大きさや持っている荷物によって、通り抜けられるかどうかは変わる。手ぶらなら通れる幅でも、大きな荷物を抱えていれば身体を横へ向ける必要があるかもしれない。扉の寸法そのものは一定である。それにもかかわらず、実行可能な行為が変化するのは、物理的な環境と、その中で行為する人間の条件が組み合わさっているからである。

哲学者メルロ=ポンティは『知覚の現象学』で、身体を外から測定される物体として扱うことと、身体によって世界を経験することとの違いを論じた[12]。人間は毎歩ごとに膝や足首の角度を数式で解いて歩くわけではない。習得された身体の働きが、障害物を避け、足場に合わせて歩幅を変え、必要な姿勢をとることを可能にしている。身体は世界の外で判断するだけの存在ではなく、世界に触れながら状況を理解する存在として考えられる。

足場の悪い道を歩くとき、目的地までの直線距離が短くても、到達までに大きな時間がかかる場合がある。車椅子を利用する人にとっては、段差の存在が経路の選択可能性を変える。こうした違いを「根性」や「意思の強さ」という内面の性質へ還元すると、設備や環境によって変更できる制約を見失う。使える経路の有無、移動に必要な能力、周囲の支援を一緒に評価する必要がある。

主体の能力が変われば、環境の意味も変わる。以前は越えられなかった段差を、補助具や訓練によって越えられるようになる場合がある。逆に、疲労やけがによって昨日まで利用できた道を通れなくなる場合がある。環境の地図だけを見て「自由に移動できる」と判断しても、その人にとっての可能性を十分に説明したことにはならない。

同じ環境で主体の条件を変える場合と、同じ主体で環境の条件を変える場合とを比べれば、何が行為を可能にしているかを区別できる。

主体の条件 環境の条件 その条件での行為可能性 条件変更による差
手ぶらの人。 一定の幅の扉。 正面を向いたまま通過できる。 大きな荷物を抱えると、同じ扉でも身体を横へ向ける必要が生じる。
車椅子を利用する人。 段差のある通路。 その段差によって通行が制限される。 段差を解消すれば、本人の身体条件を変えずに利用できる経路が増える。
以前は段差を越えられなかった人。 段差が残る経路。 段差を単独で越えることが難しい。 補助具や訓練によって、同じ経路を通れる場合がある。
昨日は支障なく歩けた人。 同じ道と足場。 疲労やけがによって通行が難しくなる場合がある。 環境が変わらなくても、主体の状態の変化が行為可能性を減らし得る。

この比較から、行為可能性は主体と環境の組合せに応じて増減することがわかる。日々の訓練で能力が変わり、公共施設の改修で利用できる経路が変わる。自由は固定された人間が固定された世界から選ぶという構図だけでなく、主体と環境の双方が変化する過程として理解できる。


2. 行為によって世界の何を変更できるのか

2.1 状態と行為可能性を区別する

数式を使う前に、身近な例を考える。駅へ行くために歩く、電車に乗る、自転車を使うという三つの方法があるとする。雨が降れば自転車は危険になるかもしれず、運休があれば電車は使えない。目的地は同じでも、使える方法は時刻や環境によって変わる。何が可能かを正確に述べるには、「どこへ行きたいか」に加えて「今どのような条件にあるか」を表す必要がある。

数学では、必要な条件をまとめて一つの「状態」と呼ぶことがある。状態には、位置のように目で見える情報だけでなく、持っている鍵、残り時間、本人が知っている経路、契約による制限なども含められる。ただし、現実世界のすべての情報を列挙できるという意味ではない。問題を説明するために重要な条件を選び、何を省いたかを明らかにした表現である。

人が何を実行できるかは、環境と主体の関係から決まる。同じ建物の入口に立つ二人でも、鍵を持つ人、入口を利用する許可を得ている人、別の経路を知っている人では、入れる場所が異なる。ギブソンは、環境が動物に提供する行為の可能性をアフォーダンスとして捉えた。物体の大きさや配置そのものに加えて、主体の能力や状況との関係が関わる[13]。

この関係を厳密に記述するため、時刻 \(t\) における世界と主体の状態を \(s_t\) とする。状態には、位置や設備だけでなく、本人の知識、利用可能な資源、契約上の義務、他者との関係など、検討したい結果を左右する情報を含める。状態 \(s_t\) で選べる行為の集合を \(\mathcal{A}(s_t)\) と表すと、実際に選択される行為 \(a_t\) は次の条件を満たす。

\[ a_t\in\mathcal{A}(s_t) \]

例えば、十分な資金のない人にとって、高額な機器を購入する行為はその時点の実行可能な行為に含まれない場合がある。しかし、資金の調達や共同利用の契約によって状態が変われば、選べる行為が増える。この式は、現在の状態で実行可能な行為の集合に、選択した行為が属するという関係を表している。

実行された行為によって状態が変わることを、次の形で表す。

\[ s_{t+1}=F(s_t,a_t,\xi_t) \]

\(F\) は状態の更新規則、\(\xi_t\) は本人の行為だけでは制御できない条件である。例えば、研修に申し込んだ結果として知識を得る機会が生じても、受講枠の抽選、家族の事情、経済情勢などは別に影響する。行為を実行したという事実と、望んだ結果が確実に実現することを区別できる。

導入で取り上げた GTA6 の手配度の変化も、状態遷移として説明できる。プレイヤーの位置、手配度、周囲の警察の配置を \(s_t\) に含め、犯罪行為を \(a_t\) とすると、その行為と警察の応答によって次の状態 \(s_{t+1}\) が変わる。警察の応答や周囲の人々の動きはプレイヤーが直接指定できないため、\(\xi_t\) に含めて考えられる。追跡や包囲によって通行できる経路が変われば、次に実行可能な行為の集合 \(\mathcal{A}(s_{t+1})\) も変化する。このように、行為を選ぶことが、その後に行為を選べる条件を更新する。

状態を表す変数の選び方によって、数式が説明できる内容は変わる。駅から病院へ向かう人の移動を考えれば、現在地、時刻、交通機関の運行状態が重要になる。しかし、急病人を搬送する場合には、患者の状態、救急車の利用可能性、通行規制も重要になる。同じ「病院へ行く」という行為でも、状態の中に含めるべき条件は異なる。数式の正確さは、文字を使っていることだけで保証されるものではない。何を状態として表し、何を外部の変動として残すかを、目的に照らして決める必要がある。

また、主体が知っている状態と、実際の世界の状態を区別できる。通行止めになった道路が存在していても、その情報を知らない運転者は、その道路を利用できると信じて出発するかもしれない。世界の状態を表す集合と、主体が持つ情報を表す集合が異なるためである。情報を得るだけで道路そのものが開通するわけではないが、代替経路を選ぶ判断は変わる。この違いは、実行可能な行為と、実行可能だと認識された行為を別々に定義する理由になる。

2.2 因果的な介入と到達可能な結果

因果推論で使う「介入」とは、ある要因を意図的に変えた場合、結果がどう変わるかを考える操作である。もちろん、現実に同じ人物の同じ時刻を二度経験させることはできない。そこで、無作為化した比較や、因果関係に関する明示的な仮定を使い、実行しなかった行為の結果を推定する。この推定には前提と誤差が伴う。

数学上の到達可能性も、実現の保証とは違う。資格試験に合格する道筋が存在することと、ある人が一定期間内に必ず合格することは違う。必要な時間や費用を確保できるか、試験の結果がどうなるかなど、複数の条件が関係する。「行ける道がある」「その道を選ぶ」「目的地に着く」の三つを分けることで、可能性と実現を混同せずに済む。

ある行為が結果へ与えた影響を考えるときには、行為を実行した人と、実行しなかった人の結果を単に比較するだけでは足りないことがある。自主的に勉強時間を増やした人の成績が高くても、もともとの学習意欲や利用可能な教材が両方に関係しているかもしれない。ウッドワードは、原因を変える介入と結果の変化との関係に基づいて、因果的な説明を考察した[14]。パールの因果モデルも、観測によって得た関連と、変数へ介入した場合の結果を区別する[15]。

例えば \(X=1\) を「勉強時間を一時間増やす」と決めると、実際に一時間多く勉強した人を観察することと、似た条件の人に一時間の追加学習を割り当てることは、異なる情報を与える。前者では本人の意欲などが影響する可能性があり、後者では学習時間だけを変えたときの結果を調べようとする。数式の記号は、この違いを短く記すために使う。

この区別に従えば、結果 \(Y\) と行為 \(X\) の関係を調べる際、\(X=1\) の人を観測した場合の確率と、条件を整えて \(X\) を実際に変更した場合の確率を分けて考える。後者を \(\mathrm{do}(X=1)\) と書く。観測された条件付き確率を介入した場合の確率と同一視するには、交絡の影響を除けるなど、比較に必要な因果的条件を確認する必要がある。

到達可能性にも同じ注意が必要である。現在の状態から、いくつかの行為を経て到達できる状態の集合を \(\mathcal{R}_n(s)\) とする。ここで \(n\) は行為と状態更新の回数である。ある場所へ行けることと、そこで望んだ職業に就けることは違う。入学資格を得られても、入学後の学習成果や卒業後の進路は複数の条件によって変わる。

具体的な区別として、十通りの手続きが提示されていても、いずれを選んでも最終的に同じ審査結果へ至る制度を考える。この場合、その場で実行できる行為は十通りだが、結果の差異は生じない。反対に、一つの申請を行うか見送るかという二つの選択だけでも、採択されれば新しい設備や研究機会が利用可能になるなら、その行為は後の到達可能性を大きく変える。行為の数を数える指標と、行為によって到達可能な状態を評価する指標は異なる。

到達可能性は、時間の長さによっても変わる。今日選べる進路と、数年間の学習や資金調達を経て選べる進路は同じでない。さらに、外部条件の変動によって実現の確率が変わるため、到達できる可能性があることと、一定期間内に確実に到達できることも区別する必要がある。数理モデルが明示するのは、どの前提を固定し、どの条件を変動として扱ったかである。

行為集合 \(\mathcal{A}(s)\)、到達可能な状態集合 \(\mathcal{R}_n(s)\)、主体が望ましいと評価する状態集合は、互いに異なる。自由を選択肢の数だけで測ると、行為が持つ因果的な影響や、その行為を通じて何を達成できるかという差異を見落とすことになる。

因果的な影響を比較するには、何を固定して何を変えるかを決める必要がある。例として、学校の補習を受けた生徒の成績が、受けなかった生徒よりも高かったとする。補習そのものが成績を改善した可能性がある一方、学習への意欲が高い生徒ほど補習を選んだ可能性もある。補習へ参加する行為と成績の関連が確認された段階では、意欲という別の要因の影響を区別する必要がある。無作為な割当てや適切な比較設計が、因果推論の検証条件になる。

結果への介入と、その結果が望ましいという評価も異なる。信号を青に変える操作が交差点への進入を可能にする場合でも、歩行者が横断中なら、その操作は危険を増やす。因果関係が明らかになることで「何を変えれば何が起こるか」は説明しやすくなるが、「どの行為を選ぶべきか」には、安全、利益、義務、他者の権利といった評価基準が必要になる。因果的な制御能力と倫理的な判断能力は、同じ量として計測できない。

観察された関連と介入によって生じる効果を、確率記号でも区別できる。ある人が補習へ参加したことを \(X=1\)、成績が改善したことを \(Y=1\) とする。\(P(Y=1\mid X=1)\) は、実際に補習へ参加していた人の中で成績が改善した割合である。一方、\(P(Y=1\mid\operatorname{do}(X=1))\) は、適切な因果モデルのもとで補習への参加を介入によって設定した場合の結果の確率を表す。二つの確率は、参加者の事前の意欲や学力が結果と関係する場合、一般に一致するとは限らない。

二つの確率は一致する場合もある。観察に基づく条件付き確率と、介入の効果を表す確率を理論上区別する必要がある。無作為化などの条件が適切に成立すれば、観測された差から介入効果を推定しやすくなる。実際には、補習を受けるかどうかを本人が選んだ場合、その選択自体が個人の知識や目的と関係する可能性がある。人間が自由に行った選択の結果を調べる際には、この選択の偏りが因果推論上の課題になる。

単に「自分で選んだのだから、その結果はすべて本人の行為による」と説明することは、選択という出来事と結果を生む原因の関係を過度に単純化する。本人が選んだ経路が結果へ影響したかを調べることと、その経路を選ぶ以前の条件が本人によって決められたかを調べることは、異なる問題である。因果推論は、行為の効果を説明する方法を提供するが、当人がどの程度の責任を負うべきかという倫理的判断には別の根拠が必要になる。

2.3 到達可能性を行動の系列から導く

現時点で複数の行動を選択できても、そのすべてが同じ将来へつながるわけではない。ある人が職業資格を得ようとする場合、参考書を買う、講義に参加する、受験を申し込むなどの選択がある。しかし、参考書を買っただけで資格が与えられるわけではない。資格取得という結果へ至るには、学習、受験、合格という一連の状態変化が必要である。

この関係を数式で表すため、現在の状態を \(s_0\)、ある時点で選べる行動の集合を \(\mathcal A(s)\)、行動によって状態がどのように変わるかを示す規則を \(F\) とする。外部条件を固定した単純な例では、一回の行動で到達できる状態集合を次のように定められる。

\[\mathcal R_1(s_0)=\{F(s_0,a)\mid a\in\mathcal A(s_0)\}\]

左辺は、現在の状態から一回の行動で到達できる状態の集合である。右辺の縦線は、その条件を満たすものを集めるという意味である。例えば、駅のホームにいる人が「歩く」と「電車に乗る」の二つを実行できるなら、それぞれの行動の後に生じる位置や時刻を集めたものが \(\mathcal R_1(s_0)\) に当たる。

二回行動できる場合は、最初の行動によって変わった状態から、もう一度選択できる行動を調べる。これを繰り返すと、長期的な到達可能性を記述できる。ただし、実際の世界では交通機関の遅延や病気などの外部条件が変化するため、行動が同じでも結果が一意に定まるとは限らない。確率を組み込む場合は、到達できるという可能性と、どの程度の確率で到達するかを別に扱う必要がある。

行為を実行できること、行為の系列から目標状態へ至る経路があること、行為が結果に影響したこと、結果を望ましいと評価することには、それぞれ別の根拠が必要になる。

観点 判断する事実 誤って同一視した場合に生じる問題
行為可能性 その時点で実行できる行為があるかを確かめる。 実行できる行為が存在することを、本人が実際に選んだことと取り違える。
到達可能性 行為を続けることで目標状態へ至る経路があるかを確かめる。 経路が一つ存在することを、必ず達成できるという保証と取り違える。
因果的な影響 条件を変えたとき結果の分布や状態がどう変わるかを調べる。 行為と結果の相関だけから、その行為が結果の原因だったと結論する。
主体的な評価 本人の意図、情報、強制、価値判断を確かめる。 外形上の選択肢の数だけで自由の程度を決めてしまう。

行為可能性と到達可能性を区別すると、重要な違いが導ける。目的地へ到達する行動系列が一つでも存在するという意味での「到達可能性」は、本人が必ず到達できるという意味の「達成保証」と異なる。また、本人がどの行動系列を採用するかによって、使われる資源や危険も変わる。単に可能な結果の集合を示すだけでは、どの結果が望ましいかという判断は定まらない。

人間の自由をこのモデルだけへ還元する必要はない。それでも、選択可能性を論じる際に、現在の行為、将来へ続く行為の系列、結果の到達可能性を区別できる利点がある。現在の選択は、一回の操作で閉じるのではなく、次の選択条件を作る過程の一部なのである。

2.4 新しい情報によって同じ行為の評価が変わる

ある病院で、特定の病気を検査する方法があるとする。検査前に病気である確率を 10%、病気の人が陽性になる確率を 90%、病気でない人が陽性になる確率を 20%と仮定する。検査で陽性という結果が得られたとき、病気である確率を何%と考えるべきだろうか。直感的には 90%に近いと思うかもしれない。しかし、病気でない人も陽性になるため、検査前の確率を考慮しなければならない。

ベイズの定理を用いると、陽性という証拠 \(E\) が得られた後の病気の確率 \(P(H\mid E)\) を、次のように計算できる。

\[P(H\mid E)=\frac{P(E\mid H)P(H)}{P(E\mid H)P(H)+P(E\mid\neg H)P(\neg H)}\]

\(H\) は病気であるという仮説、\(\neg H\) は病気でないという仮説を表す。\(P(H)=0.1\) は検査前の確率、\(P(E\mid H)=0.9\) は病気があるときに陽性になる確率である。\(P(E\mid\neg H)=0.2\) は病気がないときに陽性になる確率、\(P(\neg H)=0.9\) は病気でない確率である。分母は陽性という結果が出る全体の確率を表す。

数値を代入すると、分子は \(0.9\times0.1=0.09\)、分母は \(0.09+0.2\times0.9=0.27\) となる。したがって、陽性の後で病気である確率は \(0.09/0.27=1/3\)、約 33.3%である。検査前の 10%から確率は上昇するが、90%にはならない。この例は説明用の仮定であり、特定の医療検査の精度を示すものではない。

この計算の目的は、医学的な判断を一つの数式だけで決めることではない。新しい証拠によって世界についての信念が変化しても、次に取るべき行動は、症状、検査に伴う負担、治療の危険、他の検査方法などの条件によって変わることを示す点にある。「何が起きている可能性が高いか」と「何をするべきか」は、連続するが同一ではない問いである。

同じ操作ができるという物理的な可能性を持っていても、新しい情報によって、それを選ぶ理由が変わる。以前は安全だと考えていた経路が危険だとわかれば、道そのものが物理的に閉ざされていなくても、別の経路を選ぶかもしれない。人間の行動可能性は、世界の事実と、その事実について主体が持つ信念の関係からも理解できる。


3. 過去の行為は将来の可能性をどのように変えるのか

3.1 選択が次の選択条件を作る

過去の選択が将来へ影響する関係を「履歴依存性」と呼ぶ。同じ現在の利益だけを見ても、過去に何を積み重ねたかによって次の選択が変わる現象である。例えば、新しい技能を学ぶと、以前は応募できなかった仕事を選べるようになる。反対に、設備を大量に購入した企業は、別の方式へ切り替える際に、その設備を使い続ける場合よりも多くの費用を負担することがある。

このような仕組みで注意したいのは、選択肢が減る方向だけを見ることではない。過去の投資が将来を拘束することもあれば、身につけた能力が行動範囲を広げることもある。どちらが生じるかは、蓄積されるものが技能なのか負債なのか、他者との協力なのか排他的な契約なのか、といった具体的な条件によって決まる。

同じ行為を繰り返すうちに、周囲の環境そのものが変わる場合がある。ある技術を採用する企業が増えれば、対応する部品、専門人材、教育資料が増える。その結果、当初は複数の技術が競争していたとしても、既に普及した技術を選ぶ利益が大きくなる場合がある。アーサーは、利用の拡大がさらに利用の利益を高める収穫逓増の下で、早期の出来事が技術選択の長期的な状態を固定する可能性をモデル化した[16]。

例えば、技術 A の利用者が増えるほど、その技術を習得した人を採用しやすくなり、関連機器の供給も増えるとする。新しい企業は導入時の費用を抑えるために A を採用し、さらに利用者が増える。初期には小さかった差が、選択と利益のフィードバックによって拡大する。こうした履歴依存性では、後から同じ性能の別技術が現れても、移行費用が高いため切り替えにくくなる。

ただし、過去が将来を制約する仕組みには複数の形がある。学習が進むことで能力が増え、選択肢が拡大する場合もある。資金が拘束されて選択肢が縮小する場合もある。過去の選択が蓄積するというだけで、必ず固定化が生じるわけではない。どのようなフィードバックが存在するかによって、可能性の増減は異なる。

履歴依存性が重要になるのは、過去に生じた出来事が、現在の状態に消えずに残る場合である。経験によって得た技能、積み上がった負債、他者との信頼関係、設備への投資などは、将来に影響する持続的な状態として考えられる。今日同じ資金を持っている二人でも、一方に長年の取引先があり、他方に取引先がなければ、翌日に実行できる事業は違うかもしれない。現在の状態を「資金」だけで記述すると、この違いを説明できない。履歴を記述する適切な状態変数を選ぶことで、将来の可能性が過去に依存する理由を説明できる。

逆に、ある行為の影響が完全に消え、関連する状態が以前に戻るなら、過去の選択が現在の可能性へ与える影響は小さくなる場合がある。しかし、人間関係や記憶は単純に初期化されるとは限らない。謝罪によって相手の怒りが和らいでも、問題が起きたという記憶は残る場合がある。支払った借金がなくなっても、その期間に失った機会までは戻らないかもしれない。何が元に戻り、何が残るのかを区別すると、状態の回復と過去の消去の違いが明確になる。

3.2 決定論と予測可能性は別の問題である

物理学でいう「決定論」は、一定の初期状態と法則が与えられたとき、時間の経過による状態が一意に定まるという考え方である。これと「予測可能性」は別である。天気の計算では、出発時点の温度や風の状態を無限の精度で測ることはできない。わずかな測定差が後に拡大する系なら、法則を知っていても遠い未来の状態を正確に計算することは難しくなる。

また、結果の偶然性を説明する際、二種類の不確実性を区別できる。規則自体が確率的である場合と、規則は決まっていても観測者が初期条件を十分に知らない場合である。量子現象には確率的な予測が必要となるが、その事実だけから人間の自由意志が存在するとは結論できない。どの説明階層で、何が不確実なのかを指定する必要がある。

一度起きた結果には、実際に通った一つの経路がある。しかし、一本の経路しか記録されていないことは、それ以外の経路が初めから存在しなかったという意味ではない。起こり得た別の経路を検討するには、結果を眺めるだけでなく、当時の条件と規則を調べる必要がある。

さらに、決定論と因果的な説明も異なる。ある結果が過去の条件によって生じたことを説明できても、結果だけから当時の状態や外部条件をすべて復元できるとは限らない。現在の一つの結果へ複数の経路が到達する場合もある。そのため、結果を見て「初めからこれしか起こり得なかった」と判断することには、別の根拠が必要になる。

履歴依存性と不可逆性も区別できる。たとえば、以前の契約を解除できても、その契約を通じて他者が得た情報や経験まで消せるとは限らない。契約上の義務が終わったという意味では元の自由を取り戻せる一方、社会的な履歴は残る。過去の行為を物理的に逆再生できるかという問題と、社会的な関係を元の状態へ復元できるかという問題は、別々の条件で決まる。

また、現在の選択肢が狭くなったことが直ちに将来の選択肢の縮小を意味するわけでもない。研究のために一つの専門領域へ集中すると、その期間に実行できる活動は減るが、そこで得た能力が後に複数の研究分野へ応用できる場合がある。状態をどの時間幅で比較するかによって、同じ行為の自由への影響は異なる。履歴を評価するには、瞬間的な制約と長期的な到達可能性を分ける必要がある。

過去の行為が現在の条件を形成することは、履歴が意味を持つということである。履歴の存在は、必然的な運命の存在をそのまま証明するものではない。個人の人生でも、社会制度でも、時間とともに変化する条件を明示して初めて、現在の可能性を適切に評価できる。

観測できる状態の精度が有限であることを考える。気温を 20.0 度と測ったとしても、真の値が正確に 20.000000… 度だと確定したわけではない。気温、湿度、風、圧力など無数の要因を含む大気では、初期条件の小さな差が時間とともに拡大する場合がある。ローレンツの研究が示したのは、決定論的な方程式でも、初期条件への鋭敏な依存性を持つ運動が成立し得るということである[17]。この事実は、原因と結果が存在することと、観測者が未来を完全に計算できることの違いを示している。

予測不可能であることを、人間が自由に選択できることの証明と取り違えてはならない。原因が複雑で計算できない場合にも、状態の変化は規則へ依存しているかもしれない。反対に、確率分布に従う現象が存在したとしても、それによって主体が望む結果を制御できるとは限らない。予測の限界、偶然性、行為の自由は、互いに関係し得るものの、別々の定義を必要とする。

初期条件の小さな違いが時間とともに拡大するという性質を、簡単な数式で考えられる。二つの初期状態の差を \(\delta(0)\)、時間 \(t\) の後の差を \(\delta(t)\) とする。ある期間について差がほぼ指数関数的に増えると仮定すると、次のように書ける。

\[\lvert\delta(t)\rvert\approx\lvert\delta(0)\rvert e^{\lambda t}\]

\(e\) は指数関数の底として使われる数学定数で、\(\lambda\) は差が時間とともにどの程度拡大するかを表す率である。\(\lambda\) が正で、この近似が成り立つ範囲では、初期の小さな差が時間の経過とともに増える。たとえば、初期の差が 0.001、許容できる差が 0.1、拡大率が一日あたり 0.2 という仮定なら、差が約百倍になるまでの時間は \(\ln(100)/0.2\)、約 23 日となる。これは計算の説明用に置いた値であり、実際の天気予報の精度や期間を表しているわけではない。

式からわかるのは、誤差の拡大が存在する場合、初期状態をより詳しく測定することで予測に利用できる期間を延ばせる可能性がある一方、有限の測定精度から無限の未来を正確に予測することは保証されない、という関係である。また、差が指数関数的に増える近似が、あらゆる時間や状態で成立するわけでもない。対象の法則、測定誤差、環境の変化を具体的に検討する必要がある。

初期条件の誤差が拡大するという計算例は、規則が一定であることと、その規則を使って正確に予測できることの違いを示す。確率性、履歴依存性、不可逆性についても、それぞれ成立条件と結論の範囲を区別できる。

概念 成立条件 説明できること そこからは結論できないこと
決定論 初期状態と更新規則を完全に指定すると、その後の状態が一意に定まる。 同じ初期状態と規則から生じる状態の推移。 観測者が未来を正確に予測できるとは限らない。
予測可能性 状態を必要な精度で観測し、予測に適した規則と計算方法を利用できる。 指定した条件と期間において、将来の状態を見積もれる範囲。 予測できることから、主体が望む結果を自由に選べるとは結論できない。
確率性 規則自体が確率的であり、同じ初期条件でも複数の結果へ確率を割り当てる。 結果の生じやすさと、実現についての不確実性。 結果が確率的であることだけでは、自由意志の存在は証明されない。
履歴依存性 過去の選択や出来事の影響が、現在の状態や利用可能な条件に残る。 技能、負債、関係、設備などの蓄積が将来の行為を変える仕組み。 過去の影響が残ることだけで、未来が固定されたとは結論できない。
不可逆性 物理的な損傷、制度上の制約、獲得した知識などにより、以前の状態へ戻ることが難しい。 何を回復でき、何が以前の状態へ戻らないかという違い。 ある対象を戻せないことから、あらゆる行為の影響を変更できないとは結論できない。

決定論、予測可能性、確率性を区別しても、人間の人生が物理学の方程式によって一意に予見できると示すものではない。物理学から得られるのは、法則の存在と予測の成功を別々に考える必要があるという論理的な区別である。人間の意思決定を説明するには、情報の制約、心理的な過程、他者との相互作用、社会制度といった別の条件を加える必要がある。

3.3 履歴を保存する状態と、履歴を失う表現

同じ現在の数字が与えられても、その数字へ至った経緯によって将来の選択が変わる場合がある。例えば、現在の預金残高が百万円である二人がいる。一方は毎月継続的な収入があり、もう一方は大きな支出を控えている。残高だけを状態として扱えば二人は同じだが、今後の支払義務や収入見通しを含めれば違いが生じる。「現在の状態がわかれば未来を予測できる」という考え方の成否は、何を状態に含めたかに左右される。

この違いは、マルコフ性という概念と関係する。状態 \(S_t\) に、将来を予測するために必要な情報が十分に含まれているとき、将来の状態についての条件付き確率を、過去の全履歴ではなく現在の状態から表せる場合がある。

\[P(S_{t+1}\mid S_t,S_{t-1},\ldots,S_0)=P(S_{t+1}\mid S_t)\]

左辺は、現在だけでなく過去の状態をすべて知ったときの、次の状態の確率である。右辺は現在の状態だけを知ったときの確率である。両者が等しい場合、採用した状態表現のもとでマルコフ性が成立する。過去が無意味になったという主張ではなく、過去の影響が現在の状態に必要な形で集約されているという意味である。

例えば、過去に交わした約束が将来の行動を制約するなら、その約束が有効であるという条件を現在の状態へ含める必要がある。これを省略すると、同じ状態に見える二人の将来が異なり、モデルが予測を誤る。人間の人生で履歴を考える重要性は、過去のすべてを列挙することだけでなく、どの履歴が現在に残り、将来へ作用するのかを特定することにある。

不可逆性にも複数の意味がある。破損した物体を修理できないという物理的な不可逆性、解約に費用がかかるという制度的な不可逆性、出来事についての知識を以前の無知へ戻せないという認識的な不可逆性は同じではない。いずれも過去の状態へ戻ることが難しいという共通点を持つが、原因と対処方法が異なる。

3.4 分岐した未来を一つの結果から逆算できるか

ある時点で同じ交差点に立つ人が、左へ曲がることも右へ曲がることもできるとする。左へ曲がった結果として駅に到着したとしても、右へ曲がる道が初めから存在しなかったということにはならない。観測された履歴は一つであり、実行されなかった経路は記録に現れない。しかし、可能性を評価するには、当時の道路、交通規制、身体能力、目的に関する条件を調べる必要がある。

数理的には、現在の状態から生じ得る結果の集合と、実際に生じた一つの結果を区別できる。ある行為 \(a\) の後に状態 \(s’\) が生じる確率を \(P(s’\mid s,a)\) とすれば、実現した状態は確率分布の中の一つの観測である。ある状態の確率が高いことと、その状態が必ず実現することは違う。確率が小さい結果が生じたとしても、事前の確率評価が必ず誤りだったとは言えない。

結果の説明で注意すべきなのは、個々の経路に因果的な説明が存在することと、すべての経路が同じ終点へ至ることを混同しない点である。ある選択が後の結果を生んだと説明できても、別の選択を実行した場合に何が起きたかは別途検討しなければならない。実現した結果の確実性は、過去の時点から見た結果の確実性とは異なる。

時間が経つと、もともと複数だった可能性が、実現した一つの履歴として残る。しかし、履歴の一意性は、原因の一意性を意味しない。複数の原因が重なった可能性、ある条件が欠けていれば別の結果になった可能性、他者が途中で行為を変更した可能性がある。過去を分析するには、実際に起きたことと、反実仮想として考えられることを区別する必要がある。


4. 他者との関係や制度は自由をどう制約するのか

4.1 制約は協力の条件にもなる

社会には法律のように明文化された規則と、暗黙の了解として働く規範がある。例えば会議で発言する順番は、法律に書かれていなくても、その場の参加者が共通の期待を持つことで維持される場合がある。この期待に反する人が増えると、同じ会議でも発言を始める条件が変わる。制度は紙の上の決まりだけでなく、人々が互いの行動をどう予想するかによっても働く。

一人の行動が他人の可能性を変える社会では、誰もが制約を受けずに行動することは、むしろ相互の活動を困難にする場合がある。交差点を通行する車両がすべて独自の判断で進めば、衝突を避けるための予測が難しくなる。通行の優先順位や信号の規則は個々の運転者を制約するが、他者の行動について共通の期待を成立させる。

共同の資源管理について、オストロムは、資源の利用者が地域の事情に応じた制度を作り、監視や紛争解決を通じて利用を維持する条件を検討した。利用者に規則が存在することと、自発的な協力が存在することは両立し得る[18]。この考え方では、自由を独立した個人が好きなように振る舞う能力だけから評価するのではなく、継続可能な共同活動がどのように成立するかからも考える。

制度には、法律や契約のように明文化されたものと、人々の期待や慣習によって維持される規範がある。ビッキエーリは、他者がどう行動するかという予測と、他者から何を期待されているかという認識が、社会規範への遵守に関係することを論じた[19]。例えば、順番を待つ行動は、他人も順番を守るだろうという期待によって維持されやすい。期待が崩れると、同じ場所でも行動の選択が変化する。

制度の役割を個別の約束から考えるとわかりやすい。今日、ある人が来月の仕事を引き受けると約束した場合、その人には翌月までに準備する責務が生じる。約束がなければ別の仕事を引き受ける余地があったとしても、約束を守るという理由で行動が制約される。一方、約束を受け取った側は、相手が準備してくれると期待して自分の計画を立てられる。片方の自由の一部を拘束する約束が、もう片方の行動可能性を広げる場合がある。二人の間で生じるこの非対称性を評価するには、同意と撤回条件を含む具体的な制度設計が必要になる。

また、社会規範が存在するからといって、常にその規範に従うことが正当だとは限らない。かつて多数の人が従っていた慣行でも、一部の人に過大な負担を課していた場合には批判の対象となる。規範が行動を予測可能にするという機能的な説明と、規範に従うべきだという倫理的な判断は別である。規範の成立条件を解明した後に、その規範が誰を排除し、誰へ利益を与え、変更する機会が開かれているかを検討する必要がある。

4.2 行為の結果は他者によって継続される

自分が実行した行為の結果は、他者の行為を通じて増幅する場合がある。ある会社で業務手順を変えた人は、新しい手順を提案したという点では明確な行為者である。しかし、現場の人が工夫して運用し、別の人が改善し、顧客が新しい使い方を始めると、最終的な変化は複数の人の行為の連鎖として成立する。

結果を自分一人で支配できないことと、結果に対する責任が一切ないことは別である。本人がどの危険を予測できたか、何を説明する義務があったか、他者の行為をどの程度制御できたかによって、責任の範囲は変わる。行為の開始、結果の生成、責任の分配を一つの概念へまとめると、この違いが失われる。

約束を交わすことは、後に自分が選べる行動を部分的に制限する。しかし、約束によって他者が予定を立てられるなら、自分一人では実現できない仕事や共同生活が可能になる。自由を広げることと、自分を拘束することが、同じ制度的な行為に含まれる。

アーレントは、人間の行為が複数の人々の間で成立することを重視した。行為者は何かを開始できるが、他者がそれに応答し、さらに別の行為を開始するため、行為の結果全体を一人で統御することは難しい。『The Human Condition』の行為論は、行為を開始する能力と、その帰結の予測困難さを結びつけるための重要な視点となる[20]。

職場である提案を行う人を考える。その提案によって同僚の配置や予算の配分が変更されれば、提案者自身が思いもしなかった問題が生じる場合がある。他方、別の人が提案を改善し、当初の予想を超える成果を生む場合もある。最初の提案が原因の一部となっていても、その後のすべての出来事を提案者一人の意思へ帰属させることはできない。

この作用が常に協力を促すとは限らない。規範が排除や不公平を維持する場合、遵守する人が多いほど個人が異議を唱えにくくなることがある。制度が自由を広げるかを評価するには、利用資格が誰に与えられ、違反の判断を誰が行い、救済や制度の変更が可能かを確かめなければならない。制度の安定性と制度の正当性は、それぞれ別の問題である。

社会的な世界における行為は、他者の応答を通じて拡張される。過去の行為が現在の自由を制約するのは、単に本人が以前の選択を取り消せないためだけではない。他者がその行為を知り、期待を形成し、さらに独自に行動することによって、共通の履歴が社会に残るからである。

他者との協力には、信頼という条件も関わる。共同で研究を進める場合、研究資料を正しく管理し、結果を改変しないという互いの期待があるからこそ、作業を分担しやすくなる。信頼が損なわれれば、同じ技術と資金が残っていても共同作業の仕方は変化する。人間関係は単なる感情の状態ではなく、未来に選択できる行為の条件として働く場合がある。

複数人による意思決定では、個人が同意したことと、集団としての結果が本人の期待どおりになることも一致しない。多数決では、各人に投票する機会があっても、少数派の希望は採用されない場合がある。全員一致を要求すれば、個々の拒否権が強くなる一方、決定までに時間を要するかもしれない。制度は自由を単に増やすか減らすかという問題だけでなく、決定権を誰に配分し、結果を誰が負担するかという問題を含んでいる。

4.3 都市や社会空間は誰の行為を可能にするのか

同じ都市でも、道路を利用する人、店を営む人、行政の施設を管理する人、住居を借りる人では、行為できる範囲が異なる。道路が開いていることはすべての人に同じ移動の可能性を意味するとは限らない。歩道が狭く、段差が多ければ、車椅子を利用する人には通りにくいかもしれない。公共の場所へ入れることと、そこで安全に暮らし、働き、集まれることも異なる。

社会哲学者アンリ・ルフェーヴルの『空間の生産』は、空間を単に建築物や距離として扱うことから、社会関係や日常の実践と結びついたものとして考える視点を提供する[21]。都市の利用は、所有関係、用途地域、交通網、営業時間、通行の許可などによって具体的に条件づけられる。こうした制度の違いは、地図上の距離だけでは表せない。

ミシェル・ド・セルトーは『日常的実践のポイエティーク』で、制度によって配置された都市を、人々が実際に歩き、利用する営みに着目した[22]。街を上方から見渡せば道路や区画が整然と見える。しかし実際に歩く人は、混雑を避け、近道を見つけ、行きつけの店へ立ち寄り、規定された用途を超えて場所を使う。同じ都市に、行政上の計画と生活者の具体的な経路が併存している。

この違いは、行為者にとっての自由を考える際に重要である。設計された利用方法からの逸脱が、必ず危険や違法行為になるわけではない。人々が使い方を工夫することで、制度が想定しなかった新しい利用方法が生じることもある。一方、工夫だけでは乗り越えられない差別や資源の不足が存在する場合もある。自由な実践と構造的な制約は同じ都市の中で成立する。

個人の選択を説明するには、その人が社会のどの位置にいるかだけでは足りない。何を使えるか、どの規則が適用されるか、誰から助けを得られるか、どの経路に危険があるかまで具体的に調べる必要がある。制度は物理的な空間から独立した紙の上の条件ではなく、身体を持つ人間が何を実行できるかに関係する。

4.4 集団の結果を個人の意図へ還元できるか

数百人が同じ駅へ向かうとき、誰も混雑そのものを望んでいなくても、ホームや階段に人が集中する場合がある。一人ひとりは目的地へ早く到着しようとしているだけでも、行動が重なることで、全体として移動速度が低下する可能性がある。集団の結果を、参加者の誰か一人が意図したと推定することはできない。

社会制度は、このような相互作用に介入するためにも存在する。時差出勤、通行方向の指定、予約制度などは、個人の行動の順序や可能性を調整し、集団の結果を変更しようとする方法である。しかし、制度によって必ず全員の状況が改善するとは限らない。ある時間帯の混雑が減る代わりに、別の時間帯へ集中するかもしれない。介入の評価には、対象とする集団、測定する結果、負担の配分を明確にする必要がある。

駅の混雑について、個人の移動から集団の結果へ至る因果的な段階と、その後に必要となる責任の評価を分けると、次のようになる。

過程・判断 成立する条件 結果への作用・判断内容 確認が必要な事実
個人の移動選択 各人が目的地への経路や時間帯を選ぶ。 同じ駅へ向かう行動が生じる。 各人が利用できた経路、移動目的、時間帯。
行動の集中 多数の利用者が同じ駅と時間帯を選ぶ。 ホームや階段への流入が増える。 時間帯別の流入人数と人の移動方向。
通路容量による制約 階段やホームを通過できる人数には限りがある。 利用者の集中によって滞留が生じ、移動速度が低下し得る。 通路容量、滞留人数、移動速度。
集団的な結果 利用者の行動と通路の制約が重なる。 誰も混雑を望んでいなくても、駅全体の移動に支障が生じ得る。 混雑時とそれ以外の時間帯の人数・所要時間。
制度による調整 運営者が時差出勤や通行方向を調整する。 混雑を分散できる一方、別の時間帯へ負担が移る可能性がある。 調整前後の混雑と、負担が移る先。
責任の評価 集団的な結果が生じた後に、各主体の役割を検討する。 因果的な寄与とは別に、予見可能性、権限、義務を踏まえて判断する。 本人と運営者が知り得たこと、避けられたこと、負っていた義務。

また、他者の行動を予測することは、自分の選択の条件になる。ある店が値下げすれば、近隣の店も価格を変えるかもしれない。最初の店は自分の価格を選べるが、競争相手の反応まで直接決定できない。個人の自由な行動は、他者の自由な行動と接触することで新しい制約や機会を生む。

ここで「結果に責任を持つ」とは、世界のすべての変化を支配することではない。自分の行為が他者へどのような影響を与え、どの程度予測できたかを検討し、必要な注意や説明、回復の義務を引き受けることである。集団的な結果と個人の責任を切り分けることが、制度の改善にも倫理的な評価にも必要になる。


5. 人間はどのように行為を選択し、その結果を経験するのか

5.1 行為の準備と主体感

人は手を伸ばすとき、手の動かし方を一つずつ意識的な文章にしてから実行するわけではない。脳と身体では、意識にのぼる判断と並行して多くの処理が進む。頭皮に取り付けた電極で脳の電気的な活動を測る方法を脳波測定といい、手を動かす前から測定されるゆっくりした電位の変化は、運動の準備と関係づけて研究されてきた。

ただし、実験で「好きなタイミングに指を動かす」ことと、仕事を辞めるかどうかを数か月かけて考えることは、意思決定の内容が違う。指の運動では、動かすという行為の種類があらかじめ指定され、主に時刻が問題になる。人生の進路では、価値判断、他者との関係、予測、複数の目標が関わる。前者の実験結果から、後者の自由意志について一足飛びに結論することはできない。

「主体感」とは、自分の行為が出来事を起こしたと感じることである。例えば、自分で押したボタンの直後に機械が動けば、操作した感覚を持ちやすい。しかし、機械が別の指令で同時に動いた場合、その感覚は客観的な因果関係と一致しないことがある。自分が原因だと感じることと、自分が実際に原因であることは、重なる場合も食い違う場合もある。

自由な行為を経験する人間は、自分の判断、身体の運動、結果の知覚を常に明確な順序で意識しているわけではない。身体を動かす前から運動に関係する神経活動が現れることがあり、その活動が何を表すかは、測定方法と課題の条件によって解釈が分かれる。Schurger らは、自発的な運動の直前に観測される脳活動について、変動する神経活動の蓄積と、運動を始める境界値(閾値)到達というモデルを提案した[23]。

この研究が示すのは、特定の実験条件における運動開始前の信号について、単純な「意識より前に意思決定が完了している」という読み方以外の説明が成立することである。実験で測った微小な運動の時刻と、長期的な目標に基づいて人生の進路を決めることは、時間尺度も情報量も異なる。前者の神経測定だけから後者の自由の有無を確定することはできない。

一方、行為の結果について「自分が引き起こした」と感じる主体感は、運動指令、感覚の予測、結果の知覚、事後的な判断と関係する。ハガードは主体感の神経科学を整理し、身体の動作から外部世界への作用まで、複数の過程が関与することを論じた[24]。

例えば、スイッチを押した直後に照明が点灯すれば、自分の操作によって変化が起きたと感じやすい。しかし、同じ瞬間に別の人もスイッチを押していたなら、結果を誰の行為へ帰属させるかは追加の情報に依存する。主体感と客観的な因果関係は関連するが、区別して検討する必要がある。

主体感の研究には、本人の報告という測定上の問題がある。自分が原因だと感じたかどうかは質問によって報告できるが、その報告は記憶や期待の影響を受ける。一方、身体運動に関係する脳活動を観測しても、本人の主観的な経験をそのまま直接読み取れるとは限らない。行動の時刻、脳活動、意識的な報告は、異なる測定手段で得られる情報である。これらが一致する条件と食い違う条件を分析することで、主体感と行為の因果関係の理解が進む。

例えば、医師が治療方法を選ぶ場面では、何週間もかけて集めた検査結果、本人と家族の希望、病気の進行、治療上の危険を検討する場合がある。この意思決定を、指を動かす数秒間の実験にそのまま還元することはできない。神経活動が意思決定に先行するという一般的な事実と、複雑な判断がどのように形成されるかは、異なる説明を必要とする。

5.2 好奇心と記憶が次の選択を変える

好奇心は、まだ知らないことへ自分から近づこうとする動機である。例えば、本の途中で明らかになった謎について、答えを知るまで読み続けたくなることがある。日常の意思決定でも、金銭的な報酬を約束されなくても新しい場所を訪れたり、新しい方法を試したりする場合がある。人は結果として得られる利益だけを計算して行動しているわけではない。

記憶に関係する脳の部位として「海馬」が知られる。好奇心の研究では、何かを強く知りたいと感じているときに、新しい情報の記憶が促される条件が調べられている。ただし、脳内の報酬に関係する活動が観測されたからといって、その経験の意味や本人の価値観まで読み取れるわけではない。実験が測った記憶成績と、人生における重要性を区別して理解する必要がある。

行為の選択には、知っている利益を得るための判断だけでなく、未知の情報を得ようとする動機も関わる。Loewenstein は、すでに知っていることと、知りたいことの間の隔たりが好奇心を生み出すという情報ギャップの考え方を整理した[25]。気になっている問いに答えを得る行為は、金銭的な報酬がなくても選択されることがある。

Gruber、Gelman、Ranganath は、好奇心の状態が学習や記憶に与える影響を実験的に検討した。好奇心が高い状態では、その対象に関する情報に加えて、付随して提示された情報の記憶も促進される場合があり、海馬や報酬に関連する神経活動との関係が調べられた[26]。

ここで得られる一般的な関係は、知識が選択を変え、選択した行為が新たな知識を生み、その知識がさらに次の選択へ影響するという循環である。ただし、好奇心のある行為が必ず学習につながるわけでも、記憶に残る行為が必ず望ましい結果を生むわけでもない。動機、知識、行為、結果、記憶を別々の変数として扱うことで、どの関係が観測されているのかを明確にできる。

記憶が選択へ作用する経路には、過去の成功を手掛かりに同じ方法を繰り返す場合と、失敗を手掛かりに別の方法を探す場合がある。実際に成功した回数だけでなく、その結果を本人がどのような原因へ帰属させたかによって、次に試みる行為が変わり得る。外界の結果から主体の内部状態へ、内部状態から将来の行動へという二つの経路を区別すると、経験が選択に戻る過程を説明できる。

神経活動の観測、実験参加者の報告、本人が長期的に抱く目的は、異なる水準のデータである。例えば、ある運動の開始時刻を測定した研究から、その人が長い期間に形成した価値観の内容まで読み取れるわけではない。実証研究によって説明できる範囲を測定課題と照合することで、神経的な相関関係を人生の自由に関する結論へ短絡させずに済む。

自らの選択がどのように生じたと感じるか、何を記憶するか、どの情報を重視するかによって、同じ結果でもその後の判断は変わる。世界の状態変化は外部の出来事として記述できる一方、主体の内側でも認識の更新が生じている。

知識を獲得した後には、何を知りたいかという問い自体が変わる場合がある。例えば、天体の運動を調べ始めた人が、惑星の位置を知るうちに、なぜその軌道になるのかを疑問に思うかもしれない。最初の問いを解消したことによって、新しい問いが生まれる。情報の不足が徐々に減っていくだけの過程ではなく、理解が進むことで未知の範囲が具体化する過程もある。この点が、好奇心を単なる情報量の不足として測ることの限界になる。

さらに、知りたい情報を知ることと、その情報を実際に行動へ利用することも区別できる。健康診断で危険を知っても、生活を変えることが難しい場合がある。情報が意思決定へ影響するには、本人の価値判断、行動に必要な資源、習慣、周囲の協力などが関与する。記憶された情報は将来の選択の条件となり得るが、それだけで行動の変化は保証されない。

この違いは、人間の好奇心を理解するうえで重要な問題である。世界についての情報は膨大であり、個人が知らない事実は無数に存在する。しかし、人間はそのすべてを同じ強さで知りたいと思っているわけではない。例えば、遠い地域の建築物の内部構造を知らなくても、通常はそのことが強い関心の対象にならない場合がある。ところが、その建築物が突然閉鎖され、内部から奇妙な音が聞こえるという情報が与えられれば、何が起きているのかを知りたくなるかもしれない。未知の情報が存在することよりも、その情報が欠けているという事実を主体が認識し、そこに具体的な問いを形成することが重要となる。

ただし、情報ギャップは個々の事実の不足だけによって決まるわけではない。例えば、二つの事実を知っていても、その間の因果関係を理解していない場合がある。このとき、個々の事実は既知であっても、それらがなぜ結びついているかという説明は未知のままである。情報ギャップには、事実そのものの不足だけでなく、既知の事実を結びつける理解の不足も含まれ得る。

ローウェンスタインの理論では、情報ギャップの認識に関して、参照点という考え方が重要となる。例えば、ある分野についてほとんど知識を持たない人物と、一定の知識を持つ人物を比較する。前者は、自分が知らない事実の範囲を具体的に把握していないかもしれない。一方、後者は、その分野の基本的な構造を理解しているため、自分の理解がどこで不足しているかを明確に認識できる場合がある。ある分野について知識を得るほど、まだ知らないことが具体的に見えてくるという関係が成立し得る。

さらに、ローウェンスタインは、好奇心の強さが、情報を取得できる見込みや、欠落を解消できるまでの時間にも関係するという予測を論じている。例えば、問題の答えがすぐに得られる可能性がある場合と、答えを得られる見込みがほとんどない場合を比較する。前者では、答えを知るために行動する動機が生じやすいかもしれない。一方、答えを得られる可能性が極めて低いと感じられれば、その情報を知ろうとする行為が選択されにくくなる場合がある。知識の欠落を認識していることと、それを埋めようとして行動することは、異なる条件によって成立する。

ただし、情報ギャップを明確にすれば、必ず強い好奇心が生じるというわけではない。例えば、ある人物が重大な事故の原因を知らないとしても、その原因を知ることで強い悲しみや罪悪感が生じると予測しているなら、真実を知ることを避けようとする場合がある。また、知識を得るために非常に大きな危険を負う必要があるなら、好奇心が存在していても探索を行わない可能性がある。知りたいという欲求と、知ることによって生じる結果をどのように評価するかは別の問題である。情報の取得を望むことと、情報を取得する行動を実行することは、必ずしも一致しない。

ローウェンスタインの理論では、好奇心が強い動機となる一方、その対象が変化しやすく、答えを得た直後に関心が失われる場合があるという特徴も論じられている。例えば、ある不可解な出来事について長い時間考えていた人物が、答えを得た瞬間に、それまでの強い関心を失う場合がある。情報の欠落が好奇心を生んでいたなら、その欠落が解消されることで、知りたいという欲求そのものが消える可能性があるからである。答えを得るまでの強い期待と、答えを得た後の満足感の大きさは、必ずしも一致しない。

5.3 好奇心と記憶を区別して測定する

好奇心が強いと学びやすいという経験は、日常にも見られる。しかし、知りたい情報が記憶されやすいのか、それとも知りたいと感じている間に接した別の情報も記憶されやすいのかは、別の問題である。たとえば、科学に関する質問の答えを待つ間に、見知らぬ人物の写真を見せられた場合を考える。質問への好奇心は高くても、写真の人物を知りたいと思っているわけではない。質問の答えの記憶と写真の記憶を別々に測定すれば、好奇心が情報の処理に及ぼす影響を詳しく検討できる。

Gruber、Gelman、Ranganath の研究では、参加者が一般知識に関する問いへの好奇心を評価し、答えを待つ間に別の刺激を提示する手続きを用いた[26]。ここでの利点は、好奇心の対象となった答えと、同じ時間帯に提示された偶発的な情報とを分離できることにある。好奇心という心理状態と、個別の刺激への関心を同一視しない実験設計である。

参加者が知りたいと感じた情報が、知りたくない情報よりもよく記憶されたとしても、その原因は複数考えられる。高い関心によって注意を向ける時間が長くなった可能性、既に持っていた知識と結びつけやすかった可能性、答えを知ったときの驚きが記憶を促した可能性がある。どの仕組みが関与したかを調べるには、行動上の記憶成績と、刺激提示中の神経活動などを別々に測定する必要がある。

この研究では、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)も利用された。機能的磁気共鳴画像法とは、脳活動に伴う血流や血液酸素化の変化を反映する信号から、脳の領域ごとの活動との関係を推定する方法である。神経細胞の発火やドーパミンの放出量を直接測定する技法ではない。したがって、報酬に関係する領域の活動が増えたことから、脳内の特定の伝達物質の量や個人の価値判断まで直接推定することはできない。

神経科学上の知見と、経験の意味についての解釈を結びつけるには、測定の階層を区別する必要がある。行動実験が示すのは、特定の条件で、どの情報がどの程度思い出されたかという結果である。脳活動の測定が示すのは、その条件と関係して変化した信号である。個人がその出来事を人生の重要な記憶と考えるかどうかは、さらに長期的な経験や価値判断を含む。

研究では、まず参加者に一般知識に関する質問が提示された。参加者は、それぞれの質問について、答えをどの程度知っていると思うか、また、答えをどの程度知りたいと思うかを評価した。例えば、ある質問について答えを知らないが非常に知りたいと感じる場合と、答えを知らず、あまり知りたいとも思わない場合を区別した。ここで重要なのは、参加者によって好奇心を持つ質問が異なるため、すべての参加者へ同じ質問を提示し、同じ好奇心が生じていると仮定しなかった点にある。各参加者自身の評価に基づいて、好奇心の高い質問と低い質問を選んでいる。

具体的には、参加者が答えを既に知っていると判断した質問を除き、好奇心についての 6 段階評価に基づいて、好奇心の高い質問と低い質問が分類された。好奇心の評価が 4〜6 の質問を高好奇心条件、1〜3 の質問を低好奇心条件として扱い、各条件から 56 問、合計 112 問が選択された。このようにして、同じ参加者の内部で、好奇心の程度が異なる質問を比較できるようにした。個人差によって好奇心が生じる対象が異なることを考慮しながら、好奇心という心理状態と記憶成績との関係を検討した。

実験では質問の答えが提示されるまでの間に顔写真を示し、その人物が答えを知っていそうかどうかを参加者に判断させた。質問の答えを知りたいという動機と、顔写真への注意や記憶を区別するための手続きである。

ここで、顔写真に写る人物が質問の答えを知っていそうかどうかを判断させた理由を考える必要がある。もし参加者が顔写真をまったく見ていなければ、後の記憶成績に差が生じても、単に刺激を見たかどうかの違いとして説明できる可能性がある。顔写真について一定の判断を行わせることで、参加者がその刺激へ注意を向ける条件を作っている。ただし、すべての参加者が同じ程度の注意を向けたことまで保証されるわけではない。顔写真を実験課題の中で処理させることによって、好奇心が高い状態と低い状態における記憶の違いを比較しやすくしている。

例えば、ある参加者が「恐竜という語はもともと何を意味するか」という質問に強い好奇心を持っていたとする。その答えを待つ間に、見知らぬ人物の顔写真が提示される。参加者が直接知りたいと思っているのは、恐竜という語の意味である。しかし、後のテストで、その顔写真を見たことまで覚えているかを調べれば、好奇心の対象そのものではない情報の記憶に、好奇心の状態が関係していたかどうかを検討できる。好奇心が高いときに、知りたい情報だけが記憶されやすいのか、それとも周辺の情報にも記憶上の効果が及ぶのかという問題を区別できる。

研究では、好奇心の高い質問の答えは、好奇心の低い質問の答えよりもよく記憶される傾向が報告された。また、高い好奇心の状態にあるときに提示された無関係な顔写真についても、低い好奇心の状態にあるときより、後の記憶成績が良いという結果が得られた。これは、好奇心が、その対象となる情報の学習だけでなく、同じ時間帯に提示される別の情報の記憶にも関係する場合があることを示している。ただし、顔写真の再認と質問の答えの再生では、記憶を評価する指標が異なる。すべての情報が同じ程度に記憶されやすくなったという意味ではない。

原論文では、機能的磁気共鳴画像法を用いた第 1 実験で、学習段階の終了から約 20 分後に顔写真の再認テストを行い、続いて質問の答えの記憶を調べた。さらに、神経画像測定を行わない別の第 2 実験では、学習段階終了から約 22.5 時間後に記憶テストを実施した。この第 2 実験では、高好奇心条件の質問の答えの再生率が平均 45.9%、低好奇心条件では平均 28.1%と報告された。ここでいう再生率とは、以前に提示された質問について、答えをどの程度思い出せたかを示す割合である。両条件の差は 17.8 パーセントポイントであり、高好奇心条件で答えの記憶成績が高かったことを示している。ただし、この差を、好奇心によって記憶能力そのものが 17.8%向上したという意味へ置き換えることはできない。比較されているのは、この実験で選ばれた質問と参加者について測定された、条件間の平均再生率の差だからである。

二つの実験の測定条件は、次のように区別できる。

実験 測定方法 記憶テスト時点 測定対象 解釈上の制約
第1実験 行動課題と fMRI による脳活動の測定。 学習段階終了から約 20 分後。 質問の答えの再生、顔写真の再認、質問を待つ間の脳活動。 fMRI の信号は神経伝達物質の放出量や神経回路の因果的作用を直接測るものではない。
第2実験 神経画像測定を行わない行動課題。 学習段階終了から約 22.5 時間後。 質問の答えの再生、顔写真の再認。 第1実験とは記憶テストまでの時間が異なり、脳活動の測定結果を含まない。

同じ第 2 実験の約 1 日後のテストでは、質問の答えとは直接関係しない顔写真についても、記憶成績の差が報告された。原論文では、確信を伴う顔の再認成績を、既知の顔を正しく認識する割合と、新しい顔を誤って既知と判断する割合を考慮した指標で評価している。この指標では、高好奇心条件の平均が 35.2%、低好奇心条件の平均が 31.2%と報告された。両条件の差は 4.0 パーセントポイントである。この指標でも高好奇心条件の記憶成績が高く、好奇心の高い状態で提示された無関係な顔写真が、後に認識されやすい傾向を示した。

第 2 実験で測定した二種類の記憶成績は、次のように比較できる。

記憶対象・指標 高好奇心条件 低好奇心条件 条件間の差
質問の答えの再生率 45.9% 28.1% 17.8 パーセントポイント
顔写真の確信を伴う再認指標 35.2% 31.2% 4.0 パーセントポイント

両行は再生率と再認指標という異なる測定値であり、差の大小を同じ尺度の効果量として比較することはできない。また、この数値は第 2 実験の行動成績であり、第 1 実験の fMRI の測定値ではない。

ここで、質問の答えの記憶と、顔写真の記憶の違いを考える必要がある。質問の答えについては、参加者自身が知りたいと思っている情報を提示している。一方、顔写真については、質問の答えを待つ時間の中で、別の課題として提示している。両者は、学習する動機や、情報を処理する目的が異なる。好奇心が直接向けられている情報と、好奇心の高い状態で偶然接した情報とでは、記憶に関係する過程が同じであるとは限らない。研究が重要なのは、その二種類の情報を区別して測定した点にある。

Gruber らが注目した領域には、中脳の黒質・腹側被蓋野複合体、側坐核、海馬が含まれる。黒質・腹側被蓋野複合体は、報酬の予測や学習に関わるドーパミン系の活動との関連が研究されている領域である。側坐核は、報酬や動機づけに関わる神経過程との関連が知られている。海馬は、経験した出来事や関係についての記憶を形成する過程に重要な役割を持つ領域として研究されている。これらは、それぞれ一つの心理機能だけを担当する独立した装置ではない。複数の神経回路が相互に関係する中で、動機づけや記憶形成が成立していると考えられる。

研究では、一般知識の質問が提示され、参加者の好奇心が高まる時点において、側坐核や中脳の一部の活動が好奇心の評価と関係して増加することが報告された。例えば、好奇心の程度を連続的な値として扱った分析では、両側の側坐核と左側の黒質・腹側被蓋野複合体で、好奇心の評価が高いほど活動が増加する関係が認められた。一方、質問の答えが提示された時点では、同じ領域で好奇心の程度に応じた明確な活動の増加が認められなかった。ここでは、答えを知ることそのものだけでなく、答えを待ち望んでいる状態が、報酬関連の神経活動と結びついていた可能性が示されている。

一方、海馬については、好奇心の程度が高いほど、常に活動が増加するという単純な結果が得られたわけではない。原論文では、質問が提示された段階の海馬活動について、好奇心の程度に応じた明確な全般的な増加は認められなかった。しかし、参加者間の違いに注目すると、好奇心が高い状態で、後に顔写真を記憶することができた参加者と、そうでない参加者との違いに、中脳や海馬の活動が関係していることが報告された。好奇心が高いことによる神経活動の変化と、その状態で記憶が形成されることを、分けて考える必要がある。

例えば、参加者ごとに、高好奇心条件で提示された顔写真の再認成績と、低好奇心条件で提示された顔写真の再認成績との差を計算する。その差が大きい参加者ほど、質問の答えを待っている段階で、中脳の黒質・腹側被蓋野複合体や右海馬の活動が大きく変化しているかどうかを調べる。神経画像を測定した第 1 実験では、こうした記憶成績の差と、中脳・海馬の活動との間に関連が認められた。例えば、左側の黒質・腹側被蓋野複合体の活動と、顔写真の記憶成績の差との間には、正の相関が報告されている。

ただし、この相関は、特定の脳領域の活動が増加したことによって記憶が必ず改善したという因果関係を直接証明するものではない。例えば、記憶成績が良い参加者が、好奇心の高い質問へより強く注意を向けていた可能性もある。また、参加者ごとの特性が、脳活動と記憶成績の双方に影響している可能性もある。研究では、複数の分析によってこうした関係が検討されているが、fMRI の相関関係だけから、神経回路の因果的な役割を完全に確定することはできない。測定された活動と記憶成績の関係を、どの程度まで因果的に解釈できるかには制約がある。

さらに、研究では、中脳と海馬の機能的結合も検討された。機能的結合とは、異なる脳領域の活動が、時間的にどのような関係を持って変化するかを評価する概念である。例えば、二つの領域の活動が、ある課題条件でより強く関連して変化するなら、その条件で機能的な関係が変化している可能性を考えられる。ただし、機能的結合が認められたことだけで、一方の領域から他方の領域へ直接信号が送られたことや、特定の神経伝達物質が放出されたことまで確定できるわけではない。神経活動の統計的な関係と、直接的な神経回路の因果的な作用を区別する必要がある。

Gruber らの研究では、高好奇心条件における中脳と海馬の機能的結合が、参加者間の記憶成績の違いと関係する可能性が報告された。ただし、すべての相関が多重比較の補正後にも有意であったわけではない。例えば、左側の黒質・腹側被蓋野複合体と左海馬の機能的結合について、顔写真の記憶成績との相関が報告されたが、Pearson の相関係数による結果は、適用された Bonferroni 補正の有意水準を満たさなかった。一方、順位に基づく相関係数では有意な関係が報告された。結果の解釈には、どの指標を用い、どの統計的な基準によって判断したかを確認する必要がある。

また、論文の題名にドーパミン作動性回路という表現が含まれていても、この研究でドーパミンの放出量を直接測定したわけではない。fMRI で観測されたのは、脳活動に伴う血流や血液酸素化の変化を反映する信号である。中脳や側坐核がドーパミン系と関係することから、好奇心による記憶の変化にドーパミン系が関与する可能性が議論されている。しかし、測定された信号そのものをドーパミンの放出量として扱うことはできない。神経伝達物質の関与に関する理論的な説明と、実験で直接測定された結果は区別する必要がある。

ここまでの結果を整理すると、Gruber らの研究には、少なくとも三つの異なる発見が含まれている。第一に、好奇心の高い質問の答えが、低い好奇心の質問の答えよりも記憶されやすいという行動上の結果である。第二に、好奇心の高い状態にあるときに提示された無関係な顔写真についても、記憶成績に差が認められたという結果である。第三に、好奇心の高い状態での中脳や側坐核、海馬に関係する活動が、記憶成績と関連している可能性が示されたことである。行動上の結果と神経活動の結果を分離することで、研究が何を直接示し、どの仕組みについて仮説を支持したのかを理解できる。

5.4 心理的な距離と時間的な見通し

人間は、明日の予定と十年後の予定を同じ細かさで考えるとは限らない。明日の通勤なら、何時の電車に乗るか、どの道を通るかという具体的な手順を思い浮かべやすい。十年後の生活については、どのような仕事をしていたいか、どのような人間関係を保ちたいかという、抽象的な目標を考えることが多い。同じ将来でも、時間的な隔たりによって考え方が変わる場合がある。

Trope と Liberman の心理的距離に関する理論は、時間、空間、社会的な関係、仮説的な可能性の違いが、対象をどの程度具体的に理解するかと関係すると考える[27]。近い将来の出来事を細かい手順として捉え、遠い将来の出来事を大きな目的として捉える傾向を説明するための理論である。ただし、あらゆる人がすべての状況で同じように考えるという意味ではない。

この違いは、自由な行為が将来へ持つ意味にも関係する。今週の仕事を選ぶときには、必要な作業時間や契約条件が重要になる。一方、数年後の職業上の目標を考えるときには、経験を積めるか、専門性がどう変わるかという問題が重要になる。短期の選択と長期の目標が対立する場合には、どの時間範囲を基準に判断するかで評価が変わる。

また、将来が遠いことと、結果が起こる確率が低いことは異なる。十年後に確実に発生する支払義務もあれば、明日起こる確率がきわめて低い出来事もある。心理的な距離、時間的な距離、確率上の不確実性を分けることで、なぜ同じ行為が異なる評価を受けるのかを分析しやすくなる。


6. 人間は連続する出来事をどのように区切り、因果関係を理解するのか

6.1 経験の連続性と出来事の境界

周囲の出来事は連続して進行する一方、記憶では「会議を始めた」「方針を決めた」「会議を終えた」というまとまりが残る。どこからどこまでを一つの出来事とみなすかを決める働きを「出来事の分節」と呼ぶ。例えば料理をしている人を見れば、野菜を切る、鍋に入れる、加熱するという動作を区切って理解できる。こうした区切りがあるから、長い行動の流れを後から説明できる。

同じ時間を過ごした二人でも、出来事の区切り方は同じとは限らない。料理を教える人は火加減の変更を大きな節目として捉え、初めて料理する人は鍋を持ち替えた瞬間に注意を向けるかもしれない。何が重要な変化かという予測や目的が、同じ経験の記憶へ影響する。

日常生活は、外部から「ここで一つの出来事が終わった」と明示的に区切られるとは限らない。それでも人間は、会議が始まったこと、方針が決まったこと、誰かが退出したことなどを個別の出来事として記憶する。Zacks らは、連続する活動を意味のある単位へ分節する認知過程を、知覚、予測、記憶との関係から論じた[28]。

例えば、朝から続く研究会を振り返るとき、入室から退室までの全瞬間を同じ細かさで記憶しているわけではない。新しい問題の提示、予想外の反論、判断の転換など、状況の理解が更新された箇所が出来事の境界として認識されやすい。どこで区切るかは、観察者の注意や目的にも影響される。

Zwaan、Langston、Graesser の出来事指標モデルは、文章の理解において、時間、空間、登場人物、因果関係、目的といった次元が状況の表象に関わることを検討した[29]。ある人物が同じ部屋で会話を続けている場合と、別の場所へ移り、別の目的を持った場合とでは、読者が保持する状況の表象が変わる。

ある出来事をどこで区切るかによって、原因の説明も変わる。料理で鍋が焦げた場合、「加熱しすぎた」という長い出来事としてまとめることも、「温度を確認しなかった」「火力を下げなかった」という短い行為へ分けることもできる。どちらが適切かは、焦げた原因を説明したいのか、作業手順の改善点を探したいのかによって異なる。出来事の境界は単に世界から機械的に読み取られるものではなく、観察者の目的や予測とも関係する。

出来事を粗くまとめれば全体の流れを把握しやすくなる一方、小さな変化を見落とす危険がある。細かく区切れば行為の順序を詳しく分析できる一方、各行為の目的や全体のまとまりを捉えにくくなる場合がある。観察の粒度は、記憶の量だけでなく、何を重要な原因として認識するかにも影響する。

6.2 時間的な連続と因果的なつながり

「先に起きたことが後の出来事の原因である」とは限らない。朝に雨が降り、その日に会社の会議が中止になったとしても、雨のために交通が止まったのか、別の理由で会議が中止になったのかを調べる必要がある。時間順序は原因を考える手掛かりになるが、十分な証拠にはならない。

因果的な説明では、もしある出来事が生じなかったら何が変わったかという問いが役立つ。こうした実際には起こらなかった条件を考える方法を「反実仮想」という。反実仮想は原因を考える助けになるが、仮に別の出来事を想像できたことだけで、その別の結果が実現可能だったと確定するわけではない。

出来事を順番に並べるだけでは、その間の因果関係を確定できない。会議の途中で停電し、その後に採用方針が変わったとしても、停電が方針変更の原因とは限らない。意思決定の理由を確認するには、発言の内容、関係者の意図、利用可能な情報、他の影響要因を調べる必要がある。

Trabasso と van den Broek は、物語の出来事がどのように因果的な連鎖を形成し、そのつながりが出来事の理解や記憶に関わるかを検討した[30]。因果関係を持つ出来事のまとまりでは、ある出来事が後続の出来事を可能にし、説明する関係が成立する。登場する順序は同じでも、因果的なつながりが変われば、そのまとまりの意味も変わる。

この区別を日常の出来事へ広げると、ある人が資格を取得し、その後に転職した場合、資格の取得が転職に必要だったのか、採用に有利だったのか、単に時期が近かったのかを分けて考えられる。本人が後から一つの筋道として語ったとしても、因果関係を判断するには、当時の採用条件や本人の行為が実際にどのような効果を持ったかを確認する必要がある。

出来事の境界も観察者の目的によって変わる。医師は病状の変化を一つの出来事として捉え、患者は同じ期間を通院や仕事との両立という経験として区切る場合がある。病状の経過と本人の生活の経過は、同じ時間を共有していても同じ分節を持つとは限らない。この違いは、どちらか一方の理解が誤っていることを意味しない。何を説明するために出来事を区切るかが異なるのである。

人間は出来事を区切り、つながりを見いだすことで、長い時間の経験を扱えるようになる。その能力によって経験の意味を理解しやすくなる一方、実際には存在しなかった因果関係まで補ってしまう可能性も生まれる。

原因を判断するためには、時間順序以外にも、別の条件の影響を除くことが必要になる。例えば、ある都市で道路工事が始まった後に交通事故が減少したとしても、同じ時期に交通量が減った可能性がある。工事と事故件数の時間的な対応を確認しただけでは、事故減少を工事の効果だと確定できない。工事が行われなかった場合の事故件数を、適切な比較や因果モデルから推定する必要がある。

また、因果関係は一つの原因と一つの結果だけで構成されるとは限らない。停電が起きた原因を考えるとき、設備の老朽化、異常な負荷、点検の不足、気象条件などが重なった可能性がある。その場合、「原因は何か」という問いへの答えは、どの条件を変えれば停電を防止できたか、どの条件が起きた事象を説明するのに重要かによって異なり得る。複数の要因の関係を記述せず、一人の行為だけへ原因を帰着させると、再発防止にも責任評価にも誤りが生じる。

6.3 予測誤差によって出来事の境界を説明する

連続した行動を見ている人は、次に何が起こりそうかを予測しながら理解している場合がある。誰かが机の上の書類を取ろうとしているなら、次に手が書類へ伸びると予想しやすい。ところが、その人が急に扉へ走り出せば、予測と実際の行動との間に差が生じる。この差が、現在の出来事を新しいまとまりへ区切る手掛かりになることがある。

Zacks らが検討した出来事分節の考え方では、人間が活動を観測し、その進行を予測し、予測の変化に応じて出来事の境界を捉える働きが問題になる[28]。ここで重要なのは、境界が外界の物理的な切れ目だけによって決まるとは限らないことである。動画が途切れず続いていても、登場人物の目的が変わると、観察者は新しい出来事が始まったと理解する場合がある。

この考え方を単純な計算例で表すと、次の状態についての予測 \(\widehat{x}_{t+1}\) と、実際に観測した値 \(x_{t+1}\) の差を、予測誤差 \(\varepsilon_{t+1}\) として記述できる。

\[\varepsilon_{t+1}=d(x_{t+1},\widehat{x}_{t+1})\]

\(d\) は二つの状態がどの程度異なるかを表す関数であり、対象に応じて適切な測り方を選ぶ。例えば移動方向だけを比較する場合と、行為の目的まで比較する場合では、同じ \(d\) を使う必要はない。予測誤差が大きいときに境界を知覚するという説明は直観的に役立つが、人間の脳が単一の数式と固定された閾値だけであらゆる出来事を区切っていると主張するものではない。

さらに、予測が外れたときでも、観察者が必ず同じ意味の出来事を認識するとは限らない。医療従事者は患者のわずかな様子の変化を重要な兆候として捉えるかもしれない。一方、専門知識のない人には変化が認識されない場合がある。経験と目的が異なるため、どの差異を予測誤差として重視するかが変わるのである。

出来事の境界を検討するときには、感覚入力が変わったという事実、観測者の予測が変わったという事実、観測者が「新しい出来事だ」と判断したことを区別する必要がある。三者の関係を調べることで、人間が連続する時間をどのように理解可能な単位へ組み立てるのかが見えてくる。

予測誤差によって出来事を区切る直観を説明するため、次の時刻 \(t+1\) に境界を検出した状態を \(b_{t+1}=1\)、継続と判定した状態を \(b_{t+1}=0\) とする二値の記号を導入できる。説明用の閾値を \(\theta\) とすれば、次のように書ける。

\[b_{t+1}=\begin{cases}1 & (\varepsilon_{t+1}>\theta)\\0 & (\varepsilon_{t+1}\le\theta)\end{cases}\]

この式では、\(b_{t+1}=1\) が出来事の境界を検出した状態、\(b_{t+1}=0\) が現在の出来事を継続している状態を表す。例えば、人物が歩き続けるという予測が維持されている間は、同じ出来事として理解し、突然の行動変更によって予測誤差が大きくなれば、新しい出来事として区切るという考え方である。ただし、これは理論の直観を説明するための単純化であり、人間の脳に固定された一つの閾値が存在し、すべての出来事がこの式だけで分節されると証明されたわけではない。実際の出来事分節には、時間的な尺度、過去の経験、現在の目的、感覚情報などが関係する。

Zacks らの理論では、このような階層的な出来事の構造が重要となる。例えば、料理という大きな活動の内部に、材料の準備、加熱、盛り付けという段階が存在し、それぞれの段階の内部にも細かい行為が存在する。観察者は、状況や目的に応じて、細かい行為の境界に注目する場合もあれば、大きな活動の境界に注目する場合もある。出来事の分節は、すべての瞬間を同じ長さの区間へ分ける処理ではない。活動が持つ目的や構造に応じて、異なる粒度のまとまりを形成する過程として理解できる。

Zacks らの論文では、出来事の境界と記憶の関係についても、多くの実験研究が検討されている。例えば、日常的な活動を撮影した映像を観察し、その活動をどこで区切るかを判断させる研究がある。参加者は、細かい出来事の境界を示すように指示される場合と、大きな出来事の境界を示すように指示される場合がある。ここでは、同じ映像であっても、どの程度の粒度で出来事を区切るかを比較できる。また、観察者の判断した境界が、後の記憶成績とどのように関係するかも検討できる。

6.4 原因を理解することと説明に納得することの違い

ある説明が筋の通った物語に見えるとき、人間はそれを正しい説明だと感じやすい場合がある。たとえば、業績不振の会社について「経営者が慢心したから失敗した」と説明すれば、短い因果関係として理解しやすい。しかし、売上、資金繰り、市場の変化、取引先の喪失、競争相手の行動などを調べる前に、慢心だけを原因だと確定することはできない。

因果的な説明に必要なのは、複数の仮説を区別できる観測や介入の条件である。経営者の判断が同じでも市場条件が変われば結果が異なるかもしれない。市場条件が同じでも資金調達の条件が違えば存続できたかもしれない。実際に起こった経緯を理解するには、比較すべき条件と変化させる要因を明確にする必要がある。

この関係を、二つの仮説 \(H_1\) と \(H_2\) によって考えられる。どちらの仮説でも同じ観測 \(E\) が起こり得るなら、観測 \(E\) を得たという事実だけでは片方が確実に正しいと判断できない。比較するには、\(P(E\mid H_1)\) と \(P(E\mid H_2)\) がどの程度異なるかを調べる。もし両方で観測が同程度に起こりやすいなら、その観測だけでは両者を十分に区別できない。

同じ「業績不振」という観測 \(E\) は、経営判断の問題と市場環境の変化という二つの説明に整合し得る。しかし、それぞれを原因とするために必要な証拠は異なる。

因果仮説 両仮説が説明し得る観測 仮説を区別する追加証拠 結論の成立条件
経営判断が主因(\(H_1\))。 企業の業績が悪化した。 判断の変更時点、売上や費用の推移、資金繰りの記録。 市場条件や資金調達の影響を考慮しても、経営判断を変更した場合の結果の違いが支持される。
市場環境の変化が主因(\(H_2\))。 企業の業績が悪化した。 同時期の需要や競争相手の動向、同じ市場にある他社の業績。 経営判断や資金調達の影響を考慮しても、市場条件を変更した場合の結果の違いが支持される。

同じ観測に整合するという理由だけでは、\(H_1\) と \(H_2\) のどちらが原因かを確定できない。判断の変更や市場条件の違いによって結果がどう変わるかを、比較可能な条件で検討する必要がある。

また、説明が成立したと感じることと、将来の出来事を予測できることも異なる。既に結果を知っていれば、その結果へつながるように情報を選んで説明を作れる場合がある。真に有用な因果モデルなら、結果を知らない時点でも、条件の変更が何に影響するかについて検証可能な予測を示せる必要がある。

既稿『話がつながると、思い込みに気づきにくくなる』では、情報が一つの説明に整合することと、その説明が正しいことを区別した[31]。経験を物語として理解する能力は、人間が複雑な出来事を整理するために重要である。一方、その理解に納得したという感覚を因果的な正しさの代わりにすると、別の説明の可能性を見落としやすくなる。


7. 出来事はどのように一つの物語として理解されるのか

7.1 出来事の集まりから筋立てへ

日記に「転職した」「知人と会った」「本を読んだ」と書いても、それだけでは出来事の順序がわかるだけである。その知人の紹介で研究を始め、その研究が仕事の方向を変えたという関係まで説明すると、出来事の間につながりが生まれる。出来事を目的や因果関係に沿って組み立てたまとまりを「筋立て」と呼ぶ。

ここで「意味がある結末」という言葉にも注意が必要である。読み手が出来事の関係を理解できることと、その結末が現実において唯一可能だったことは別である。物語の筋立ては、起きた出来事から説明上のまとまりを作る。現実の因果関係を確定するためには、当時の条件と証拠を別に調べなければならない。

ある人が職場を変え、新しい知人と出会い、研究を始め、数年後に成果を公表したとする。四つの出来事を年代順に並べれば履歴になる。しかし、なぜ転職が出会いへつながり、出会いが研究へ結びつき、研究の結果が本人にとって重要なのかを説明すると、一つの筋立てが成立する。

アリストテレスは『詩学』で、出来事が単に集まっていることと、行為のまとまりを持つ筋立てとを区別した。物語の構成では、出来事がどのような必然性や蓋然性の関係でつながるかが問題となる[32]。ここでいう物語上の必然性は、筋立ての内部で出来事の進行が納得できる関係を持つことであり、現実世界の物理法則によって他の結果が排除されたという主張とは区別される。

リクールは『Time and Narrative』で、時間的な経験と物語的な構成の関係を考察した。時間の中で発生する出来事を筋立てとして構成することによって、離れた出来事が互いに関係するものとして理解される[33]。一つの結果が、そこへ至る出来事を結びつける解釈の中心となる場合がある。

物語において結末が成立するとは、時間の最後に出来事が置かれることだけを意味しない。たとえば、病気を治すために研究を始めた人が、研究の途中で自分の仮説が誤りだったと気づいたとする。研究結果が失敗であっても、仮説を変更した理由や得られた知識が示されれば、一連の出来事にまとまりが生まれる。一方、最後に成功したという報告だけが示され、そこへ至る行為や原因が説明されなければ、読者はなぜその結末に至ったのかを理解しにくい。

出来事を一つの物語として理解する際には、誰の目的から見た結末なのかも重要になる。企業の経営者にとって事業の売却は成功でも、そこで働く人にとっては生活の変更を迫られる出来事になるかもしれない。同じ日時に起こった売却であっても、何が達成され、何が失われたと理解するかは主体によって異なる。物語的なまとまりがあることと、参加者の評価が一致することは別である。

7.2 新しい結果は過去の意味を更新する

この違いを数式で表す場合も、意味に絶対的な点数を与える必要はない。同じ出来事について、昔の知識による解釈と、後に得た知識による解釈を比較すればよい。数式は、解釈が変わり得るという関係を明示するための道具であり、人生の価値を単一の数に換算するものではない。

例えば、学生時代には偶然の雑談と思われた会話が、後に長期的な共同研究の始まりとして振り返られることがある。会話の内容や日時は変わっていない。しかし、後の出来事を知ることで、その会話を位置づける解釈が変化する。過去に新しい事実が発生したのではなく、既存の事実を読み取る枠組みが更新されたのである。

既稿「意味は差異の読み取りから生まれる」では、対象に存在する差異が、読み取る主体や実行する系の状態更新へつながることで意味を持つという関係を扱った[34]。「人生を意味生成の構造として定義する」では、経験、記憶、自己理解、行為が時間を通じて意味を形成する過程を論じた[35]。この二つの観点から、行為による外部状態の更新と、後の経験による解釈の更新を、異なる対象に作用する二つの過程として区別できる。

両者の違いを数理的に記述できる。行為の履歴を \(h_t=(s_0,a_0,s_1,\ldots,s_t)\) とし、時刻 \(t\) に主体が持つ知識を \(k_t\) とする。履歴の意味づけを \(M(h_t,k_t)\) と表す。新しい知識 \(k_{t+1}\) を得た結果、少なくとも一つの過去の部分履歴 \(h_j\) に対する解釈が実際に変化した場合には、次の条件が成立する。

\[ \exists j\le t:\ M(h_j,k_{t+1})\ne M(h_j,k_t) \]

記号 \(\exists\) は「少なくとも一つ存在する」、\(j\le t\) は「\(j\) が \(t\) 以下」、\(\ne\) は「等しくない」を意味する。つまり式は、知識の更新直前と更新直後で、同じ過去の部分履歴に対する理解が異なった場合を表している。新しい知識を得たからといって、この違いが必ず生じるわけではない。

この式は意味を一つの数値として測定できると主張するものではない。知識の更新によって、過去の同じ出来事に対する解釈が変わる可能性を、異なる時点での評価として表した概念的なモデルである。外部世界の履歴と、主体がその履歴に与える意味は、異なる仕組みで変化する。

後から形成された物語が、因果関係を正確に保持しているかは別に検証できる。結果に関係する出来事ばかりを選び、途中で失敗した試みや偶然の助力を省略すると、簡潔で説得的な説明が成立する場合がある。しかし、説明の整合性が高まるほど、実際に存在した不確実性が見えにくくなることもある。物語としてのまとまりを評価する基準と、歴史的な説明としての正確性を評価する基準を分けておく必要がある。

未来の結果を経験するまでは、どの出来事が後に重要になるかを完全には知り得ない。意味形成には、現在の判断だけでなく、時間の経過と新しい経験が関わる。

過去を振り返ると、意味の変化は少なくとも三つに分けられる。第一に、後から新しい事実が見つかる場合である。第二に、以前から知っていた事実の因果関係が組み替えられる場合である。第三に、同じ事実への価値判断が変化する場合である。例えば、過去の友人の助言が危険を回避するためのものだったと知れば事実の理解が変わる。助言が実際には結果に影響していなかったと知れば因果判断が変わる。同じ助言を受けたこと自体は変わらなくても、感謝や反発という評価が変わる場合もある。

更新される対象 具体的な変化 変化していない対象
過去の事実に関する知識 未発見の記録が見つかり、以前の説明の前提が修正される。 過去に実際に行われた行為そのものは、記録の発見によって変わらない。
因果関係の理解 従来は無関係と考えた出来事が、別の結果を生む条件だったと判明する。 過去に実際に生じた出来事とその因果過程は、後からの解釈によって変更されない。
倫理的な評価 行為者の目的や利用できた選択肢を知り、責任の判断が更新される。 その時点で行為者が知っていた情報が、後から増えるわけではない。

ただし、後から与えた解釈を、過去の当事者が当時持っていた意図として読み替えることはできない。偶然の紹介が結果として重要な仕事へつながったとしても、紹介者がその将来を予測していたとは限らない。経緯の説明では、当時利用できた情報と、後から判明した情報を別々に示すことが必要になる。

例えば、ある人が友人からの依頼を断られ、その行為を自分への拒絶だと理解したとする。後になって、友人がその時刻に家族の急病へ対応していたことを知れば、断られたという事実は同じでも、その理由についての理解は変わり得る。ただし、新しく知った事情が実際の判断理由だったかは、別に確かめる必要がある。後から得た情報によって更新されるのは、過去に起きた出来事そのものではなく、その原因や意味についての解釈である。

7.3 出来事の発生順序と語られる順序

時間について語るとき、出来事が実際に起きた順番と、それを他者へ説明する順番を区別できる。ある人が失敗の経緯を説明する場合、「現在、このような問題が生じている」と結果から話し始め、次に数年前の選択へ戻ることがある。出来事の発生順序を変えたわけではないが、説明の順序を変えることで、聞き手が最初に持つ疑問が変わる。

この関係を、発生順の出来事 \(e_1,e_2,\ldots,e_n\) と、説明で提示する順番 \(p_1,p_2,\ldots,p_n\) として表現できる。全ての出来事を一度ずつ提示する単純な場合には、順序を指定する並べ替え \(\pi\) を用いて次のように書ける。

\[p_i=e_{\pi(i)}\]

\(i\) は説明の中で何番目かを表し、\(\pi(i)\) は、その位置に置かれた出来事が実際には何番目に起きたかを表す。例えば、実際の順序が \(e_1,e_2,e_3\) で、説明の順序が \(e_3,e_1,e_2\) なら、説明は最後の出来事から始まる。もちろん実際の説明では出来事を省略したり、複数の人の視点から繰り返したりするため、この式はもっとも単純な場合を示すモデルである。

同じ出来事でも、最初に結果を知らされる場合と、結果を知らずに経緯を追う場合とでは、受け手の理解が変わり得る。結果を先に知った人は、原因につながりそうな情報へ注意を向けるかもしれない。結果を知らない人は、複数の可能性を考えながら選択の経緯を追うかもしれない。発生順序は物理的な時間に関する記述であり、提示順序は人間がその時間を理解する条件に関わる。

さらに、提示される順序が変わることで、人物の行為に対する評価が変わることもある。ある人が約束を破った事実を最初に知らされれば、その人を不誠実だと判断しやすいかもしれない。しかし、その前に重大な危険から誰かを守ろうとしていたという情報が提示されれば、評価の基準が変わる可能性がある。これは行為の事実が変わったためではなく、評価に利用できる知識が異なるためである。

人間が過去の出来事を理解するとき、出来事が起こった順序を知っていることと、その出来事が何を意味するかを理解していることは異なる。例えば、ある人物が過去に誰かとの約束を破り、その後に別の人物を救い、最後に重大な犠牲を払ったとする。これらの出来事がどのような順番で起こったかを知ることは、時間的な順序についての理解である。しかし、なぜ約束を破ったのか、その行為が救助や犠牲とどのように関係しているのかを理解するには、出来事の間に存在する目的や因果関係を考える必要がある。出来事の時間的な順序と、物語としての意味は、同じではない。

例えば、ある人物が突然故郷を離れ、その後に長い旅を続け、最後に故郷へ戻ったという出来事を考える。出来事の順序だけを見れば、出発、移動、帰還という三つの段階が存在する。しかし、故郷を離れた理由が家族との対立にあり、旅の途中でその対立についての理解が変化し、帰還によって家族との関係を修復する場合には、三つの段階が一つの筋立てとして結びつく。帰還という出来事は、単に以前の場所へ戻ったことを意味するだけでなく、出発の原因となった問題へ別の仕方で向き合う行為となる。結末を知ることで、最初の出発の意味まで理解し直せる。

リクールは、このような物語の構成を考える際に、アリストテレスの『詩学』における筋立ての概念を重視した。物語では、異なる出来事が、単に時間的に連続しているだけではなく、一つの全体を形成するように組織される。例えば、偶然の出会い、人物の決断、過去の秘密の発見、対立の発生、結末における選択が、それぞれ異なる性質の出来事であっても、物語全体の中では相互に関係づけられる。リクールが論じる物語的な構成は、このような異質な出来事を、一つの理解可能な全体へ結びつける働きと関係している。

7.4 過去・現在・未来の三つの変化を区別する

長い時間にわたる一つの出来事の意味を考えるとき、過去、現在、未来へ向かう変化を区別できる。過去について変化するのは、すでに起こった出来事の解釈である。現在について変化するのは、制度や人間関係、本人が持つ知識などの状態である。未来について変化するのは、新しい状態から実行できる行為と、その結果として起こり得る出来事の範囲である。

例えば、ある研究チームが長年調べてきた現象の原因を発見した場合を考える。まず、その発見によって、過去の実験がなぜ失敗したかという理解が変わる。次に、現在の実験手順や研究計画を変更できる。そして将来には、それまで試みられなかった応用研究を選択できるかもしれない。発見は同じ一件であっても、過去の解釈、現在の状態、未来の可能性という三つの対象へ異なる仕方で作用する。

ここで過去に関する変化を、過去の事実が物理的に書き換えられたこととして理解してはならない。以前の実験を行ったという事実は維持される。変わるのは、なぜその結果が生じたかという説明や、当時の判断の意味である。一方、現在の実験装置を変更すれば、実際の物理的な状態が変わる。さらに、その新しい状態が、将来に利用できる手法を変える場合がある。新しい知識に基づく現在の行為は将来の選択可能性を変え得るが、過去の実験時点で利用できた手段まで後から増えるわけではない。

過去の理解が変わっても、未来の行動が変わらない場合もある。発見された情報を誰も利用せず、制度も手順も変更されなければ、情報の取得だけで将来の結果が自動的に改善するとは限らない。過去の認識から現在の行為、現在の行為から未来の結果へという因果的な接続が実際に成立しているかを確認する必要がある。

この区別によって、人間が「転機」や「結末」と呼ぶ出来事を詳しく理解できる。転機は単に大きな事件が起きた時点ではなく、その出来事によって本人の理解や行動の条件が変わり、将来の可能性へ影響が及んだ時点として分析できる。ただし、どの出来事を転機として語るかは、後からの解釈にも依存する。


8. 結果を知った人間は、なぜ過去の選択を必然だったと考えるのか

8.1 結果から過去を振り返るときの認知的な偏り

結果を知った後に、「最初からわかっていたはずだ」と感じる現象を「後知恵バイアス」という。例えば抽選の当選番号を聞いた後で、番号の並びに規則があったように感じても、抽選前に当てられたかどうかは別の問題である。予測の正確さを調べるには、結果を知る前に何を予測したかを記録しておく必要がある。

もう一つ、人は実際の結果を、起こり得た別の結果と比べて評価する。乗り物に二分遅れて乗り損ねた人は、三十分遅れた場合よりも「もう少し早ければ」と考えやすいかもしれない。反実仮想は後悔や学習を支える一方、別の結果が本当に実現できた条件まで確かめなければ、後からの評価が当時の可能性を正確に表すとは限らない。

ある計画が成功したとき、当初の判断は結果へ至る明確な道筋だったように見えることがある。反対に失敗したときには、危険を事前に見抜けたはずだと感じる場合がある。フィッシュホフは、結果を知ることが、結果を知らなかった時点の予測可能性についての判断に影響する後知恵バイアスを実験的に検討した[36]。

後から知った情報を、以前から知っていた情報として取り違えると、意思決定時に存在していた不確実性を過小評価する。例えば、二つの事業案の成功確率について当時の資料が十分ではなかったのに、成功した案を最初から明白な正解だったと振り返る場合がある。この誤りを避けるには、決定時点で利用できた情報と、結果を知った後の情報を分けて記録する必要がある。

Kahneman と Miller の規範理論は、現実に起きた出来事が、容易に思い浮かべられる別の展開と比較されることで、評価や感情が変わることを論じた[37]。例えば、列車にわずかな時間差で乗り遅れた人が、長い時間差で乗り遅れた場合よりも強い後悔を感じるとき、実際には起きなかった「少し早く着いていれば」という別の経過が評価に関わる。

反実仮想は、別の行動をとった場合の可能性を考えるために必要である。しかし、思い浮かべやすい別の結果が、そのまま現実に実現可能だったとは限らない。実際の交通状況や本人の行動可能性を確認することで、想像上の代替経路と、因果的に成立する代替経路を区別できる。

後知恵バイアスの影響は、特定の結果が起きたときだけを考えることで大きくなる場合がある。複数の計画のうち一つが成功した場合、人々は成功した計画の判断が優れていた理由を探しやすい。しかし、同じ判断の方法を採用した別の人が失敗していたかもしれない。結果だけで判断の良し悪しを評価すると、判断時点で利用可能だった情報の質や、予測に含まれる不確実性を検討しにくくなる。

予測の精度を評価する場合には、事前に確率を記録しておく方法がある。「必ず成功する」と予測した人と、「成功確率は 60%程度」と予測した人は、偶然成功した一事例の結果だけから比較できない。複数の事例について事前予測と実際の結果を照合すれば、どの程度よく確率を見積もっていたかを検討できる。結果を知った後の説明とは異なる基準で、意思決定を評価できる。

8.2 因果関係の説明と責任の評価

責任を考えるときは、誰の行為が結果へ影響したかという因果の問いに加えて、本人に何をする義務があり、何を知り、何を回避できたかを考える必要がある。例えば自然災害によって物が壊れた場合、災害が物理的な原因だったとしても、その場にいた人に結果のすべてを負わせる理由にはならない。他方、危険を知りながら必要な安全措置を怠った人には、異なる評価が成立し得る。

結果を引き受けることも、責任のすべてではない。失敗を認め、被害を回復し、将来の行動を変えることは重要だが、その人が過去のすべての要因を支配していたという意味にはならない。本人の行為、他者の行為、制度、偶然の影響を分けることで、反省や改善を、事実と一致する責任の範囲へ結びつけられる。

行為の結果が明らかになると、人は結果を生んだ原因を探すだけでなく、誰が責任を負うべきかを判断しようとする。ここには、原因を特定する作業と、義務、予見可能性、選択の余地、被害、社会的な規範を踏まえて責任を評価する作業がある。

Bandura は、行為の正当化、責任の転嫁、結果の矮小化、被害者への責任帰属などによって、道徳的な自己調整が緩められる仕組みを論じた[38]。同じ損害でも、行為者が何を知っていたか、何を回避できたか、どのような説明によって自己の行為を正当化しているかによって、倫理的な評価は変化する。

既稿「公正世界仮説を責任推定の誤差として捉える」では、悪い結果が起きたという事実から、その被害を受けた人に過剰な責任を帰属させる推論の問題を論じた[39]。結果が観測されたことと、その結果を当事者が十分に予測・回避できたことは別である。責任判断には、当時の情報と実行可能な行為に立ち戻る必要がある。

リクールは『Oneself as Another』で、自己同一性、行為主体、他者との関係、倫理的な責任を結びつけて考察した[40]。人は自分の過去の行為を一つの人生の一部として引き受けることがある。しかし、引き受けるという態度と、結果のすべてを自分が単独で生み出したという因果的な判断は異なる。

責任の評価では、少なくとも行為時点の情報、当時の選択可能性、本人の行為が結果へ与えた影響、他者や制度の関与を区別できる。この区別によって、物語として一貫した説明が作られた場合でも、後から生じた意味づけを過去の事実へ投影する誤りを抑えられる。

結果が同じであっても、回避可能性が異なれば責任の評価は変化する。たとえば道路上に突然落下物が現れたとき、法定速度で走っていた運転者と、危険を知りながら著しく速度を超えていた運転者では、事故に至るまでの条件が異なる。速度、視認距離、制動距離、注意義務などを具体的に確認しなければ、事故が起きたという結果から責任を一意に定めることはできない。

評価する条件 確認する事実 判断上の意味
因果関係 行為を変更していた場合に結果が変化したかを検討する。 結果への寄与の有無を調べる。
意図 本人がどの結果を目的として行為したかを確認する。 故意と過失などの違いを考える材料になる。
予見可能性 当時利用できた情報から危険を見積もれたかを調べる。 後から判明した知識を当時の判断へ持ち込む誤りを避ける。
回避可能性 当時利用できた権限、手段、時間を確認する。 実行できなかった行為を当然の義務として要求することを避ける。
制度上の義務 職務、契約、法令に基づく義務の範囲を確認する。 因果的な寄与と規範的な責任を区別する。

結果を引き受けるという倫理的な行為にも、責任の範囲がある。被害を回復するために協力することは、本人がすべての原因を作ったと認めることとは限らない。また、原因の一部を作った人が、責任を他者へ全て移すことも妥当ではない。事実の因果関係、行為者が持っていた情報、意思決定の権限、他者の行為、制度上の義務を個別に調べることで、誰が何を負うべきかという判断を具体化できる。

このような結果と責任の関係を考える際に、公正世界仮説の問題が重要となる。公正世界仮説とは、人間が、世界では人々が自分の行為や性質にふさわしい結果を受け取るはずだと考える傾向に関係する概念である。例えば、成功した人物は努力や能力によって成功を得たと理解し、失敗した人物は努力や判断に問題があったから失敗したと理解する場合がある。しかし、実際の結果には、本人の行為だけでなく、環境、制度、偶然、構造的な制約などが関係する。結果から人物の責任を直接推定すると、こうした要因を十分に考慮できない場合がある。

責任の過大評価と過小評価を記号で表すため、観測者が推定した責任を \(\widehat L\)、採用した規範と事実認定の基準に基づく責任評価を \(L\) と仮に置く。二つの差を次のように定義する。

\[\Delta L=\widehat L-L\]

この式は責任の大小を客観的な計測器で読み取れるという意味ではなく、判断基準が明示された場合に推定と評価との差を考えるための説明用モデルである。

ここで、\(\Delta L\) が正であれば、観測者が本人責任を過大に評価している。負であれば、本人責任を過小に評価している。ゼロであれば、推定された責任が採用した基準に基づく責任評価と一致していることになる。この式は、責任判断に誤差が生じ得ることを示すためのモデルである。ただし、責任評価 \(L\) が現実に直接観測できる一つの数値として必ず存在するという意味ではない。責任の評価には、どのような規範や判断基準を採用するかという問題が含まれるため、\(L\) 自体をどのように定めるかも検討する必要がある。

このような時間的な違いを、説明用の意思決定モデルとして考えられる。時点 \(t\) において、主体が利用可能だった情報を \(I_t\)、選択可能だった行動の集合を \(A_t\) とする。このとき、行為の評価には、少なくとも \(I_t\) と \(A_t\) が必要となる。例えば、危険の存在を知ることができず、装置を停止する権限もなかった人物と、危険を知っており、停止操作を実行できた人物とでは、同じ結果が生じたとしても、責任の評価は異なる可能性がある。行為の時点の情報と選択肢を明示することで、結果だけから責任を推定することの限界を理解できる。

さらに、選択可能だった行動には、物理的に実行できる行為と、制度上許可されていた行為の違いがある。例えば、管理者が装置の停止ボタンを押すことは物理的に可能だったとしても、組織の規則によって停止操作が禁止されていた場合を考える。このとき、管理者は停止操作を実行できる能力を持っていたが、その行為には制度的な制約が存在している。もちろん、制度が禁止していたことだけで、危険な運転を継続する行為が必ず正当化されるわけではない。制度の正当性や、管理者がその制度へどの程度従う義務を持っていたかも検討する必要がある。身体的な行動可能性と、制度的な権限、倫理的な義務を分ける必要がある。

また、直接の操作を行った人物だけが責任の対象となるわけでもない。例えば、管理者が危険な操作を実行した理由が、組織の上層部からの命令にあった場合を考える。このとき、操作を行った人物の行為が直接の原因となっていても、命令を出した人物や、危険な命令を許容する制度の責任が問題となる可能性がある。一方、命令された行為であっても、実行者が重大な危険を認識し、拒否することが可能だった場合には、その判断についての責任が残る場合もある。責任を一人へ集中させることも、複数の主体へ無条件に分散することも、適切な判断を保証するものではない。

例えば、過去に不当な扱いを受けた人が、報復として無関係な人を攻撃したとする。以前に受けた被害は、その人が報復を考えるに至った事情を理解する手掛かりになる。しかし、その事情だけで無関係な人に危害を加える行為が正当化されるわけではない。行為の原因を理解することと、その行為の責任を評価することは異なる。

8.3 判断時点の情報と結果の評価を分離する

結果を知った後に過去の判断を評価する際には、判断時点の情報を再現することが重要になる。たとえば、気象予報で雨が降る確率を 40%と発表した日に雨が降ったとしても、それだけで予報が誤りだったとは言えない。40%という予測は、同様の条件が多数回あれば、そのうち約 40%で雨が降るという確率的な評価を意味する。結果が一度だけ実現したことから、事前の見積もりの品質は決まらない。

予測を検証する方法の一つに、確率の正確さを複数の事例で評価する考え方がある。雨が降ると予測した確率を \(p_i\)、実際に降ったなら 1、降らなかったなら 0 とする結果を \(y_i\) とすると、二乗誤差の平均として次を定義できる。

\[B=\frac{1}{N}\sum_{i=1}^{N}(p_i-y_i)^2\]

\(N\) は評価する予測の件数である。この値は、実際に何が起きたかと予測確率がどの程度離れていたかを、複数の事例で比較するために用いられる。数値が小さいほど、この尺度では予測と結果の対応がよい。ここで使う式は確率予測の評価指標の一例であり、すべての意思決定の質を測定する万能な尺度ではない。

意思決定の評価には、予測の正確さに加えて、行為によって何を得ようとし、どの損失を避けようとしたかという条件が必要である。成功確率が高くても失敗した際の被害が非常に大きい場合と、成功確率が低くても試す負担が小さい場合では、望ましい行為が異なる。単に結果が成功したか失敗したかを数える方法では、この違いが失われる。

倫理的な判断では、数式に含まれない条件も重要になる。他者の同意、基本的な権利、職務上の義務、公平性は、期待利益の大きさだけで決まるものではない。予測の品質、選択した行為の合理性、結果に対する責任を別々に検討することで、後から判明した結果へ過去の判断を合わせる誤りを減らせる。

8.4 同じ人間であり続けることと、変化を引き受けること

十年前の人間と現在の自分を比較すると、知識、価値観、身体の状態、人間関係は変化しているかもしれない。それでも、過去に交わした約束や、過去の行為の結果を現在の自分の問題として考えることがある。人間は変化する存在であると同時に、過去から続く行為の主体として理解される存在でもある。

哲学者ポール・リクールは『Oneself as Another』で、自己の同一性を考える際に、比較的持続する性格や習慣と、約束を守り責任を引き受けるという自己性の関係を論じた[40]。例えば、若いころの性格が大きく変わった人でも、以前に交わした約束を守り続ける場合がある。性格が同じであることと、行為の主体として継続することは、同じ条件だけでは説明できない。

この違いは、過去を単に記憶していることにも還元できない。本人が細部を忘れてしまった契約でも、現在まで法的な義務が続く場合がある。反対に、長年鮮明に覚えている出来事でも、現在の義務や責任が変化していることがある。記憶、制度、他者からの評価、本人の自己理解は、互いに関係しながらも異なる条件を持つ。

責任を引き受けることは、過去の自分が未来のすべてを予見していたと主張することではない。自分の行為が何に影響し、何を知らず、どのような条件で選択したのかを理解したうえで、現在できる対処を考える行為である。そこには、過去についての事実の調査と、現在の行動の選択が同時に含まれている。

人間の人生を一つの物語として理解することにも、この持続と変化の関係が関わる。異なる時期の経験を同じ主体の履歴として結びつけられるからこそ、過去の選択が現在の自分へどうつながったかを説明できる。しかし、物語として連続していることは、人格が最初から最後まで変化しなかったことを意味しない。

ここで、リクールの区別を、身体が同じであることと内面が変化することという二分法だけで理解するのは不十分である。例えば、同じ人物の特徴として、長年にわたって維持されてきた習慣や性格も存在する。こうした比較的安定した特徴は、同じ人物であることを理解する手掛かりとなる。一方、人物が以前とは異なる価値観を持つようになったとしても、過去に引き受けた約束や責任を維持する場合がある。何が変わらず、何が変化したかという問題だけでは、自己性の全体を説明できない。


9. 自由な行為と因果的な帰結はどのように一つの人生へ結びつくのか

これまでの関係を統合すると、人間の行為と人生の履歴は、二つの異なる更新を含む。一つは、行為によって世界と主体の状態が変わり、次の行為可能性が変化することである。もう一つは、経験や記憶を通じて過去の出来事についての理解が変化し、将来の選択基準が更新されることである。

例えば、進路を変えた人が、新しい仕事を通じて知識と人間関係を得たとする。知識と関係の獲得は、応募可能な仕事や協力できる相手を増やすという状態変化を生む。数年後、その転職を人生の転機として語ることは、過去の選択についての解釈の更新である。前者が起きても後者が必ず生じるわけではなく、後者が生じても当時の選択肢の数や内容が事後的に変わるわけではない。

次の表は、同じ出来事を説明する際に混同しやすい判断を整理したものである。

問い 判断の対象 必要な根拠 誤認しやすい推論
選択の自由 行為時点で本人が実行できたこと。 能力、知識、資源、強制の有無、制度上の条件。 候補が表示されていたため自由に選べたとみなす。
因果的な影響 実行した行為が結果へ与えた変化。 介入条件、外部要因、代替経路、反実仮想。 出来事が連続したため前の出来事が原因だとみなす。
履歴依存性 過去の行為が将来の条件へ残した影響。 状態遷移、フィードバック、固定化と回復の条件。 現在の状態から過去の一つの経路だけを必然とみなす。
物語的な理解 経験した出来事のまとまりと解釈。 記憶、知識の更新、出来事の因果関係、人物の目的。 納得できる筋立てが成立したため結末が予定されていたとみなす。
倫理的な責任 結果に対して誰が何を引き受けるか。 義務、予見可能性、回避可能性、本人と他者の寄与。 結果が悪かったため当事者に全面的な責任があるとみなす。

数学、物理学、心理学、哲学は、行為と経験の異なる側面をそれぞれ説明する。状態遷移のモデルは行為と結果の関係を明示できる。履歴依存性のモデルは過去の選択が将来の条件を変える仕組みを説明できる。神経科学と心理学は、主体が行為し、出来事を知覚し、記憶する過程を検討できる。物語論と倫理学は、その経験がどのように説明され、何を責任として評価するかを考える。それぞれの説明が扱う対象を区別したうえで接続することで、行為の自由から人生の意味までの関係をたどれる。

ここには、時間に対して非対称な二つの関係がある。行為の因果的な影響を考えるとき、現在の選択は後の状態へ作用する。意味の更新を考えるとき、後から得た知識は以前の出来事の理解へ作用する。後者は過去の物理的な出来事を変更する作用ではなく、現在の主体が保持する過去の表象を更新する作用である。この区別を維持すると、過去が現在を拘束することと、現在から過去を新しく理解することを同時に説明できる。

9.1 過去を理解し直すことと将来を選び直すこと

ある人が二十年前に選んだ仕事を振り返り、その選択によって現在の技能や人間関係が形成されたと理解する場合を考える。仕事を選ぶことは当時の行為であり、技能や関係の形成はその後の多数の行為と出来事の積み重ねである。現在になって、その選択を人生の転機だったと説明することは、さらに別の認識上の行為である。三つの出来事は時間的にも因果的にも区別される。

本人は、過去の選択そのものをやり直すことができない。しかし、過去についての理解を更新することで、今後の行動を変えることはできる。例えば、以前の失敗を自分の能力不足だけで説明していた人が、当時の制度や情報の不足が関わっていたと知った場合、同じ種類の失敗を防ぐために環境や手順を変更するかもしれない。理解の変化が現在の行為を変え、その行為が将来の条件を変えるという関係が生じる。

ここで、過去の行為の結果を引き受けることと、過去のすべてを肯定することは異なる。被害を生じさせた行為について、その事実を認め、回復を試みることはできる。同時に、その行為を正当だったと判断する必要はない。責任の引受けと倫理的な正当化を分けることで、過去の理解を将来の改善へ接続できる。

人生の出来事に意味を見いだすことも、一度に終わる作業ではない。新しい人との出会い、身体の変化、社会制度の変更、他者からの説明によって、以前は重要でなかった出来事が後から重大に見える場合がある。意味の更新は、過去の事実が変わることとは区別される一方、現在と将来の行為へ実際の影響を及ぼすことがある。

9.2 自由と因果と物語を同じ尺度へ還元しない

自由な行為が成立する条件、行為が実際に結果を生む条件、その結果を物語として理解する条件は、それぞれ別の問いである。前者は主体の能力、情報、制度、実行可能な選択肢を調べる。第二は、行為、環境、他者の反応と結果の関係を調べる。第三は、出来事の認識、記憶、時間的な配置、意味の更新を調べる。一つの問いに答えたことから、残る二つへの答えが自動的に得られるわけではない。

例えば、経営者が会社の資金を使って新しい事業を始めた場合、その投資を自発的に選んだかどうかという問題がある。また、その投資が企業の成長へどの程度寄与したかという因果的な問題がある。さらに、成功や失敗を知った後で、経営者自身や社員がその投資を会社の歴史の中でどう位置づけるかという問題がある。同じ投資についての三種類の説明は、対象を共有しながらも、必要とする根拠が異なる。

過去について説明が完成したと感じたときこそ、説明の限界を考える必要がある。その説明は当時の情報に照らして妥当か。結果に影響した別の要因を見落としていないか。本人の責任を、行為と結果の単なる時間的な順序から推定していないか。現在の理解が将来の行動をどのように変更し得るか。これらの問いを通じて、単一の「必然だった」という感覚へ複雑な過程を還元せずに済む。

具体的な事故調査でも、この三つの説明を分けることが役立つ。まず、事故の直前に誰が何を実行できたかを調べる。次に、実際の操作や環境条件がどのように事故へ関わったかを調べる。そして、調査の結果をもとに当事者が過去の出来事をどのように理解し直し、将来の手順をどう変更するかを考える。最初の二つは事故の発生条件を説明するために必要であり、最後はその知識を利用して未来を変える問題に関わる。

結果だけを知って「避けられない事故だった」と判断すると、当時存在した予防の可能性を見落とすことがある。逆に、別の行為を想像できるという理由だけで「必ず避けられた」と判断すると、実際に利用できなかった資源や情報を無視することになる。反実仮想には、当時の条件を具体的に設定する必要がある。因果的な説明に必要な仮定と、責任の評価に必要な規範は、同じ文章の中でも区別して示すことができる。

人生全体を振り返る場合にも、同じ構造が現れる。重要な出来事を選び、それらの関係を理解することは、自分が何者であるかを考える手掛かりになる。しかし、人生を一つの筋立てとして説明できるようになったことから、過去の一つ一つの出来事があらかじめその結末へ向けて配置されていたと結論することはできない。意味の成立と目的の事前存在は別の主張だからである。

導入で取り上げた GTA6 の自由は、望む行為を実行することと、その帰結を支配することの隔たりを際立たせる。プレイヤーが自発的に起こす出来事は街の状態と次の選択条件を変え、ジェイソンとルシアの物語では過去の行為や他者との関係が現在の選択に重みを与える。この二つは成立の仕組みが異なるが、経験した人間は出来事の連なりを振り返り、そこに原因や転機を見いだす。現実の人生では、行為の結果は他者の生命や権利にも及び、過去をやり直して消すことはできない。それでも、起きたことへの理解を更新し、次の行為を選び直す余地は残る。自由な行為が未来の条件を作り、後に得た理解が過去の意味を変えるという二つの働きが、一人の人生の履歴を形作っている。


参考文献

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